(57)【要約】      （修正有）【課題】使用中におけるローラの高温化を抑え、もって外輪及び内輪の相対的な回転運動の円滑化を図ることができるローラ軸受を提供する。【解決手段】内周面の周方向に沿って転走面が形成された外輪１と、外輪１の転走面１１と対向する転走面２１が外周面に沿って形成された内輪２と、外輪１の転走面１１及び内輪２の転走面２１が互いに対向して形成されたローラ転走路３０に配列されると共に自転軸が外輪１又は内輪２の回転軸に対して傾斜した多数のローラ３と、を備え、外輪１又は内輪２は、周方向に沿って貫通して中空に形成された冷却流路５ａ，５ｂを有し、外輪１又は内輪２の少なくとも一方は、長手方向に沿って冷却流路５ａ，５ｂを有する一乃至複数の直線状部材を曲げ加工し、当該直線状部材の端面を接合して環状に形成される。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内周面の周方向に沿って転走面が形成された外輪と、この外輪の転走面と対向する転走面が外周面に沿って形成された内輪と、外輪の転走面及び内輪の転走面が互いに対向して形成されたローラ転走路に配列されると共に自転軸が前記外輪又は内輪の回転軸に対して傾斜した多数のローラと、を備え、
前記外輪又は内輪は、周方向に沿って貫通して中空に形成された冷却流路を有し、
前記外輪又は内輪の少なくとも一方は、長手方向に沿って前記冷却流路を有する一乃至複数の直線状部材を曲げ加工し、当該直線状部材の端面を接合して環状に形成されることを特徴とするローラ軸受。
【請求項２】
前記冷却流路は、前記外輪又は内輪の転走面の中心を通る法線上に形成されていることを特徴とする請求項１記載のローラ軸受。
【請求項３】
前記外輪又は内輪には、外部から冷却媒体が流入する供給孔及び冷却媒体を外部へと導く排出孔が半径方向に沿って形成され、
前記供給孔及び排出孔は、前記直線状部材の接合面を挟むようにして前記冷却流路に接続されていることを特徴とする請求項２記載のローラ軸受。
【請求項４】
前記外輪及び内輪は一対の転走面が互いに直交した軌道溝を有し、
前記ローラ転走路は、前記外輪の軌道溝と内輪の軌道溝が互いに対向して形成され、
このローラ転走路には、隣接するローラの自転軸が互いに直交するようにして複数のローラが組み込まれていることを特徴とする請求項１記載のローラ軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、各種工作機械等の旋回部分に使用され、内輪と外輪との間にローラの転走路が形成されたローラ軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
前記ローラ軸受としては、特許文献１に開示されるものが知られている。この特許文献１に開示されたローラ軸受は所謂クロスローラ軸受に係り、外輪と内輪との間に周方向に沿って一列のローラ転走路が形成されると共に、このローラ転走路に複数のローラが配列されている。そして、前記内輪と外輪の相対的な回転運動に伴い、前記ローラが転走路内を自転しながら公転するように構成されている。
【０００３】
また、外輪の内周面には断面Ｖ字状の転走溝が一条形成される一方、内輪の外周面にも断面Ｖ字状の転走溝が一条形成されており、これらの転走溝が互いに対向することにより前記ローラ転走路が外輪と内輪との間に形成されるようになっている。このローラ転走路に収容された各ローラは、その自転軸が内輪及び外輪の回転軸に対して４５度の角度で傾斜しており、更に、隣接するローラ同士の自転軸が互いに９０度の角度で交差している。これにより、このクロスローラ軸受では内輪及び外輪の回転軸に平行な方向から作用するアキシアル荷重や前記回転軸に直交する方向から作用するラジアル荷重等、あらゆる方向から内輪及び外輪に作用する荷重を負荷できるようになっている。このクロスローラ軸受は、前記外輪の外周面を機械装置等のハウジングで覆うようにして外輪を機械装置等に固定する一方、内輪を回転軸に固定して使用することが多い。
【０００４】
このようなクロスローラ軸受では、前記ローラの自転軸が内輪及び外輪の回転軸に対して傾斜しているため、ローラが外輪と内輪の間で転動する上で差動滑りを伴う。このため、ローラ軸受の使用によりローラと各転走溝との間で摩擦熱が発生し、前記外輪及び内輪が半径方向に熱膨張してしまう。それ故、上記使用態様では外輪の熱膨張がハウジングにより抑えられる一方、内輪は半径方向の変位が抑制された外輪に向けて熱膨張してしまう。その結果外輪及び内輪とローラとの圧接力が増大し、これによりローラと外輪及び内輪との間で発生する摩擦熱が増大してしまう。その結果前記内輪及び外輪の更なる熱膨張を招き、外輪及び内輪とローラとの圧接力が過度に増大するといった悪循環に陥り、もって前記内輪及び外輪の円滑な回転運動が阻害されてしまうとの課題があった。
【０００５】
このような課題に対して、従来のローラ軸受では内外輪の半径方向に沿って形成された油穴を設け、この油穴を介して霧状の潤滑剤と空気とを混合させた所謂オイルエアをローラ転走路内に注入し、これによりローラ転走路の潤滑及び内外輪の冷却を図り、もって外輪及び内輪の熱膨張を抑えていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平０５−０４４７２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、前記油穴からなる冷却構造の場合、オイルエアが前記ローラ転走路の全周に行きわたらず、オイルエアが注入される油穴の周辺や当該油穴とローラ転走路との連結箇所など、内外輪の局所的な冷却は可能であったが、内外輪全体を冷却することは難しかった。このため、外輪及び内輪の熱膨張を抑えられず、外輪及び内輪の円滑な回転運動を達成できていなかった。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明はこのような問題点に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、使用中における内輪及び外輪の高温化を抑え、もって外輪及び内輪の相対的な回転運動の円滑化を図ることができるローラ軸受を提供することにある。
【０００９】
すなわち、本発明は、内周面の周方向に沿って転走面が形成された外輪と、この外輪の転走面と対向する転走面が外周面に沿って形成された内輪と、外輪の転走面及び内輪の転走面が互いに対向して形成されたローラ転走路に配列されると共に自転軸が前記外輪又は内輪の回転軸に対して傾斜した多数のローラと、を備え、前記外輪又は内輪は、周方向に沿って貫通して中空に形成された冷却流路を有し、前記外輪又は内輪の少なくとも一方は、長手方向に沿って前記冷却流路を有する一乃至複数の直線状部材を曲げ加工し、当該直線状部材の端面を接合して環状に形成される。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、長手方向に沿って前記冷却流路を有する一乃至複数の直線状部材を曲げ加工し、当該直線状部材の端面を接合して環状に形成することにより、前記冷却流路を有する外輪又は内輪を製造することができる。その結果、前記冷却流路内に冷却媒体を流すことで使用により外輪又は内輪が高温化するのを防止することができ、もって内外輪の更なる熱膨張を抑えることができ、外輪及び内輪の相対的な回転運動を円滑化させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明を適用したローラ軸受の実施形態の一例を示す斜視図である。
【図２】図１に示すローラ軸受の回転軸方向に沿った断面図である。
【図３】転走路内おけるローラの配列構造を示す切欠き平面図である。
【図４】前記外輪を示す切り欠き斜視図である。
【図５】前記内輪を示す切り欠き斜視図である。
【図６】前記冷却流路と前記転走路を形成する転走面との配置関係を示す模式図である。
【図７】前記外輪及び内輪を形成する直線状部材を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
図１及び図２は本発明を適用したローラ軸受の一実施例を示す斜視図及び断面図である。このローラ軸受は、環状に形成された外輪１と、外輪１と同じく環状に形成された内輪２と、これら外輪１と内輪２との間に荷重を負荷しながら転動する多数のローラ３とから構成され、前記ローラ３の転動によって外輪１と内輪２が相対的に回転自在となるよう組み合わされている。また、前記外輪１及び内輪２のそれぞれには冷却媒体を流すための冷却流路５ａ，５ｂが設けられており、前記ローラ３の転動に起因して発生する摩擦熱を前記外輪１及び内輪２から速やかに取り除くことが可能である。尚、図１では、ローラ軸受の内部構造を理解しやすくするため、外輪１の一部を切り欠いて描いている。
【００１３】
前記内輪２と対向する外輪１の内周面１０には断面略Ｖ字状の軌道溝１１が一条形成され、この軌道溝１１は外輪１の周方向に沿って形成されている。この軌道溝１１は２つの転走面１１ａ，１１ｂが互いに直角に交わることによって形成されており、各転走面１１ａ，１１ｂは内輪１の回転軸Ｏに対して４５度傾斜している。また、外輪１にはこれを回転軸Ｏ方向へ貫通するようにして固定ボルト（図示せず）の取付孔１２が形成されている。
【００１４】
一方、前記外輪１の内周面１０と対面する内輪２の外周面２０にも断面略Ｖ字状の軌道溝２１が形成され、この軌道溝２１は内輪２の周方向に沿って形成されている。この軌道溝２１は外輪１の軌道溝１１と対向している。この軌道溝２１も軌道溝１１と同様に２つの転走面２１ａ，２１ｂが互いに直角に交わることによって形成されており、各転走面２１ａ，２１ｂは内輪２の回転軸Ｏに対して４５度傾斜している。そして、前記ローラ３を介して外輪１と内輪２が組み付けられた状態では、外輪１の転走面１１ａと内輪２の転走面２１ａが、前記外輪１の転走面１１ｂと内輪２の転走面２１ｂが互いに対向するようになっている。また、前記内輪２にはこれを回転軸Ｏ方向へ貫通するようにして固定ボルト（図示せず）の取付孔２２が形成されている。
【００１５】
内輪２側の軌道溝２１と外輪１側の軌道溝１１は互いに対向してローラ転走路３０が形成され、このローラ転走路３０内に前記ローラ３が複数配列されるようになっている。ここで、前記外輪１及び内輪２には軌道溝１１及び軌道溝２１が一条ずつ形成されていることから、前記外輪１と内輪２との間には一列のローラ転走路３０が形成されている。また、前記軌道溝１１及び軌道溝２１は外輪１及び内輪２の周方向に沿って形成されていることから、ローラ転走路３０は回転軸Ｏを中心とした環状に形成されている。図３に示すように、前記ローラ３はこのローラ転走路３０に配列されており、内輪２と外輪１とが相対的に回転すると、前記ローラ転走路３０内を自転しながら公転する。ローラ転走路３０内には自転軸方向を９０度異ならせた２種類のローラ３ａ，３ｂが存在しており、これらローラ３ａ，３ｂがローラ転走路３０の周方向に沿って交互に配列されている。
【００１６】
また、ローラ３ａは外輪１側の転走面１１ａと内輪２側の転走面２１ａとの間で荷重を負荷しながら転動し、ローラ３ｂは外輪１側の転走面１１ｂと内輪２側の転走面２１ｂとの間で荷重を負荷しながら転動する。すなわち、これらローラ３ａ，３ｂはクロスローラ構造でローラ転走路３０内に配列されており、本実施形態に係るローラ軸受は所謂クロスローラ軸受である。そして、ローラ３ａ及びローラ３ｂに対する荷重作用方向は互いに直交しており、また、各ローラ３ａ，３ｂに対する荷重作用方向は内輪２及び外輪１の回転軸Ｏに対して４５度ずつ傾斜している。従って、このクロスローラ軸受では、内輪２及び外輪１の回転軸Ｏに沿って作用するアキシアル荷重や、かかる回転軸Ｏと直交する方向から作用するラジアル荷重等、あらゆる方向から内輪１又は外輪２に作用する荷重を負荷し得るように構成されている。
【００１７】
更に、互いに隣接するローラ３ａとローラ３ｂとの間にはスペーサ３１が設けられており、このスペーサ３１により、ローラ同士が直接接触するのを防止している。
【００１８】
以上のように構成された本実施形態に係るクロスローラ軸受では、各ローラ３の自転軸が内外輪の回転軸Ｏに対して傾斜していることから、各ローラ３は前記ローラ転走路３０を転走する際に各軌道溝１１，２１との間で差動滑りを伴う。このため、各ローラ３と各軌道溝１１，２１との間で摩擦熱が発生し、前記内輪２が回転軸Ｏを中心として半径方向に熱膨張してしまうおそれがある。ここで、本実施形態に係るクロスローラ軸受は例えば前記外輪１の外周面を機械装置等のハウジングで覆うようにして当該外輪１を機械装置等に固定する一方、内輪２を回転軸Ｏに固定して使用することが多い。この使用態様において、外輪１及び内輪２が熱膨張すると、前記ハウジングによって熱膨張が抑制された外輪１に対して前記内輪２が回転軸Ｏを中心として半径方向に熱膨張してしまう。
【００１９】
この点に鑑み、本実施形態に係るクロスローラ軸受には外輪１及び内輪２に冷却流路５ａ，５ｂが形成されており、かかる冷却流路に冷却媒体を流すことで前記外輪１及び内輪２の積極的冷却が可能となっている。図４及び図５は前記冷却流路を示すものであり、図４は前記外輪１に形成された冷却流路５ａを、図５は前記内輪２に形成された冷却流路５ｂを示している。尚、図４及び図５では、前記冷却流路５の構成を理解しやすくするため、外輪１及び内輪２の一部を切断した状態で外輪１及び内輪２を示している。図４に示されるように、前記外輪１には二列の冷却流路５ａが形成されている。各冷却流路５ａは外輪１の周方向に沿って貫通して中空状に形成され、外輪１の回転軸Ｏを中心とした環状に形成されている。また、各冷却流路５ａの断面形状は円形をなしている。
【００２０】
その一方で、図５に示されるように、前記内輪２にも冷却流路５ｂが二列形成されている。つまり、本実施形態に係るクロスローラ軸受には合計四つの冷却流路５が設けられている。そして、各冷却流路５ｂは内輪２の周方向に沿って貫通して中空状に形成され、内輪２の回転軸Ｏを中心とした環状に形成されている。また、各冷却流路５ｂの断面形状も円形をなしている。尚、図４及び図５では前記冷却流路５ａ，５ｂが断面円形状になっているが、これら冷却流路５ａ，５ｂの断面形状はこれに限定されず、例えば断面四角形であっても差し支えない。
【００２１】
図６は上記構成からなる冷却流路と内外輪に形成された軌道溝との配置関係を示した模式図である。この図６では外輪１における冷却流路５ａと軌道溝１１との配置関係のみを示しているが、内輪２における冷却流路５ｂと軌道溝２１との配置関係も外輪１のこれと同一である。この図６に示されるように、前記外輪１に形成された各冷却流路５ａは、その中心Ｑが前記軌道溝１１を形成する転走面１１ａ，１１ｂの幅方向の中心Ｐを通る法線Ｌ上に設けられるようにして、前記外輪１の内部に形成されている。前記内輪２に形成された各冷却流路５ｂに関しても、その中心Ｑが前記軌道溝２１を形成する転走面２１ａ，２１ｂの幅方向の中心Ｐを通る法線Ｌ上に設けられている。
【００２２】
一方、前記外輪１及び内輪２は、前記冷却流路５ａ，５ｂに冷却媒体を注入するための供給孔５１と、前記冷却流路５ａ，５ｂ内を流れてきた冷却媒体を軸受外部へと誘導する排出孔５２と、有する。図４に示されるように、前記外輪１が有する供給孔５１ａ及び排出孔５２ａは当該外輪１の半径方向に沿って形成され、各冷却流路５ａに対して一つずつ形成されている。また、前記供給孔５１ａ及び排出孔５２ａは互いに前記外輪１の周方向に沿って所定の間隔をおいて設けられている。そして、これら供給孔５１ａ及び排出孔５２ａはその一端が外輪１１の外周面に開口する一方、他端が前記冷却流路５ａに連通している。
【００２３】
尚、図４では各冷却流路５ａに対して供給孔５１ａ及び排出孔５２ａが夫々一つずつ設けられているが、これら供給孔５１ａ及び排出孔５２ａの個数は適宜変更しても差し支えない。また、前記供給孔５１ａ及び排出孔５２ａは外輪１の半径方向に沿って形成されているが、これら供給孔５１ａ及び排出孔５２ａは前記外輪１の回転軸方向に沿って形成されていても差し支えない。
【００２４】
一方図５に示されるように、前記内輪２が有する供給孔５１ｂ及び排出孔５２ｂは内輪２の回転軸に沿って形成されており、各冷却流路５ｂに対して夫々一つずつ形成されている。また、これら供給孔５１ｂ及び排出孔５２ｂは、その一端が前記内輪２の回転軸方向端面に向けて開口する一方、他端は冷却流路５ｂに連通している。また、前記供給孔５１ｂ及び排出孔５２ｂは前記内輪２の周方向に沿って互いに所定の間隔をおいて設けられている。
【００２５】
尚、図５では各冷却流路５ｂに対して供給孔５１ｂ及び排出孔５２ｂが夫々一つずつ設けられているが、これら供給孔５１ｂ及び排出孔５２ｂの個数は適宜変更しても差し支えない。また、これら供給孔５１ｂ及び排出孔５２ｂは内輪２の回転軸方向に沿って形成されているが、当該内輪２の半径方向に沿って形成されていても差し支えない。
【００２６】
本実施形態に係るクロスローラ軸受を使用するに際しては、前記供給孔５１ａ,５１ｂに対して供給ポンプ（図示外）を接続することにより、冷却媒体を冷却流路５ａ,５ｂへ注入することができる。前記供給ポンプによって圧送された冷却媒体は前記冷却流路５ａ,５ｂ内を内外輪の周方向に沿って流れ、外輪１及び内輪２とローラ３との間で発生した摩擦熱を吸収する。そして、摩擦熱を吸収して高温化した冷却媒体は排出孔５２ａ，５２ｂを介して軸受外部へと排出される。このように前記冷却媒体が供給孔５１、冷却流路５、排出孔５２の順に流れることで外輪１及び内輪２の冷却が行われる。
【００２７】
次に、前記冷却流路５ａ，５ｂを備えた外輪１及び内輪２の製造方法について説明する。
【００２８】
図７は前記外輪１及び内輪２の成形材料を示す斜視図である。尚、外輪１及び内輪２の成形部材は同一形状であるため、以下の説明では内輪２の成形部材の説明を省略する。前記成形部材は金属製の直線状部材６であり、断面略矩形状に形成されている。この直線状部材６の一側面には長手方向に沿って前記転走面１１ａ,１１ｂが形成されている。また、この直線状部材６には、前記冷却流路５ａとなる貫通孔６１が長手方向に沿って形成されている。この貫通孔６１は図６を用いて説明したように、その中心が各転走面１１ａ,１１ｂの幅方向の中心を通る法線上に設けられるようにして前記直線状部材６に形成されている。
【００２９】
ここで、本実施形態に係るクロスローラ軸受では、前記貫通孔６１の中心が各転走面１１ａ,１１ｂ，２１ａ，２１ｂの幅方向の中心を通る法線上に設けられるように構成されているが、前記貫通孔６１の成形箇所は厳密に限定されず、内外輪の冷却効率の向上との観点からすれば、貫通孔６１が前記法線上に設けられていれば良い。
【００３０】
このように形成された直線状部材６は、材料となる鋼材に対して引き抜き加工等によって所定の断面形状とし、これと同時に前記転走面１１ａ,１１ｂ及び前記貫通孔６１を成形することで完成する。そして、このようにして成形された単一の直線状部材６を曲げていき、当該直線状部材６の一端面６ａと他端面６ｂを接合して環状に成形する。この直線状部材６の加工により、各転走面１１ａ,１１ｂが連結され、前記軌道溝１１が概ね完成する。また、前記貫通孔６１が連通し、周方向に沿って連続した前記冷却流路５ａが完成するようになっている。このようにして直線状部材６を環状に成形した後、固定ボルトの取付孔１２や前記供給孔５１ａ及び排出孔５２ａを穴あけ加工する。その後、焼き入れ等の熱処理を行ってから前記軌道溝１１の研削加工を行うことで外輪１が完成する。
【００３１】
このようにして外輪１を製造する上で、当該外輪１の真円度を高くするとの観点から、前記直線状部材６を所定の径で連続した螺旋状に曲げ加工し、その後一周した直線状部材６を切断してから直線状部材６の両端面を接合するとの加工が考えられる。このような直線状部材６の製造方法としては電気抵抗溶接の一種であるフラッシュバット溶接等を用いることが可能である。
【００３２】
尚、前記供給孔５１ａ及び排出孔５２ａは環状に成形された直線状部材６に対して加工されるようになっているが、直線状部材６に曲げ加工を施す前に供給孔５１ａ及び排出孔５２ａを加工し、その後に前記直線状部材６に曲げ加工を施すようにしても差し支えない。
【００３３】
一方、上述したように前記内輪２を成形するための直線状部材６も外輪１のそれと同一であり、内輪２も外輪１と同様の方法により成形される。ここで、前記供給孔５１ｂ及び排出孔５２ｂは内輪２の半径方向に沿って形成されているが、製造する内輪２の内径が比較的小さい場合、環状に形成された直線状部材６に対してこれら供給孔５１ｂ及び排出孔５２ｂを形成することは難しい。このような場合には、前記供給孔５１ｂ及び排出孔５２ｂを前記直線状部材６に予め加工しておくことが考えられる。
【００３４】
以上のように構成された本実施形態に係るクロスローラ軸受では、前記直線状部材６を用いて外輪１及び内輪２を製造することにより、前記冷却流路５ａ，５ｂを有する外輪１及び内輪２を完成させることができる。そして、この冷却流路５ａ，５ｂは、クロスローラ軸受の発熱源となる前記内輪１側の軌道溝１１と外輪２側の軌道溝２１と近接した位置に形成されている。このような構成によれば、各冷却流路５ａ，５ｂ内に冷却媒体を流すことでクロスローラ軸受の使用による外輪１及び内輪２の高温化を防ぐことが可能となる。その結果、外輪１及び内輪２の熱膨張を防ぐことができ、もって外輪及び内輪の相対的な回転運動を円滑化させることが可能となる。
【００３５】
また、前記外輪１及び内輪２は前記貫通孔６１を有する直線状部材６に基づいて製造され、この貫通孔６１の構成により前記冷却流路５ａ，５ｂが完成するようになっている。このため、前記直線状部材６を製造する段階で、前記貫通孔６１を発熱源である前記外輪１の軌道溝１１及び内輪２の軌道溝２１に近い位置に設けておけば、前記冷却流路５ａ，５ｂも軌道溝１１,２１に近い位置に形成されることとなる。換言すると、本実施形態に係るクロスローラ軸受によれば、前記外輪１及び内輪２を前記直線状部材６の加工により製造しているため、当該直線状部材６の製造段階において前記冷却流路５ａ，５ｂの成形位置を予め決定することが可能であり、その分ある程度の自由度をもって前記冷却流路５ａ，５ｂを成形することが可能となる。
【００３６】
更に、本実施形態に係るクロスローラ軸受によれば、前記冷却流路５ａ，５ｂをある程度の自由度をもって成形することができるため、各冷却流路５ａ，５ｂを各転走面１１ａ,１１ｂ，２１ａ，２１ｂの幅方向の中心を通る法線上に設けることが可能である。このため、各冷却流路５ａ，５ｂを発熱源である転走面１１ａ,１１ｂ，２１ａ，２１ｂと正対する位置に設けることができる分、冷却効率の向上を図ることが可能である。
【００３７】
また、前記冷却流路５ａ，５ｂをある程度の自由度をもって成形することができるため、例えば前記軌道溝１１を構成する転走面１１ａ，１１ｂから各冷却流路５ａ，５ａまでの距離と、前記軌道溝２１を構成する転走面２１ａ，２１ｂから各冷却流路５ｂ，５ｂまでの距離とを等しくすることができ、もって前記ローラ転走路３０に対して四つの冷却流路５を均等に配置することができる。
【００３８】
ここで、上記実施形態に係るクロスローラ軸受では、前記直線状部材６を環状に成形することにより、前記貫通孔６１が連通し、周方向に沿って連続した前記冷却流路５ａが完成するようになっているが、前記端面６ａと端面６ｂ同士を溶接して接合する際に、端面同士の接合面にて前記貫通孔６１が閉塞するようにしても良い。すなわち、内外輪の周方向の一ヵ所で閉塞した冷却流路５ａ，５ｂを構成するようにしても良い。かかる場合には、前記直線状部材６の端面同士の接合面を挟むようして前記供給孔５１ａ及び排出孔５２ｂを外輪１の周方向に沿って間隔をおいて加工する。
【００３９】
この構成によれば、前記供給孔５１から冷却流路５内に注入された冷却媒体は前記排出孔５２に向けて流れることがなく、前記冷却流路５ａ，５ｂへと流れるようになり、その分適切に外輪１及び内輪２の冷却を行うことが可能となっている。また、前記冷却流路５ａ，５ｂに対して冷却媒体を適宜供給すれば、前記外輪１及び内輪２で発生した熱を吸収して高温化した冷却媒体を冷却流路５ａ，５ｂ内に残留させることなく、前記排出孔５２を介して軸受外部へと排出させることができ、より高い吸熱効果を得ることができる。
【００４０】
尚、上記実施形態に係るクロスローラ軸受では、外輪１及び内輪２両方が前記直線状部材６により成形されているが、外輪１及び内輪２のいずれか一方が前記直線状部材６によって形成される構成であっても差し支えない。また、上記実施形態に係るクロスローラ軸受では、外輪１及び内輪２両方が冷却流路５ａ，５ｂを有しているが、外輪１及び内輪２のいずれか一方が冷却流路を有する構成としても差し支えない。但し、クロスローラ軸受の使用により外輪１及び内輪２両方が熱膨張することを考慮すると、これら外輪１及び内輪２の両方が前記冷却流路を有している方が好ましい。
【００４１】
更に、上記実施形態に係るクロスローラ軸受では、単一の直線状部材６から外輪１及び内輪２を製造しているが、これら外輪１及び内輪２を複数の直線状部材６から製造するようにしても差し支えない。前記外輪１及び内輪２の径が比較的大きい場合には複数の直線状部材６を用いて内外輪を製造する方が比較的容易に内外輪を製造することが可能である。かかる場合に、隣接する直線状部材６同士の接合面にて前記貫通孔６１を閉塞するようにすれば、外輪１及び内輪２の周方向に沿って冷却流路５ａ,５ｂが複数に分割されることとなる。かかる場合には、隣接する直線状部材６同士の接合面を挟むようにして前記供給孔５１及び排出孔５２を成形し、供給孔５１、冷却流路５、排出孔５２の順に形成された冷却構造を外輪１及び内輪２の周方向に沿って複数設けることが考えられる。
【００４２】
更に、上記実施形態にて本願発明をクロスローラ軸受に適用した例を説明したが、本発明は多種多様のローラ軸受に適用することが可能であり、例えば外輪と内輪との間に二列のローラ転走路が形成された複列ローラ軸受等に適用することが可能である。
【符号の説明】
【００４３】
１…外輪、２…内輪、３…ローラ、５ａ，５ｂ…冷却流路、６…直線状部材、６ａ，６ｂ…端面、１０…内周面、１１ａ，１１ｂ，２１ａ，２１ｂ…転走面、３０…ローラ転走路
【図１】
2015040608.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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