(57)【要約】【課題】治療デバイス等を体内に効率的に挿入することができる医療用保持デバイスを提供する。【解決手段】医療用保持デバイス１０Ａは、予め湾曲したチューブ状本体１２と、医療用長尺体をチューブ状本体１２に沿って保持可能な保持部１４と、チューブ状本体１２の外表面と保持部１４を連通し、且つ、医療用長尺体を受け入れ可能なスリット部１６と、チューブ状本体１２の外表面に連結された補強部材１８と、を備え、スリット部１６は、第１スリット面３１と第２スリット面３２との間に形成される空間であり、補強部材１８の１つの外表面と第２スリット面３２とが面一になるように、補強部材１８はチューブ状本体１２に連結する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
予め湾曲したチューブ状本体と、
前記チューブ状本体に設けられ、生体管腔内に挿入される医療用長尺体を前記チューブ状本体に沿って保持可能な保持部と、
前記チューブ状本体の外表面と前記保持部を連通し、且つ、前記医療用長尺体を受け入れ可能なスリット部と、
前記チューブ状本体の外表面に連結された補強部材と、を備え、
前記スリット部は、前記チューブ状本体の湾曲に沿って並列に延在する第１スリット面と第２スリット面との間に形成される空間であり、
前記補強部材の１つの外表面と前記第２スリット面とが面一になるように、前記補強部材は前記チューブ状本体に連結する、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【請求項２】
請求項１記載の医療用保持デバイスにおいて、
前記スリット部は、前記チューブ状本体の全長に渡って前記チューブ状本体の湾曲の内側に形成されている、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【請求項３】
請求項１又は２記載の医療用保持デバイスにおいて、
前記チューブ状本体は、第１端部と第２端部とを有し、
前記補強部材は、前記チューブ状本体の前記第１端部側と前記第２端部側とを連結する第１連結部を有する、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【請求項４】
請求項３記載の医療用保持デバイスにおいて、
前記チューブ状本体は、前記第１端部と前記第２端部との間に設けられた中間部を有し、
前記補強部材は、前記第１連結部と前記チューブ状本体の前記中間部とを連結する少なくとも１つの第２連結部をさらに備え、
前記第２連結部の１つの外表面と前記第２スリット面とが面一になるように、前記第２連結部は前記チューブ状本体に連結する、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【請求項５】
請求項３又は４のいずれか１項に記載の医療用保持デバイスにおいて、
前記チューブ状本体の前記第１端部と前記第２端部の一方又は両方には、前記保持部の端部開口に向かって拡径する拡径部が設けられ、
前記拡径部に位置する前記スリット部のスリット幅は、前記保持部の前記端部開口に向かって拡大する、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【請求項６】
請求項４記載の医療用保持デバイスにおいて、
前記チューブ状本体の前記第１端部と前記第２端部には、前記保持部の端部開口に向かって拡径する第１拡径部及び第２拡径部がそれぞれ設けられ、
前記チューブ状本体は、前記第１端部と前記第２端部との間に設けられた中間部を有し、
前記第１連結部は、前記第１拡径部よりも前記中間部側の位置と、前記第２拡径部よりも前記中間部側の位置において、前記チューブ状本体に連結する、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【請求項７】
請求項３〜６のいずれか１項に記載の医療用保持デバイスにおいて、
前記第１連結部の少なくとも一部には、第１固定補助部が設けられ、
前記第１固定補助部は、前記第１連結部の長手方向に垂直な断面において、幅方向端部に向かって厚さが減少する、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【請求項８】
請求項４記載の医療用保持デバイスにおいて、
前記第２連結部の少なくとも一部には、第２固定補助部が設けられ、
前記第２固定補助部は、前記第２連結部の長手方向に垂直な断面において、幅方向端部に向かって厚さが減少する、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の医療用保持デバイスにおいて、
前記チューブ状本体から突出した鉗子固定部をさらに備える、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【請求項１０】
請求項３〜８のいずれか１項に記載の医療用保持デバイスにおいて、
前記第１連結部から突出した突出部をさらに備える、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【請求項１１】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の医療用保持デバイスにおいて、
前記チューブ状本体の外表面から前記保持部に向かうに従って、前記第１スリット面と前記第２スリット面との間に形成される前記空間が狭くなる、
ことを特徴とする医療用保持デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体管腔内に挿入される医療用長尺体を保持するための医療用保持デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、血管等の生体器官内にカテーテルを挿入してその先端部を病変部（例えば、狭窄部）まで到達させ、診断又は治療することが広汎に行われている。
【０００３】
カテーテルを経皮的に血管内に挿入する方法としては、シースイントロデューサを用いたセルジンガー法が知られている。このセルジンガー法では、シースイントロデューサの主要部を構成する可撓性のシースチューブを患者に刺入し、血管内に挿入する。そして、この状態のシースチューブ内にカテーテルを挿入することで、カテーテルを血管内に挿入する（例えば、特許文献１参照）。このようにシースイントロデューサを介してカテーテルを挿入するため、刺入部位の組織の損傷を抑えることができる。
【０００４】
一方、シースイントロデューサとガイディングカテーテルの機能を兼ね備え、シースイントロデューサを使用することなく、カテーテルを血管内に挿入できる「ガイディングシース」も知られている。ガイディングシースによれば、シースイントロデューサを使用しない分、太めの（例えば、８Ｆの）カテーテルを患者の動脈に挿入できるようになり、あるいは、同サイズのカテーテルを挿入した場合、穿刺部位の損傷を最小限に抑えることができるメリットがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平３−１６８１５９号公報
【特許文献２】特開２００２−１４３３１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、術者は、手術室において、血管造影装置やモニタ類等の配置により、仰臥した患者から見て右側に立って医療用長尺体（ガイディングシース、シースイントロデューサ等）を操作することが一般的である。そのため、医療用長尺の体内への挿入方向によっては、術者が利き手ではない方の手で治療デバイス等（カテーテル等）を操作しなければならない場合がある。例えば、右利きの術者が患者から見て右側に立ち、患者の足先側に向けて医療用長尺体を挿入する場合、利き手ではない左手で治療デバイス等を操作しなければならない。この場合、治療デバイス等を体内に効率的に挿入することができないおそれがある。
【０００７】
本発明はこのような課題を考慮してなされたものであり、医療用長尺体の体内への挿入方向によらず、治療デバイス等を利き手で操作しやすく、これによって、治療デバイス等を体内に効率的に挿入することができる医療用保持デバイスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するため、本発明に係る医療用保持デバイスは、予め湾曲したチューブ状本体と、前記チューブ状本体に設けられ、生体管腔内に挿入される医療用長尺体を前記チューブ状本体に沿って保持可能な保持部と、前記チューブ状本体の外表面と前記保持部を連通し、且つ、前記医療用長尺体を受け入れ可能なスリット部と、前記チューブ状本体の外表面に連結された補強部材と、を備え、前記スリット部は、前記チューブ状本体の湾曲に沿って並列に延在する第１スリット面と第２スリット面との間に形成される空間であり、前記補強部材の１つの外表面と前記第２スリット面とが面一になるように、前記補強部材は前記チューブ状本体に連結する、ことを特徴とする。
【０００９】
本発明の医療用保持デバイスによれば、湾曲したチューブ状本体の保持部に医療用長尺体を導入することにより、医療用長尺体の方向を変換することができるので、術者は、医療用長尺体に挿入される治療デバイス等を利き手で操作することができる。よって、治療デバイス等を体内に効率的に挿入することができる。
【００１０】
また、本発明の医療用保持デバイスでは、補強部材の１つの外表面とスリット部の第２スリット面とが面一になるように、補強部材がチューブ状本体に連結する。このため、医療用長尺体を補強部材上に載せ、医療用長尺体を補強部材上でチューブ状本体のスリット部に向けてスライドさせるだけで、チューブ状本体の保持部に医療用長尺体を導入することができる。よって、医療用長尺体を医療用保持デバイスに容易且つ迅速に装着することができる。
【００１１】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記スリット部は、前記チューブ状本体の全長に渡って前記チューブ状本体の湾曲の内側に形成されていてもよい。
【００１２】
この構成により、湾曲の外側、又は医療用保持デバイスの上面側あるいは下面側にスリット部が形成されている場合と比較して、医療用保持デバイスの保持部に導入した医療用長尺体が抜けにくくすることができる。
【００１３】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記チューブ状本体は、第１端部と第２端部とを有し、前記補強部材は、前記チューブ状本体の前記第１端部側と前記第２端部側とを連結する第１連結部を有してもよい。この構成により、医療用保持デバイスの剛性を向上させ、チューブ状本体の湾曲形状を保つことができる。
【００１４】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記チューブ状本体は、前記第１端部と前記第２端部との間に設けられた中間部を有し、前記補強部材は、前記第１連結部と前記チューブ状本体の前記中間部とを連結する少なくとも１つの第２連結部をさらに備え、前記第２連結部の１つの外表面と前記第２スリット面とが面一になるように、前記第２連結部は前記チューブ状本体に連結してもよい。
【００１５】
この構成により、医療用長尺体を第２連結部上でチューブ状本体のスリット部に向けてスライドさせることにより、スリット部を介した保持部への医療用長尺体の導入を一層容易に行うことができる。
【００１６】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記チューブ状本体の前記第１端部と前記第２端部の一方又は両方には、前記保持部の端部開口に向かって拡径する拡径部が設けられ、前記拡径部に位置する前記スリット部のスリット幅は、前記保持部の前記端部開口に向かって拡大してもよい。この構成により、医療用長尺体をスリット部に挿入する際、まず、拡径部に設けられたスリット部から挿入することにより、挿入操作を一層容易に行うことができる。
【００１７】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記チューブ状本体の前記第１端部と前記第２端部には、前記保持部の端部開口に向かって拡径する第１拡径部及び第２拡径部がそれぞれ設けられ、前記チューブ状本体は、前記第１端部と前記第２端部との間に設けられた中間部を有し、前記第１連結部は、前記第１拡径部よりも前記中間部側の位置と、前記第２拡径部よりも前記中間部側の位置において、前記チューブ状本体に連結してもよい。
【００１８】
この構成により、保持部に挿入された医療用長尺体にガイドワイヤ等を導入して動かす際に、予期しない衝撃で医療用保持デバイスが動くことを抑制でき、あるいは、医療用長尺体のキンクを抑制することができる。
【００１９】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記第１連結部の少なくとも一部には、第１固定補助部が設けられ、前記第１固定補助部は、前記第１連結部の長手方向に垂直な断面において、幅方向端部に向かって厚さが減少してもよい。
【００２０】
この構成により、医療用保持デバイスが固定される面（被固定面）と第１連結部との段差が小さくなる。よって、医療用保持デバイスを粘着テープで固定する場合に、第１固定補助部に粘着テープを貼り付けることで、粘着テープと被固定面との間の隙間を小さくでき、粘着テープによる固定力を向上できる。
【００２１】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記第２連結部の少なくとも一部には、第２固定補助部が設けられ、前記第２固定補助部は、前記第２連結部の長手方向に垂直な断面において、幅方向端部に向かって厚さが減少してもよい。
【００２２】
この構成により、医療用保持デバイスが固定される面（被固定面）と第２連結部との段差が小さくなる。よって、医療用保持デバイスを粘着テープで固定する場合に、第２固定補助部に粘着テープを貼り付けることで、粘着テープと被固定面との間の隙間を小さくでき、粘着テープによる固定力を向上できる。
【００２３】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記チューブ状本体から突出した鉗子固定部をさらに備えてもよい。
【００２４】
この構成により、鉗子固定部と患者側の部位（例えば、患者の着衣）を鉗子で挟み込むことにより、医療用保持デバイスを好適に固定することができる。
【００２５】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記第１連結部から突出した突出部をさらに備えてもよい。
【００２６】
この構成により、固定部と患者側の部位（例えば、患者の着衣）を例えば鉗子で挟み込むことにより、医療用保持デバイスを好適に固定することができる。
【００２７】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記チューブ状本体の外表面から前記保持部に向かうに従って、前記第１スリット面と前記第２スリット面との間に形成される前記空間が狭くなってもよい。
【００２８】
この構成により、医療用長尺体をチューブ状本体の保持部に導入しやすい一方、チューブ状本体の保持部に導入した医療用長尺体が抜けにくい。
【発明の効果】
【００２９】
本発明の医療用保持デバイスによれば、治療デバイス等を体内に効率的に挿入することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の第１実施形態に係る医療用保持デバイスの斜視図である。
【図２】図１に示す医療用保持デバイスの平面図である。
【図３】図３Ａは、図２の矢印Ａ方向から見た医療用保持デバイスの正面図であり、図３Ｂは、図２におけるＩＩＩＢ−ＩＩＩＢ線に沿ったチューブ状本体の断面図である。
【図４】図４Ａは、図２におけるＩＶＡ−ＩＶＡ線に沿った第１連結部の断面図であり、図４Ｂは、変形例に係る第１固定補助部を備えた第１連結部の断面図である。
【図５】手術台に仰臥した患者の左脚にガイディングシースを挿入した状態を示す説明図である。
【図６】医療用保持デバイスのガイディングシースへの装着を説明するための図である。
【図７】患者の足先側に向けて体内に挿入されるとともに医療用保持デバイスに導入されたガイディングシースを術者が右手で操作している状態を示す説明図である。
【図８】患者の頭側に向けて体内に挿入されるとともに医療用保持デバイスに導入されたガイディングシースを術者が左手で操作している状態を示す説明図である。
【図９】本発明の第２実施形態に係る医療用保持デバイスの斜視図である。
【図１０】本発明の第３実施形態に係る医療用保持デバイスの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明に係る医療用保持デバイスについて好適な実施形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。
【００３２】
［第１実施形態］
図１は、医療用保持デバイス１０Ａ（以下、単に「保持デバイス１０Ａ」と呼ぶ）の斜視図である。図２は、医療用保持デバイス１０Ａの平面図である。図３Ａは、図２の矢印Ａ方向から見た医療用保持デバイス１０Ａの正面図であり、図３Ｂは、図２におけるＩＩＩＢ−ＩＩＩＢ線に沿ったチューブ状本体１２の断面図である。
【００３３】
保持デバイス１０Ａは、医療用長尺体（例えば、後述するガイディングシース５０）の方向を変換するために使用される。図１に示すように、保持デバイス１０Ａは、予め湾曲したチューブ状本体１２と、チューブ状本体１２に設けられた保持部１４と、チューブ状本体１２に設けられたスリット部１６と、チューブ状本体１２に連結された補強部材１８と、チューブ状本体１２から突出した鉗子固定部２０とを備える。保持デバイス１０Ａは、全体として扁平形状である。
【００３４】
チューブ状本体１２は、両端部（第１端部２１及び第２端部２２）と、第１端部２１と第２端部２２との間に設けられた中間部２３とを有し、全体として半円状又はＵ字状を呈している。本実施形態において、第１端部２１と第２端部２２は、ともに直線状であり、互いに平行に延在する。なお、第１端部２１と第２端部２２は、互いに平行に延在するのではなく、ある程度の傾斜角度を持って延在してもよい。すなわち、第１端部２１と第２端部２２は、軸線同士が互いに交差するように延在していてもよい。中間部２３は、第１端部２１と第２端部２２との間を構成する湾曲部分である。
【００３５】
チューブ状本体１２の第１端部２１と第２端部２２には、保持部１４の端部開口２５に向かって拡径する拡径部２６（第１拡径部２６ａ及び第２拡径部２６ｂ）がそれぞれ設けられる。各拡径部２６の外径及び内径は、端部開口２５に向かって漸増する。
【００３６】
チューブ状本体１２の内部には、医療用長尺体を導入可能な内腔が形成されている。当該内腔が、医療用長尺体をチューブ状本体１２に沿って保持可能な保持部１４を構成する。保持部１４の直径（チューブ状本体１２の内径）は、保持デバイス１０Ａに装着される医療用長尺体（後述するガイディングシース５０等）の外径よりも僅かに大きい。保持部１４は、チューブ状本体１２の全長に渡って形成されており、チューブ状本体１２の両端において開口している。
【００３７】
チューブ状本体１２に設けられるスリット部１６は、チューブ状本体１２の外表面と保持部１４を連通し、且つ、医療用長尺体を受け入れ可能である。スリット部１６は、チューブ状本体１２の全長に渡ってチューブ状本体１２の湾曲の内側に形成されている。なお、チューブ状本体１２の湾曲の内側とは、チューブ状本体１２の中心軸線ａ（図２参照）よりも内側であることを意味する。換言すれば、スリット部１６は、チューブ状本体１２の中心軸線ａよりも内側に存在する。
【００３８】
スリット部１６は、前記チューブ状本体１２の湾曲に沿って並列に延在する第１スリット面３１と第２スリット面３２との間に形成される空間である。図３Ｂに示すように、チューブ状本体１２は、円の一部がスリット部１６によって切り欠かれた形状、すなわち横断面形状が略Ｃ字状を呈する。なお、チューブ状本体１２は、楕円形あるいは多角形の一部がスリット部１６によって切り欠かれた形状であってもよい。
【００３９】
チューブ状本体１２の外表面から保持部１４に向かうに従って、第１スリット面３１と第２スリット面３２との間に形成される空間は、狭くなる。スリット部１６の開口幅（スリット幅）は、保持部１４の直径よりも小さい。第１スリット面３１と第２スリット面３２との間の最も狭い部分（図３Ｂで、スリット部１６と保持部１４との境界部分）のスリット幅（最小スリット幅Ｈ）は、保持部１４の直径よりも小さく、且つ、保持デバイス１０Ａに装着される医療用長尺体の直径よりも小さいとよい。
【００４０】
本実施形態の場合、スリット部１６は、チューブ状本体１２の湾曲の最も内側の部位に設けられるのではなく、チューブ状本体１２の湾曲の最も内側の部位よりもチューブ状本体１２の上面側に位相がずれた位置に設けられている。具体的には、第１スリット面３１は、チューブ状本体１２の上面よりも内側に形成され、第２スリット面３２は、チューブ状本体１２の中心軸線ａを含む平面上に形成されている。
【００４１】
第１スリット面３１と第２スリット面３２とのなす角（スリット開口角θ）は、例えば、５〜３０°程度に設定され、好ましくは、６０°程度に設定される。図示例の場合、スリット開口角θは、６０°である。
【００４２】
図１に示すように、拡径部２６に位置するスリット部１６のスリット幅は、保持部１４の端部開口２５に向かって拡大する。
【００４３】
補強部材１８は、チューブ状本体１２の外表面に連結される部材である。具体的には、補強部材１８の１つの外表面（上面）と第２スリット面３２とが面一になるように、補強部材１８はチューブ状本体１２に連結する。本実施形態では、補強部材１８は、第１連結部２８と、第２連結部２９とを有する。ここで、「補強部材１８の１つの外表面と第２スリット面３２とが面一になる」とは、補強部材１８の１つの外表面と第２スリット面３２とが段差がなく連続したことを意味している。
【００４４】
第１連結部２８は、チューブ状本体１２の第１端部２１側と第２端部２２側とを連結する。第１連結部２８は、第１拡径部２６ａよりも中間部２３側の位置と、第２拡径部２６ｂよりも中間部２３側の位置において、チューブ状本体１２に連結する。第１連結部２８の長手方向の両端部の上面は、第２スリット面３２と面一となっている。
【００４５】
本実施形態において、第１連結部２８は、板状に形成され、且つ第１端部２１と第２端部２２との間に直線状に延在する。すなわち、第１連結部２８は、第１端部２１及び第２端部２２に対して略垂直に延在する。第１連結部２８の厚さは、チューブ状本体１２の厚さ（外径）よりも薄い。
【００４６】
第１連結部２８の少なくとも一部には、第１固定補助部３４が設けられている。本実施形態の場合、第１連結部２８の長手方向の中央部と第１連結部２８の一端部との間、及び、第１連結部２８の長手方向の中央部と第１連結部２８の他端部との間に、それぞれ第１固定補助部３４が設けられている。
【００４７】
第１固定補助部３４は、保持デバイス１０Ａを患者に固定する際に、医療用の粘着テープ４０（図４Ａ、図６参照）を貼り付ける部分である。第１固定補助部３４の長さＬ（第１連結部２８の長手方向に沿った長さ）は、典型的な医療用の粘着テープ４０の幅よりも大きく設定されることが好ましい。そこで、第１固定補助部３４の長さＬは、例えば、５〜３０ｍｍ程度に設定され、好ましくは８〜２０ｍｍ程度に設定される。
【００４８】
図４Ａは、図２におけるＩＶＡ−ＩＶＡ線に沿った第１連結部２８の断面図であり、図４Ｂは、変形例に係る第１固定補助部３４を備えた第１連結部２８の断面図である。図４Ａに示すように、第１固定補助部３４は、第１連結部２８の長手方向に垂直な断面において、第１連結部２８の幅方向端部に向かって厚さが減少する。第１連結部２８の幅方向とは、第１連結部２８の短手方向を意味する。
【００４９】
具体的には、第１固定補助部３４は、幅方向の両側に、幅方向端部に向かって下り勾配の一対の傾斜面３５を有する。図４Ａの場合、一方の傾斜面３５と他方の傾斜面３５との間には、平坦部３６が形成されている。なお、平坦部３６がなく、一方の傾斜面３５と他方の傾斜面３５とが最上部において直接つながっていてもよい。図４Ｂのように、第１固定補助部３４は、アーチ状の湾曲面３７であってもよい。
【００５０】
図１において、第２連結部２９は、第１連結部２８とチューブ状本体１２の中間部２３とを連結する。本実施形態において、具体的には、第２連結部２９は、第１連結部２８の長手方向の中央部と、中間部２３の中央部とを連結し、第１連結部２８に対して垂直に延在する。第２連結部２９の１つの外表面（上面）と第２スリット面３２とが面一になるように、第２連結部２９はチューブ状本体１２に連結する。すなわち、第２連結部２９の中間部２３側の端部の上面は、第２スリット面３２と面一となっている。
【００５１】
第２連結部２９は、板状に形成され、且つ第１連結部２８と中間部２３との間に直線状に延在する。第２連結部２９の厚さは、チューブ状本体１２の厚さ（外径）よりも薄い。
【００５２】
なお、第２連結部２９は２つ以上設けられてもよい。この場合、２つ以上の第２連結部２９は、第１連結部２８の長手方向の中央部から中間部２３に向かって放射状に延在してもよく、あるいは、補強部材１８と中間部２３との間に、第１連結部２８の長手方向に沿って間隔をおいて並列配置されてもよい。
【００５３】
第２連結部２９の少なくとも一部には、第２固定補助部３８が設けられている。第１固定補助部３４は、保持デバイス１０Ａを患者に固定する際に、医療用の粘着テープ４０を貼り付ける部分であり、第１固定補助部３４と同様に構成されている。従って、第２固定補助部３８は、第２連結部２９の長手方向に垂直な断面において、幅方向端部に向かって厚さが減少する。第２固定補助部３８は、幅方向端部に向かって下り勾配の一対の傾斜面３５を有する。
【００５４】
なお、第２連結部２９の長手方向に沿って、２以上の第２固定補助部３８が間隔をおいて設けられてもよい。
【００５５】
鉗子固定部２０は、保持デバイス１０Ａを患者に固定する際に、患者側の布材（例えば、患者の着衣、ドレープ等）と一緒に鉗子で挟み込む部分である。具体的には、鉗子固定部２０は、チューブ状本体１２の第２端部２２に連結するとともに、第２端部２２を基準として第１連結部２８とは反対側に設けられ、第１連結部２８と一直線上に配置されている。鉗子で挟みやすいように、鉗子固定部２０は板状に形成され、且つ適度の長さを有するとよい。鉗子固定部２０の長さ（チューブ状本体１２からの鉗子固定部２０の突出長さ）は、例えば、１０〜１００ｍｍ程度に設定され、好ましくは１５〜５０ｍｍ程度に設定される。
【００５６】
チューブ状本体１２、第１連結部２８、第２連結部２９及び鉗子固定部２０は、略同一平面上に形成されるとよい。
【００５７】
保持デバイス１０Ａは、例えば、硬質な樹脂等により構成され得る。構成材料としては、例えば、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、環状ポリオレフィン、ポリスチレン、ポリ−（４−メチルペンテン−１）、ポリカーボネート、アクリル樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリアミド（例えば、ナイロン６、ナイロン６・６、ナイロン６・１０、ナイロン１２）が挙げられる。
【００５８】
なお、保持デバイス１０Ａは、個別に製作されたチューブ状本体１２、補強部材１８及び鉗子固定部２０が接合されることによって構成されてもよい。この場合、各部材の構成材料は、同じでもよく、互いに異なっていてもよい。あるいは、保持デバイス１０Ａは、全体が一体成形されてもよい。
【００５９】
保持デバイス１０Ａは、基本的には以上のように構成されるものであり、以下、保持デバイス１０Ａの使用方法との関係で、保持デバイス１０Ａの作用及び効果について説明する。
【００６０】
図５に示すように、手術室において術者４２は、手術台４４に仰臥した患者４６の右側に位置して手術を行うことが一般的である。保持デバイス１０Ａの使用方法に関する以下の説明では、保持デバイス１０Ａに装着される医療用長尺体としてガイディングシース５０を例示するとともに、このガイディングシース５０を患者４６の左脚４８Ｌの大腿動脈４９から挿入して患者４６の足先側に位置する病変部６０（狭窄部）を治療する例について説明する。
【００６１】
ガイディングシース５０は、中空構造の長尺なシャフト５２と、シャフト５２の基端に固定されたハブ５４とを備える。シャフト５２は、可撓性を有する材料により構成される。シャフト５２の内側には、他の医療用長尺体（治療デバイス等）が挿通可能なルーメンが形成される。ハブ５４は、硬質な樹脂等で構成された中空状の部材であって、ハブ５４の内腔は、シャフト５２の内腔と連通する。
【００６２】
ハブ５４の基端面には、カテーテル６２（図７参照）のシャフトが挿入可能な挿入口５４ａが開口している。ハブ５４の基端側の内腔には、血液等の液体の漏出を防止するための図示しない弁体（逆止弁）が配設される。ハブ５４の側部には、可撓性を有する分岐チューブ５６が連結される。
【００６３】
分岐チューブ５６の、ハブ５４と連結される側とは反対側の端部には三方活栓５８が設けられる。なお、ガイディングシース５０のハブ５４に弁体が配設されていない場合には、ハブ５４の基端側に、弁体を有するコネクタ部材を連結してもよい。
【００６４】
手術室において術者４２は、手術台４４に仰臥した患者４６の右側に立ち、図示しないダイレータが挿入されたガイディングシース５０を患者４６の例えば左脚４８Ｌに穿刺して、大腿動脈４９内に挿入する（図５）。このとき、病変部６０が大腿動脈４９よりも足先側に位置しているので、術者４２は、シャフト５２右側に向かうように左脚４８Ｌ内（体内）に穿刺及び挿入する。シャフト５２の先端が動脈を確保したら、ガイディングシース５０からダイレータを抜去し、ガイドワイヤ６４に沿ってガイディングシース５０を病変部６０近傍まで進める。
【００６５】
術者４２が右利きである場合、保持デバイス１０Ａは、例えば、図６の仮想線で示すようにガイディングシース５０（具体的には、ガイディングシース５０のうち体外に露出した部分）を装着して使用することができる。
【００６６】
ガイディングシース５０を保持デバイス１０Ａに装着する際には、まず、先端部が体内に挿入されたガイディングシース５０のシャフト５２と患者４６との間に保持デバイス１０Ａを挿入する。すなわち、ガイディングシース５０のシャフト５２の下に保持デバイス１０Ａを移動させる。次に、チューブ状本体１２に設けられたスリット部１６を介して、保持部１４にガイディングシース５０（のシャフト５２）を導入する。
【００６７】
この場合、第１連結部２８の上面と第２スリット面３２とが面一であるため（図１参照）、シャフト５２を第１連結部２８の上面に載せ、シャフト５２を第１連結部２８上でスリット部１６に向けてスライドさせるだけで、保持部１４にガイディングシース５０を導入することができる。また、第２連結部２９の上面と第２スリット面３２とが面一であるため、シャフト５２を第２連結部２９の上面に載せ、シャフト５２を第２連結部２９上でスリット部１６に向けてスライドさせるだけで、保持部１４にガイディングシース５０を導入することができる。
【００６８】
また、第１拡径部２６ａと第２拡径部２６ｂに設けられたスリット部１６は、端部開口２５に向かってスリット幅が拡大するため（図１参照）、第１拡径部２６ａ又は第２拡径部２６ｂに設けられたスリット部１６からガイディングシース５０を保持部１４に導入することにより、挿入操作を一層容易に行うことができる。
【００６９】
図６において仮想線で示すように、患者４６の体内に挿入されたガイディングシース５０が保持デバイス１０Ａに装着されると、ガイディングシース５０のシャフト５２は、チューブ状本体１２の湾曲に沿って保持される。この結果、ガイディングシース５０の基端側の方向が変換される。すなわち、ガイディングシース５０は、患者４６に対する穿刺箇所から患者４６の頭側（術者４２から見て左側）に向かって体外に出ているが、保持デバイス１０Ａによって方向が変換されたガイディングシース５０の挿入口５４ａは、患者４６の足先側（術者４２から見て右側）を指向している。
【００７０】
ガイディングシース５０を保持デバイス１０Ａに装着したら、例えば、粘着テープ４０により保持デバイス１０Ａを患者４６に固定するとよい。この場合、第１連結部２８に設けられた第１固定補助部３４に重ねて粘着テープ４０を貼り付けると、粘着テープ４０と被固定面４６ａとの間の隙間を小さくでき、粘着テープ４０による固定力を向上できる。同様に、第２連結部２９に設けられた第２固定補助部３８に重ねて粘着テープ４０を貼り付けると、粘着テープ４０と被固定面４６ａとの間の隙間を小さくでき、粘着テープ４０による固定力を向上できる。
【００７１】
上述したように、保持デバイス１０Ａには鉗子固定部２０が設けられている。そこで、粘着テープ４０による固定に代えて、あるいは、粘着テープ４０による固定に加えて、鉗子固定部２０と患者４６側の部位（例えば、患者４６の着衣）を鉗子で一緒に挟むことにより、保持デバイス１０Ａを患者４６に固定してもよい。
【００７２】
保持デバイス１０Ａへのガイディングシース５０の装着及び保持デバイス１０Ａの固定が完了したら、次に、ガイディングシース５０のハブ５４の基端に設けられた挿入口５４ａを介して、ガイディングシース５０内に別の医療用長尺体であるカテーテル６２を挿入していく。この場合、図７のように、術者４２は、利き手である右手４３Ｒでカテーテル６２を把持してガイディングシース５０に挿入するとともに、その後のカテーテル６２の操作（回転操作、押し引き操作）を行うことができる。
【００７３】
このように保持デバイス１０Ａをガイディングシース５０の方向変換に適用する場合、ガイディングシース５０の内腔でカテーテル６２を動かす。この際、本実施形態では、スリット部１６がチューブ状本体１２の湾曲の内側に形成されているため、カテーテル６２の移動に伴ってガイディングシース５０が保持デバイス１０Ａの保持部１４から抜けてしまうことを好適に抑制することができる。例えば、ガイディングシース５０の挿入口５４ａにカテーテル６２を挿入する際、術者４２は、カテーテル６２を挿入しやすいようにガイディングシース５０のハブ５４を手元側に動かしたり、あるいは、保持デバイス１０Ａのチューブ状本体１２がある平面に対して垂直方向に持ちあげたりする。そのため、スリット部１６がチューブ状本体１２の湾曲の外側にある場合、カテーテル６２の移動に伴ってガイディングシース５０が保持デバイス１０Ａの保持部１４から抜けやすくなる。
【００７４】
また、保持デバイス１０Ａをガイディングシース５０の方向変換に適用する場合、カテーテル６２の内腔にはガイドワイヤ６４等を挿入し、ガイドワイヤ６４等を動かす。カテーテル６２の内腔に挿入されたガイドワイヤ６４を動かす際、ガイドワイヤ６４がカテーテル６２の内腔に衝突し、その衝撃による大きな力がカテーテル６２に作用する場合がある。本実施形態では、スリット部１６がチューブ状本体１２の湾曲の内側に形成されているため、そのような衝撃が発生した場合でも、カテーテル６２が挿入されたガイディングシース５０が保持デバイス１０Ａの保持部１４から抜けてしまうことを好適に抑制することができる。
【００７５】
なお、ガイディングシース５０又はカテーテル６２を操作する際、術者４２の右手４３Ｒ及び左手４３Ｌは、病変部６０の上方に配置されたＸ線管球の下方から外れた位置にあるため、Ｘ線の被曝を回避あるいは低減することができる。
【００７６】
その後、術者４２は、カテーテル６２の先端に設けられたバルーンを病変部６０に到達させ、当該バルーンを拡張させることにより、病変部６０の治療を施す。なお、カテーテル６２は、バルーンカテーテルに限られない。従って、カテーテル６２は、先端にステントを持ち、病変部６０でステントを拡張させることにより病変部６０を治療するものであってもよい。あるいは、カテーテル６２は、診断カテーテルであってもよい。
【００７７】
保持デバイス１０Ａは、例えば、術者４２が左利きであり、患者４６から見て右側に術者４２が立ち、術者４２の左側（患者４６の頭側）に向けてガイディングシース５０を体内に挿入し、当該ガイディングシース５０に治療デバイス等（カテーテル６２等）を挿入する場合にも有用である。すなわち、図８のように、患者４６の頭側に向けて大腿動脈４９から挿入したガイディングシース５０を保持デバイス１０Ａに装着すると、ガイディングシース５０の挿入口５４ａが術者４２の左側を指向するように、ガイディングシース５０の方向を変換することができる。これにより、術者４２は、ガイディングシース５０にカテーテル６２を挿入した後、利き手である左手４３Ｌでカテーテル６２を操作することができる。
【００７８】
以上説明したように、保持デバイス１０Ａによれば、湾曲したチューブ状本体１２の保持部１４に医療用長尺体を導入することにより、医療用長尺体の方向を変換することができるので、術者４２は、医療用長尺体に挿入される治療デバイス等（カテーテル６２等）を利き手で操作することができる。よって、治療デバイス等を体内に効率的に挿入することができる。
【００７９】
また、本発明の医療用保持デバイス１０Ａでは、第１連結部２８の１つの外表面と第２スリット面３２とが面一になるように、第１連結部２８はチューブ状本体１２に連結している。この構成により、医療用長尺体を第１連結部２８上に載せ、医療用長尺体を第１連結部２８上でチューブ状本体１２のスリット部１６に向けてスライドさせるだけで、チューブ状本体１２の保持部１４に医療用長尺体を導入することができる。よって、医療用長尺体を医療用保持デバイス１０Ａに容易且つ迅速に装着することができる。
【００８０】
保持デバイス１０Ａの場合、スリット部１６がチューブ状本体１２の湾曲の内側に形成されている。このため、湾曲の外側、又は医療用保持デバイス１０Ａの上面あるいは下面にスリット部１６が形成されている場合と比較して、医療用保持デバイス１０Ａの保持部１４に導入した医療用長尺体が抜けにくい。
【００８１】
保持デバイス１０Ａの場合、第１連結部２８は、チューブ状本体１２の第１端部２１側と第２端部２２側とを連結するので、医療用保持デバイス１０Ａの剛性を向上させ、チューブ状本体１２の湾曲形状を保つことができる。
【００８２】
保持デバイス１０Ａの場合、第１連結部２８とチューブ状本体１２の中間部２３とを連結する少なくとも１つの第２連結部２９をさらに備え、第２連結部２９の１つの外表面と第２スリット面３２とが面一になるように、第２連結部２９はチューブ状本体１２に連結する。この構成により、医療用長尺体を第２連結部２９上でチューブ状本体１２のスリット部１６に向けてスライドさせることにより、スリット部１６を介した保持部１４への医療用長尺体の導入を一層容易に行うことができる。
【００８３】
保持デバイス１０Ａの場合、拡径部２６に位置するスリット部１６のスリット幅は、保持部１４の端部開口２５に向かって拡大する。この構成により、医療用長尺体をスリット部１６に挿入する際、まず、拡径部２６に設けられたスリット部１６から挿入することにより、医療用保持デバイス１０Ａへの医療用長尺体の装着を一層容易に行うことができる。
【００８４】
保持デバイス１０Ａの場合、第１連結部２８は、第１拡径部２６ａよりも中間部２３側の位置と、第２拡径部２６ｂよりも中間部２３側の位置において、チューブ状本体１２に連結する。この構成により、保持部１４に挿入された医療用長尺体にガイドワイヤ６４等を導入して動かす際に、予期しない衝撃で保持デバイス１０Ａが動くことを抑制でき、あるいは、医療用長尺体のキンクを抑制することができる。
【００８５】
保持デバイス１０Ａの場合、第１連結部２８の少なくとも一部には、第１連結部２８の長手方向に垂直な断面において、幅方向端部に向かって厚さが減少する第１固定補助部３４が設けられている。この構成により、保持デバイス１０Ａが固定される面（被固定面４６ａ）と第１連結部２８との段差が小さくなる。よって、図４Ａ及び図４Ｂのように、保持デバイス１０Ａを粘着テープ４０で固定する場合に、第１固定補助部３４に重ねて粘着テープ４０を貼り付けることで、粘着テープ４０と被固定面４６ａとの間の隙間を小さくでき、粘着テープ４０による固定力を向上できる。
【００８６】
保持デバイス１０Ａの場合、第２連結部２９の少なくとも一部には、第２連結部２９の長手方向に垂直な断面において、幅方向端部に向かって厚さが減少する第２固定補助部３８が設けられている。この構成により、保持デバイス１０Ａを粘着テープ４０で固定する場合に、第２固定補助部３８に重ねて粘着テープ４０を貼り付けることで、粘着テープ４０と被固定面４６ａとの間の隙間を小さくでき、粘着テープ４０による固定力を向上できる。
【００８７】
保持デバイス１０Ａの場合、チューブ状本体１２から突出した鉗子固定部２０をさらに備える。この構成により、鉗子固定部２０と患者４６側の部位（例えば、患者４６の着衣）を鉗子で挟み込むことにより、医療用保持デバイス１０Ａを好適に固定することができる。
【００８８】
このように、保持デバイス１０Ａに第１固定補助部３４、第２固定補助部３８、又は鉗子固定部２０を設けることにより、術者４２は、保持デバイス１０Ａを患者４６側の部位（例えば、患者４６の着衣）に縫い付けなくても、患者４６に保持デバイス１０Ａを容易に固定することができる。
【００８９】
保持デバイス１０Ａの場合、チューブ状本体１２の外表面から保持部１４に向かうに従って、第１スリット面３１と第２スリット面３２との間に形成される空間が狭くなる。この構成により、医療用長尺体をチューブ状本体１２の保持部１４に導入しやすい一方、チューブ状本体１２の保持部１４に導入した医療用長尺体が抜けにくい。
【００９０】
［第２実施形態］
図９は、本発明の第２実施形態に係る医療用保持デバイス１０Ｂ（以下、単に「保持デバイス１０Ｂ」と呼ぶ）の斜視図である。なお、保持デバイス１０Ｂにおいて、保持デバイス１０Ａと同一又は同様な機能及び効果を奏する要素には同一の参照符号を付し、詳細な説明を省略する。
【００９１】
保持デバイス１０Ｂにおいて、第１連結部２８には第１固定補助部３４が設けられておらず、代わりに、第１固定補助部３４から突出する突出部７０が設けられている。具体的には、突出部７０は、第１連結部２８を基準として中間部２３とは反対側に突出している。本実施形態では、第１連結部２８の長手方向に間隔をおいて、突出部７０が複数（２つ）設けられている。突出部７０は、第１連結部２８よりも薄い板状に形成されている。
【００９２】
保持デバイス１０Ｂには突出部７０が設けられているので、保持デバイス１０Ｂを患者４６に固定する際、突出部７０と患者４６側の部位（例えば、患者４６の着衣）を例えば鉗子で挟み込むことにより、保持デバイス１０Ｂを好適に固定することができる。すなわち、突出部７０は、鉗子固定部２０（図１参照）として機能し得る。なお、鉗子固定部２０として使用する代わりに、突出部７０に重ねて粘着テープ４０を貼り付けることにより、保持デバイス１０Ｂを患者４６に固定してもよい。
【００９３】
図示例の保持デバイス１０Ｂでは、保持デバイス１０Ａに設けられたようなチューブ状本体１２から突出する鉗子固定部２０が設けられていない。なお、保持デバイス１０Ｂにおいても、保持デバイス１０Ａと同様に、チューブ状本体１２から突出する鉗子固定部２０を設けてもよい。
【００９４】
第２実施形態において、第１実施形態と共通する各構成部分については、第１実施形態における当該共通の各構成部分がもたらす作用及び効果と同一又は同様の作用及び効果が得られることは勿論である。
【００９５】
［第３実施形態］
図１０は、本発明の第３実施形態に係る医療用保持デバイス１０Ｃ（以下、単に「保持デバイス１０Ｃ」と呼ぶ）の斜視図である。なお、保持デバイス１０Ｃにおいて、保持デバイス１０Ａと同一又は同様な機能及び効果を奏する要素には同一の参照符号を付し、詳細な説明は省略する。
【００９６】
保持デバイス１０Ｃにおいて、スリット部１６がチューブ状本体１２の全長に渡ってチューブ状本体１２の湾曲の内側に形成されておらず、代わりに、スリット部１６がチューブ状本体１２の全長に渡ってチューブ状本体１２の湾曲の外側に形成されている。
【００９７】
本実施形態では、チューブ状本体１２の湾曲の外側に補強部材１８ａが設けられている。補強部材１８ａは、チューブ状本体１２の外表面に連結される部材である。補強部材１８ａは、第１連結部２８ａと、第２連結部２９ａとを有する。
【００９８】
図１０において、第１連結部２８ａは、チューブ状本体１２に沿って湾曲した湾曲部７４と、湾曲部７４の両端から内方（湾曲の内側）に突出してチューブ状本体１２の第１端部２１及び第２端部２２へと連なる接続部７５とを有する。補強部材１８ａの１つの外表面（上面）とチューブ状本体１２の第２スリット面３２とが面一になるように、補強部材１８ａはチューブ状本体１２に連結する。具体的には、第１連結部２８ａの各接続部７５の上面及び第２連結部２９ａの上面は、第２スリット面３２と面一となっている。
【００９９】
また、本実施形態では、補強部材１８ａに突出部７１が２つ設けられている。図１０において、各突出部７１は、チューブ状本体１２の各拡径部２６に並行するように、第１連結部２８ａの両端部から延出している。突出部７０は、第１連結部２８と同等の厚さで板状に形成されている。
【０１００】
図１０において、第２連結部２９ａは、第１連結部２８ａから内方（湾曲の内側）に突出してチューブ状本体１２の中間部２３へと繋がる。本実施形態において、具体的には、第２連結部２９ａは、第１連結部２８ａの中央部と、中間部２３の中央部とを連結し、第１連結部２８ａに対して垂直に延在する。第２連結部２９ａの上面は、第２スリット面３２に段差なく連なる。
【０１０１】
保持デバイス１０Ｃには、スリット部１６がチューブ状本体１２の全長に渡ってチューブ状本体１２の湾曲の外側に形成されており、チューブ状本体１２の湾曲の外側に補強部材１８ａが設けられており、且つ補強部材１８ａの１つの外表面（上面）とチューブ状本体１２の第２スリット面３２とが面一になるように、補強部材１８ａはチューブ状本体１２に連結している。このため、医療用長尺体を補強部材１８ａ上に載せ、医療用長尺体を補強部材１８ａ上でチューブ状本体１２のスリット部１６に向けてスライドさせるだけで、チューブ状本体１２の保持部１４に医療用長尺体を導入することができる。よって、医療用長尺体を保持デバイス１０Ｃに容易且つ迅速に装着することができる。
【０１０２】
また、保持デバイス１０Ｃには突出部７１が設けられているので、保持デバイス１０Ｃを患者４６に固定する際、保持デバイス１０Ｂと同様に、突出部７１と患者４６側の部位（例えば、患者４６の着衣）を例えば鉗子で挟み込むことにより、保持デバイス１０Ｃを好適に固定することができる。すなわち、突出部７１は、鉗子固定部２０（図１参照）として機能し得る。なお、鉗子固定部２０として使用する代わりに、突出部７１に重ねて粘着テープ４０（図７参照）を貼り付けることにより、保持デバイス１０Ｃを患者４６に固定してもよい。
【０１０３】
第３実施形態において、第１実施形態及び第２実施形態と共通する各構成部分については、第１実施形態及び第２実施形態における当該共通の各構成部分がもたらす作用及び効果と同一又は同様の作用及び効果が得られることは勿論である。
【０１０４】
なお、上述した実施形態では、保持デバイス１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃのチューブ状本体１２にガイディングシース５０を装着する使用例を挙げた。別の使用例として、チューブ状本体１２の一端部にシースイントロデューサのハブを嵌め込み、シースイントロデューサの内腔に挿入する治療デバイス等（カテーテル６２等）の進行する方向をチューブ状本体１２の湾曲形状により変換してもよい。この場合、シースイントロデューサのハブを着脱可能な嵌合部を、チューブ状本体１２の端部（第１端部２１又は第２端部２２）に設ける。
【０１０５】
上記において、本発明について好適な実施形態を挙げて説明したが、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々の改変が可能なことは言うまでもない。
【符号の説明】
【０１０６】
１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ…医療用保持デバイス    １２…チューブ状本体
１４…保持部                                  １６…スリット部
１８、１８ａ…補強部材                        ２０…鉗子固定部
２１…第１端部                                ２２…第２端部
２３…中間部                                  ２８、２８ａ…第１連結部
２９、２９ａ…第２連結部                      ３１…第１スリット面
３２…第２スリット面                          ３４…第１固定補助部
３８…第２固定補助部                          ７０、７１…突出部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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