(57)【要約】      （修正有）【課題】様々なサイズを有する体腔内の組織の処置のための電極焼灼用バルーンカテーテルを提供する。【解決手段】焼灼デバイスは、支持シャフト１１５；該支持シャフトの遠位部分１５１と連結された拡張部材１２０；および複数の長手軸方向電極領域を備える焼灼構造体１６０を備え、該焼灼構造体は、該拡張部材の全周に及ばないように該拡張部材の周を覆い；そして該焼灼構造体および該拡張部材は、該様々なサイズを有する該体腔の少なくとも一部分に係合するように構成されている。【選択図】図１Ａ
2015083132.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
様々なサイズを有する体腔内の組織の処置のための焼灼デバイスであって、
支持シャフト；
該支持シャフトの遠位部分と連結された拡張部材；および
複数の長手軸方向電極領域を備える焼灼構造体
を備え、
該焼灼構造体は、該拡張部材の全周に及ばないように該拡張部材の周を覆い；そして
該焼灼構造体および該拡張部材は、該様々なサイズを有する該体腔の少なくとも一部分に係合するように構成されている、
焼灼デバイス。
【請求項２】
前記長手軸方向電極領域は、複数の長手軸方向電極を備え、該長手軸方向電極のうちの少なくとも１つは、選択的に使用可能または使用不能にされるように構成されている、請求項１に記載の焼灼デバイス。
【請求項３】
前記長手軸方向電極領域は、複数の長手軸方向電極ゾーンを備え、該長手軸方向電極ゾーンのうちの少なくとも１つは、選択的に使用可能または使用不能にされるように構成されている、請求項１に記載の焼灼デバイス。
【請求項４】
前記複数の長手軸方向領域は、異なる幅を有する少なくとも２つの長手軸方向領域を備える、請求項３に記載の焼灼デバイス。
【請求項５】
前記焼灼構造体は双極電極アレイを備える、請求項１に記載の焼灼デバイス。
【請求項６】
前記拡張部材は、１つまたは１つより多くの非柔軟バルーンを備える、請求項１に記載の焼灼デバイス。
【請求項７】
前記焼灼構造体は、該焼灼構造体が挟まることを回避するために、前記非柔軟バルーンに対して折り畳まれるように構成されている、請求項６に記載の焼灼デバイス。
【請求項８】
前記１つまたは１つより多くの非柔軟バルーンは、少なくとも第一のバルーンを備え、該第一のバルーンは、第二のバルーンまたはマルチチャンババルーンと連結されている、請求項６に記載の焼灼デバイス。
【請求項９】
前記拡張部材は柔軟バルーンを備える、請求項１に記載の焼灼デバイス。
【請求項１０】
複数の長手軸方向支持体をさらに備え、該複数の長手軸方向支持体は、前記拡張部材の長手軸方向への膨張を制限するために、該拡張部材と連結されている、請求項９に記載の焼灼デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の引用
本願は、２０１３年１０月２５日に出願された米国仮特許出願第６１／８９５，６７８号の利益および優先権を主張する。この米国仮特許出願の全内容は、本明細書中に参考として援用される。
【背景技術】
【０００２】
背景
人体は、胃腸管の様々な部分などの内部に位置する、多数の内部体腔または空洞を有し、これらの多くは、内側膜または内層を有する。体腔としては、例えば、食道、小腸、大腸、胃、肥満手術後のレムナント、直腸および肛門が挙げられ得る。これらの内側膜は、疾患に罹りやすくあり得る。いくつかの例では、近くにある他の健常な組織に疾患が広がることを防止する目的で、様々な焼灼技術が内側膜に対して利用されている。
【０００３】
内部体腔は、互いに対して、または異なる患者に対して、異なるサイズを有し得る。その結果として、異なるサイズのデバイスが、これらの異なるサイズの腔に適応するために利用されている。しかし、このことは、複数のデバイス（例えば、複数のサイズ決定デバイスおよび／または処置デバイス）の利用を伴い得、効率的でも費用効果的でもないかもしれない。さらに、以前のアプローチはしばしば、様々な直径の体腔における過剰な焼灼を減少させるかまたは排除する、融通性に欠ける。
【０００４】
従って、公知のシステム、デバイス、および方法の上記および／または他の欠点を克服し得る、システム、デバイスおよび方法が必要とされ得る。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、本発明は、例えば、以下を提供する：
（項目１）
様々なサイズを有する体腔内の組織の処置のための焼灼デバイスであって、
支持シャフト；
該支持シャフトの遠位部分と連結された拡張部材；および
複数の長手軸方向電極領域を備える焼灼構造体
を備え、
該焼灼構造体は、該拡張部材の全周に及ばないように該拡張部材の周を覆い；そして
該焼灼構造体および該拡張部材は、該様々なサイズを有する該体腔の少なくとも一部分に係合するように構成されている、
焼灼デバイス。
（項目２）
上記長手軸方向電極領域は、複数の長手軸方向電極を備え、該長手軸方向電極のうちの少なくとも１つは、選択的に使用可能または使用不能にされるように構成されている、上記項目に記載の焼灼デバイス。
（項目３）
上記長手軸方向電極領域は、複数の長手軸方向電極ゾーンを備え、該長手軸方向電極ゾーンのうちの少なくとも１つは、選択的に使用可能または使用不能にされるように構成されている、上記項目のいずれかに記載の焼灼デバイス。
（項目４）
上記複数の長手軸方向領域は、異なる幅を有する少なくとも２つの長手軸方向領域を備える、上記項目のいずれかに記載の焼灼デバイス。
（項目５）
上記焼灼構造体は双極電極アレイを備える、上記項目のいずれかに記載の焼灼デバイス。
（項目６）
上記拡張部材は、１つまたは１つより多くの非柔軟バルーンを備える、上記項目のいずれかに記載の焼灼デバイス。
（項目７）
上記焼灼構造体は、該焼灼構造体が挟まることを回避するために、上記非柔軟バルーンに対して折り畳まれるように構成されている、上記項目のいずれかに記載の焼灼デバイス。
（項目８）
上記１つまたは１つより多くの非柔軟バルーンは、少なくとも第一のバルーンを備え、該第一のバルーンは、第二のバルーンまたはマルチチャンババルーンと連結されている、上記項目のいずれかに記載の焼灼デバイス。
（項目９）
上記拡張部材は柔軟バルーンを備える、上記項目のいずれかに記載の焼灼デバイス。
（項目１０）
複数の長手軸方向支持体をさらに備え、該複数の長手軸方向支持体は、上記拡張部材の長手軸方向への膨張を制限するために、該拡張部材と連結されている、上記項目のいずれかに記載の焼灼デバイス。
【０００６】
摘要
体腔内の組織に処置を提供するための、方法、システム、およびデバイスが記載される。このシステムは、支持シャフト、この支持シャフトの遠位部分と接続された拡張部材、およびこの拡張部材の全周に及ばないようにこの拡張部材を覆う焼灼構造体であって、様々なサイズを有する体腔に係合するように構成された焼灼構造体を備え得る。この焼灼構造体は、別々に有線接続されるかまたは別々に制御される、複数の長手軸方向電極、長手軸方向電極ゾーン、またはこれらの両方を備え得、その結果、各長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンは、選択的に使用可能にされ得るか、または選択的に使用不能にされ得る。この拡張部材は、１個の非常に柔軟なバルーン、１個の非柔軟バルーン、複数の非柔軟バルーン、またはマルチチャンバ非柔軟バルーンを備え得る。
【０００７】
要旨
標的部位（例えば、体腔内の部位）に処置を提供するための、方法、システム、およびデバイスが記載される。システムは、支持シャフトの遠位部分と接続され得る拡張部材を備え得る。拡張部材の全周より小さい周を有する焼灼構造体が、この拡張部材を覆い得、その結果、この拡張部材を拡張させると、様々なサイズの体腔に係合する。いくつかの実施形態において、この焼灼構造体は、複数の長手軸方向電極領域を備える。いくつかの例において、この焼灼構造体は、この拡張部材の全周のおよそ半分に等しい周を有し得る。この拡張部材が拡張すると、この焼灼構造体は、この体腔の全周の一部分に係合し、部分的な周の焼灼をもたらす。次いで、この拡張部材および取り付けられた焼灼構造体は、１つまたは１つより多くのさらなる位置に回転させられ得、その結果、未焼灼エリアまたはギャップが、焼灼され得る。電極要素が先に焼灼された組織に重なることに起因する、過剰な焼灼は、電極領域をオンに切り替えたりオフに切り替えたりすることによって、減少させられ得、そして／または排除され得る。
【０００８】
例えば、体腔の部分的周方向領域の最初の焼灼の後に、この拡張部材および取り付けられた焼灼構造体を、この焼灼構造体の一端が先に焼灼されたエリアの境界と整列するように回転させて位置決めすることによって、この体腔処置エリアのさらなる領域が、焼灼され得る。次いで、このさらなる領域が焼灼されるように、この焼灼構造体の電極領域は、オンに切り替えられ得、そして使用可能にされ得る。体腔の全周に部分的に依存して、これらの再度位置決めする工程のうちの１回または１回より多くは、１つもしくは１つより多くの端部電極領域、または１つもしくは１つより多くの端部電極領域の一部分が、先に焼灼された組織の１つもしくは１つより多くの部分に重なることを包含し得る。これらの端部電極領域のうちの１つまたは１つより多くは、重なった状態が存在する焼灼事象中に、オフに切り替えられ得、そして／または使用不能のままにされ得、その結果、先に焼灼された組織の過剰な焼灼が減少させられるかまたは排除される。このプロセスは、処置部位の周の所望の部分（多くの場合、処置部位の全周）が焼灼されるまで、１回または１回より多く繰り返され得る。再度位置決めする工程の回数および重なりの程度は、処置中の体腔のサイズ、焼灼構造体の弧長、および１回または１回より多くの以前の位置決め工程の焼灼構造体の位置決めに、部分的に依存し得る。
【０００９】
この焼灼構造体は、別々に有線接続されそして／または別々に制御される、複数の長手軸方向電極領域を備え得、これらの長手軸方向電極領域は、長手軸方向電極、長手軸方向電極ゾーン、またはその両方からなり、その結果、各長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンは、選択的に使用可能にされ得るか、または選択的に使用不能にされ得る。本願の目的で、電極領域とは、電極の他の規定された無線周波数（ＲＦ）エネルギー印加エリアと重ならない、電極の規定されたＲＦエネルギー印加エリアを意味する。いくつかの例において、電極領域は、活性化されるとエネルギーが電極領域全体に送達されるように、構成され得る。本願の目的で、長手軸方向電極ゾーンとは、長手軸方向電極の表面エリアの、規定された部分を意味する。いくつかの例において、１つまたは１つより多くの電極ゾーンのエリアは、電極エリアの全長にわたって、この電極エリアの全幅には及ばないように、延びる。いくつかの実施において、電極要素は、１つまたは１つより多くの長手軸方向電極ゾーン内で、周方向に配向される。電極ゾーンは、この電極ゾーンの長さより大きいか、この電極ゾーンの長さより小さいか、またはこの電極ゾーンの長さに等しい幅を有し得る。いくつかの例において、この焼灼構造体は、電極アレイ（例えば、双極電極アレイ）を備える。この焼灼構造体は、様々な幅の長手軸方向電極、様々な幅の長手軸方向電極ゾーン、またはその両方を備え得る。
【００１０】
電源（例えば、ＲＦ発生機）は、１つまたは１つより多くのＲＦチャネルを介して、電極領域にエネルギーを送達し得る。いくつかの実施形態において、ＲＦチャネルの各々は、１つの電極領域に関連付けられ、その結果、これらの電極領域の数と、この電源により提供されるＲＦチャネルの数との間に、１対１の関係が存在する。この電源は、自動チャネル選択論理モジュールおよび／または手動チャネル選択インターフェースに通信可能に連結され得る。この手動チャネル選択インターフェースは、この電源に直接連結されても、この電源の外部で作動してもよい。外部切替機構が、確立された通信プロトコル（例えば、Ｉ２ＣまたはＳＰＩ）を使用して、この電源に通信可能に連結され得る。別の実施形態において、この切替機構は、電極領域の数を、この電源により提供されるＲＦチャネルの数より多く増大させてもよい。
【００１１】
チャネルの数を増大させることに加えて、この切替機構はまた、電極領域を選択的に使用可能にし得、そして選択的に使用不能にし得、従って、焼灼される組織の弧長を部分的に制御し得、そして先に焼灼された組織の過剰な焼灼を減少させ得るかまたは排除し得る。この切替機構は、フィードバックまたは操作者からの入力および／または自動選択論理モジュールに基づいて、電極領域へのエネルギー送達を再経路指定および／または遮断するように構成された回路を備え得る。この切替機構は、手動選択インターフェース（例えば、ボタン）に通信可能に連結され得る。いくつかの実施において、この選択インターフェースは、カテーテルのハンドル上に位置する。この選択インターフェースは、切替回路の一部分であり得、そしてどのチャネルがエネルギーを伝送するかを制御するように構成され得る。別の実施形態において、この選択インターフェースにより検出された選択は、電源に送られ得る。
【００１２】
この拡張部材は、１つまたは１つより多くの非柔軟バルーンを備え得、この非柔軟バルーンは、焼灼構造体が挟まることを回避する様式で折り畳まれるように構成される。例えば、１つまたは１つより多くの非柔軟バルーンは、剛性を増大させること、または特定の構成（例えば、凹状電極折り畳み）を作製することを目的とした、製造プロセスまたは処理プロセスを受け得る。これは例えば、バルーンの熱成形、バルーン材料への補剛要素の導入、またはバルーンへの１つもしくは１つより多くのばねの接着によって達成され得る。
【００１３】
この拡張部材は、連結された少なくとも２つの非柔軟バルーン、または１個の非柔軟バルーン内の２つもしくは２つより多くの非柔軟バルーンチャンバを備え得る。第二の非柔軟バルーンまたは非柔軟バルーンチャンバは、第二の非柔軟バルーンまたは非柔軟バルーンチャンバの全周に及ばないように第二の非柔軟バルーンまたは非柔軟バルーンチャンバを覆う電極を備え得る。
【００１４】
いくつかの実施形態において、この拡張部材は、柔軟バルーン（例えば、非常に柔軟なバルーン）を備える。この柔軟バルーンは、この拡張部材の長手軸方向への拡張が制限され得るようにこの柔軟バルーンに連結された長手軸方向支持体を備え得る。この拡張部材は、この拡張部材の長さより短い長さを有する、１つまたは１つより多くの長手軸方向支持体を備え得る。この拡張部材は、柔軟バルーン上の１つまたは１つより多くの目立たない位置（例えば、この拡張部材の遠位端）に長手軸方向支持体を備える柔軟バルーンを備え得る。この拡張部材は、長手軸方向支持体（例えば、オーバーモールドされた繊維、拡張部材に含まれる材料の硬度の変動、拡張部材の厚さの変動、または拡張部材の表面のリブ型構造体）を備え得る。このような支持構造体は、例えば、この拡張部材の周方向への拡張を可能にし得、同時に、長手軸方向への伸張を防止し得る。
【００１５】
いくつかの例において、この焼灼構造体は、別々に有線接続されるかまたは別々に制御される、様々な幅の、複数の長手軸方向電極、長手軸方向電極ゾーン、および／または長手軸方向領域を備える。この焼灼構造体は、アクティブに連結された、２つまたは２つより多くの長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンを備え得、これらの長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンは、同時の活性化および不活性化のために構成される。第一のアクティブに連結された長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンは、焼灼構造体の最初の電極位置に位置し得、そして第二のアクティブに連結された長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンは、焼灼構造体の最後の電極位置に位置し得、その結果、この焼灼構造体の端部電極領域は、同時かつ／または調和した様式で、オンに切り替えられたりオフに切り替えられたりされ得る。
【００１６】
本開示のいくつかの実施形態によれば、様々なサイズを有する体腔内の組織の処置の方法が提供される。この方法は一般に、拡張部材の全周に及ばないようにこの拡張部材を覆う焼灼構造体を体腔に挿入する工程、この拡張部材を拡張させて、この焼灼構造体を、体腔の全周未満であるこの体腔の第一の部分と係合させる工程、この焼灼構造体を通して、この体腔の全周未満であるこの体腔の第一の部分にエネルギーを送達する工程、この焼灼構造体にこの体腔の第一の部分へのエネルギーを送達した後に、この拡張部材を収縮させる工程、ならびにこの焼灼構造体および拡張部材をこの体腔に対して回転させる工程を包含する。いくつかの例において、この焼灼構造体は、約１８０度回転させられ得る。この方法は、この拡張部材を拡張させて、この焼灼構造体を、この体腔の全周未満であるこの体腔の第二の部分と係合させる工程、およびこの焼灼構造体の少なくとも一部分を通して、この体腔の全周未満であるこの体腔の第二の部分にエネルギーを送達する工程をさらに包含し得る。いくつかの実施形態において、この焼灼構造体の一部分にこの体腔の第二の部分へのエネルギーを送達する工程は、長手軸方向電極の数のサブセット、または長手軸方向ゾーンの数のサブセットに、エネルギーを送達することを包含し得る。特定の例において、この方法は、これらの長手軸方向電極または長手軸方向ゾーンのうちの１つまたは１つより多くを、選択的に活性化または不活性化させる工程をさらに包含し得る。
【００１７】
いくつかの例において、拡張部材を拡張させて、この焼灼構造体をこの体腔の全周未満であるこの体腔の第一の部分と係合させる工程は、少なくとも、第一のバルーン、またはマルチチャンババルーンの第一のチャンバを拡張させることを包含し得る。この第一のバルーン、またはこの第一のチャンバを囲む表面の一部分は、この焼灼構造体と連結され得る。特定の例において、この拡張部材を拡張させて、この焼灼構造体を身体の第一の部分と係合させる工程は、少なくとも、第二のバルーン、またはマルチチャンババルーンの第二のチャンバを拡張させて、この拡張した第一のバルーンまたは拡張した第一のチャンバに接続された焼灼構造体を係合させることを包含し得る。
【００１８】
上記は、以下の詳細な説明がよりよく理解され得るように、本開示による実施例の特徴および技術的利点をかなり広範に概説した。さらなる特徴および利点は、本明細書中以下に記載される。開示される概念および具体例は、本開示の同じ目的を実施するための他の構造を改変または設計するための基礎として、容易に利用され得る。このような等価な構成は、添付の特許請求の範囲の趣旨および範囲から逸脱しない。組織化と作動の方法との両方に関して、本明細書中に開示される概念に特徴的であると考えられる特徴は、関連する利点と一緒になって、添付の図面と結びつけて考慮される場合の以下の説明から、よりよく理解される。これらの図の各々は、図示および説明の目的で提供され得るのであり、特許請求の範囲の限定の規定として提供されるのではない。
【００１９】
これらの実施形態の性質および利点のさらなる理解は、以下の図面を参照することによって、実現され得る。添付の図において、類似の構成要素または特徴は、同じ参照表示を有し得る。さらに、同じ型の種々の構成要素は、その参照表示の後に、ダッシュおよび第二の表示（これらの類似の構成要素の間を区別する）を続けることによって、区別され得る。第一の参照表示のみが本明細書中で使用される場合、その説明は、第二の参照ラベルとは無関係に、同じ第一の参照表示を有する類似の構成要素のうちの任意の１つに適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１Ａ】図１Ａは、種々の実施形態に従って構成された構成要素を備える、標的処置エリアに処置を送達するためのシステムの概略ダイヤグラムである。
【図１Ｂ】図１Ｂは、図１Ａに示されるシステムの１つの特定の実施形態の概略ダイヤグラムである。
【図１Ｃ】図１Ｃは、図１Ａに示されるシステムの１つの特定の実施形態の斜視図での概略ダイヤグラムである。
【図１Ｄ】図１Ｄは、図１Ａおよび図１Ｃに示されるシステムの、電源および切替機構の概略ダイヤグラムである。
【図２】図２は、ヒトの上消化管の一部分の概略図である。
【図３】図３Ａは、食道内で圧縮モードにある焼灼デバイスの概略図である。  図３Ｂは、食道内で拡張モードにある焼灼デバイスの概略図である。
【図４】図４は、拡張モードにある、別々に有線接続される複数の電極と連結された焼灼デバイスの概略図である。
【図５】図５は、拡張モードにある、別々に有線接続される電極ゾーンに隔離された１個の電極と連結された焼灼デバイスの概略図である。
【図６】図６は、移動止め特徴を有するトルク制動ハンドル要素の１つの特定の実施形態の概略図である。
【図７】図７は、図３〜図５の焼灼デバイスの電極が５つの選択可能な電極領域に分割されている、周方向焼灼領域の上断面図である。
【図８】図８は、図３〜図５の焼灼デバイスの均一な長手軸方向電極ゾーンパターンの断面斜視図である。
【図９】図９は、図３〜図５の焼灼デバイスの対称的な長手軸方向電極ゾーンパターンの断面斜視図である。
【図１０】図１０は、図３〜図５の焼灼デバイスの中心に置かれた大きい電極を有する、対称的な長手軸方向電極ゾーンパターンの断面斜視図である。
【図１１】図１１は、図３〜図５の焼灼デバイスの直線状の電極ゾーンアレイパターンの断面図である。
【図１２】図１２は、図３〜図５の焼灼デバイスの電極パターンの概略図である。
【図１３】図１３は、図３〜図５の焼灼デバイスと一緒に使用され得るバルーン区分の概略図である。
【図１４】図１４は、図３〜図５の焼灼デバイスと一緒に使用され得る電極配線アライメントの概略図である。
【図１５】図１５Ａは、圧縮モードに折り畳まれた、図３〜図５の焼灼デバイスの二重チャンバ非柔軟バルーンの上断面図である。図１５Ｂは、能動チャンバが拡張して受動チャンバが圧縮されている、図３〜図５の焼灼デバイスの二重チャンバ非柔軟バルーンの上断面である。図１５Ｃは、能動チャンバと受動チャンバとが拡張している、図３〜図５の焼灼デバイスの二重チャンバ非柔軟バルーンの上断面である。
【図１６】図１６は、食道内の、拡張した柔軟バルーンを備える図３〜図５の焼灼デバイスの概略図である。
【図１７】図１７は、食道内の、柔軟バルーンに連結された長手軸方向支持体を備える図３〜図５の焼灼デバイスの概略図である。
【図１８】図１８は、種々の実施形態に従って標的部位エリアに処置を提供する方法を図示する流れ図である。
【図１９】図１９は、種々の実施形態に従って標的部位エリアに処置を提供する方法を図示する流れ図である。
【図２０】図２０は、種々の実施形態に従って、二重非柔軟バルーンまたはマルチチャンバ非柔軟バルーンを備える拡張部材を使用して、標的部位エリアに処置を提供する方法を図示する流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
詳細な説明
標的部位（例えば、体腔内の部位）に処置を提供するための、方法、システム、およびデバイスが記載される。システムは、支持シャフトの遠位部分と連結され得る拡張部材を備え得る。拡張部材の全周より小さい周を有する焼灼構造体が、この拡張部材を覆い得、その結果、この拡張部材を拡張させると、様々なサイズの体腔に係合し得る。
【００２２】
この焼灼構造体は、フレキシブル回路を備え得、このフレキシブル回路は、このフレキシブル回路が配置され得る拡張部材と一緒に屈曲することが可能である。フレキシブル回路の種々の局面は、代表的な集積回路およびマイクロエレクトロニクスデバイスと類似であり得る。このフレキシブル回路は、別々に有線接続されるかまたは別々に制御される、複数の長手軸方向電極、長手軸方向電極ゾーン、またはその両方を備え得、その結果、各長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンは、選択的に使用可能にされ得るか、または選択的に使用不能にされ得る。いくつかの例において、この焼灼構造体は、電極アレイ（例えば、双極電極アレイ）を備える。この焼灼構造体は、様々な幅の長手軸方向電極、様々な幅の長手軸方向電極ゾーン、またはその両方を備え得る。
【００２３】
図１Ａを参照すると、種々の実施形態に従う、標的処置エリアに処置を送達するための一般的なシステム１００が、示されている。システム１００は、身体の内側の標的部位（例えば、器官の壁または胃腸管の腔）に処置を提供するために設計され得る。システム１００は、電源１０５、支持シャフト１１５、カテーテル１４２、および／または拡張部材１２０を備え得る。拡張部材１２０は一般に、焼灼構造体１６０を支持するように構成され得、この焼灼構造体は、標的部位処置エリアに治療を供給するために使用され得る。システム１００は、ガイドアセンブリ１６５を身体内に位置決めし、そして拡張部材１２０をガイドアセンブリ１６５上に通して、拡張部材１２０がこの身体内の標的部位処置エリアに送達され得るようにすることによって、作動し得る。次いで、電源１０５が、拡張部材１２０上に配置された焼灼構造体１６０に電力を供給するために使用され得、これにより、治療がこの標的部位処置エリアに施され得る。
【００２４】
拡張部材１２０は、補充の拡張機構の使用により、圧縮された構成と拡張した構成との間を移行することが可能な、膨張可能なデバイスであり得る。いくつかの実施形態において、電源１０５は、拡張部材１２０を膨張させるように構成される。潰れた構成は一般に、拡張部材１２０が腔に挿入されるとき、およびこの腔内で再度位置決めされるときに、使用され得る。拡張部材１２０が所望の焼灼位置にくると、拡張部材１２０は、しぼんだ状態（すなわち、圧縮された構成）から実質的に膨張した状態（すなわち、拡張した構成）へと膨張することによって、拡張し得る。
【００２５】
拡張部材１２０は、焼灼構造体１６０を支持するように構成され得る。いくつかの実施形態において、この焼灼構造体は、治療器具または診断器具（例えば、焼灼エネルギーを標的部位処置エリアに提供する焼灼要素）である。いくつかの焼灼構造体１６０は、標的部位処置エリアと直接接触（標的部位に対する焼灼構造体１６０の押し付けを含む）するように設計され得る。
【００２６】
拡張部材１２０は、拡張部材１２０が身体の通路（例えば、食道）を通して、および標的部位処置エリアにおいて、うまく操られ得るように、支持シャフト１１５と連結され得る。支持シャフト１１５は、近位端１４５および遠位端１５０を備え得、近位端１４５は、電源および膨張デバイス１０５と連結されるように構成されており、そして遠位端１５０は、拡張部材１２０と連結されるように構成されている。いくつかの実施形態において、支持シャフト１１５は、カテーテル１４２がガイドアセンブリ１６５に対してスライド可能に移動可能であるように、ガイドアセンブリ１６５の出入りを可能にするように構成された開口部１７５を備える。ガイドアセンブリ入口点１７５は代表的に、支持シャフト１１５の外側であって電源１０５の近くに位置し得る。いくつかの実施形態において、支持シャフト１１５は、支持シャフトの遠位部分１５１が支持シャフトの近位部分１４６と無関係に回転することを可能にする、破断部１４０を備える。破断部１４０は代表的に、電源１０５の近くに位置し得る。支持シャフトの遠位部分１５１の回転は、拡張部材１２０にトルクを提供し得、そして標的部位処置エリアでの拡張部材１２０のより良好な動きおよび制御を可能にし得る。いくつかの例において、破断部１４０は、保護容器に収容される。この保護容器は、カテーテル１４２の遠位部分を、カテーテルの近位部分と支持シャフト１５１との両方と無関係に選択的に回転させるように、構成され得る。
【００２７】
電源１０５は一般に、拡張部材１２０上に配置された焼灼構造体１６０に電力を提供し得る。いくつかの実施形態において、電力は、電源１０５から焼灼構造体１６０へと、１つまたは１つより多くの伝送ライン１７０を介して提供される。この伝送ラインは、電源１０５と拡張部材１２０との間に延び、そして支持シャフト１１５のチャネルに収容されている。
【００２８】
図１Ｂは、種々の実施形態による、図１Ａに示されるシステム１００の一例であり得る、システム１００−ａを図示する。システム１００−ａは、発電機１０５−ａ、携帯型空気圧縮機１１２、遠位端１６６および近位端１６７を有するガイドアセンブリ１６５、支持シャフト１１５、拡張部材１２０ならびに／または拡張部材１２０の全周より小さい、拡張部材１２０に連結された焼灼構造体１６０を備え得る。
【００２９】
拡張部材１２０は、バルーンを備え得、このバルーン上に焼灼構造体１６０が支持され得る。拡張部材１２０は、曲げられるかまたは折り畳まれることが可能な、可撓な材料であり得る。拡張部材１２０は一般に、拡張されると、細長い円筒の形状を有し得、丸味を帯びた遠位端を備える。拡張部材１２０は、近位端においてテーパ状であり得、そして支持シャフト１１５に連結され得る。
【００３０】
拡張部材１２０の表面の一部分に、焼灼構造体１６０が配置され得、この焼灼構造体は、標的処置エリアに処置を提供するように構成され得る。図１Ｂに示されるように、焼灼構造体１６０は、１個の電極または一連の電極１６９を備え得る。この一連の電極は、互いに隣接して整列され、そして拡張部材１２０の全周の半分に等しいか、またはそれより小さい弧長距離を延びる。１つまたは１つより多くの電極１６９は、これらの電極のうちのおよそ半数が第一のバスから延び、そしてこれらの電極のうちのおよそ半数が第二のバスから延びるように、インターレースされ得る。第一のバスまたは第二のバスは、正端子に接続され得、そして第一のバスまたは第二のバスのうちの他方は、負端子または接地端子に接続され得ることにより、双極電極構成を提供し得る。電源１０５−ａに接続される場合、１つまたは１つより多くの電極１６９は、焼灼エネルギーを標的部位処置エリアに提供し得る。
【００３１】
拡張部材１２０は、支持シャフト１１５と連結され得る。伝送ワイヤのセット１７０−ａが、電源１０５−ａから拡張部材１２０へと、支持シャフト１１５のチャネルを通って延び得る。図１Ａに示される破断部１４０は、支持シャフト１１５の遠位部分１５１と近位部分１４６との間の分割点として働き得、そして遠位部分１５１が近位部分１４６と無関係に回転することを可能にし得る。いくつかの実施形態において、破断部１４０は、トルク制動ハンドル要素１７１によって覆われ得る。トルク制動ハンドル要素１７１は、任意の適切な材料から作製され得、そして破断部１４０を覆って伝送ライン１７０を保護することを可能にする、任意の形状またはサイズを有し得る。トルク制動ハンドル要素１７１は、ほぼ円筒の形状を有し得るが、他の形状が使用されてもよい。いくつかの実施形態において、トルク制動ハンドル要素１７１は、支持シャフトの遠位部分１４６と連結され、そして破断部１４０と、支持シャフトの近位部分１４６の一部分とを覆って延びるために充分に長い。いくつかの実施形態において、トルク制動ハンドル要素１７１は、支持シャフトの遠位部分１５１が支持シャフトの近位部分１４６と無関係に回転し続け得るように、支持シャフトの近位部分１４６から外される。トルク制動ハンドル要素１７１の、支持シャフトの遠位部分１５１への連結は、トルク制動ハンドル要素１７１が支持シャフトの遠位部分１５１に回転運動を伝送するように構成されることを可能にし得る。この様式で、トルク制動ハンドル要素１７１はまた、使用者が支持シャフトの遠位部分１５１を回転させてトルクを拡張部材１２０に伝送することを補助する、トルクハンドルとして働き得る。トルク制動ハンドル要素１７１はまた、図６に記載されるような移動止め構造体を備え得、その結果、支持シャフトの遠位部分１５１は、１つまたは１つより多くの規定された距離（例えば、１８０度）回転させられ得、そして１つまたは１つより多くの規定された回転位置に固定されたままに維持され得る。
【００３２】
全周エリアを焼灼するための、全周に及ばない焼灼構造体の使用は、一般に、この全周エリアを焼灼するために、１回または１回より多くの再位置決め動作を包含し得る。全周に及ばない焼灼構造体の周が、処置される体腔の全周の半分と等しくない場合、再位置決めおよびその後の焼灼は、焼灼構造体と先に焼灼されたエリアとの重なりをもたらし得る。いくつかの実施形態において、先に焼灼された体腔の領域と重なる電極領域が選択的にオフに切り替えられ得、そして／または先に焼灼された体腔の領域と重ならない電極領域が選択的にオンに切り替えられ得る。
【００３３】
ここで図１Ｃを参照すると、いくつかの実施形態において、破断部１４０は、トルク制動ハンドル要素１７１−ａに収容される。トルク制動ハンドル要素１７１−ａは、ガイドワイヤ１６５（図１を参照のこと）の挿入のために構成された開口部を備え得る。トルク制動ハンドル要素１７１−ａは、カテーテル１４２の遠位部分を、このカテーテルの近位部分と支持シャフト１５１との両方と無関係に選択的に回転させるように構成され得る。トルク制動ハンドル要素１７１−ａは、保護ハウジング１７３に収容された切替機構１９０（図４を参照のこと）を備え得る。切替インターフェース（例えば、ボタン）１７２が、切替機構１９０に連結され得、このボタンは、どの長手軸方向電極領域が使用可能にされるかを選択するように構成される。特定の例において、各ボタン押下事象は、予め規定された一連の電極領域活性化構成のうちの１つを選択する。視覚インジケータ（例えば、ＬＥＤ灯）１７７、１７８、１７９がハウジング１７３に取り付けられ得、そして切替機構１９０に連結され得、どの電極領域が選択的に使用可能にされるかの指標を提供するように構成される。例えば、３領域電極の実施において、１回目のボタン押下は、３つ全ての電極領域を活性化させ得、２回目のボタン押下は、両方の側方領域のみを活性化させ得、３回目のボタン押下は、中心領域および一方の側方領域のみを活性化させ得、そして４回目のボタン押下事象は、中心領域および逆の側方領域のみを活性化させ得る。この一連のものが、その後のボタン押下事象について繰り返され得る。他の多くの構成が可能であることが、当業者により理解される。特定の実施は、他の手動選択インターフェース（例えば、複数ボタンのインターフェース）を含み得る。
【００３４】
図１Ｃをさらに参照すると、支持シャフトの遠位部分１５１（図１Ｂを参照のこと）と、トルク制動ハンドル要素１７１−ａと、支持シャフトの近位部分１４６との間のインターフェースが、斜視図で示されている。トルク制動ハンドル要素１７１−ａは、支持シャフトの近位部分１４６と遠位部分１５１との両方に連結され得、その結果、トルク制動ハンドル要素１７１−ａは、支持シャフト１１５に対して回転しない。カテーテル回転インターフェース（例えば、はずみ車１７６）は、このカテーテルの外周の全体または一部分に連結され得、そしてハウジング１７３の開口部を通って部分的に突出し得、その結果、操作者は、はずみ車１７６を回転させることによって、カテーテル１４２の遠位端を回転させ得る。このはずみ車機構は、１つまたは１つより多くの予め規定された回転配向での回転を止めるための、移動止め（図示せず）を備え得る。はずみ車１７６の回転は、トルクおよび／または回転をこの拡張部材に約１対１のトルク比で伝導し得、従って、焼灼構造体１２０の中心を、予め規定された回転配向に従って、再位置決めし得る。
【００３５】
いくつかの実施形態において、切替機構は、長手軸方向電極領域をオンに切り替えたりオフに切り替えたりすることにより、焼灼構造体の活性幅、およびその結果として、処置部位における焼灼領域の弧長を制御するように構成される。ここで図１Ｄを参照すると、電源１０５−ｂは、切替機構１９０に連結される。ＲＦ発生素子１８１は、ＲＦエネルギーを発生させ得、そして１つまたは１つより多くのチャネル１８０を渡して伝送し得る。いくつかの場合において、規定された長手軸方向電極領域の数は、電源１０５−ｂによって支持されるＲＦチャネル１８０の数より少なくても、その数に等しくてもよく、規定された長手軸方向電極領域の各々が、１個のＲＦチャネル１８０に連結される。このような構成において、切替インターフェース１９６は、電源１０５−ｂと一体化されたチャネル選択モジュール１８３と通信可能に連結され得る。このチャネル選択モジュールは、マイクロプロセッサ１８４およびメモリ１８２を備え得る。この切替インターフェースは、アナログインターフェースであってもデジタルインターフェースであってもよく、そしてさらに、マイクロプロセッサ１９５およびメモリ１９４に連結され得る。切替機構１９０は、電極領域の操作者による選択をチャネル選択モジュール１８３に通信し得、このチャネル選択モジュールは次いで、受信された操作者による選択に従って、各電極領域に関連するＲＦチャネル１８０を、使用可能または使用不能のいずれかにする。
【００３６】
さらに、または代替的に、この電源は、操作者による切替選択のいずれとも無関係に、ＲＦエネルギーを１つまたは１つより多くのチャネルを介して、同時にか、または規定された順序で伝送するように構成され得る。いくつかの実施形態において、この切替機構は、ＲＦ発生素子１８１からの伝送を遮断することによって、ＲＦ出力チャネル１８０をオンまたはオフに切り替える。切替インターフェース１９６は、電力切替素子１９２（例えば、金属酸化物半導体電界効果型トランジスタまたはリレー）と通信可能に連結され得る。この切替インターフェースは、アナログインターフェースであってもデジタルインターフェースであってもよく、そしてさらに、マイクロプロセッサ１９５およびメモリ１９４と連結され得る。いくつかの例において、絶縁素子１９３は、電力切替素子１９２と、切替インターフェース１９６、論理素子１９５およびメモリ１９４との間に位置決めされる。切替インターフェース１９６は、長手軸方向電極領域の操作者による選択を電力切替素子１９２に通信し、この電力切替素子は次いで、操作者による選択に従ってＲＦ伝送の遮断または許容のいずれかを行い、従って、そのＲＦチャネルに関連する長手軸方向電極領域を使用可能または使用不能にする。
【００３７】
いくつかの例において、切替機構１９０は、電流を監視し、そして／または電源１０５−ｂから通信される他の信号を解釈して、チャネルをいつオンまたはオフに切り替えるかを、部分的に決定する。さらに、または代替的に、電源１０５−ｂは、電源論理素子１８４と切替機構論理素子１９５とを連結する、一方向または二方向の通信チャネル１８５を介して、切替機構１９０の切替挙動を制御し得る。特定の実施において、電源１０５−ｂは、切替機構１９０からのフィードバック（例えば、切替指示が受信されたこと、および／または目的の切替挙動が実行されたことの肯定応答）を受信し得る。論理素子１８４と１９５との間の通信は、確立された通信プロトコル（例えば、Ｉ２ＣまたはＳＰＩ）を実施し得る。
【００３８】
いくつかの例において、長手軸方向電極領域は、特定のＲＦ発生素子の出力チャネル１８０に関連付けられない。ＲＦ発生機１８１は、１つまたは１つより多くの出力チャネルのＲＦエネルギーを電力切替素子１９２に伝送するように構成され得、このような電力切替素子１９２は次いで、操作者による選択に従って、このＲＦエネルギーを複数の長手軸方向電極領域に再経路指定する。
【００３９】
特定の実施において、規定された電極領域の数は、電源１０５−ｂによって支持されるＲＦチャネルの数を超える。例えば、ＲＦ発生素子１８１は、最大３個のＲＦチャネルを支持し得、この場合、焼灼構造体１６０（図１を参照のこと）は、別々に配線された６個の電極領域を備え得る。このような場合、ＲＦ発生機１８１は、１個のみの出力チャネルのＲＦエネルギーを電力切替素子１９２に伝送するように構成され得、このような電力切替素子１９２は次いで、ＲＦエネルギーを複数の長手軸方向電極領域に再経路指定する。あるいは、ＲＦ発生素子１８１は、複数の出力チャネルにわたるＲＦエネルギーを逆マルチプレクサ１９１に伝送するように構成され得、このような逆マルチプレクサ１９１は、例えば、この双極システムの共通のリターンを再経路指定することによって、チャネルの数を拡張させる。
【００４０】
一例として、操作者は、処置部位の体腔サイズを、目視によってかまたはサイズ決定デバイスの使用によって、決定し得る。次いで、この操作者は、焼灼デバイスをこの体腔に挿入し得、そして焼灼構造体をその処置部位に位置決めし得る。電極領域は、部分的な周方向焼灼領域が、この処置部位の全周の半分またはこの半分よりわずかに大きくなるように、選択され得る。最初の焼灼が実施され得、その後、この焼灼構造体の１８０度の回転が行われる。電極領域の選択を変化させずに２回目の焼灼が行われ得、焼灼の重なりが減少した、全３６０度の焼灼をもたらし得る。
【００４１】
さらに、または代替的に、操作者は、処置部位の体腔サイズを、目視によってかまたはサイズ決定デバイスの使用によって、決定し得る。次いで、この操作者は、焼灼デバイスを体腔に挿入し得、そして焼灼構造体を処置部位に位置決めし得る。全ての電極領域が使用可能な状態で最初の焼灼が実施され得、その後、この焼灼構造体の１８０度の回転が行われる。次いで、この操作者は、この処置部位を目視調査して、焼灼の重なりを減少させながら完全な周囲の焼灼を達成する目的で、選択的に使用可能にするのが適切な電極領域を決定し得る。この目視調査は、例えば、内視鏡可視化により行われ得る。２回目の焼灼は、この目視調査に従って操作者によりなされた電極領域選択を用いて、実施され得る。これにより、焼灼の重なりが減少した、全３６０度の焼灼がもたらされ得る。いくつかの例において、２回より多くの回転再位置決め工程が実施され得る。例えば、操作者は、焼灼構造体の弧長の２倍より大きい腔を処置し得る。この状況において、この操作者は、１回目の焼灼を、全ての電極領域を選択的に使用可能にして実施し得、次いで、この焼灼構造体１２０度回転させ得、そして２回目の焼灼を、全ての電極領域を使用可能にして実施し得る。次いで、この操作者は、この焼灼構造体をさらに１２０度回転させ得、そしてこの処置部位を目視調査して、焼灼の重なりが最小になるように３回目の焼灼のために選択的に使用可能にするのが適切な電極領域を決定し得る。
【００４２】
視覚インジケータの使用に加えて、いくつかの実施形態において、他の方法が、長手軸方向電極領域の識別および選択の補助のために使用され得る。いくつかの実施形態において、電源１０５−ｂは、腔の全周を決定するためのサイズ決定アルゴリズムを実行するように構成された指示を備える。この決定された値は、焼灼順序をルックアップテーブルから検索するために使用され得る。このルックアップテーブルは、１つまたは１つより多くの腔全周測定値を、１つまたは１つより多くの焼灼順序に関連付ける。このテーブルは、メモリ１８２に格納され得る。チャネル選択モジュール１８３は、操作者による選択のいずれとも無関係に、得られた焼灼順序を実行するようにＲＦ発生素子１８１に指示し得る。長手軸方向電極領域を識別し、選択し、そして使用可能にするためのアルゴリズムの一部として、先に焼灼された領域を識別するために、さらなるコンピュータソフトウェア（例えば、画像分析ソフトウェア）が使用され得る。
【００４３】
組織の焼灼は、この組織の、焼灼されていない組織と比較した場合のインピーダンスの変化をもたらし得る。プローブセンサがまた、焼灼構造体の２回目の配置位置によって規定される領域のインピーダンスを、最初の焼灼から得られた以前のインピーダンスデータと比較することによって、全周の処置部位のうちの焼灼されていない領域のサイズを決定するために使用され得る。次いで、このデータは、使用可能にされるべき長手軸方向電極領域を選択するために使用され得る。これらおよび他の自動選択アルゴリズムが、電源１０５−ｂの外部の、１つまたは１つより多くの通信可能に連結されたコンピュータデバイスで実施され得ることが、当業者によって理解される。
【００４４】
ここで図２を参照すると、特定の障害は、矢印ＡおよびＢにより示されるような、胃または腸の内容物の、胃２１２から食道２１４への逆流を引き起こし得る。これらの問題の原因は様々であるが、この逆流は、一次疾患（例えば、下部食道括約筋２１６の障害）に適した処置とは無関係な、全く異なる処置を必要とする二次障害（例えば、バレット食道）をもたらし得る。バレット食道とは、胃および十二指腸から逆流した胃酸、胆汁酸および酵素が下部食道に入って食道粘膜に損傷を引き起こす炎症性障害である。この型の逆流が充分に頻繁に起こる場合、損傷は、食道上皮細胞２１８に起こり得る。いくつかの症例において、この損傷は、扁平上皮細胞の変質をもたらし得、これらの扁平上皮細胞を、背の高い特殊な円柱上皮細胞２２０に変化させ得る。粘膜上皮の、扁平上皮細胞から円柱細胞へのこの化性変化は、バレット食道と呼ばれる。円柱細胞には良性のものもあり得るが、腺癌をもたらし得るものもあり得る。
【００４５】
いくつかの実施形態において、記載される方法、システム、およびデバイスは、組織の焼灼によって、食道の選択された部位の円柱上皮を処置するように構成される。用語「焼灼」とは、本明細書中で使用される場合、組織または細胞の壊死を引き起こす、組織への熱損傷を意味する。いくつかの治療手順は、焼灼に及ばない、所望の処置効果（例えば、組織の壊死ではなく、組織の細胞構成の所望の変化を保証するために組織に与えられる、あるレベルの撹拌または損傷）を有し得ることが、当業者によって理解される。いくつかの例において、本明細書中で以下に記載されるように、種々の異なるエネルギー送達デバイスが、組織の浅層に処置効果をもたらしながら、より深い層の機能を無傷なまま維持するために利用され得る。
【００４６】
細胞または組織の壊死は、粘膜レベルまたは粘膜下レベルの組織の焼灼を達成しながら、筋層組織を実質的に維持するために適切なレベルでの、エネルギー（例えば、ＲＦエネルギー）の使用によって、達成され得る。このような焼灼は、円柱増殖物２２０を、そのように罹患した食道２１４の部分から除去するために利用され得る。
【００４７】
ここで図３Ａおよび図３Ｂを参照すると、拡張部材１２０は、身体内に、種々の方法のいずれか（例えば、ガイドアセンブリ１６５配置、内視鏡配置、外科手術、または他の手段によるものが挙げられる）で挿入され得る。拡張部材１２０は、図１Ａ、図１Ｂ、および／または図１Ｃの拡張部材１２０の一例であり得る。ここで図３Ａを参照すると、拡張部材１２０は、種々の実施形態による、圧縮された構成で示されている。拡張部材１２０は、示される圧縮された構成と、図３Ｂに示される膨張した構成との間で移行するために構成され得る。この膨張した構成において、拡張部材１２０の少なくとも１つの寸法は、増大済みであり得る。種々の実施形態において、この膨張した構成は、潰れた構成よりかなり大きく、そして拡張部材１２０が処置表面２２０に接触することを可能にする。焼灼構造体１６０は、圧縮された状態にある間に、体腔内の処置部位エリアまで送達され得る。この小さな外形の構成は、患者の不快も合併症もなしでの、処置部位へのアクセスの容易さを可能にし得る。内視鏡（図示せず）が使用される場合、支持シャフトの遠位端１５０は、この内視鏡の外側に沿って位置決めされ得る。あるいは、内視鏡は、拡張部材１２０が配置中に辿るべき経路を可視化するために使用され得る。ガイドアセンブリの遠位端１６６は、内視鏡の外側に沿って位置決めされ得、そしてこの内視鏡の除去後には、この体腔内に残され得る。ガイドアセンブリの近位端１６７は、カテーテルの遠位端１４１に挿入され得、そしてカテーテル１４２は、ガイドアセンブリ１６５によって決定された経路を辿って、食道に挿入される。
【００４８】
焼灼構造体１６０が提供され、この焼灼構造体は、拡張部材１２０に連結され得、そして支持シャフトの遠位端１５０に位置決めされ得る。いくつかの例において、拡張部材１２０は、支持シャフトの遠位端１５０に結合される。この焼灼構造体は、１つまたは１つより多くの電極１６９を備え得る。１つまたは１つより多くの電極１６９は、等しい幅または様々な幅の、複数の長手軸方向電極ゾーン１６１、１６２を備え得る。１つまたは１つより多くの電極１６９は、これらの１つまたは１つより多くの電極および／あるいは長手軸方向電極ゾーン１６１、１６２に、組織の予め決定された深さまで組織の選択可能な焼灼を提供するために適切なレベルで電力を供給するために構成された電源１０５（例えば、図１Ａを参照のこと）に連結され得る。
【００４９】
いくつかの実施形態において、焼灼構造体１６０は、可撓性の非伸張性裏打ちを備える。例えば、焼灼構造体１６０は、ポリマー材料の薄い矩形のシート（例えば、ポリイミド、ポリエステルまたは他の可撓性の熱可塑性もしくは熱硬化性のポリマーフィルム）を備え得る。焼灼構造体１６０はまた、ポリマーで覆われた材料、または他の非伝導性材料を備え得る。さらに、この裏打ちは、導電性材料（例えば、銅）が表面に沈着した電気絶縁性ポリマーを備え得、その結果、電極パターンがこの材料にエッチングされて電極アレイを作製し得る。
【００５０】
焼灼構造体１６０は、処置部位の組織壁と直接接触して作動し得る。このことは、焼灼構造体１６０を拡張部材１２０と連結させることによって達成され得る。この拡張部材は、処置部位（例えば、ヒト下食道路）の内腔の寸法に適合する形状に拡張可能であり得る構成を有し得る。拡張部材１２０は、例えば、バルーン（例えば、柔軟バルーンおよび／または膨張すると拡張した構成に拡張するテーパ状の幾何学的形状を有するバルーン）を備え得る。
【００５１】
いくつかの実施形態において、１つまたは１つより多くの長手軸方向電極１６９および／もしくは長手軸方向電極ゾーン１６１、１６２を選択的に使用可能にすることは、組織部位の組織（例えば、腔の内壁）に伝送されるエネルギーの量を調節および制御する。焼灼構造体１６０は、拡張部材１２０の全周の半分に等しいか、またはこの半分未満の弧長距離を延び得る。拡張部材１２０が拡張する場合、拡張部材１２０は、体腔の全周に適合し、一方で、この焼灼構造体は、この腔の全周に及ばないように適合する。焼灼構造体１６０は、この体腔の全周に及ばない弧長にわたって、単位面積あたり一定の電極要素密度を分布させ得る。
【００５２】
焼灼構造体１６０は、処置が所望であり得る腔の内周の全体または一部分にエネルギーが選択的に印加され得るように、位置決めおよび再位置決めされ得る。このことは、最初に拡張部材１２０を圧縮された構成で処置エリアに位置決めすることによって、達成され得る。一旦、焼灼構造体１６０が適切な処置部位まで前進したら、拡張部材１２０が膨張させられ得、これにより、焼灼構造体１６０が前進してこの体腔の内壁に係合する。次いで、１つまたは１つより多くの長手軸方向電極および／もしくは長手軸方向電極ゾーン１６１、１６２を選択的に使用可能することに従って、所望の処置エネルギーが、この処置部位の組織に送達され得る。
【００５３】
特定の実施形態において、焼灼構造体１６０は、種々の異なる型のエネルギー（無線周波数、マイクロ波、超音波、抵抗加熱、化学線、加熱可能流体、および光学エネルギー（紫外線、可視光、赤外線、平行化されたものもしくは平行化されていないもの、干渉性もしくは非干渉性のもの、または他の光エネルギーが挙げられるが、これらに限定されない）などが挙げられるが、これらに限定されない）を送達し得る。
【００５４】
ここで図４および図５を参照すると、焼灼構造体１６０は一般に、拡張部材の近位端４０２から拡張部材の遠位端４０４まで延び得る。いくつかの実施形態において、焼灼構造体１６０は、この焼灼構造体のテーパ状の端部間に位置し得る。焼灼構造体１６０は、例えば、図１Ａおよび／または図１Ｂの焼灼構造体１６０の一例であり得る。焼灼構造体１６０は、拡張部材１２０の表面に位置し得、そして拡張部材１２０に、焼灼構造体１６０がしわになることなくガイドアセンブリ１６５に沿って移動させられ得るために充分な構造を提供し得る。焼灼構造体１６０はまた、拡張部材１２０が標的処置エリア（例えば、処置部位の組織）に押し付けられて曲げられ得る場合に、付着力を提供し得る。
【００５５】
ここで図４を参照すると、いくつかの実施形態において、焼灼構造体１６０は、複数の長手軸方向電極ゾーン１６１、１６２を有する１個の電極１６９を備える。長手軸方向電極ゾーン１６１、１６２は、電源１０５（例えば、図１を参照のこと）と長手軸方向電極ゾーン１６１、１６２との間に延びる複数の伝送ライン１７０を介して選択的に使用可能にされ得る。焼灼構造体１６０は、その表面にエッチングされた電極アレイ１６３を有し、そして拡張部材１２０の遠位端４０４と近位端４０２との間で整列し得る。いくつかの実施形態において、拡張部材１２０は、焼灼構造体の横縁部１６８に隣接する受動エリアを備える。
【００５６】
ここで図５を参照すると、いくつかの実施形態において、焼灼構造体１６０は、複数の長手軸方向電極１６９−ａ、１６９−ｂを備える。長手軸方向電極１６９−ａ、１６９−ｂは、電源１０５（例えば、図１を参照のこと）と長手軸方向電極１６９−ａ、１６９−ｂとの間に延びる複数の伝送ライン１７０を介して、選択的に使用可能にされ得る。焼灼構造体１６０は、その表面にエッチングされた電極アレイ１６３を有し、そして拡張部材１２０の遠位端４０４と近位端４０２との間で整列し得る。いくつかの実施形態において、拡張部材１２０は、焼灼構造体の縁部１６８に隣接する受動エリアを備える。
【００５７】
ここで図６を参照すると、支持シャフトの遠位部分１５１（図１Ｂを参照のこと）と、トルク制動ハンドル要素１７１と、支持シャフトの近位部分１４６との間のインターフェースが、断面で示されている。支持シャフトの近位部分１４６およびトルク制動ハンドル要素１７１は、図１Ｂの支持シャフトの近位部分１４６およびトルク制動ハンドル要素１７１の一例であり得る。トルク制動ハンドル要素１７１は、トルク制動ハンドル要素１７１が支持シャフトの遠位部分１５１に対して回転することを妨げられ得るように、支持シャフトの遠位部分１５１に連結され得る。トルク制動ハンドル要素１７１の内周６０２は、トルク制動ハンドル要素１７１の内周６０２に沿って互いから１８０度間隔を空けた、２つの円形また半円形の凹状部分６０４、６０６によって規定され得る。支持シャフトの近位部分１４６の外周６０８は、トルク制動ハンドル要素１７１の内周６０２内にしっかりと嵌って、例えば、保護連結を形成する。支持シャフトの近位部分１４６の外周６０８は、円形または半円形の断面を有する、引き込み可能なドーム状部材６１０によって規定され得る。支持シャフトの近位部分１４６の引き込み可能なドーム状部材６１０は、トルク制動要素１７１の内周６０２に沿う凹状部分６０４、６０６のうちのいずれかと整列する場合、特定の回転力より小さい力が保護要素に対して支持シャフトの近位部分１４６に加えられ得る場合に、またはその逆の場合に、トルク制動要素１７１の、支持シャフトの近位部分１４６に対する回転を防止する。
【００５８】
支持シャフトの近位部分１４６の引き込み可能なドーム状部材６１０は、弾性部材（図示せず）（例えば、ばね）によって付勢され得、その結果、ドーム状部材６１０が保護要素１７１の内周６０２に沿う凹状部分６０４、６０６のうちのいずれかと整列する場合、引き込み可能なドーム状部材６１０は、凹状部分６０４または６０６に係合し、そして支持シャフトの近位部分１４６のトルク制動ハンドル要素１７１に対する回転を防止する。トルク制動ハンドル要素１７１に対して、この弾性部材の付勢力より大きい回転力が、支持シャフトの近位部分１４６に加えられ得る場合、ドーム状部材６１０が引き込まれ、支持シャフトの近位部分１４６が、トルク制動ハンドル部材１７１に対していずれかの方向に、例えば、ドーム状部材６１０が他方の凹状部分６０４または６０６と整列するまで、開始位置から１８０度回転することを可能にする。この方法で、支持シャフトの遠位部分１５１は、単純なねじり運動で、支持シャフトの近位部分１４６に対して正確に１８０度回転し得る。支持シャフトの遠位部分１５１の回転は、トルクおよび／または回転を拡張部材に、約１対１のトルク比で伝送し得、従って、焼灼構造体１６０の中心を、以前の焼灼構造体１６０の位置から１８０度逆の位置に再位置決めし得る。
【００５９】
全周エリアを焼灼するための、全周に及ばない焼灼構造体の使用は、一般に、この全周エリアを焼灼するために、１回または１回より多くの再位置決め動作を包含し得る。全周に及ばない焼灼構造体の周が、処置される体腔の全周の半分と等しくない場合、再位置決めおよびその後の焼灼は、焼灼構造体と先に焼灼されたエリアとの重なりをもたらし得る。いくつかの実施形態において、先に焼灼された体腔の領域と重なる電極領域が選択的にオフに切り替えられ得、そして／または先に焼灼された体腔の領域と重ならない電極領域が選択的にオンに切り替えられ得る。
【００６０】
ここで図７Ａ〜図７Ｅを参照すると、全周に及ばない焼灼構造体を使用する、様々な直径の体腔の２回配置全周焼灼パターンが示されている。いくつかの実施形態において、焼灼構造体は、複数の電極からなる電極領域、あるいは、体腔の関連する領域７０４、７０６、７０８、７１０、７１２を焼灼するように配置された複数の長手軸方向電極ゾーンに隔離された１個の電極を備え得る。電極領域は、図１Ｃおよび図４の複数の電極ゾーン１６１、１６２に隔離された１個の電極１６９の一例であり得る。さらに、または代替的に、電極領域は、図５の複数の長手軸方向電極１６９−ａ、１６９−ｂの一例であり得る。いくつかの実施形態において、複数の長手軸方向電極または複数の長手軸方向電極ゾーンのセットにおける他のいずれの長手軸方向電極領域よりも大きい幅を有する中心長手軸方向電極領域の両側に、より小さい幅の領域の対称配置があり得る。全周焼灼が、２回の焼灼構造体配置に関連して示される。１回目の焼灼構造体配置において、全ての長手軸方向電極領域は、ある期間にわたって使用可能にされ、全ての長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンによって規定される、関連する腔領域７０４−ａ、７０６−ａ、７０８−ａ、７１０−ａ、７１２−ａを焼灼する。焼灼構造体の１回の１８０度の回転の結果、この焼灼構造体は、２回目の配置を得る。この２回目の配置が１回目の配置により焼灼された腔領域と重なる程度は、部分的に、その体腔の直径に依存する。
【００６１】
ここで図７Ａを参照すると、特定の腔直径について、両端の電極領域は、それらの関連する焼灼領域７０４−ｂ、７０６−ｂ、７１０−ｂ、７１２−ｂが、先に焼灼された領域７０４−ａ、７０６−ａ、７１０−ａ、７１２−ａと完全に重なるように位置決めされる。ここで図７Ｂを参照すると、特定の他の腔直径について、電極領域は、それらの関連する焼灼領域７０４−ｂ、７１２−ｂが、先に焼灼された領域７０４−ａ、７１２−ａと完全に重なるように位置決めされる。重なる焼灼領域７０４−ｂ、７１２−ｂに関連する電極領域を使用可能にすると、先に焼灼された腔領域７０４−ａ、７１２−ａを過剰に焼灼し得る。いくつかの実施形態において、重なる電極領域は、使用可能にされず、従って、未焼灼領域７０８−ｂを完全に焼灼しながら、重なる焼灼領域７０４−ａ、７０６−ａ、７１０−ａ、７１２−ａの過剰焼灼を排除する。
【００６２】
ここで図７Ｃを参照すると、特定の他の腔直径について、両端の電極領域は、いくつかの関連する焼灼領域７０４−ｂ、７１２−ｂが、先に焼灼された領域７０６−ａ、７１０−ａと完全に重なり、そして他の関連する焼灼領域７０６−ｂ、７１０−ｂが、先に焼灼された領域７０４−ａ、７１２−ａと部分的に重なるように、位置決めされる。重なる焼灼領域に関連する電極領域を使用可能にすると、先に焼灼された領域７０４−ａ、７０６−ａ、７１０−ａ、７１２−ａの全てまたはその一部を過剰に焼灼し得る。いくつかの実施形態において、最も外側の両端の電極は使用可能にされず、従って、重なる焼灼領域７０６−ａ、７１０−ａの過剰焼灼を排除し、そして最も内側の両側の電極は使用可能にされず、従って、未焼灼領域７０８−ｂを完全に焼灼しながら、重なる焼灼領域７０４−ａ、７１２−ａの過剰焼灼を減少させる。
【００６３】
ここで図７Ｄを参照すると、特定の他の腔直径について、両端の電極領域は、関連する焼灼領域７０４−ｂ、７１２−ｂが、先に焼灼された領域７０４−ａ、７１２−ａに部分的に重なるように位置決めされる。重なる焼灼領域に関連する電極領域を使用可能にすると、先に焼灼された領域７０４−ａ、７１２−ａの一部分を過剰に焼灼し得る。いくつかの実施形態において、最も外側の両端の電極領域は使用可能にされず、従って、未焼灼領域７０８−ｂを完全に焼灼しながら、重なる領域７０４−ａ、７１２−ａの過剰焼灼を減少させる。
【００６４】
ここで図７Ｅを参照すると、焼灼構造体の弧長の２倍に等しい腔直径について、両端の電極領域は、関連する焼灼領域７０４−ｂ、７０６−ｂ、７０８−ｂ、７１０−ｂ、７１２−ｂのいずれもが、先に焼灼された領域７０４−ａ、７０６−ａ、７０８−ａ、７１０−ａ、７１２−ａのいずれとも重ならないように位置決めされ得る。全ての電極領域が、１回目の焼灼構造体配置と２回目の焼灼構造体配置との両方について使用可能にされ、先に焼灼された領域７０４−ａ、７０６−ａ、７０８−ａ、７１０−ａ、７１２−ａのいずれの過剰焼灼も伴わない。
【００６５】
いくつかの実施形態において、焼灼構造体は、焼灼領域の重なりの程度を減少させ、従って、過剰な焼灼の程度を減少させるように構成された、均一な幅または様々な幅のいずれかの複数の長手軸方向電極ゾーンに隔離された、大きい１個の電極を備える。ここで図８を参照すると、いくつかの実施形態において、拡張部材１２０の外周より小さい焼灼構造体１６０は、均一な幅の隣接する長手軸方向電極ゾーン８０２に隔離された、１個の電極を備え得る。図８〜図１０の焼灼構造体１６０は、図１Ａおよび／または図１Ｂの焼灼構造体の一例であり得る。特定の例において、狭い幅の電極隔離部８０２は、重なりの程度、および従って過剰な焼灼の程度が、１つまたは１つより多くの両端の長手軸方向電極ゾーンをオフに切り替えることによって、さらに減少され得るように、実施され得る。さらに、または代替的に、均一な幅または様々な幅の電極領域を有する焼灼構造体は、複数の電極と一緒に実施され得る。
【００６６】
他の代替の長手軸方向電極ゾーンパターンは、重なる焼灼領域によりもたらされる過剰な焼灼が減少され得るように、すなわち、例えば、対称な長手軸方向電極構成のバリエーションで実施され得る。ここで図９を参照すると、単純な両側対称の構成が示されている。いくつかの実施形態において、同数の長手軸方向電極ゾーンが、この電極の長さ方向での中心点の両側に、この中心点に隣接して、これらの電極ゾーンが、これらの２つの最も中心寄りの電極ゾーンから開始して最も大きいものから最も小さいものへの順になるように、位置決めされる。例えば、２個の大きい長手軸方向電極ゾーン９０２、９０４は、電極の中心点９１０の両側に、この中心点に隣接して位置決めされ得る。より小さい長手軸方向電極ゾーン９０６、９０８は、２つの大きい長手軸方向電極ゾーン９０２、９０４のそれぞれの、反対側の縁部に隣接して位置決めされ得る。重なりの程度、および従って、過剰な焼灼の程度は、１つまたは１つより多くの両端の長手軸方向電極ゾーンをオフに切り替えることによって、さらに減少され得る。さらに、または代替的に、均一な幅または様々な幅の電極領域を有する焼灼構造体は、複数の電極と一緒に実施され得る。
【００６７】
特定の例において、複数の長手軸方向電極ゾーンのセットにおける電極上の他のいずれの長手軸方向電極ゾーンよりも大きい長さを有する中心長手軸方向電極ゾーンの両側に、より小さい長さの長手軸方向電極ゾーンの対称構成が置かれる。ここで図１０を参照すると、２組の長手軸方向電極ゾーン１００４、１００６、１００８、１０１０は、中心の大きい長手軸方向電極ゾーン１００２の両側に、この中心の大きい長手軸方向電極ゾーンに隣接して位置決めされる。最も外側の２個の小さい長手軸方向電極ゾーン１００８、１０１０の合わせた弧長は、最も内側の２個の小さい長手軸方向電極ゾーン１００４、１００６の合わせた弧長に等しくあり得、そして中心の大きい長手軸方向電極ゾーン１００２の弧長に等しくあり得る。重なりの程度、および従って、過剰な焼灼の程度は、１つまたは１つより多くの両端の長手軸方向電極ゾーンをオフに切り替えることによって、さらに減少され得る。さらに、または代替的に、電極領域構成は、複数の電極と一緒に実施され得る。
【００６８】
２つまたは２つより多くの長手軸方向電極ゾーンは、長手軸方向電極ゾーンの連結されたセットが、１個のワイヤまたはチャネルにわたる１個の切替機構から、同時に使用可能および使用不能にされ得るように、電気的に連結され得る。いくつかの実施形態において、最も外側の２つの長手軸方向電極ゾーンは、互いに電気的に連結され、そして最も内側の２つの長手軸方向電極ゾーンもまた、互いに電気的に連結される。電源１０５（例えば、図２を参照のこと）は、これらの電気的に連結された電極ゾーンを使用可能および使用不能にするように構成された、自動および／または手動の切替機構を備え得る。いくつかの実施形態において、別の切替機構は、１つまたは１つより多くの伝送ライン１７０を電源１０５から受け取る。この別の切替機構は、逆マルチプレクサとして働き得、電源のチャネルの数を拡大し、従って、可能な長手軸方向電極ゾーンの数を潜在的に増大させる。さらに、または代替的に、電気的に連結された１つまたは１つより多くの電極領域は、複数の電極と一緒に実施され得る。
【００６９】
ここで図１１Ａ〜図１１Ｃを参照すると、電極パターンは、処置されるべき部位の長さ、食道の場合には、処置の部位の粘膜および粘膜下組織の深さ、ならびに他の要因に依存して、変わり得る。電極パターン１１０２〜１２０８は、図４および図５の電極アレイ１６３を含まれる電極パターンの一例であり得る。電極アレイパターンは、種々の構成（例えば、周方向の配向または長手軸方向の配向）で配置され得る、特定の電極要素からなり得る。電極要素は、電極アレイの伝導性要素である。いくつかの例において、電極要素は、互いに並列に整列され得る。電極要素の密度は、焼灼処置の深さに影響を与え得る。長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンパターンは、軸方向、または１つもしくは１つより多くの電極を横切る横断方向に整列され得るか、あるいは直線状もしくは非直線状の並列マトリックスに、または直列の双極対もしくは単極電極に形成され得る。
【００７０】
１つまたは１つより多くの異なるパターンが、焼灼構造体１６０の種々の位置に連結され得る。例えば、電極アレイは、図１１Ａ〜図１１Ｃに示されるように、双極軸方向のインターレースしたフィンガー電極のパターン１１０２、２ｍｍの隔たりを有する６個の双極リング１１０４、または１ｍｍの隔たりを有する単極矩形１１０４を備え得る。他の適切なＲＦ電極パターンが使用され得、これには、図１２Ａ〜図１２Ｄに示されるパターンが挙げられるが、これらに限定されない。パターンとしては、例えば、０．３ｍｍの隔たりを有する双極軸方向のインターレースしたフィンガー電極１２０２、０．３ｍｍの隔たりを有する単極バンド１２０４、０．３ｍｍの隔たりを有する双極リング１２０６、および／または０．２５４８ｍｍの隔たりを有する波形電極（ｕｎｄｕｌａｔｉｎｇ  ｅｌｅｃｔｒｏｄｅ）１２０８が挙げられ得る。
【００７１】
処置の深さは、操作者による、本明細書中に記載される例に記載されるような適切な処置パラメータの選択によって制御され得る。処置の深さに影響を与え得る１つのパラメータは、電極要素の密度であり得る。電極要素間の間隔が減少すると、罹患組織の処置の深さもまた減少する。電極要素の間隔が非常に狭いと、電流が制限され得、浅い深さへの抵抗加熱が生じ、その結果、粘膜下層の損傷および加熱が最小にされる。ＲＦエネルギーを使用する食道組織の処置について、隣接する電極要素間の間隔が、（ｉ）３ｍｍ以下、（ｉｉ）２ｍｍ以下、（ｉｉｉ）１ｍｍ以下、（ｉｖ）０．５ｍｍ以下、（ｖ）０．３ｍｍ以下、または（ｖｉ）０．１以下などであることが望ましくあり得る。
【００７２】
２回配置全周焼灼手順において、焼灼構造体の２回目の配置の後に、未焼灼領域が識別され、そして対応する長手軸方向電極および／または電極ゾーンが、使用可能にされるために選択される。いくつかの実施形態において、処置エリアの未焼灼領域は、長手軸方向電極領域と目視で比較される。ここで図１３を参照すると、システム１３００の遠位部分は、長手軸方向電極領域の目視識別を補助するように構成された、視覚インジケータを備え得る。拡張部材１２０は、図１Ａ、図１Ｂ、図４および／または図５の拡張部材１２０の一例であり得る。いくつかの実施形態において、焼灼構造体１６０は、拡張部材１２０に取り付けられる。焼灼構造体１６０は、複数の長手軸方向電極領域１３０２、１３０４、１３０６を備える。この拡張部材は、長手軸方向電極領域１３１０の境界と一列に整列した視覚インジケータ１３０８（例えば、印刷された線またはペイントされた線）を備え得る。図１４を参照すると、伝送ライン１７０を焼灼構造体１６０と接続するトレース１４０２は、長手軸方向電極領域１４０４の境界と一列に整列し得る。焼灼構造体１６０は、図１Ａ、図１Ｂ、図４および／または図５の焼灼構造体１６０の一例であり得る。これらおよび他の視覚インジケータは、焼灼構造体１６０の位置、および長手軸方向電極領域１３０２、１３０４、１３０６と、周方向処置部位の焼灼腔領域の縁部との整列を、位置決めならびに／あるいは確認する際に、操作者を補助するための手掛りとして働き得る。
【００７３】
いくつかの実施形態において、拡張部材１２０（例えば、図１を参照のこと）は、例えばポリウレタンなどの材料から作製された、１つまたは１つより多くの非柔軟バルーン１５０１を備える。拡張部材１２０は、図１Ａおよび／または図１Ｂの拡張部材１２０の一例であり得る。ここで図１５Ａを参照すると、いくつかの実施形態において、拡張部材１２０は、非透過性障壁１５１０によって分離された２個のチャンバ１５０４、１５０６を有する非柔軟バルーン１５０１を備える。代替の実施形態において、この拡張部材は、２個の非柔軟バルーンを備える。焼灼構造体１６０は、これらのチャンバのうちの一方１５０６（能動チャンバ）の表面に取り付けられ得、その結果、全ての長手軸方向電極領域１５０８、１５１２、１５１４が、能動チャンバ１５０６に関連付けられる。受動チャンバ１５０４は、長手軸方向電極領域１５０８、１５１２、１５１４がいずれも存在しないことによって規定され得る。拡張部材１２０は、先に記載された方法に従って、腔１５０２に挿入され得る。ここで図１５Ｂを参照すると、拡張部材１２０が所望の最初の配置を得ると、能動チャンバ１５０６は、例えば、電源１０５または携帯型圧縮機１１２（例えば、図１Ｂを参照のこと）によって完全に拡張され得、その結果、全ての長手軸方向電極領域が完全に展開される。ここで図１５Ｃを参照すると、一旦、能動チャンバ１５０６が完全に膨張され得ると、受動チャンバ１５０４は、長手軸方向電極領域１５０８、１５１２、１５１４を腔１５０２の内側表面と強制的に係合させるために充分な圧力で、受動チャンバ１５０４の表面が焼灼構造体１６０と係合するまで、膨張させられ得る。腔１５０２の内側の周がこの拡張部材の周より小さくあり得る場合、この受動チャンバは完全には膨張させられないかもしれない。
【００７４】
ここで図１６を参照すると、いくつかの実施形態において、拡張部材１２０は、非常に柔軟な材料（例えば、シリコーン）から作製されたバルーン１６０２を備える。拡張部材１２０は、図１Ａ、図１Ｂ、図１Ｃ、図４、図５、図１３、および／または図１４の拡張部材１２０の一例であり得る。いかなる構造的拘束も存在しない場合、この非常に柔軟なバルーン１６０２の受動エリア１６０４は、過剰に膨張し得る。例えば、拡張部材の遠位端４０４が腔１６０６を越えて室１６０８内まで延びる場合、受動セクション１６０４は過剰に膨張し得、このことは、焼灼構造体１６０の不適切な付着および処置エリアの不均一な係合をもたらし得る。ここで図１７を参照すると、いくつかの実施形態において、この非常に柔軟なバルーンは、拘束されないエリアにおいて柔軟な材料に加えられるひずみを減少するように構成された、２つのデュロメーターで共成形され得る。このバルーンは、このバルーンの長さの一部分に沿うかまたはこのバルーンの全長に沿い、周方向への伸張を可能にするように構成された、狭い肋骨様の構造体１７０２を備え得る。代替の実施形態は、長手軸方向伸張の程度を拘束するように構成された、オーバーモールドされた繊維および／または類似の複合構造体を備える。
【００７５】
図１８を参照すると、本明細書中に記載されるシステムおよび／またはデバイスの種々の実施形態を使用する一般方法１８００が、種々の実施形態に従って示されている。例えば、方法１８００は、システム１００、拡張部材１２０、焼灼構造体１６０、トルク制動ハンドル要素１７１、ならびに／あるいは他のデバイスおよび／または構成要素の種々の実施形態を利用して、実施され得る。ブロック１８０２において、拡張部材１２０の全周に及ばない焼灼構造体１６０と拡張部材１２０とが、体腔に挿入される。ガイドアセンブリ１６５は、拡張部材１２０がガイドアセンブリ１６５上を通過して焼灼構造体１６０を体腔の内側の標的処置エリアに送達し得るように、使用され得る。
【００７６】
ブロック１８０４において、拡張部材１２０は、焼灼構造体１６０が、体腔の全周未満である、体腔の周方向処置エリアの第一の部分に係合するように、拡張させられ得る。いくつかの例において、拡張部材１２０は、非常に柔軟なバルーンを備える。いくつかの実施形態において、電源１０５および／または携帯型圧縮機１１２が、拡張部材１２０を拡張させるために使用され得る。
【００７７】
ブロック１８０６において、エネルギーが、焼灼構造体１６０を通して、体腔の全周未満である、体腔の周方向処置エリアの第一の部分に送達され得る。いくつかの実施形態において、焼灼構造体１６０は、様々な幅の、２つまたは２つより多くの長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンを備える。いくつかの実施形態において、焼灼構造体１６０は、選択的に使用可能にされるかまたは選択的に使用不能にされるように構成された、２つまたは２つより多くの長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンを備える。
【００７８】
ここで図１９を参照すると、ブロック１９０２において、いくつかの実施形態において、この体腔の一部分の第二の位置が、１つまたは１つより多くの方法（例えば、腔組織およびシステム１００の目視調査、焼灼の前後での組織のインピーダンスの測定、または発電機などの電源を使用する自動プロセス）によって決定され得る。例えば、方法１９００は、図１３の視覚インジケータ１３０８および図４の視覚インジケータ１４０２の種々の実施形態を利用して、実施され得る。方法１９００は、図１８の方法１８００の一例であり得る。
【００７９】
図１８を再度参照すると、ブロック１８０８において、周方向処置エリアの第一の部分にエネルギーを送達した後に、拡張部材が体腔内でより容易に移動するように構成され得るように、拡張部材１２０を収縮させる。ブロック１８１０において、焼灼構造体１６０および拡張部材１２０は、体腔に対して回転させられ、そして最初の焼灼のために得られた位置とは異なる第二の位置が得られ得る。いくつかの実施形態において、この回転の程度は、約１８０度である。トルク制動ハンドル要素１７１が、この１８０度の回転を行うために使用され得る。
【００８０】
ブロック１８１２において、第二の位置が得られたら、拡張部材１２０は、焼灼構造体１６０が、体腔の全周未満である、体腔の周方向処置エリアの第二の部分と係合し得るように、拡張させられ得る。いくつかの実施形態において、焼灼構造体１６０は、選択的に使用可能にされるかまたは選択的に使用不能にされるように構成された、２つまたは２つより多くの長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンを備える。
【００８１】
ブロック１８１４において、エネルギーが、焼灼構造体１６０を通して、体腔の全周未満である、体腔の周方向処置エリアの第二の部分に送達され得る。いくつかの例において、長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンの総数未満が、選択的にオンおよび／またはオフに切り替えられる。特定の場合において、長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンの選択的な活性化切替は、未焼灼の周方向処置エリアの全てまたは一部分を焼灼するために適切な方法で、実施され得る。他の工程もまた、種々の実施形態によって利用され得る。
【００８２】
図２０を参照すると、本明細書中に記載されるシステムおよび／またはデバイスの種々の実施形態を使用する一般方法２０００が、種々の実施形態に従って示される。例えば、方法２０００は、システム１００、拡張部材１２０、１つもしくは１つより多くの非柔軟バルーン１５０１、焼灼構造体１６０、トルク制動ハンドル要素１７１、ならびに／あるいは他のデバイスおよび／または構成要素の種々の実施形態を利用して、実施され得る。
【００８３】
ブロック２００２において、拡張部材１２０の全周に及ばない焼灼構造体１６０と拡張部材１２０とが、体腔に挿入される。ガイドアセンブリ１６５は、拡張部材１２０がガイドアセンブリ１６５上を通過して焼灼構造体１６０を体腔の内側の標的処置エリアに送達し得るように、使用され得る。いくつかの実施形態において、拡張部材１２０は、第二のバルーンに連結された第一のバルーンを備える。別の実施形態において、拡張部材１２０は、マルチチャンババルーン（例えば、二重チャンババルーン）を備える。特定の例において、焼灼構造体１６０は、長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンの折り畳みおよび／または挟まりを回避する様式で、折り畳まれるように構成される。
【００８４】
ブロック２００４において、第一のバルーンまたはマルチチャンババルーンの第一のチャンバが拡張させられ得る。いくつかの実施形態において、第一のバルーンは、焼灼構造体１６０と連結される。別の実施形態において、第一のチャンバの一部分が、焼灼構造体１６０と連結される。第一のバルーンまたは第一のチャンバは、焼灼構造体１６０が完全に展開されるように、拡張させられ得る。いくつかの実施形態において、電源１０５および／または携帯型圧縮機１１２が、第一のバルーンまたはマルチチャンババルーンの第一のチャンバを拡張させるために使用され得る。
【００８５】
ブロック２００６において、第二のバルーンまたはマルチチャンババルーンの第二のチャンバが拡張させられ得る。第二のバルーンまたは第二のチャンバは、長手軸方向電極領域を腔の内側表面と強制的に係合させるために充分な圧力で、第二のバルーンまたは第二のチャンバの表面がこの腔の内側表面と係合するまで、拡張させられ得る。腔１５０２の内側の全周がこの拡張部材の全周未満であり得る場合、第二のバルーンまたは第二のチャンバは、完全には拡張させられないかもしれない。特定の例において、長手軸方向支持体がこの拡張部材に連結されて、この拡張部材の長手軸方向への膨張を制限する。いくつかの実施形態において、電源１０５および／または携帯型圧縮機１１２が、第二のバルーンまたはマルチチャンババルーンの第二のチャンバを拡張させるために使用され得る。
【００８６】
ブロック１８０６において、エネルギーが、焼灼構造体１６０を通して、体腔の全周未満である、体腔の周方向処置エリアの第一の部分に送達され得る。いくつかの実施形態において、焼灼構造体１６０は、様々な幅の、２つまたは２つより多くの長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンを備える。いくつかの実施形態において、焼灼構造体１６０は、選択的に使用可能にされたり選択的に使用不能にされたりするように構成された、２つまたは２つより多くの長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンを備える。特定の例において、焼灼構造体１６０は、双極電極アレイを備える。
【００８７】
ブロック２００８において、周方向処置エリアの第一の部分にエネルギーを送達した後に、拡張部材１２０が体腔内でより容易に移動するように構成され得るように、拡張部材１２０を収縮させる。ブロック１８１０において、焼灼構造体１６０および拡張部材１２０は、体腔に対して回転させられ、そして１回目の焼灼のために得られた位置とは異なる第二の位置が得られ得る。いくつかの実施形態において、この回転の程度は、約１８０度である。トルク制動ハンドル要素１７１が、この１８０度の回転を行うために使用され得る。
【００８８】
ブロック２０１０において、第一のバルーンまたはマルチチャンババルーンの第一のチャンバが拡張させられ得る。いくつかの実施形態において、第一のバルーンは、焼灼構造体１６０と連結される。別の実施形態において、第一のチャンバの一部分が、焼灼構造体１６０と連結される。第一のバルーンまたは第一のチャンバは、焼灼構造体１６０が完全に展開され得るように、拡張させられ得る。いくつかの実施形態において、電源１０５および／または携帯型圧縮機１１２が、第一のバルーンまたはマルチチャンババルーンの第一のチャンバを拡張させるために使用され得る。
【００８９】
ブロック２０１２において、第二のバルーンまたはマルチチャンババルーンの第二のチャンバが拡張させられ得る。第二のバルーンまたは第二のチャンバは、第二のバルーンまたは第二のチャンバの表面が、腔の内側表面と、長手軸方向電極領域をこの腔の内側表面と強制的に係合させるために充分な圧力で係合するまで、拡張させられ得る。腔１５０２の内側の全周がこの拡張部材の全周未満であり得る場合、第二のバルーンまたは第二のチャンバは、完全には拡張させられないかもしれない。いくつかの実施形態において、電源１０５および／または携帯型圧縮機１１２が、第一のバルーンまたはマルチチャンババルーンの第一のチャンバを拡張させるために使用され得る。
【００９０】
ブロック１８１４において、エネルギーが、焼灼構造体１６０を通して、体腔の全周未満である、体腔の周方向処置エリアの第二の部分に送達され得る。いくつかの例において、長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンの総数未満が、選択的にオンおよび／またはオフに切り替えられる。特定の場合において、長手軸方向電極または長手軸方向電極ゾーンの選択的な活性化切替は、未焼灼の周方向処置エリアの全てまたは一部分を焼灼するために適切な方法で、実施され得る。他の工程もまた、種々の実施形態によって利用され得る。
【００９１】
上記説明は、例を提供するのであり、種々の実施形態の範囲、応用可能性または構成を限定することは意図されない。むしろ、これらの説明および／または図は、当業者に、種々の実施形態を実施することを可能にする説明を提供する。種々の変更が、要素の機能および配置においてなされ得る。
【００９２】
従って、種々の実施形態は、適切である場合、種々の手順または構成要素を省略し得るか、置き換え得るか、または追加し得る。例えば、方法は、記載される順序とは異なる順序で実施され得ること、および種々の工程が追加され得るか、省略され得るか、または組み合わせられ得ることが、理解されるべきである。また、特定の実施形態に関して記載される局面および要素は、他の種々の実施形態において組み合わせられ得る。以下のシステム、方法、およびデバイスは、個々にかまたは集合的に、より大きいシステムの構成要素であり得、ここで他の手順が、それらの用途に優先し得るか、または他の方法で改変し得ることもまた、理解されるべきである。
【００９３】
特定の実施形態の上記説明は、図示および説明の目的で提示された。これらは、排他的であることも、開示される正確な形態に本発明を限定することも意図されず、明らかに、多くの改変およびバリエーションが、上記教示を考慮して可能である。これらの実施形態は、種々の実施形態の原理およびその実用的な応用を説明することにより、当業者が、意図される特定の用途に合うように、種々の改変を伴う種々の実施形態を利用することを可能にする目的で、選択され、記載された。種々の実施形態の範囲は、添付の特許請求の範囲およびその均等物によって規定されることが、意図される。
【符号の説明】
【００９４】
１００  システム
１０５  電源
１１５  支持シャフト
１４２  カテーテル
１２０  拡張部材
１６０  焼灼構造体
１６５  ガイドアセンブリ
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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