(57)【要約】【課題】棒状の対象物を取り巻くように装着されるベルトであって、対象物に対する装着状態でのベルト本体の張力を適切に設定できるものを提供すること。【解決手段】細長く帯状に延びるベルト本体１０を備える。ベルト本体１０の長手方向Ｙに関して一端の側に相当する第１ベルト部１１に枠状体１３が取り付けられている。ベルト本体１０の長手方向Ｙに関して第１ベルト部１１と反対の側に相当する第２ベルト部１２に、長手方向Ｙに沿って複数の貫通穴２１，２２；２１，２２；…が並べて形成されている。第２ベルト部１２の貫通穴２１，２２に、第２ベルト部１２の表面１２ａから突出するように取り付けられる係止部材１４を備える。ベルト本体１０が対象物に装着された状態では、枠状体１３内に第２ベルト部１２が通され、枠状体１３から第２ベルト部１２が抜けるのを防ぐように枠状体１３の辺３３が係止部材１４を係止する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
実質的に棒状の対象物を取り巻くように装着されるベルトであって、
細長く帯状に延びるベルト本体と、
上記ベルト本体の長手方向に関して一端の側に相当する第１ベルト部に取り付けられた枠状体と、
上記ベルト本体の長手方向に関して上記第１ベルト部と反対の側に相当する第２ベルト部に、上記長手方向に沿って並べて形成された複数の貫通穴と、
上記第２ベルト部の上記貫通穴に、上記第２ベルト部の表面から突出するように取り付けられる係止部材とを備え、
上記ベルト本体が対象物に装着された状態では、上記枠状体内に上記第２ベルト部が通され、上記枠状体から上記第２ベルト部が抜けるのを防ぐように上記枠状体の辺が上記係止部材を係止することを特徴とするベルト。
【請求項２】
請求項１に記載のベルトにおいて、
上記係止部材は、上記第２ベルト部の裏面に接して配置される基部と、この基部に連なり上記貫通穴を通して上記第２ベルト部の表面へ延びる首部と、この首部の先端に設けられ上記貫通穴の寸法よりも大きい寸法をもつ頭部とを含むことを特徴とするベルト。
【請求項３】
請求項２に記載のベルトにおいて、
上記第２ベルト部の上記貫通穴に取り付けられた上記係止部材の上記頭部は、上記長手方向に沿って上記第２ベルト部の先端に近い側に、上記第２ベルト部の先端から遠ざかるにつれて上記第２ベルト部の表面から次第に遠ざかる向きに傾斜した傾斜面を有することを特徴とするベルト。
【請求項４】
請求項２または３に記載のベルトにおいて、
上記第２ベルト部の上記貫通穴に取り付けられた上記係止部材の上記頭部は、上記長手方向に沿って上記第２ベルト部の先端から遠い側の側面が、上記第２ベルト部の対向する表面に対してオーバハングしていることを特徴とするベルト。
【請求項５】
請求項３または４に記載のベルトにおいて、
上記第２ベルト部の上記貫通穴の形状は、その貫通穴の中心を通り上記第２ベルト部に対して垂直な軸の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴の形状と一致する性質を有し、
上記係止部材の上記首部および上記頭部の形状は、上記軸の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の首部および頭部の形状と一致する性質を有することを特徴とするベルト。
【請求項６】
請求項２から４までのいずれか一つに記載のベルトにおいて、
上記第２ベルト部の上記貫通穴の形状は、その貫通穴の中心を通り上記第２ベルト部に対して垂直な軸の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴の形状と異なる性質を有し、
上記係止部材の上記首部の形状は、上記貫通穴の形状と実質的に同じであることを特徴とするベルト。
【請求項７】
請求項２から４までのいずれか一つに記載のベルトにおいて、
上記第２ベルト部の裏面は、上記長手方向に沿って並ぶ上記貫通穴の位置毎に、その貫通穴の中心を通り上記第２ベルト部に対して垂直な軸の周りに上記係止部材の方向を決めるための凹部を有し、
上記係止部材の上記基部は、上記第２ベルト部の上記凹部に対して、上記係止部材の姿勢が上記軸の周りの特定の方向に向いているときのみ嵌合する突起を有することを特徴とするベルト。
【請求項８】
請求項２から７までのいずれか一つに記載のベルトにおいて、
上記第２ベルト部の上記貫通穴に取り付けられた上記係止部材の上記基部は、上記長手方向に沿って上記首部から上記第２ベルト部の先端側に相当する領域のみに存在することを特徴とするベルト。
【請求項９】
請求項１から８までのいずれか一つに記載のベルトにおいて、
上記ベルト本体が上記対象物に装着された状態で、上記枠状体の上記辺による上記係止部材の係止を解除する取り外し機構を備えたことを特徴とするベルト。
【請求項１０】
請求項１から９までのいずれか一つに記載のベルトにおいて、
上記ベルト本体が上記対象物に装着された状態で、上記第２ベルト部のうち上記枠状体の上記辺を越えた部分を、上記第１ベルト部の対応する部分に固定する固定部材を備えたことを特徴とするベルト。
【請求項１１】
請求項１から１０までのいずれか一つに記載のベルトにおいて、
上記ベルト本体の張力を検出する検出部を搭載したことを特徴とするベルト。
【請求項１２】
請求項１から１１までのいずれか一つに記載のベルトと、
上記ベルトによって身体に装着されるべき機器と、
を備えたウェアラブル機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はベルトに関し、より詳しくは、実質的に棒状の対象物を取り巻くように装着されるベルトに関する。
【０００２】
また、この発明は、そのようなベルトと、上記ベルトによって身体に装着されるべき機器本体と、を備えたウェアラブル機器に関する。
【背景技術】
【０００３】
従来、この種のベルト（バンドとも呼ばれる。）としては、例えば非特許文献１（ソフトバンクモバイル株式会社、“ヘルスケア（健康機器）  活動量測定計（リストバンド）”、［online］、２０１３年７月１８日発売、［２０１４年３月１４日検索］、インターネット＜ URL ：http://www.softbank.jp/mobile/product/healthcare/＞）に開示されているように、手首を取り巻くように装着されるリストバンドが知られている。このリストバンドは、細長く延びるベルト本体を備え、ベルト本体の略中央に活動量計が搭載されている。ベルト本体の一端近傍に、装着時に内向き（手首側）になる向きに、突起が固定して取り付けられている。ベルト本体の他端近傍には、ベルト本体の長手方向に沿って、上記突起を嵌合可能な複数の貫通穴が並べて形成されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】ソフトバンクモバイル株式会社、“ヘルスケア（健康機器）  活動量測定計（リストバンド）”、［online］、２０１３年７月１８日発売、［２０１４年３月１４日検索］、インターネット＜ URL ：http://www.softbank.jp/mobile/product/healthcare/＞
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記リストバンドを例えば手首に装着する際には、ベルト本体を手首に対して、上記一端が外側、上記他端が内側になるように沿わせて、上記突起を対応する上記貫通穴に内向きに挿入して嵌合させる。これにより、上記リストバンドが手首に装着される。
【０００６】
しかしながら、上記リストバンドでは、ベルト本体を手首に装着するとき、ベルト本体に加えられる力次第で上記複数の貫通穴のうち異なる貫通穴が選択されて、装着の都度、きつく巻かれたり、または緩く巻かれたりする可能性がある。このため、装着状態でのベルト本体の張力がまちまちになるという問題がある。この結果、上記リストバンドでは、活動量の測定精度が損なわれるおそれがある。
【０００７】
そこで、この発明の課題は、実質的に棒状の対象物を取り巻くように装着されるベルトであって、対象物に対する装着状態でのベルト本体の張力を適切に設定できるものを提供することにある。
【０００８】
また、この発明の課題は、そのようなベルトと機器本体とを備え、上記ベルトによって機器本体を身体に装着可能に構成してなるウェアラブル機器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するため、この発明のベルトは、
実質的に棒状の対象物を取り巻くように装着されるベルトであって、
細長く帯状に延びるベルト本体と、
上記ベルト本体の長手方向に関して一端の側に相当する第１ベルト部に取り付けられた枠状体と、
上記ベルト本体の長手方向に関して上記第１ベルト部と反対の側に相当する第２ベルト部に、上記長手方向に沿って並べて形成された複数の貫通穴と、
上記第２ベルト部の上記貫通穴に、上記第２ベルト部の表面から突出するように取り付けられる係止部材とを備え、
上記ベルト本体が対象物に装着された状態では、上記枠状体内に上記第２ベルト部が通され、上記枠状体から上記第２ベルト部が抜けるのを防ぐように上記枠状体の辺が上記係止部材を係止することを特徴とする。
【００１０】
本明細書で、「対象物」とは、身体の手首、腕、胴、脚などの部位である場合や、身体以外の構造物などである場合を含む。
【００１１】
また、「ベルト本体」は、例えば第１ベルト部と第２ベルト部との間に、活動量計、脈拍計などの機器を搭載していてもよい。ベルト本体が機器を搭載している場合は、ベルト本体の第１ベルト部と第２ベルト部とが別々に形成され、上記機器を介して連結されていてもよい。
【００１２】
また、対象物が「実質的に棒状」であるとは、対象物の断面の形状は、円、楕円、長円、多角形など様々であってもよいことを意味する。また、対象物の断面の寸法は、長手方向の位置に応じて、太くなったり、または細くなったりするなど、様々に変化していてもよいことを意味する。。
【００１３】
また、上記第２ベルト部の「裏面」とは、上記ベルト本体が対象物に装着された状態で内周側になる面を指す。上記第２ベルト部の「表面」とは、上記ベルト本体が対象物に装着された状態で外周側になる面を指す。
【００１４】
また、「枠状体」は、実質的に枠状であれば足り、枠の形状は、矩形、円、楕円、長円、多角形など様々であってもよい。また、「枠状体」は、例えば第１ベルト部に直接取り付けられる（接する）部分と残りの部分とを別々の部品として形成し、それらの複数の部品を組み合わせて構成されていてもよい。
【００１５】
上記係止部材を係止する上記枠状体の「辺」は、その枠状体のうち、上記第１ベルト部に直接取り付けられる（接する）部分と反対の側に相当する辺を指す。
【００１６】
この発明のベルトを対象物に装着する際には、予め、ユーザは、上記ベルト本体の第２ベルト部に形成された複数の貫通穴のうちの特定の貫通穴に、上記第２ベルト部の表面から突出するように係止部材を取り付ける。
【００１７】
実際に上記ベルトを対象物に装着する際には、ユーザは、まず、ベルト本体を対象物に沿わせて取り巻くようにし、第１ベルト部に取り付けられた枠状体に第２ベルト部の先端を通す。続いて、ユーザは、上記第２ベルト部の先端を、上記係止部材（の上記第２ベルト部の表面から突出する部分）が上記枠状体の上記辺を越えるまで引っ張って離す。すると、上記枠状体の上記辺が上記係止部材を係止して、上記枠状体から上記第２ベルト部が抜け落ちるのを防ぐ。このようして、上記ベルトが対象物に装着される。
【００１８】
このように、この発明のベルトでは、対象物に装着される前に予め、上記係止部材が上記ベルト本体の第２ベルト部の特定の貫通穴に取り付けられる。したがって、上記ベルト本体が対象物に装着された状態では、上記枠状体の上記辺から上記係止部材（の上記第２ベルト部の表面から突出する部分）までの周方向の長さが安定し、上記ベルト本体の張力が適切に設定される。この結果、例えば上記ベルト本体に活動量計や脈拍計等の機能を含む機器が搭載されているとき、その機器の測定が安定して行われる。
【００１９】
上記特定の貫通穴としては、例えば上記ベルト本体が或る張力（張力が実質的にゼロである場合も含む。）で対象物を取り巻いたときに、上記枠状体の辺に重なる貫通穴を選択するのが望ましい。これにより、上記ベルト本体が対象物に装着された状態では、上記ベルト本体はその張力で上記対象物を取り巻くようになる。
【００２０】
上記第２ベルト部に形成された複数の貫通穴は互いに同じ形状を有するのが望ましい。その場合、上記複数の貫通穴に対して、上記係止部材として共通のものを使う（取り付ける）ことが可能になる。
【００２１】
なお、上記貫通穴は、上記第２ベルト部の上記長手方向に沿った位置毎に、１個ずつ形成されていても良く、複数個（例えば２個）ずつセット（これを適宜「貫通穴セット」と呼ぶ。）で形成されていてもよい。上記貫通穴が、上記第２ベルト部の上記長手方向に沿った位置毎に複数個ずつセットで形成されている場合は、上記係止部材は、共通の基部に、貫通穴セットに対応する複数の首部と、各首部の先端に設けられた頭部とを有するものとする。
【００２２】
一実施形態のベルトでは、上記係止部材は、上記第２ベルト部の裏面に接して配置される基部と、この基部に連なり上記貫通穴を通して上記第２ベルト部の表面へ延びる首部と、この首部の先端に設けられ上記貫通穴の寸法よりも大きい寸法をもつ頭部とを含むことを特徴とする。
【００２３】
この一実施形態のベルトでは、例えばユーザが上記第２ベルト部の裏面側から上記係止部材の上記頭部を上記貫通穴に押し込むことによって、上記係止部材が上記貫通穴に容易に取り付けられる。上記係止部材の上記頭部は上記貫通穴の寸法よりも大きい寸法をもつので、上記係止部材が上記貫通穴に一旦取り付けられると、上記係止部材が自然に脱落することはない。上記係止部材の取り付け態様は、上記基部が上記第２ベルト部の裏面に接し、上記首部が上記貫通穴を通して上記第２ベルト部の表面へ延び、上記頭部が上記表面から外向きに突出した態様となる。
【００２４】
上記ベルト本体が上記対象物に装着された状態では、上記枠状体の辺が上記係止部材の上記頭部を係止する。ここで、上記係止部材の上記頭部は、上記枠状体の上記辺から、上記長手方向に沿って上記第２ベルト部の先端へ向かって力を受ける。この力は、上記係止部材の上記首部が上記貫通穴に支持され、また、上記基部が上記第２ベルト部の裏面に支持されることによって、受け止められる。したがって、上記係止部材が上記枠状体の上記辺から受ける力によって脱落することはない。
【００２５】
一実施形態のベルトでは、上記第２ベルト部の上記貫通穴に取り付けられた上記係止部材の上記頭部は、上記長手方向に沿って上記第２ベルト部の先端に近い側に、上記第２ベルト部の先端から遠ざかるにつれて上記第２ベルト部の表面から次第に遠ざかる向きに傾斜した傾斜面を有することを特徴とする。
【００２６】
この一実施形態のベルトでは、実際に上記ベルトを対象物に装着する際に、ユーザが、上記第２ベルト部の先端を、上記係止部材の上記頭部が上記枠状体の上記辺を越えるまで引っ張るとき、上記係止部材の上記頭部は、上記枠状体の上記辺の下に容易に潜り込み、上記傾斜面によって上記枠状体の上記辺を押し上げながら、上記枠状体の上記辺を容易に越える。したがって、上記ベルトが対象物に円滑に装着される。
【００２７】
一実施形態のベルトでは、上記第２ベルト部の上記貫通穴に取り付けられた上記係止部材の上記頭部は、上記長手方向に沿って上記第２ベルト部の先端から遠い側の側面が、上記第２ベルト部の対向する表面に対してオーバハングしていることを特徴とする。
【００２８】
この一実施形態のベルトでは、上記第２ベルト部の上記貫通穴に取り付けられた上記係止部材の上記頭部において、上記長手方向に沿って上記第２ベルト部の先端から遠い側の側面が、上記第２ベルト部の対向する表面に対してオーバハングしている。したがって、上記ベルトが対象物に装着された状態では、上記係止部材の上記頭部の、上記第２ベルト部の先端から遠い側の側面が、上記枠状体の上記辺によって確実に係止される。したがって、上記枠状体から上記第２ベルト部が不用意に抜け落ちるような事態を確実に防止できる。
【００２９】
一実施形態のベルトでは、
上記第２ベルト部の上記貫通穴の形状は、その貫通穴の中心を通り上記第２ベルト部に対して垂直な軸の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴の形状と一致する性質を有し、
上記係止部材の上記首部および上記頭部の形状は、上記軸の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の首部および頭部の形状と一致する性質を有することを特徴とする。
【００３０】
この一実施形態のベルトでは、上記第２ベルト部の上記貫通穴の形状、上記係止部材の上記首部および上記頭部の形状が、それぞれ上記軸の周りに２回対称の回転対称性を有する。したがって、ユーザが、上記第２ベルト部に形成された貫通穴に上記係止部材を取り付けるとき、上記係止部材の上記軸の周りの１８０°回転の有無にかかわらず、取り付け後の上記係止部材の上記頭部は、上記長手方向に沿って上記第２ベルト部の先端に近い側に、上記第２ベルト部の先端から遠ざかるにつれて、上記第２ベルト部の表面から次第に遠ざかる向きに傾斜した傾斜面を有する。したがって、上記ベルトが対象物に円滑に装着される。また、上記軸の周りの１８０°回転の有無にかかわらず、取り付け後の上記係止部材の上記頭部は、上記長手方向に沿って上記第２ベルト部の先端から遠い側の側面が、上記第２ベルト部の対向する表面に対してオーバハングしている。したがって、上記枠状体から上記第２ベルト部が不用意に抜け落ちるような事態を確実に防止できる。
【００３１】
ここで、上記貫通穴が、上記第２ベルト部の上記長手方向に沿った位置毎に複数個ずつセットで形成されている場合は、その貫通穴セットが、その貫通穴セットの中心を通り上記第２ベルト部に対して垂直な軸の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴セットの形状と全体として一致する一定の形状をもつものとする。上記係止部材の上記首部および上記頭部についても同様とする。
【００３２】
一実施形態のベルトでは、
上記第２ベルト部の上記貫通穴の形状は、その貫通穴の中心を通り上記第２ベルト部に対して垂直な軸の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴の形状と異なる性質を有し、
上記係止部材の上記首部の形状は、上記貫通穴の形状と実質的に同じであることを特徴とする。
【００３３】
この一実施形態のベルトでは、上記第２ベルト部の上記貫通穴の形状は、その貫通穴を通り上記第２ベルト部に対して垂直な軸の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴の形状と異なる性質を有する。すなわち、上記貫通穴の形状の回転対称性は２回対称ではない。上記係止部材の上記首部の形状は、上記貫通穴の形状と実質的に同じである。したがって、ユーザが、上記ベルトを対象物に装着する前に予め、上記第２ベルト部に形成された複数の貫通穴のうちの特定の貫通穴に上記係止部材を取り付けるとき、上記貫通穴の形状に対して上記係止部材の上記首部の形状が一致する向きに、つまり上記係止部材を本来の姿勢で、取り付けることを促される。この結果、上記係止部材を本来の姿勢に対して１８０°回転した姿勢で間違って取り付けること（取り付けミス）が防止される。
【００３４】
ここで、上記貫通穴が、上記第２ベルト部の上記長手方向に沿った位置毎に複数個ずつセットで形成されている場合は、その貫通穴セットが、その貫通穴セットの中心を通り上記第２ベルト部に対して垂直な軸の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴セットの形状と全体として異なる一定の形状をもつものとする。これにより、ユーザが、上記ベルトを対象物に装着する前に予め、上記第２ベルト部に形成された複数の貫通穴セットのうちの特定の貫通穴セットに上記係止部材を取り付けるとき、上記係止部材を本来の姿勢に対して１８０°回転した姿勢で間違って取り付けること（取り付けミス）が防止される。
【００３５】
一実施形態のベルトでは、
上記第２ベルト部の裏面は、上記長手方向に沿って並ぶ上記貫通穴の位置毎に、その貫通穴の中心を通り上記第２ベルト部に対して垂直な軸の周りに上記係止部材の方向を決めるための凹部を有し、
上記係止部材の上記基部は、上記第２ベルト部の上記凹部に対して、上記係止部材の姿勢が上記軸の周りの特定の方向に向いているときのみ嵌合する突起を有することを特徴とする。
【００３６】
本明細書で、上記第２ベルト部の裏面の「凹部」とは、窪んでいればよく、上記第２ベルト部を貫通した穴であってもよい。
【００３７】
この一実施形態のベルトでは、ユーザが、上記ベルトを対象物に装着する前に予め、上記第２ベルト部に形成された複数の貫通穴のうちの特定の貫通穴に上記係止部材を取り付けるとき、上記第２ベルト部の裏面の上記凹部に対して、上記係止部材の姿勢が上記軸の周りの特定の方向に向いているときのみ上記基部の突起が嵌合する。上記係止部材の姿勢が上記軸の周りの他の方向を向いているときは、上記第２ベルト部の上記凹部に対して上記基部の突起が嵌合しないので、上記第２ベルト部の裏面に対して上記基部が密接せず、うまく取り付けられない。したがって、上記係止部材を本来の姿勢に対して間違った姿勢で取り付けること（取り付けミス）が防止される。
【００３８】
なお、上記貫通穴が、上記第２ベルト部の上記長手方向に沿った位置毎に複数個ずつセットで形成されている場合は、「貫通穴の中心」とは貫通穴セットの中心を意味する。
【００３９】
一実施形態のベルトでは、上記第２ベルト部の上記貫通穴に取り付けられた上記係止部材の上記基部は、上記長手方向に沿って上記首部から上記第２ベルト部の先端側に相当する領域のみに存在することを特徴とする。
【００４０】
この一実施形態のベルトでは、上記第２ベルト部の上記貫通穴に取り付けられた上記係止部材の上記基部は、上記長手方向に沿って上記首部から上記第２ベルト部の先端側に相当する領域のみに存在する。言い換えれば、上記係止部材の上記基部は、上記長手方向に沿って上記首部よりも上記第１ベルト部側に相当する領域には存在しない。これにより、このベルトを例えば身体の手首に装着する際に、手首表面の組織（肉）を上記第２ベルト部の裏面と上記係止部材の上記基部との間に挟んでしまうような不具合を避けることができる。
【００４１】
すなわち、仮に、上記係止部材の上記基部が上記長手方向に沿って上記首部よりも上記第１ベルト部側に相当する領域に存在すれば、ユーザが、第１ベルト部に取り付けられた枠状体に第２ベルト部を通して、上記第２ベルト部の先端を引っ張ったとき、上記第２ベルト部が上記枠状体の上記辺によって比較的小さい曲率半径で撓んで、上記第２ベルト部の裏面と上記基部との間に、手首へ向かって開いた隙間が生ずることがある。その状態で、ユーザが上記第２ベルト部の先端を離すと、その隙間が閉じようとして、手首表面の組織（肉）を上記第２ベルト部の裏面と上記係止部材の上記基部との間に挟む可能性がある。これに対して、上記係止部材の上記基部が上記長手方向に沿って上記首部よりも上記第１ベルト部側に相当する領域に存在しなければ、そのような不具合を避けることができる。
【００４２】
一実施形態のベルトでは、上記ベルト本体が上記対象物に装着された状態で、上記枠状体の上記辺による上記係止部材の係止を解除する取り外し機構を備えたことを特徴とする。
【００４３】
この一実施形態のベルトでは、上記ベルト本体が上記対象物に装着された状態で、ユーザは、取り外し機構によって上記枠状体の上記辺による上記係止部材の係止を解除することができる。したがって、ベルトの取り外しが容易になる。
【００４４】
一実施形態のベルトでは、上記ベルト本体が上記対象物に装着された状態で、上記第２ベルト部のうち上記枠状体の上記辺を越えた部分を、上記第１ベルト部の対応する部分に固定する固定部材を備えたことを特徴とする。
【００４５】
この一実施形態のベルトでは、上記ベルト本体が上記対象物に装着された状態で、固定部材が、上記第２ベルト部のうち上記枠状体の上記辺を越えた部分（先端を含む。）を、上記第１ベルト部の対応する部分に固定する。したがって、上記対象物に対するベルトの装着が確実になる。また、上記対象物が動く場合（例えば、身体の手首などである場合）に、上記第２ベルト部のうち上記枠状体の上記辺を越えた部分がぶらぶらして邪魔になったり、見栄えを損なったりするのを防止できる。
【００４６】
一実施形態のベルトでは、上記ベルト本体の張力を検出する検出部を搭載したことを特徴とする。
【００４７】
この一実施形態のベルトでは、搭載された検出部が上記ベルト本体の張力を検出する。したがって、ユーザは、上記ベルト本体の張力を知ることができ、上記ベルト本体が対象物に適切に装着されていることを確認することができる。
【００４８】
また、この発明のウェアラブル機器は、
上記発明のベルトと、
上記ベルトによって身体に装着されるべき機器と、
を備える。
【００４９】
この発明のウェアラブル機器では、身体に対する装着状態でのベルト本体の張力を適切に設定できる。したがって、上記ベルトによって身体に装着された機器が例えば活動量計や脈拍計の機能を含むとき、その機能に関する測定精度を高めることができる。
【００５０】
上記機器は、上記ベルト本体に一体に内蔵され、または上記ベルト本体に取り付けられているのが望ましい。その場合、身体に対する装着が容易になる。
【発明の効果】
【００５１】
以上より明らかなように、この発明のベルトによれば、対象物に対する装着状態でのベルト本体の張力を適切に設定できる。
【００５２】
また、この発明のウェアラブル機器では、身体に対する装着状態でのベルト本体の張力を適切に設定できる。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】この発明のベルトを適用した一実施形態のウェアラブル機器を斜めから見たところを示す図である。
【図２】上記ウェアラブル機器の第２ベルト部の特定の貫通穴セットに係止部材を取り付けた状態を示す斜視図である。
【図３】上記係止部材を示す斜視図である。
【図４】上記係止部材を示す平面図である。
【図５】上記係止部材を示す側面図である。
【図６】上記第２ベルト部の特定の貫通穴セットに係止部材を取り付けた状態を示す平面レイアウト図である。
【図７】上記ウェアラブル機器を手首に装着する仕方を説明する図である。
【図８】上記ウェアラブル機器を手首に装着する仕方を説明する図である。
【図９】上記ウェアラブル機器を手首に装着する仕方を説明する図である。
【図１０】ベルト本体が手首に装着された状態で、リングの辺が係止部材の頭部を係止する態様を拡大して示す図である。
【図１１】変形例１の係止部材を示す斜視図である。
【図１２】上記変形例１の係止部材を示す平面図である。
【図１３】上記第２ベルト部の特定の貫通穴セットに上記変形例１の係止部材を取り付けた状態を示す平面レイアウト図である。
【図１４】変形例２の係止部材を示す斜視図である。
【図１５】上記変形例２の係止部材を示す平面図である。
【図１６】上記第２ベルト部の特定の貫通穴セットに上記変形例２の係止部材を取り付けた状態を示す平面レイアウト図である。
【図１７】変形例３の係止部材を示す斜視図である。
【図１８】上記変形例３の係止部材を示す平面図である。
【図１９】上記第２ベルト部の特定の貫通穴セットに上記変形例３の係止部材を取り付けた状態を示す平面レイアウト図である。
【図２０】変形例４の係止部材を示す斜視図である。
【図２１】上記変形例４の係止部材を示す平面図である。
【図２２】上記第２ベルト部の特定の貫通穴セットに上記変形例４の係止部材を取り付けた状態を示す平面レイアウト図である。
【図２３】リングの辺に、取り外し機構としてのタブを設けた変形例（変形例５）を示す斜視図である。
【図２４】リングの辺に、リリースボタンを含む取り外し機構を設けた変形例（変形例６）を示す斜視図である。
【図２５】図２４において、リングの中央の辺の下部を残してコの字状部材の３辺を取り除いた状態を示す斜視図である。
【図２６】図２５において、リリースボタンが押された状態を示す斜視図である。
【図２７】リングの辺に、リリースボタンを含む取り外し機構を設けた別の変形例（変形例７）を示す斜視図である。
【図２８】図２７において、リングの中央の辺の下部を残してコの字状部材の３辺を取り除いた状態を示す斜視図である。
【図２９】この発明のベルトを適用した変形例のウェアラブル機器（変形例８）を斜めから見たところを示す図である。
【図３０】図２９のウェアラブル機器の第２ベルト部の特定の貫通穴に係止部材を取り付けるとともに、第１ベルト部の特定の貫通穴に固定部材を取り付けた状態を示す斜視図である。
【図３１】図３０中の係止部材を示す斜視図である。
【図３２】図３０中の固定部材を示す斜視図である。
【図３３】第２ベルト部の先端近傍を、固定部材によって、第１ベルト部の対応する部分に固定した状態を示す図である。
【図３４】手首表面の組織（肉）を第２ベルト部の裏面と係止部材の基部との間に挟むという問題を説明する図である。
【図３５】その問題について対策が施された、係止部材の変形例（変形例９）を示す側面図である。
【図３６】ベルト本体の張力を観測できるようにした変形例（変形例１０）を示す図である。
【図３７】ベルト本体の張力を観測できるようにした別の変形例（変形例１１）を示す図である。
【図３８】係止部材に４個の首部とそれに対応する４個の頭部とを設けた変形例（変形例１２）を示す図である。
【図３９】第２ベルト部の裏面に、貫通穴セットを特定するための番号を付した変形例（変形例１３）を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００５４】
以下、この発明の実施の形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００５５】
図１は、この発明の一実施形態のウェアラブル機器１を斜めから見たところを示している。ウェアラブル機器１は、細長く帯状に延びるベルト（以下では「ベルト本体」という。）１０と、このベルト本体１０によって身体の手首に装着されるべき機器８０と、を備えている。この例では、機器８０は、活動量計や脈拍計の機能を含む。なお、説明の便宜のために、ＸＹＺ直交座標系を併せて示している。
【００５６】
ベルト本体１０は、この例では可撓性をもつシリコーン樹脂（弾性を表すモジュラスは２０〜６５［ＭＰａ］）からなり、長手方向としてのＹ方向に関して一端の側（＋Ｙ側）に相当する第１ベルト部１１と、Ｙ方向に関して第１ベルト部１１と反対の側（−Ｙ側）に相当する第２ベルト部１２とを含んでいる。これらの第１ベルト部１１と第２ベルト部１２との間に、機器８０が一体に内蔵されている。
【００５７】
第１ベルト部１１の機器８０から遠い側（つまり、＋Ｙ側）の端部１１ｅには、枠状体としての略矩形のリング１３が取り付けられている。リング１３は、第１ベルト部１１の端部１１ｅをＸ方向（ベルト面に沿い、かつベルトの長手方向に対して垂直な方向）に貫通して設けられた連結棒（公知のばね棒）３０と、この連結棒３０に対して、両矢印Ｂで示すように回動自在に取り付けられた略コの字状の部材（このコの字状部材の３辺を符号３１，３２，３３で表す。）とからなっている。コの字状部材の中央の辺（連結棒３０と反対の側に相当する辺）３３は、連結棒３０に近い側に、他の部分に比して薄厚の縁部３３ｄを有している。この縁部３３ｄの厚さは、後述の係止部材１４の頭部４３，４４を係止し易いように、頭部４３，４４の当接面４３ａ，４４ａの高さと略同じに設定されている。この例では、リング１３は金属材料からなるが、プラスチック材料からなっていてもよい。
【００５８】
第２ベルト部１２には、Ｙ方向に沿って、この例では２個ずつの貫通穴２１，２２のセット（これを適宜「貫通穴セット２１，２２」と呼ぶ。）が並べて形成されている。つまり、−Ｘ側の貫通穴２１の列と、＋Ｘ側の貫通穴２２の列とが形成されている。この例では、図６の平面レイアウトに示すように、各セットをなす貫通穴２１，２２は、互いに同じ長円形状に形成されている。また、Ｙ方向に沿った位置毎の貫通穴セット２１，２２；２１，２２；…は、互いに同じ形状を有している。貫通穴セット２１，２２がＹ方向に沿って並ぶピッチは、この例では一定であるが、Ｙ方向の領域に応じて可変されてもよい。
【００５９】
第２ベルト部１２の貫通穴セット２１，２２には、図１中に示す係止部材１４が取り付けられるようになっている。係止部材１４は、図３（斜視図）、図４（平面図）、図５（側面図）に示すように、共通の基部４０と、この基部４０に連なり、貫通穴セット２１，２２に対応する２個の首部４１，４２と、各首部４１，４２の先端に設けられた頭部４３，４４とを有している。この例では、係止部材１４は、一体成形されたプラスチック材料（例えばＡＢＳ樹脂など）からなるが、金属からなっていてもよい。
【００６０】
基部４０は、長円形状の平板の形態を有する。首部４１，４２は、それぞれ基部４０に連なる長円形状の断面をもつ柱の形態を有する。これらの首部４１，４２の形状・寸法は、それぞれ貫通穴２１，２２の形状・寸法と実質的に同じに設定されている。頭部４３，４４は、概ね、それぞれ貫通穴セット２１，２２の寸法よりも大きい寸法の長円形状の断面をもつ柱の形態を有する。より具体的には、頭部４３，４４は、上側（＋Ｚ側）に、−Ｙ側から＋Ｙ側へ向かうにつれて基部４０から次第に遠ざかる向きに傾斜した傾斜面４３ｂ，４４ｂと、それぞれ傾斜面４３ｂ，４４ｂに連なり、基部４０に対して平行な平坦面４３ｆ，４４ｆと、これらの平坦面４３ｆ，４４ｆに連なり、図３における手前側（＋Ｙ側）の側面（リング１３の辺３３に対する当接面）４３ａ，４４ａから＋Ｙ側へ張り出したひさし部４３ｃ，４４ｃとを、この順に有している。
【００６１】
ウェアラブル機器１を対象物としての手首９０に装着する際には、図２および図６に示すように、予め、ユーザは、ベルト本体１０の第２ベルト部１２に形成された複数の貫通穴セット２１，２２のうちの特定の貫通穴セット（これを符号２１Ｓ，２２Ｓで表す。）に、第２ベルト部１２の表面から頭部４３，４４が突出するように係止部材１４を取り付ける。
【００６２】
例えば図１中の矢印Ａで示すように、ユーザが第２ベルト部１２の裏面１２ｂ側から貫通穴セット２１Ｓ，２２Ｓを通して係止部材１４の頭部４３，４４を押し込むことによって、係止部材１４が貫通穴セット２１Ｓ，２２Ｓに容易に取り付けられる。係止部材１４の頭部４３，４４は貫通穴セット２１Ｓ，２２Ｓの寸法よりも大きい寸法をもつので、図２および図６に示すように係止部材１４が貫通穴セット２１Ｓ，２２Ｓに一旦取り付けられると、係止部材１４が自然に脱落することはない。係止部材１４の取り付け態様は、基部４０が第２ベルト部１２の裏面１２ｂに接し、首部４１，４２が貫通穴セット２１Ｓ，２２Ｓを通して第２ベルト部１２の表面１２ａへ延び、頭部４３，４４が表面１２ａから外向き（＋Ｚ向き）に突出した態様となる。
【００６３】
係止部材１４が貫通穴セット２１Ｓ，２２Ｓに取り付けられると、係止部材１４の頭部４３，４４の傾斜面４３ｂ，４４ｂは、Ｙ方向に沿って第２ベルト部１２の先端１２ｆから第１ベルト部１１へ向かうにつれて、第２ベルト部１２の表面１２ａから次第に遠ざかる状態（順テーパ状態）となる。
【００６４】
実際にウェアラブル機器１を手首９０に装着する際には、図７に示すように、ユーザは、まず、ベルト本体１０を手首９０に沿わせて取り巻くようにし、図７中の矢印Ｃに示すように、第１ベルト部１１に取り付けられたリング１３に第２ベルト部１２の先端１２ｆを通す。続いて、図８に示すように、ユーザは、第２ベルト部１２の先端１２ｆを、図８中の矢印Ｃに示す向きに、係止部材１４の頭部４３（および４４）がリング１３の辺３３を越えるまで引っ張って離す。すると、図９に示すように、リング１３の辺３３が係止部材１４の頭部４３（および４４）を係止して、リング１３から第２ベルト部１２が抜け落ちるのを防ぐ。このようして、ウェアラブル機器１が手首９０に装着される。
【００６５】
ここで、ユーザが、第２ベルト部１２の先端１２ｆを、図８中の矢印Ｃに示す向きに、係止部材１４の頭部４３，４４がリング１３の辺３３を越えるまで引っ張るとき、係止部材１４の頭部４３，４４の傾斜面４３ｂ，４４ｂは順テーパ状態となっている。したがって、係止部材１４の頭部４３，４４は、リング１３の辺３３の下に容易に潜り込み、傾斜面４３ｂ，４４ｂによってリング１３の辺３３を押し上げながら、リング１３の辺３３を容易に越える。したがって、ベルトが手首９０に円滑に装着される。
【００６６】
ベルト本体１０が手首９０に装着された状態では、リング１３の辺３３が係止部材１４の頭部４３，４４を係止する。ここで、図１０中に示すように、係止部材１４の頭部４３，４４は、リング１３の辺３３から、概ね、Ｙ方向に沿って第２ベルト部１２の先端１２ｆへ向かって力ｆを受ける。この力ｆは、首部４１，４２が貫通穴セット２１Ｓ，２２Ｓに支持され、また、基部４０が第２ベルト部１２の裏面１２ｂに支持されることによって、受け止められる。したがって、係止部材１４がリング１３の辺３３から受ける力によって第２ベルト部１２から脱落することはない。
【００６７】
また、係止部材１４の頭部４３，４４において、Ｙ方向に沿って第２ベルト部１２の先端１２ｆから遠い側の側面（当接面）４３ａ，４４ａが、ひさし部４３ｃ，４４ｃの存在によって、第２ベルト部１２の対向する表面１２ａに対して実質的にオーバハングしている。また、既述のように、リングの辺３３の縁部３３ｄの厚さは、係止部材１４の頭部４３，４４を係止し易いように、頭部４３，４４の当接面４３ａ，４４ａの高さと略同じに設定されている。したがって、ベルト本体１０が手首９０に装着された状態では、係止部材１４の頭部４３，４４の当接面４３ａ，４４ａが、リング１３の辺３３（この例では縁部３３ｄ）によって確実に係止される。したがって、リング１３から第２ベルト部１２が矢印Ｄで示す向きに不用意に抜け落ちるような事態を確実に防止できる。
【００６８】
上述のように、このウェアラブル機器１では、手首９０に装着される前に予め、係止部材１４がベルト本体１０の第２ベルト部１２の特定の貫通穴セット２１Ｓ，２２Ｓに取り付けられる。したがって、ベルト本体１０が手首９０に装着された状態では、リング１３の辺３３から係止部材１４（の頭部４３，４４）までの周方向の長さが安定し、ベルト本体１０の張力が適切に設定される。この結果、この例のように機器８０が活動量計や脈拍計の機能を含むとき、機器８０の測定が安定して行われる。
【００６９】
上述の第２ベルト部１２において係止部材１４が取り付けられる特定の貫通穴セット２１Ｓ，２２Ｓとしては、例えばベルト本体１０が機器８０の機能に適した或る張力（張力が実質的にゼロである場合も含む。）で手首９０を取り巻いたときに、リング１３の辺３３に重なる貫通穴セットを選択するのが望ましい。これにより、ベルト本体１０が手首９０装着された状態では、ベルト本体１０はその張力、つまり機器８０の機能に適した張力で手首９０を取り巻くようになる。
【００７０】
また、この例では、第２ベルト部１２のＹ方向に沿った位置毎の貫通穴セット２１，２２；２１，２２；…は、互いに同じ形状を有している。したがって、複数の貫通穴セット２１，２２；２１，２２；…に対して、係止部材１４として共通のものを使う（取り付ける）ことが可能になる。
【００７１】
（変形例１）
上の例では、第２ベルト部１２の貫通穴セット２１，２２の形状は、その貫通穴セット２１，２２の中心を通り第２ベルト部１２に対して垂直な軸２０Ｚ（図６参照）の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴の形状と一致する。同様に、係止部材１４の首部４１，４２の形状は、軸の周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の首部の形状と一致する。つまり、貫通穴セット２１，２２および首部４１，４２の形状は、それぞれ軸２０ｚの周りに２回対称の回転対称性を有する。このため、ユーザが第２ベルト部１２の貫通穴セット２１，２２に係止部材１４を取り付けるとき、係止部材１４を本来の姿勢に対して軸２０Ｚの周りに１８０°回転して取り付けてしまう事態（取り付けミス）が想定される。そのような取り付けミスが生じた場合、上の例では、実際にベルトを手首９０に装着する際に、ユーザが、第２ベルト部１２の先端１２ｆを、図８中の矢印Ｃに示す向きに、係止部材１４の頭部４３，４４がリング１３の辺３３を越えるまで引っ張るとき、係止部材１４の頭部４３，４４がリング１３の辺３３に引っ掛かって、円滑な装着を妨げる可能性がある。また、ベルトが手首９０に装着された状態では、係止部材１４の頭部４３，４４が傾斜面４３ｂ，４４ｂのせいでリング１３の辺３３の下に潜り込み、リング１３から第２ベルト部１２が抜け落ちるのを助ける可能性がある。
【００７２】
図１１、図１２、図１３を用いて、その点について対策が施された、上述の係止部材１４と第２ベルト部１２の変形例を説明する（この変形例の係止部材、第２ベルト部をそれぞれ符号１１４、１１２で示す。）。なお、図１１、図１２、図１３では、図３、図４、図６に中の要素と対応する要素には、それぞれ１００だけ増加した符号を付している（これにより、重複する説明を適宜省略する）。
【００７３】
第２ベルト部１１２には、図１３の平面レイアウトに示すように、Ｙ方向に沿った位置毎の各セットをなす貫通穴１２１，１２２が、互いに同じ円形状に形成されている。つまり、第２ベルト部１１２の貫通穴セット１２１，１２２の形状は、先の例と同様に、貫通穴セット１２１，１２２の中心を通り第２ベルト部１１２に対して垂直な軸１２０ｚの周りに２回対称の回転対称性を有する。
【００７４】
係止部材１１４では、首部１４１，１４２の形状・寸法は、それぞれ貫通穴１２１，１２２の形状・寸法と実質的に同じに設定されている。頭部１４３，１４４は、図１１、図１２によって分かるように、概ね、それぞれ貫通穴セット１２１，１２２の寸法よりも大きい寸法をもつ円形状の柱の形態を有する。より具体的には、頭部１４３，１４４は、上側（＋Ｚ側）に、基部１４０に対して平行な平坦面１４３ｆ，１４４ｆと、これらの平坦面１４３ｆ，１４４ｆの縁に連なり、平坦面１４３ｆ，１４４ｆから離れるにつれて次第に開きながら基部１４０側（−Ｚ側）に近づく截頭円錐面１４３ｂ，１４４ｂと、側面（リング１３の辺３３に対する当接面）１４３ａ，１４４ａから周囲へ張り出した環状のひさし部１４３ｃ，１４４ｃとを、この順に有している。截頭円錐面１４３ｂ，１４４ｂは、それぞれ、−Ｙ側と＋Ｙ側との両方に関する傾斜面を構成している。また、頭部１４３，１４４は、下側（−Ｚ側）に、ひさし部１４３ｃ，１４４ｃに対して上下対称の環状の張り出し部１４３ｄ，１４４ｄを有している。分かるように、この係止部材１１４では、首部１４１，１４２だけでなく、頭部１４３，１４４も、図１３中の軸１２０ｚの周りに２回対称の回転対称性を有する。
【００７５】
ウェアラブル機器１を対象物としての手首９０に装着する際には、図１３に示すように、予め、ユーザは、ベルト本体１０の第２ベルト部１１２に形成された複数の貫通穴セット１２１，１２２のうちの特定の貫通穴セット１２１Ｓ，１２２Ｓに、第２ベルト部１１２の表面から頭部１４３，１４４が突出するように係止部材１１４を取り付ける。このとき、下側の張り出し部１４３ｄ，１４４ｄは、貫通穴セット１２１，１２２の面取り１２１ｄ，１２２ｄに収容される。
【００７６】
係止部材１１４が貫通穴セット１２１Ｓ，１２２Ｓに取り付けられると、係止部材１１４の軸１２０ｚの周りの１８０°回転の有無にかかわらず、係止部材１１４の頭部１４３，１４４の截頭円錐面１４３ｂ，１４４ｂのうち−Ｙ側の部分は、Ｙ方向に沿って第２ベルト部１１２の先端１１２ｆから第１ベルト部１１へ向かうにつれて、第２ベルト部１１２の表面１１２ａから次第に遠ざかる状態（順テーパ状態）となる。
【００７７】
実際にウェアラブル機器１を手首９０に装着する際に、ユーザが、第２ベルト部１１２の先端１１２ｆを、図８中の矢印Ｃに示したのと同様に、係止部材１１４の頭部１４３，１４４がリング１３の辺３３を越えるまで引っ張るとき、係止部材１１４の頭部１４３，１４４の截頭円錐面１４３ｂ，１４４ｂのうち−Ｙ側の部分は順テーパ状態となっている。したがって、係止部材１１４の頭部１４３，１４４は、リング１３の辺３３の下に容易に潜り込み、截頭円錐面１４３ｂ，１４４ｂ（のうち−Ｙ側の部分）によってリング１３の辺３３を押し上げながら、リング１３の辺３３を容易に越える。したがって、ウェアラブル機器１が手首９０に円滑に装着される。
【００７８】
また、ベルト本体１０が手首９０に装着された状態では、リング１３の辺３３が係止部材１１４の頭部１４３，１４４を係止する。ここで、係止部材１１４の軸１２０ｚの周りの１８０°回転の有無にかかわらず、係止部材１１４の頭部１４３，１４４は、Ｙ方向に沿って第２ベルト部１１２の先端１１２ｆから遠い側の側面（当接面）１４３ａ，１４４ａが、ひさし部１４３ｃ，１４４ｃの存在によって、第２ベルト部１１２の対向する表面１１２ａに対して実質的にオーバハングしている。したがって、ベルト本体１０が手首９０に装着された状態では、係止部材１１４の頭部１４３，１４４の当接面１４３ａ，１４４ａが、リング１３の辺３３（この例では縁部３３ｄ）によって確実に係止される。したがって、リング１３から第２ベルト部１１２が不用意に抜け落ちるような事態を確実に防止できる。
【００７９】
（変形例２）
図１４、図１５、図１６を用いて、上述の係止部材１４と第２ベルト部１２の別の変形例を説明する（この変形例の係止部材、第２ベルト部をそれぞれ符号２１４、２１２で示す。）。なお、図１４、図１５、図１６では、図３、図４、図６に中の要素と対応する要素には、それぞれ２００だけ増加した符号を付している（これにより、重複する説明を適宜省略する）。
【００８０】
第２ベルト部２１２には、図１６の平面レイアウトに示すように、Ｙ方向に沿った位置毎の各セットをなす貫通穴２２１，２２２が、互いに同じ、角が丸まった三角形状に形成されている。貫通穴２２１，２２２の形状の丸まった角（頂点）の一つは、それぞれ−Ｙ方向に向いている。貫通穴２２１，２２２の形状の他の角（頂点）は、±Ｘ方向に向いている。つまり、第２ベルト部１２の貫通穴２２１，２２２の形状は、それぞれ、その貫通穴２２１，２２２の中心を通り第２ベルト部１２に対して垂直な軸２２１ｚ，２２２ｚの周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴２２１，２２２の形状と異なる性質を有する。これに伴って、貫通穴セット２２１，２２２としての形状も、その貫通穴セット２２１，２２２の中心を通り第２ベルト部１２に対して垂直な軸２２０ｚの周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴セット２２１，２２２の形状と異なる性質を有する。すなわち、貫通穴セット２２１，２２２の形状の回転対称性は２回対称ではない。
【００８１】
係止部材２１４では、首部２４１，２４２の形状・寸法は、それぞれ貫通穴２２１，２２２の形状・寸法と実質的に同じに設定されている。図１４、図１５によって分かるように、頭部２４３，２４４の形状・寸法は、図３、図４、図６に示した係止部材１４の頭部４３，４４の形状・寸法と同じに設定されている。
【００８２】
このようにした場合、図１６に示すように、ユーザが、ウェアラブル機器１を手首９０に装着する前に予め、第２ベルト部２１２に形成された複数の貫通穴セット２２１，２２２のうちの特定の貫通穴セット２２１Ｓ，２２２Ｓに係止部材２１４を取り付けるとき、貫通穴セット２２１Ｓ，２２２Ｓの形状に対して係止部材２１４の首部２４１，２４２の形状が一致する向きに、つまり係止部材２１４を本来の姿勢で、取り付けることを促される。この結果、係止部材２１４を本来の姿勢に対して１８０°回転した姿勢で間違って取り付けること（取り付けミス）が防止される。
【００８３】
（変形例３）
図１７、図１８、図１９を用いて、上述の係止部材１４と第２ベルト部１２の別の変形例を説明する（この変形例の係止部材、第２ベルト部をそれぞれ符号３１４、３１２で示す。）。なお、図１７、図１８、図１９では、図３、図４、図６に中の要素と対応する要素には、それぞれ３００だけ増加した符号を付している（これにより、重複する説明を適宜省略する）。
【００８４】
第２ベルト部３１２には、図１９の平面レイアウトに示すように、Ｙ方向に沿った位置毎の各セットをなす貫通穴３２１，３２２が、互いに異なる長円形状に形成されている。具体的には、第２ベルト部３１２において−Ｘ側に並ぶ貫通穴３２１は、図６に示した第２ベルト部１２の貫通穴２１と同じ形状・寸法に設定されている。第２ベルト部３１２において＋Ｘ側に並ぶ貫通穴３２２は、図６に示した第２ベルト部１２の貫通穴２２（したがって貫通穴２１）よりもＸ方向寸法が大きい長円形状に設定されている。この結果、
貫通穴セット３２１，３２２としての形状は、その貫通穴セット３２１，３２２の中心を通り第２ベルト部３１２に対して垂直な軸３２０ｚの周りに１８０°回転したとき、その回転する前の元の貫通穴セット３２１，３２２の形状と異なる性質を有する。すなわち、貫通穴セット３２１，３２２の形状の回転対称性は２回対称ではない。
【００８５】
係止部材３１４では、首部３４１，３４２の形状・寸法は、それぞれ貫通穴３２１，３２２の形状・寸法と実質的に同じに設定されている。図１７、図１８によって分かるように、−Ｘ側の頭部３４３の形状・寸法は、図３、図４、図６に示した係止部材１４の頭部４３の形状・寸法と同じに設定されている。＋Ｘ側の頭部３４４の形状は、頭部３４３よりもＸ方向寸法が大きい長円形状の断面をもつ柱状に設定されている。
【００８６】
このようにした場合、図１９に示すように、ユーザが、ウェアラブル機器１を手首９０に装着する前に予め、第２ベルト部３１２に形成された複数の貫通穴セット３２１，３２２のうちの特定の貫通穴セット３２１Ｓ，３２２Ｓに係止部材３１４を取り付けるとき、貫通穴セット３２１Ｓ，３２２Ｓの形状に対して係止部材３１４の首部３４１，３４２の形状が一致する向きに、つまり係止部材３１４を本来の姿勢で、取り付けることを促される。この結果、係止部材３１４を本来の姿勢に対して１８０°回転した姿勢で間違って取り付けること（取り付けミス）が防止される。
【００８７】
（変形例４）
図２０、図２１、図２２を用いて、上述の係止部材１４と第２ベルト部１２の別の変形例を説明する（この変形例の係止部材、第２ベルト部をそれぞれ符号４１４、４１２で示す。）。なお、図１７、図１８、図１９では、図３、図４、図６に中の要素と対応する要素には、それぞれ４００だけ増加した符号を付している（これにより、重複する説明を適宜省略する）。
【００８８】
第２ベルト部４１２には、図２２の平面レイアウトに示すように、図６に示した第２ベルト部１２と同様に、Ｙ方向に沿って貫通穴セット４２１，４２２が並べて形成されている。各セットをなす貫通穴４２１，４２２の形状・寸法は、それぞれ図６に示した第２ベルト部１２の貫通穴セット２１，２２の形状・寸法と同じに設定されている。この例では、Ｙ方向に沿って並ぶ貫通穴セット４２１，４２２の位置毎に、もう１つの円形の貫通穴４２５が形成されている。この貫通穴４２５は、対応する貫通穴セット４２１，４２２の中心を通り第２ベルト部４１２に対して垂直な軸４２０ｚの周りに係止部材４１４の方向を決めるための凹部として働く。
【００８９】
係止部材４１４では、図２０、図２１によって分かるように、首部４４１，４４２、頭部４４３，４４４の形状・寸法は、それぞれ図３、図４、図６に示した係止部材１４の首部４１，４２、頭部４３，４４の形状・寸法と同じに設定されている。この例では、基部４４０上に、第２ベルト部４１２の貫通穴４２５に対して、係止部材４１４の姿勢が軸４２０ｚの周りの特定の方向（図２２中に示す）に向いているときのみ嵌合する略円柱状の突起４４５が設けられている。
【００９０】
このようにした場合、図２２に示すように、ユーザが、ウェアラブル機器１を手首９０に装着する前に予め、第２ベルト部４１２に形成された複数の貫通穴セット４２１，４２２のうちの特定の貫通穴セット４２１Ｓ，４２２Ｓに係止部材４１４を取り付けるとき、第２ベルト部４１２の貫通穴４２５に対して、係止部材４１４の姿勢が軸４２０ｚの周りの特定の方向（図２２中に示す）に向いているときのみ基部４４０の突起４４５が嵌合する。係止部材４１４の姿勢が軸４２０Ｚの周りの他の方向を向いているときは、第２ベルト部４１２の貫通穴４２５に対して基部４４０の突起４４５が嵌合しないので、第２ベルト部４１２の裏面に対して基部４４０が密接せず、うまく取り付けられない。したがって、係止部材４１４を本来の姿勢に対して間違った姿勢で取り付けること（取り付けミス）が防止される。
【００９１】
なお、貫通穴４２５は、第２ベルト部１２を必ずしも貫通していなくてもよく、窪んでいれば足りる。
【００９２】
（変形例５）
ウェアラブル機器１を手首９０から取り外すとき、上述のリング１３の辺３３による係止部材１４の係止を、ユーザが容易に解除できるのが望ましい。
【００９３】
図２３は、リング１３の辺３３に、取り外し機構としてのタブ３９を設けた変形例を示している。この例では、タブ３９は、帯状のプラスチック材料からなり、リング１３の辺３３に外向き（連結棒３０から離れる向き）に突出して取り付けられている。このようなタブ３９は、比較的簡単に設けることができる。
【００９４】
ウェアラブル機器１を手首９０から取り外すとき、ユーザは、タブ３９を指で摘まんで、図２３中に矢印Ｅの向きに引っ張る。すると、その引っ張る力によって第１ベルト部１１が少し伸びて、リング１３が矢印Ｅの向きに少しだけ移動する。これにより、リング１３の辺３３（の縁部３３ｄ）と係止部材１４の頭部４３，４４とが離間する。この結果、ユーザは、リング１３を矢印Ｂ１の向きに回転でき、リング１３による係止部材１４の係止を容易に解除できる。
【００９５】
このようにして、ユーザは、ウェアラブル機器１を手首９０から容易に取り外すことができる。
【００９６】
（変形例６）
図２４、図２５、図２６を用いて、上述のリング１３に相当するリング１１３の辺１３３に、リリースボタン１５１を含む取り外し機構１５０を設けた変形例を説明する。なお、図２４、図２５、図２６において、既述の要素と同じ要素には同じ符号を用いている。
【００９７】
この例では、図２４に示すように、リング１１３は、第１ベルト部１１の端部１１ｅを貫通して設けられた連結棒（公知のばね棒）１３０と、この連結棒１３０に対して、回動自在に取り付けられた略コの字状の部材（このコの字状部材の３辺を符号１３１，１３２，１３３で表す。）とを有している。コの字状部材の中央の辺（連結棒１３０と反対の側に相当する辺）１３３は、Ｌ字状の境界線１３３ｅを介して上下に２分割されており（辺１３３の下部を符号１３４で示す。）、内部に取り外し機構１５０を含んでいる。
【００９８】
図２５は、理解の容易のために、中央の辺の下部１３４を残してコの字状部材の３辺１３１，１３２，１３３を取り除いた状態を示している。取り外し機構１５０は、外部に突出したリリースボタン１５１と、このリリースボタン１５１と一体の、中央の辺の下部１３４の溝１３４ｂに奥手前（図１におけるＸ方向）にスライド可能に収容されたスライド板１５２とを備えている。スライド板１５２は、連結棒１３０に近い側に、係止部材１４の頭部４３，４４の当接面４３ａ，４３ｂに当接するＬ字状の爪１５３，１５４を有している。また、スライド板１５２は、奥手前にそれぞれ、Ｘ方向に延在する一対の長円形状の貫通穴１５５，１５６を有している。これらの貫通穴１５５，１５６は、中央の辺の下部１３４の溝１３４ｂに突設された案内ピン１３５，１３５に嵌合している。また、スライド板１５２は、連結棒１３０から遠い側に、コイルばねを受けるための受け面１５７を有している。この受け面１５７と中央の辺の下部１３４の対向面１３４ｄとの間に、コイルばね１５８が縮装されている。
【００９９】
リリースボタン１５１に外力が加えられていない場合、コイルばね１５８の伸張力によって、スライド板１５２は奥側（図１における−Ｘ側）に移動した状態にある。これにより、係止部材１４の頭部４３，４４は、Ｌ字状の爪１５３，１５４によって係止されている。この状態で、ウェアラブル機器１を手首９０から取り外すために、ユーザがリリースボタン１５１を矢印Ｆで示す向きに押すと、スライド板１５２は、貫通穴１５５，１５６を介して案内ピン１３５，１３５によって案内されつつ、コイルばね１５８の伸張力に抗して、図２６に示すように手前側（図１における＋Ｘ側）へ移動する。これにより、Ｌ字状の爪１５３，１５４が、係止部材１４の頭部４３，４４の当接面４３ａ，４３ｂから外れる。この結果、ユーザは、リング１１３を矢印Ｂ２の向きに回転でき、リング１１３による係止部材１４の係止を容易に解除できる。
【０１００】
このようにして、ユーザは、ウェアラブル機器１を手首９０から容易に取り外すことができる。
【０１０１】
（変形例７）
図２７、図２８を用いて、上述のリング１３に相当するリング２１３の辺２３３に、リリースボタン２５１を含む取り外し機構２５０を設けた別の変形例を説明する。なお、図２７、図２８において、既述の要素と同じ要素には同じ符号を用いている。
【０１０２】
この例では、図２７に示すように、リング２１３は、第１ベルト部１１の端部１１ｅを貫通して設けられた連結棒（公知のばね棒）２３０と、この連結棒２３０に対して、回動自在に取り付けられた略コの字状の部材（このコの字状部材の３辺を符号２３１，２３２，２３３で表す。）とを有している。コの字状部材の中央の辺（連結棒２３０と反対の側に相当する辺）２３３は、Ｌ字状の境界線２３３ｅを介して上下に２分割されており（辺２３３の下部を符号２３４で示す。）、内部に取り外し機構２５０を含んでいる。なお、取り外し機構２５０のカバー２３５は、中央の辺２３３（上部）に一体に取り付けられている。
【０１０３】
図２８は、理解の容易のために、中央の辺の下部２３４を残してコの字状部材の３辺２３１，２３２，２３３を取り除いた状態を示している。取り外し機構２５０は、リリースボタン２５１（図２７）と一体の、辺の下部２３４の溝２３４ｂに左右（図１におけるＹ方向）にスライド可能に収容されたスライド板２５２を備えている。スライド板２５２は、連結棒２３０に近い側に、係止部材１４の頭部４３，４４のひさし部４３ｃ，４４ｃに当接する押し面２５３を有している。また、スライド板２５２は、奥手前にそれぞれ、Ｙ方向に延在する一対の長円形状の貫通穴２５５，２５６を有している。これらの貫通穴２５５，２５６は、中央の辺の下部２３４の溝２３４ｂに突設された案内ピン２３５，２３５に嵌合している。また、スライド板２５２は、連結棒２３０から遠い側に、コイルばねを受けるための受け面２５７を有している。この受け面２５７と中央の辺の下部２３４の対向面２３４ｄとの間に、コイルばね２５８が縮装されている。
【０１０４】
リリースボタン２５１に外力が加えられていない場合、コイルばね２５８の伸張力によって、スライド板２５２は右側（図１における＋Ｙ側）に移動した状態にある。これにより、係止部材１４の頭部４３，４４は、中央の辺の下部の２３４の薄厚の縁部２３３ｄによって係止されている。この状態で、ウェアラブル機器１を手首９０から取り外すために、ユーザがリリースボタン２５１を矢印Ｇで示す向きに押すと、スライド板２５２は、貫通穴２５５，２５６を介して案内ピン２３５，２３５によって案内されつつ、コイルばね２５８の伸張力に抗して、左側（図１における−Ｙ側）にへ移動する。これにより、押し面２５３が、係止部材１４の頭部４３，４４のひさし部４３ｃ，４４ｃを左側へ押す。これにより、係止部材１４の頭部４３，４４が中央の辺の下部の２３４の薄厚の縁部２３３ｄから外れる。この結果、ユーザは、リング２１３を矢印Ｂ３の向きに回転でき、リング２１３による係止部材１４の係止を容易に解除できる。
【０１０５】
このようにして、ユーザは、ウェアラブル機器１を手首９０から容易に取り外すことができる。
【０１０６】
（変形例８）
図２９は、変形例のウェアラブル機器５０１を斜めから見たところを示している。ウェアラブル機器５０１は、細長く帯状に延びるベルト（以下では「ベルト本体」という。）５１０と、このベルト本体５１０によって身体の手首に装着されるべき機器５８０と、を備えている。この例では、機器５８０は、活動量計や脈拍計の機能を含む。なお、図２９（および後述の図３０〜図３３）では、図１中の要素と対応する要素には、それぞれ５００だけ増加した符号を付している（これにより、重複する説明を適宜省略する）。
【０１０７】
ベルト本体５１０は、この例では可撓性をもつシリコーン樹脂（弾性を表すモジュラスは２０〜６５［ＭＰａ］）からなり、長手方向としてのＹ方向に関して一端の側（＋Ｙ側）に相当する第１ベルト部５１１と、Ｙ方向に関して第１ベルト部５１１と反対の側（−Ｙ側）に相当する第２ベルト部５１２とを含んでいる。これらの第１ベルト部５１１と第２ベルト部５１２との間に、機器５８０が一体に内蔵されている。
【０１０８】
第１ベルト部５１１の機器５８０から遠い側（つまり、＋Ｙ側）の端部５１１ｅには、枠状体としての略矩形のリング５１３が取り付けられている。リング５１３は、既述のリング１３と同じものであり、両矢印Ｊで示すように回動自在になっている。
【０１０９】
第２ベルト部５１２には、Ｙ方向に沿って、この例では１個ずつの貫通穴５２２が並べて形成されている。第１ベルト部５１１にも、Ｙ方向に沿って、１個ずつの貫通穴５２１が並べて形成されている。この例では、各貫通穴５２１，５２２は、互いに同じ長円形状に形成されている。
【０１１０】
第２ベルト部５１２の貫通穴５２２には、図２９中に示す係止部材５１４が取り付けられるようになっている。係止部材５１４は、図３１（斜視図）に示すように、概ね、既述の係止部材１４の首部４１，４２を合体して１つにするとともに、頭部４３，４４を合体して１つにした形態を有している。具体的には、係止部材５１４は、長円形状の平板の形態をもつ基部５４０と、この基部５４０に連なり、第２ベルト部５１２の貫通穴５２２の形状・寸法と実質的に同じ形状・寸法をもつ首部５４１と、貫通穴５２２の寸法よりも大きい寸法をもつ長円形状の柱の形態をもつ頭部５４３とを有している。頭部５４３は、上側（＋Ｚ側）に、−Ｙ側から＋Ｙ側へ向かうにつれて基部５４０から次第に遠ざかる向きに傾斜した傾斜面５４３ｂと、傾斜面５４３ｂに連なり、基部５４０に対して平行な平坦面５４３ｆと、この平坦面５４３ｆに連なり、図２９における手前側（＋Ｙ側）の側面（リング５１３の辺５３３に対する当接面）５４３ａから＋Ｙ側へ張り出したひさし部５４３ｃとを、この順に有している。
【０１１１】
第１ベルト部５１１の貫通穴５２１には、図２９中に示す固定部材５１６が取り付けられるようになっている。固定部材５１６は、図３２（斜視図）に示すように、長円形状の平板の形態をもつ基部５６０と、この基部５６０に連なり、第１ベルト部５１１の貫通穴５２１の形状・寸法と実質的に同じ形状・寸法をもつ第１の首部５６１と、第１の首部５６１の上縁の周りに長円形状に張り出した鍔部５６２と、この鍔部５６２に連なり、第２ベルト部５１２の貫通穴５２２の形状・寸法と実質的に同じ形状・寸法をもつ第２の首部５６３と、第２の首部５６３の上端に形成された長円形状の平板の形態をもつ頂部５６４とを、この順に有している。
【０１１２】
ウェアラブル機器５０１を対象物としての手首９０に装着する際には、図３０に示すように、予め、ユーザは、ベルト本体５１０の第２ベルト部５１２に形成された複数の貫通穴５２２のうちの特定の貫通穴（これを符号５２２Ｓで表す。）に、第２ベルト部５１２の表面から頭部５４３が突出するように係止部材５１４を取り付ける。
【０１１３】
例えば図２９中の矢印Ｈで示すように、ユーザが第２ベルト部５１２の裏面５１２ｂ側から貫通穴５２２Ｓを通して係止部材５１４の頭部５４３を押し込むことによって、既述の係止部材１４と同様に、係止部材５１４が貫通穴５２２Ｓに容易に取り付けられる。係止部材５１４が貫通穴５２２Ｓに取り付けられると、係止部材５１４の頭部５４３の傾斜面５４３ｂは、Ｙ方向に沿って第２ベルト部５１２の先端５１２ｆから第１ベルト部５１１へ向かうにつれて、第２ベルト部５１２の表面５１２ａから次第に遠ざかる状態（順テーパ状態）となる。
【０１１４】
それとともに、ユーザは、ベルト本体５１０の第１ベルト部５１１に形成された複数の貫通穴５２１のうちの特定の貫通穴（これを符号５２１Ｓで表す。）に、第１ベルト部５１１の表面５１１ａから頂部５６４、第２の首部５６３および鍔部５６２が突出するように固定部材５１６を取り付ける。
【０１１５】
例えば図２９中の矢印Ｉで示すように、ユーザが第１ベルト部５１１の裏面５１１ｂ側から貫通穴５２１Ｓを通して固定部材５１６の頂部５６４、鍔部５６２および第２の首部５６３を押し込むことによって、固定部材５１６が貫通穴５２１Ｓに容易に取り付けられる。固定部材５１６の取り付け態様は、基部５６０が第１ベルト部５１１の裏面５１１ｂに接し、第１の首部５６１が貫通穴５２１Ｓを通して第１ベルト部５１１の表面５１１ａへ延び、頂部５６４、第２の首部５６３および鍔部５６２が表面５１２ａから外向きに突出した態様となる。
【０１１６】
実際にウェアラブル機器５０１を手首９０に装着する際には、既に図７〜図９によって説明したのと同じ手順で装着する。
【０１１７】
ここで、係止部材５１４の頭部５４３の傾斜面５４３ｂは順テーパ状態となっているので、係止部材５１４の頭部５４３は、リング５１３の辺５３３を容易に越える。したがって、既述の例と同様に、ウェアラブル機器５０１が手首９０に円滑に装着される。ベルト本体５１０が手首９０に装着された状態では、リング５１３の辺５３３が係止部材５１４の頭部５４３を係止する。
【０１１８】
さらに、この例では、図３３に示すように、ユーザは、第２ベルト部５１２のうちリング５１３の辺５３３を越えた部分（先端５１２ｆを含む。）を、固定部材５１６によって、第１ベルト部５１１の対応する部分に固定する。具体的には、第２ベルト部５１２の先端５１２ｆ近傍の対応する貫通穴５２２に、第１ベルト部５１１の表面５１１ａから外向きに突出する固定部材５１６の頂部５６４を押し込んで第２の首部５６３を嵌合させる。
【０１１９】
このようにした場合、手首９０に対するウェアラブル機器５０１の装着が確実になる。また、手首９０が動く場合に、第２ベルト部５１２のうちリング５１３の辺５３３を越えた部分がぶらぶらして邪魔になったり、見栄えを損なったりするのを防止できる。
【０１２０】
上述の第１ベルト部５１１において固定部材５１６が取り付けられる特定の貫通穴５２１Ｓとしては、例えばベルト本体１０が機器５８０の機能に適した或る張力（張力が実質的にゼロである場合も含む。）で手首９０を取り巻いたときに、第２ベルト部１２の先端１２ｆ近傍に重なる貫通穴セットを選択するのが望ましい。これにより、第２ベルト部１２の先端１２ｆ近傍が丁度固定部材５１６に取り付けられるようになる。
【０１２１】
なお、固定部材５１６に代えて、一般的な時計ベルトの構成として知られているように、第１ベルト部５１１を取り巻く定革と遊革を設けて、これらの定革と遊革によって、第２ベルト部５１２の先端５１２ｆを第１ベルト部５１１に固定してもよい。
【０１２２】
または、第２ベルト部５１２の先端５１２ｆ近傍と、第１ベルト部５１１の対応する位置とに、それぞれ磁石を設けて、それらの磁石同士の引力によって第２ベルト部５１２の先端５１２ｆを第１ベルト部５１１に固定してもよい。
【０１２３】
（変形例９）
既述の係止部材１４（図３〜図５参照）を用いる場合、実際にウェアラブル機器１を手首９０に装着する際に、ユーザが、第２ベルト部１２の先端１２ｆを、例えば図３４中の矢印Ｋに示す向きに、第２ベルト部１２のうち係止部材１４が取り付けられている部分が比較的小さい曲率半径で曲がるように引っ張ったとき、第２ベルト部１２の裏面１２ｂと係止部材１４の基部４０との間に、手首９０へ向かって開いた隙間９１が生ずる。その状態で、ユーザが第２ベルト部１２の先端１２ｆを離すと、その隙間９１が閉じようとして、手首表面９０ａの組織（肉）を第２ベルト部１２の裏面１２ｂと係止部材１４の基部４０との間に挟む可能性がある。
【０１２４】
図３５は、その点について対策が施された、係止部材１４の変形例を、図５に対応して示している（この変形例の係止部材を符号１４Ａで示す。）。なお、図３５では、図５中の要素と同じ要素には、同じ符号を付している（これにより、重複する説明を適宜省略する）。
【０１２５】
この係止部材１４Ａの基部４０Ａは、Ｙ方向に沿って首部４２（および４１）から−Ｙ側に相当する領域のみに存在し、首部４２（および４１）よりも＋Ｙ側に相当する領域には存在しない（係止部材１４の基部４０に比して、図３５中に２点鎖線で示す部分４０Ｘが欠落している。）。この結果、係止部材１４が第２ベルト部１２の貫通穴セット２１，２２に取り付けられた状態では、係止部材１４の基部４０は、Ｙ方向に沿って首部４１，４２から第２ベルト部１２の先端１２ｆ側に相当する領域のみに存在し、反対側に相当する領域には存在しない。
【０１２６】
これにより、図３４中に示した隙間９１が生じなくなる。したがって、ウェアラブル機器１を手首９０に装着する際に、手首表面９０ａの組織（肉）を第２ベルト部１２の裏面１２ｂと係止部材１４の基部４０との間に挟んでしまうような不具合を避けることができる。
【０１２７】
（変形例１０）
既述のように、ウェアラブル機器１（および５０１）が手首９０に装着された状態では、ベルト本体１０の張力が設定される。この張力は観測可能であるのが望ましい。
【０１２８】
図３６は、ベルト本体１０の張力を観測できるようにした変形例を示している。
【０１２９】
この例では、リング１３の中央の辺３３の内縁に、検出部としての圧力センサ７１が取り付けられている。ウェアラブル機器１が手首９０に装着された状態では、圧力センサ７１には、リング１３の中央の辺３３と係止部材１４の頭部４３，４４を介して、第１ベルト部１１と第２ベルト部１２との間の力、すなわち、ベルト本体１０の張力が加わる。
【０１３０】
圧力センサ７１としては、例えばイナバゴム株式会社製の感圧導電性エラストマーセンサ（登録商標「イナストマー」）を使用することができる。この圧力センサ７１は、絶縁体のエラストマー内に導電性粒子が分散した構造を備え、圧力が加えられると内部の導電性粒子同士が接触してセンサ全体としての電気抵抗が変化する。圧力センサ７１の電気抵抗の変化を圧力信号として機器８０が検出すれば、ベルト本体１０の張力を観測することができる。
【０１３１】
これにより、ユーザは、ベルト本体１０の張力を知ることができ、ウェアラブル機器１が手首９０に適切に装着されていることを確認することができる。
【０１３２】
（変形例１１）
図３７は、ベルト本体１０の張力を観測できるようにした別の変形例を示している。
【０１３３】
この例では、機器８０と第２ベルト部１２との間にまたがって、検出部としての圧力センサ７２が取り付けられている。ウェアラブル機器１が手首９０に装着された状態では、圧力センサ７２には、機器８０と第２ベルト部１２との間の力、すなわち、ベルト本体１０の張力が加わる。
【０１３４】
圧力センサ７２としては、株式会社共和電業製のプラスチック用箔ひずみゲージ（品番ＫＦＰ）を使用することができる。この圧力センサ７２は、外部から張力（または圧縮力）を加えられると伸び（縮み）、その抵抗値が変化する。圧力センサ７２の電気抵抗の変化を圧力信号として機器８０が検出すれば、ベルト本体１０の張力を観測することができる。
【０１３５】
これにより、ユーザは、ベルト本体１０の張力を知ることができ、ウェアラブル機器１が手首９０に適切に装着されていることを確認することができる。
【０１３６】
（変形例１２）
例えば図３〜図５に示した係止部材１４は、Ｘ方向に並べて首部４１，４２と頭部４３，４４を有している。しかしながら、これに限られるものではない。
【０１３７】
例えば図３８に示す係止部材（全体を符号７１４で示す。）は、基部７４０上に、Ｘ方向だけでなくＹ方向にも並べて、合計４個の首部７４１，７４２，７４５，７４６と、それらの首部にそれぞれ対応する合計４個の頭部７４３，７４４，７４７，７４８とを有している。なお、図３８では、首部７４１，７４５とそれに対応する頭部７４３，７４７が奥側（−Ｘ側）に配置され、首部７４２，７４６とそれに対応する頭部７４４，７４８が手前側（＋Ｘ側）に配置されている。
【０１３８】
これらの首部７４１，７４２，７４５，７４６、頭部７４３，７４４，７４７，７４８の個々の形状は、係止部材１４の首部４１（および４２）、頭部４３（および４４）の形状と同じに設定されている。
【０１３９】
また、首部７４１，７４２間、首部７４５，７４６間のＸ方向の距離は、第２ベルト部１２のセットをなす貫通穴２１と貫通穴２２との間のＸ方向の距離と同じに設定されている。首部７４１，７４５間、首部７４２，７４６間のＹ方向の距離は、第２ベルト部１２の或る貫通穴セット２１，２２とそれに隣り合う貫通穴セット２１，２２との間のＹ方向の距離と同じに設定されている。
【０１４０】
この係止部材７１４は、図３８中に示すように、ウェアラブル機器１を手首９０に装着する前に予め、第２ベルト部１２にＹ方向に並べて形成された複数の貫通穴セット２１，２２のうちの互いに隣り合う２組の貫通穴セットにまたがって取り付けられる。
【０１４１】
このようにした場合、実際にウェアラブル機器１を手首９０に装着する際に、ユーザは、リング１３の辺３３に係止させるべき係止部材７１４の頭部を、Ｘ方向に並ぶ頭部セット７４３，７４４と、Ｘ方向に並ぶ頭部セット７４７，７４８との間で選択することができる。例えば、ベルト本体１０の張力が比較的小さくなるように装着したいときは、第２ベルト部１２の先端１２ｆに近い側の頭部セット７４３，７４４を選択し、ベルト本体１０の張力が比較的大きくなるように装着したいときは、第２ベルト部１２の先端１２ｆから遠い側の頭部セット７４７，７４８を選択することができる。したがって、ユーザは、ベルト本体１０の張力を適切に設定できる。
【０１４２】
（変形例１３）
図３９に示すように、第２ベルト部１２の裏面１２ｂに、Ｙ方向に並ぶ貫通穴セット２１，２２；２１，２２；２１，２２…を特定するための番号「１」、「２」、「３」…を付すのが望ましい。
【０１４３】
このようにした場合、第２ベルト部１２の貫通穴セット２１，２２；２１，２２；２１，２２…のうち、係止部材１４を取り付けるべき貫通穴セットをユーザが選択しやすくなる。
【０１４４】
なお、当然ながら、番号「１」、「２」、「３」…に代えて、英文字「Ａ」、「Ｂ」、「Ｃ」…や、他の記号などを用いてもよい。
【０１４５】
上に述べた実施形態では、ウェアラブル機器（ベルト本体）が装着される対象物は、身体の手首であるものとしたが、これに限られるものではない。対象物は、腕、胴、脚などの部位であってもよいし、身体以外の構造物などであってもよい。
【０１４６】
また、ウェアラブル機器を構成するように、ベルト本体１０は機器８０を搭載したが、これに限られるものではない。ベルト本体１０を単独でベルトとして構成してもよい。
【０１４７】
また、機器８０は、ベルト本体１０に一体に内蔵されているものとしたが、これに限られるものではない。機器８０と第１ベルト部１１との間、機器８０と第２ベルト部１２との間は、それぞれ、公知の連結棒（ばね棒など）を介して、例えば回動可能に連結されているものとてもよい。
【０１４８】
また、ベルト本体１０はプラスチック材料からなるものとしたが、これに限られるものではない。ベルト本体１０は、ゴム材料や皮材料などの他の材料によって構成してもよい。
【０１４９】
上述の実施形態は例示に過ぎず、この発明の範囲から逸脱することなく種々の変形が可能である。
【符号の説明】
【０１５０】
１，５０１  ウェアラブル機器
１０  ベルト本体
１１  第１ベルト部
１２  第２ベルト部
１３，１１３，２１３，５１３  リング
１４，１４Ａ，１１４，２１４，３１４，４１４，５１４，７１４  係止部材
７１，７２  圧力センサ
１５０，２５０  取り外し機構
５１６  固定部材
【図１】
2015226630.tif 000003
【図２】
2015226630.tif 000004
【図３】
2015226630.tif 000005
【図４】
2015226630.tif 000006
【図５】
2015226630.tif 000007
【図６】
2015226630.tif 000008
【図７】
2015226630.tif 000009
【図８】
2015226630.tif 000010
【図９】
2015226630.tif 000011
【図１０】
2015226630.tif 000012
【図１１】
2015226630.tif 000013
【図１２】
2015226630.tif 000014
【図１３】
2015226630.tif 000015
【図１４】
2015226630.tif 000016
【図１５】
2015226630.tif 000017
【図１６】
2015226630.tif 000018
【図１７】
2015226630.tif 000019
【図１８】
2015226630.tif 000020
【図１９】
2015226630.tif 000021
【図２０】
2015226630.tif 000022
【図２１】
2015226630.tif 000023
【図２２】
2015226630.tif 000024
【図２３】
2015226630.tif 000025
【図２４】
2015226630.tif 000026
【図２５】
2015226630.tif 000027
【図２６】
2015226630.tif 000028
【図２７】
2015226630.tif 000029
【図２８】
2015226630.tif 000030
【図２９】
2015226630.tif 000031
【図３０】
2015226630.tif 000032
【図３１】
2015226630.tif 000033
【図３２】
2015226630.tif 000034
【図３３】
2015226630.tif 000035
【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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