(57)【要約】【課題】軽量で、通気性に優れ、かつ外部への塗料等の飛散を防止する、飛散防止ネットを提供する。【解決手段】網目状に複数の開口部を有し通気性を有するシート状の基材と、前記基材から延びて前記開口部の一部をふさぐ多数のパイルと、を備え、前記パイルが前記基材の片面側のみに固定されていることを特徴とする飛散防止ネットを提供する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
網目状に複数の開口部を有し通気性を有するシート状の基材と、前記基材から延びて前記開口部の一部をふさぐ多数のパイルと、を備え、前記パイルが前記基材の片面側のみに固定されていることを特徴とする飛散防止ネット。
【請求項２】
前記パイルが、起毛、植毛、編み込み、織り込みのいずれか、またはこれらの組合せにより、前記基材に固定されたことを特徴とする請求項１に記載の飛散防止ネット。
【請求項３】
前記通気性を有する基材が織物または編物であることを特徴とする請求項１または２に記載の飛散防止ネット。
【請求項４】
前記通気性を有する基材が、樹脂からなることを特徴とする請求項１から３のいずれか一つに記載の飛散防止ネット。
【請求項５】
前記基材は縦糸と横糸で形成され、前記開口部は前記縦糸と前記横糸で形成される矩形形状であり、前記開口部は前記縦糸と前記横糸から開口部側に向かって延びる前記多数のパイルによって塞がれることを特徴とする請求項１から４のいずれか１つに記載の飛散防止ネット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、工事現場等において塗料等の液体の飛沫や粉塵等の飛散物質が外部に飛散することを防止する飛散防止ネットに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、塗装などを行う建築工事や土木工事等の工事現場においては、塗料等の液体の飛沫・ミストや、粉塵等が外部に飛散することを防止するために、工事を行う建築物や足場の周囲に飛散防止ネットが張られる。飛散防止ネットは、ボルト等の建築資材の飛散を防止することもできる。
【０００３】
また、飛散防止ネットよりも比較的網目の大きい建築工事用メッシュシートを飛散防止ネットとして用いる場合もある。建築工事用メッシュシートとしては、たとえば、経糸および緯糸の織構造が複数の糸を１組としたメッシュシートが提案されている（特許文献１、特許文献２、特許文献３）。建築工事用メッシュシートは比較的開口サイズが大きいため、開口の大きさ以下の物質は開口部を通過してしまうが、建築工事用メッシュシートを積層することで飛散防止機能を高めて飛散防止ネットとして利用することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−２０１６３８
【特許文献２】特開２００３−２０１６３９
【特許文献３】特開２００３−２０１６４０
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
飛散防止ネットを高所など風が強い場所に設置する場合は、風圧による足場の倒壊を回避できるような適度の通風性を確保する開口が必要となる。一方、飛散防止ネットの外部への塗料や粉塵等の飛散を防止するためには、開口を適度に小さくしないと十分な飛散防止機能は得られない。そのため飛散防止ネットは、飛散防止機能と通風性を両立することが要求されるが、従来の飛散防止ネットは十分に両機能を両立しているとは言えない。
【０００６】
また、建築工事用メッシュシートを積層して用いた場合、メッシュシートの全体の重量が重くなり、取り付け作業における作業性が好ましくない。さらに、建築工事用メッシュシートを屋外で使用した場合に雨などの水分を含むとシート重量がさらに重くなることもある。また、建築工事用メッシュシートの飛散防止機能を高めるために開口部を小さくしたものを用いると、飛散防止の効果は高まるが、通気性が低下し、風圧の影響を受けやすくなるので、好ましくない。
【０００７】
本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであって、軽量で、通気性に優れ、かつ外部への塗料等の飛散をより確実に防止する、飛散防止ネットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち第１の発明は、網目状に複数の開口部を有し通気性を有するシート状の基材と、前記基材から延びて前記開口部の一部をふさぐ多数のパイルと、を備え、前記パイルが前記基材の片面側のみに固定されていることを特徴とする飛散防止ネット。
【０００９】
また、第２の発明は、前記パイルが、起毛、植毛、編み込み、織り込みのいずれか、またはこれらの組合せにより、前記基材に固定されたことを特徴とする第１の発明に記載の飛散防止ネット。
【００１０】
さらに第３の発明は、前記通気性を有する基材が織物または編物であることを特徴とする第１または第２の発明に記載の飛散防止ネット。
【００１１】
さらに第４の発明は、前記通気性を有する基材が、樹脂からなることを特徴とする第１から第３の発明のいずれか一つに記載の飛散防止ネット。
【００１２】
さらに第５の発明は、前記基材は縦糸と横糸で形成され、前記開口部は前記縦糸と前記横糸で形成される矩形形状であり、前記開口部は前記縦糸と前記横糸から開口部側に向かって延びる前記多数のパイルによって塞がれることを特徴とする第１から第４の発明のいずれか１つに記載の飛散防止ネット。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、軽量で、通気性に優れ、かつ外部への塗料等の飛散をより確実に防止する、飛散防止ネットを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施形態に係る飛散防止ネットの模式図である。
【図２】本発明の実施形態に係る飛散防止ネットの開口部の模式図である。
【図３】本発明の実施形態に係る飛散防止ネットの開口部の断面模式図である。
【図４】本発明の実施形態に係る飛散防止ネットの開口部の断面模式図である。
【図５】本発明の他の実施形態に係る飛散防止ネットの開口部の模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に係る飛散防止ネットの実施形態について詳述する。本実施形態の飛散防止ネット１００は、通気性を確保しつつ、塗料の飛沫などの微小な液滴や粉塵などといった飛散物質が、飛散防止ネット１００で囲った工事現場内から外部に飛散することを防止する。飛散を防止する対象の飛散物質としては、ボルト等の建築資材などが含まれてもよい。また、工事の際に発生する飛散物質以外にも、砂や雪の飛散を防ぐ防砂ネットや防雪ネットなどとして用いられてもよい。本実施形態の飛散防止ネット１００は、通気性を有する基材の各開口部の一部をパイルで塞いだことを特徴とする。
【００１６】
図１は、本実施形態の飛散防止ネット１００の平面視における模式図である。図２は、本実施形態の飛散防止ネット１の開口部３部分を拡大した模式図である。飛散防止ネット１００は、基材１と、パイル２と、を備える。
【００１７】
基材１は、飛散防止ネット１００を構成するネット状の基材である。基材１は通気性を確保するために開口部３を有する。
【００１８】
本実施形態の通気性を有する基材１の形態としては、複数の開口部を備えて通気性があれば特に限定されるものではない。たとえば、織物や編物や不織布やメッシュなどの繊維構造体、パンチング加工により貫通孔が形成されてあるシートやプレートなどが挙げられる。その中でも、飛散防止機能を備え、かつ通気性と軽量性を有するものとして、織物、編物が好ましい。
【００１９】
基材１を構成する材料は有機材料と無機材料のいずれでもよい。基材１を繊維構造体とする場合でも、繊維形成能があれば材料は特に限定されるものではない。無機材料としては、金属、ガラス、セラミックスなどが挙げられる。有機材料としては、合成繊維や、綿、麻、絹等の天然繊維や炭素繊維などを用いることができる。
【００２０】
基材１を形成する繊維構造体の原料（有機材料）の具体例としては、熱可塑性樹脂や、生分解性樹脂や、熱硬化性樹脂や、エラストマーや、天然樹脂などが挙げられる。熱可塑性樹脂としては、ポリエチレン樹脂や、ポリプロピレン樹脂や、ポリスチレン樹脂や、ＡＢＳ樹脂や、ＡＳ樹脂や、ＥＶＡ樹脂や、ポリメチルペンテン樹脂や、ポリ塩化ビニル樹脂や、ポリ塩化ビニリデン樹脂や、ポリアクリル酸メチル樹脂や、ポリ酢酸ビニル樹脂や、ポリアミド樹脂や、ポリイミド樹脂や、ポリカーボネート樹脂や、ポリエチレンテレフタレート樹脂や、ポリブチレンテレフタレート樹脂や、ポリアセタール樹脂や、ポリアリレート樹脂や、ポリスルホン樹脂や、ポリフッ化ビニリデン樹脂や、ＥＴＦＥ（ethylene  tetra  fluoro  ethylene）や、ＰＴＦＥ（poly  tetra  fluoro  ethylene）などが挙げられる。生分解性樹脂としては、ポリ乳酸樹脂や、ポリヒドロキシブチレート樹脂や、修飾でんぷん樹脂や、ポリカプロラクト樹脂や、ポリブチレンサクシネート樹脂や、ポリブチレンアジペートテレフタレート樹脂や、ポリブチレンサクシネートテレフタレート樹脂や、ポリエチレンサクシネート樹脂などが挙げられる。熱硬化性樹脂としては、フェノール樹脂や、ユリア樹脂や、メラミン樹脂や、不飽和ポリエステル樹脂や、ジアリルフタレート樹脂や、エポキシ樹脂や、エポキシアクリレート樹脂や、ケイ素樹脂や、アクリルウレタン樹脂や、ウレタン樹脂などが挙げられる。エラストマーとしては、シリコーン樹脂や、ポリスチレンエラストマーや、ポリエチレンエラストマーや、ポリプロピレンエラストマーや、ポリウレタンエラストマーなどが挙げられる。天然樹脂としては漆などを用いることができる。
【００２１】
本実施形態の飛散防止ネット１００は、通気度が１００ｃｃ／ｃｍ2／ｓｅｃ以上であることが好ましい。通気度が１００ｃｃ／ｃｍ2／ｓｅｃ未満の場合、高所に設置した際に受ける風圧が高くなるが、１００ｃｃ／ｃｍ２／ｓｅｃ以上であれば、高所など風が強い場所でも十分に通風性を確保できるため好ましい。また、本実施形態の基材１は、ＪＩＳＬ１０９６に準じて測定した強度が１５０Ｎ／5ｃｍ幅以上であることが好ましい。基材１の強度が１５０N／５ｃｍ幅以上であれば、本実施形態のパイル２を備えた飛散防止ネット１００とした場合でも屋外に設置した際に風を受けた際に十分な強度があるので破断する可能性を十分に低くできるため好ましい。
【００２２】
また、本実施形態の基材１には、任意の機能を付与するために、その他の添加剤成分を機能性材料として含んでもよい。当該機能性材料としては、艶消剤として二酸化チタン、滑剤としてステアリン酸カルシウムや、シリカやアルミナなどの微粒子、抗酸化剤としてヒンダートフェノール誘導体、さらには顔料などの着色剤、安定剤、分散剤、赤外線吸収剤等の添加材料の他、紫外線吸収剤、抗菌剤、防黴剤、帯電防止剤、難燃剤、および各種触媒などの機能性材料を添加してもよい。
【００２３】
次に、本実施形態のパイル２は、上述のように基材１の開口部３の一部を塞ぐ。本実施形態における「パイル」は、細い毛状の繊維を指し、先端がループ状になっていないものでもよいし、ループ状になっているものでもよい。図３は、開口部３の図２のＡ−Ａ位置における断面図である。図３では、基材１を構成する糸（繊維）から、基材１の糸よりも細い毛状のパイル２が延びている。
【００２４】
パイル２の材料は特に限定されず、公知のものを用いることができる。例えば、ポリアミド繊維、ポリエステル繊維、ポリエチレン繊維、ポリプロピレン繊維、レーヨンおよびビニロン等の化学繊維、羊毛、木綿、麻等の天然繊維、その他の複合紡糸繊維などが挙げられ、１種類に限らず、これらを組み合わせて使用してもよい。
【００２５】
飛散防止ネット１００の各開口部３の構造について説明する。開口部３は、図２に示すように、基材（の糸）によって形成され、その開口部の一部が周囲の基材から延びる多数のパイル２によって塞がれている。
【００２６】
「開口部の一部」がパイル２で塞がれるとは、開口部３が完全に塞がれていない構造を意味する。具体的には、開口部３がパイル２で覆われることで、各開口部３は完全には塞がれず通気性が維持されているが、塗料等の液体の飛沫や粉塵等の細かい物質は、開口部３においてパイル２に触れてネットの外部への通過が妨げられるような開口状態である。
【００２７】
また、本実施形態の開口部３の形状は基材１として用いるものによって変わるため、特に限定されないが、たとえば、基材１が織物、編物、メッシュ等であれば四角形等の多角形形状でよい。また、基材１がパンチング加工によるシートであれば、任意の形状でよく、たとえば、多角形形状や円形、楕円形などでもよい。また、基材１が不織布であれば、開口部３の形状は不定である。本実施形態では、一例として開口部３が縦糸と横糸で形成される矩形形状であるものについて説明する。
【００２８】
本実施形態において開口部３の一部を塞ぐパイル２の長さは、開口部３の大きさと飛散防止ネット１００によって飛散防止する飛散物質の大きさに基づき適宜決定すればよい。
【００２９】
たとえば、基材１が織物や編物やメッシュなどで、開口部３が矩形形状の場合は、パイル２の長さは開口部３のより長い方の長辺の長さの１／２以上であるのが好ましい。パイル２が長辺の１／２以上の長さであれば、図３に示すように、開口部３は基材１の平行な２本の糸（縦糸あるいは横糸）の一方から他方の方向に延びるパイル２同士が、開口部３の中心付近で重なり合うようになり、開口部３より小さな飛散物質を、より確実に飛散防止することが可能となるためである。開口部３の最長部の１／２より短いと、基材１の開口部３の中心付近は飛散防止するパイルが存在しない領域が発生しうる。そのため、より小さな物質を確実に捕捉したい場合には、パイル２の長さが開口部３の長辺の１／２以上であることが好ましい。
【００３０】
なお、開口部３がパイル２によって覆われて、捕捉対象の飛散物質をパイル２によって捕捉できればよいので、たとえば一部のパイル２が開口部３の長辺の１／２より短くても、当該パイル２に対向するパイル２や、当該パイル２に直交する方向に延びるパイル２によって、捕捉対象とする飛散物質よりも大きい隙間ができないように開口部３が覆われていればよい。
【００３１】
また、本実施形態の飛散防止ネット１００における開口部３の大きさは特に限定されないが、塗料や粉塵等の飛散防止ネットとして用いる場合であれば、開口部３の形状が矩形であれば、一辺の長さが０．５ｍｍ以上、１０ｍｍ以下の大きさが好ましい。また矩形以外の形状の開口であれば、開口部の幅が０．５ｍｍ以上、１０ｍｍ以下の大きさが好ましい。開口部の大きさが０．５ｍｍ未満の場合は通気性を十分確保できない場合があり、１０ｍｍより大きい場合、パイルだけでは飛散する物質を受けきれなくなり、外部への飛散を防止できなくなるからである。このような大きさの開口部３である場合においてパイル２の長さは、開口部３が矩形であれば上述のように長辺の長さの１／２以上であることが好ましい。
【００３２】
また、本実施形態において、開口部３の一部を塞ぐパイル２の長さは基材の開口部３の長さ（開口の幅）より短い方がよい。開口部３の一部を塞ぐパイル２が植毛によって固定される場合、パイル２の植毛の際に基材１の一面全体に接着剤等を塗布するため、開口部３より長いパイル２では、開口を塞ぐパイル２が基材１に２箇所以上固定されるため、通気抵抗が大きくなるからである。開口部３を塞ぐパイル２が基材１に１箇所で固定される場合は、パイル２の端部の一方は自由端となるため、通気抵抗の上昇を抑制できる。
【００３３】
パイル２は、基材１の糸の周囲を覆って外側に向けて延びていれば良い。通気性を考慮すると、開口部３を塞ぐパイル２は基材１の片面側に固定されることがより好ましい。図３では、図面上方側にパイル２が固定されており、飛散防止ネット１００の一方の面側にのみパイル２が固定されている状態を示している。このような一方の面にパイル２が固定された飛散防止ネット１００を用いる場合には、パイル２が固定された面を飛散物質が発生する工事現場内部に向け、パイル２が固定されていない未加工面を工事現場の外側に向けて使用すればよい。図３に示すように、工事現場内部から発生する塗料等の飛散物質４は、パイル２によって捕捉され、飛散防止ネット１００から外部に飛散することが防止される。一方、現場外側からの風は、図４に示すように、パイル２が風の流れる方向になびいて風が通りやすくする（受ける風圧を低減する）ため、十分に通風性を確保できる。
【００３４】
また、基材１の各開口部３の一部分をパイル２で塞ぐことが好ましい。パイル２によって全く塞がれていない開口部３が存在すると、そこから物質が飛散してしまうからである。また、一つの開口部３で開口部分が全て塞がれると通気性が低下するため、各開口部３においては開口部分の一部分が塞がれていることが好ましい。
【００３５】
次に基材１へのパイル２の固定方法について説明する。本実施形態においてパイル２が基材１に固定されているとは、パイル２が基材１から基材の外方に延びていることを意味する。従って、基材１に接着剤等の固定手段でパイル２を固定したものだけでなく、基材１自体を起毛させたことで基材１から延びるパイルや、基材１に編み込まれることで基材１から延びるパイルも含むものであり、基材１に固定され、基材１から延びているパイル２であればよい。具体的には、本実施形態において基材１の開口部３を塞ぐパイル（繊維）２の基材１への固定方法は、起毛加工、植毛加工、編み込み、織り込みなど、いずれの方法でもよく、またこれらの組合せでもよい。これらの方法では、起毛の場合は、基材の強度低下が生じる可能性があり、編み込みや織り込みの場合は加工に手間がかかるため、植毛加工がより好ましい。
【００３６】
本実施形態において起毛方法は特に限定されず、公知の方法を用いることができる。例えば、サンドペーパーを取付けたロールを圧接して荒らすことにより毛羽立てる方法のエメリー起毛加工方法、微細な針が多数本植設された布を当て、その針で繊維を引っ掛けて毛羽立てる方法の針布起毛加工方法などを挙げることができる。毛羽立てられたパイル（繊維）は、ループを形成されているものであってもよいし、ループがカットされているものであってもよいし、また、繊維の末端が引き出されているものであってもよい。起毛は、基材１の両面にしてもよいが、上述のように片面のみに起毛されている方が通気性の面では好ましい。
【００３７】
また、他の起毛方法として、起毛のための挿入組織を用いて起毛してもよい。挿入組織としては、織物、編物を基材に起毛する面側に積層し、前記の起毛方法で挿入組織を起毛しても良い。また、起毛組織としては、起毛用の糸を基材に挿入して、起毛する面側の表面に起毛用の糸が出てくるような、編み構造や織り構造にして、前記起毛方法で起毛してもよい。この起毛方法であれば、基材の強度低下を抑えることができる。
【００３８】
本実施形態において植毛方法は特に限定されず、公知の方法を用いることができ、静電植毛、散布植毛、吹き付け植毛などの方法を用いることができる。静電植毛とは基材１の表面に予め接着剤を塗布し、植毛（付着）させたいパイル（短繊維）を電極板上に配置し、基材１と電極板との間に直流の高電圧を印加するようになされる。例えば、基材１に陽極（プラス）電位を、パイルが配置された電極板に負極（マイナス）電位を印加すると、パイルに分極が生じ、パイルのマイナス電荷が基材１に引き付けられて植毛され、接着剤の硬化によりその植毛状態が機械的に保持されることで植毛される。静電植毛を利用すると、植毛された各パイル２（短繊維）の頂端部が陽極（プラス電位）になるために、各パイル２の頂端部同志が反発し合う作用が生じ、これにより基材１の植毛された各パイル２は植毛面に対して夫々垂直に立つようにして植毛される。
【００３９】
本実施形態において編み込みおよび織り込みの方法は特に限定されず、公知の方法を用いることができる。
【００４０】
以上の本実施形態の飛散防止ネット１００によれば、飛散防止ネット１００の内部の工事や作業の現場から発生する塗料等の飛沫や粉塵等の微小な飛散物質が、基材１から延びるパイル２によって確実に捕捉されると共に、飛散防止ネット１００の外側からの風は基材１に固定されているパイル２がなびいて通風しやすくなり、風圧の影響を抑えることができるように通風性を確保している。従って、本実施形態の飛散防止ネット１００によれば、軽量で、通風性に優れた飛散防止ネット１００を提供することができる。
【００４１】
また、飛散防止ネット１００においてパイル２を基材１の片面側のみに固定する構成とした場合、基材１の糸の全周にパイル２を固定する場合に比べて、パイル２が外部からの風によってなびきやすくなる。そのため、基材１の片面側のみにパイル２を固定する構成によって、ネットの外部に向けて飛散する飛散物質は、片面側のパイル２によって確実に捕捉されるとともに、パイル２を固定していない面（外部）側からはより風が通り易くすることができる。よって当該構成によれば、より通風性に優れた、飛散防止ネットを提供することができる。
【００４２】
（他の実施形態）
飛散防止ネット１００の他の実施形態について説明する。図５は他の実施形態である本実施形態に係る飛散防止ネット１００の開口部３部分の模式図である。本実施形態は開口部３の中央部分にパイル２が存在しない完全に開口している範囲がある。たとえば捕捉対象の飛散物質がこの開口部３のパイル２が存在しない領域よりも大きければ、図５に示すように完全に開口していても、周囲のパイル２によって捕捉され、外部への飛散を防止することができる。そして、各開口部３の一部が完全に開口している構成とすることで、開口部３の全範囲にパイル２が存在する場合より、通風性を高めることができる。
【００４３】
従って、本実施形態によれば、より通風性の高い飛散防止ネット１００を提供することができる。たとえば高所での工事現場など、風のより強い現場で飛散防止ネットを用いる場合には、本実施形態の飛散防止ネット１００を用いることで、飛散物質の外部への飛散を効果的に防止しつつ、風圧の影響をより抑えることができる。
【００４４】
以上説明したいくつかの実施形態に係る飛散防止ネット１００は、建築土木工事現場の粉塵飛散防止用、あるいは塗料の飛散防止用、グランドなどの砂の飛散防止用、防雪シートなど、様々な分野に利用できる。
【符号の説明】
【００４５】
１００  飛散防止ネット
１      基材
２      パイル
３      開口部
４      飛散物質
【図１】
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【図２】
2015127462.tif 000004
【図３】
2015127462.tif 000005
【図４】
2015127462.tif 000006
【図５】
2015127462.tif 000007