(57)【要約】【課題】  生地本体の一部の表裏素地を圧着加工する場合でも寸法が大きく崩れることがなく、しかも、圧着部分に他の部材を縫い着ける場合でも縫着強度が低下することのないネット状立体編地を提供すること。【解決手段】  地編組織Ｐ・Ｑを網状に編成した表地１および裏地２を、所要間隔で対向配置して、モノフィラメントまたはマルチフィラメント、紡績糸、炭素繊維から成る連結糸３で繋いでネット状編地を構成する一方、前記表地１の地編組織Ｐ・Ｐ…に編み込まれた連結糸３・３…を、表裏地の対面方向に対して斜めに掛け渡された状態で、かつ、連結糸３・３同士をクロスさせた状態で裏地２の地編組織Ｑ・Ｑ…に編み込み、更に前記斜めに掛け渡された連結糸３・３…を、平面視における表地１と裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2内全体に満遍なく配置されるように生地本体Ｃを経編編成して構成した。【選択図】  図１
2015061958.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
蛇行する紐状の地編組織(Ｐ)(Ｑ)を網状に編成した表地(１)及び裏地(２)を、所要間隔で対向配置してマルチフィラメント、モノフィラメント、紡績糸または炭素繊維から成る連結糸(３)で繋いで成るネット状立体編地において、
前記表地(１)の地編組織(Ｐ)(Ｐ)…に編み込まれた連結糸(３)(３)…が、表裏地の対面方向に対して斜めに掛け渡された状態で、かつ、連結糸(３)(３)同士をクロスさせた状態で裏地(２)の地編組織(Ｑ)(Ｑ)…に編み込まれると共に、前記斜めに掛け渡された連結糸(３)(３)…が、平面視における表地(１)と裏地(２)の網目(Ｈ1)(Ｈ2)内全体に満遍なく配置されるように生地本体(Ｃ)が経編編成されていることを特徴とするネット状立体編地。
【請求項２】
生地本体(Ｃ)の外縁部または任意の部分に、プレス加工または熱プレス加工により表地(１)と裏地(２)が連結糸(３)を介して圧着された薄手部(Ｓ)が任意の形状に形成されていることを特徴とする請求項１記載のネット状立体編地。
【請求項３】
生地本体(Ｃ)の薄手部(Ｓ)に取付け部材(Ｆ)が、縫着または接着、または一体成形により取り付けられていることを特徴とする請求項２記載のネット状立体編地。
【請求項４】
生地本体(Ｃ)が、表地(１)の地編組織(Ｐ)(Ｐ)の結合部(Ｂ1)の位置と、裏地(２)の地編組織(Ｑ)(Ｑ)の結合部(Ｂ2)の位置をコース方向またはウェール方向にずらした状態で編成されていることを特徴とする請求項１〜３の何れか一つに記載のネット状立体編地。
【請求項５】
表地(１)と裏地(２)の地編組織(Ｐ)(Ｑ)が、１または複数ウェールの幅をもって編成されると共に、これらの地編組織(Ｐ)(Ｑ)に対し連結糸(３)または地編糸の少なくとも何れか一方が二目編みで編み込まれて、各地編組織(Ｐ)(Ｑ)中のウェール方向に並ぶループ同士が編み糸によって連結されていることを特徴とする請求項１〜４の何れか一つに記載のネット状立体編地。
【請求項６】
表地(１)と裏地(２)のプレス加工される部位に、連結糸(３)又は地編糸が二目編みで編み込まれていることを特徴とする請求項１〜５の何れか一つに記載のネット状立体編地。
【請求項７】
表地(１)と裏地(２)に、少なくともその一方の剛性や強度、弾性が高くなるように太さの異なるマルチフィラメント糸、モノフィラメント糸、炭素繊維、弾性糸又は熱融着糸が使用されていることを特徴とする請求項１〜６の何れか一つに記載のネット状立体編地。
【請求項８】
生地本体(Ｃ)を複数枚重ねて、或いは生地本体(Ｃ)と他の編地を重ねてプレス加工によりこれらを圧着し、更にこれら二枚以上の生地を、圧着された部位で接合または縫着して一体化したことを特徴とする請求項１〜７の何れか一つに記載のネット状立体編地。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ネット状立体編地の改良、詳しくは、通気性やクッション性、保形性に優れるだけでなく、生地本体の一部の表裏素地を圧着加工する場合でも変形して寸法が大きく崩れることがなく、しかも、圧着部分に他の部材を縫い着ける場合でも縫着強度が低下することのない可能な限り均一なネット状立体編地に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、オフィスチェアや自動車の座席、車椅子、介護用クッション等として、通気性及び体圧分散性に優れたネット状立体編地への注目が高まっている。また、ネット状立体編地については、既にベッドマットや衣料用の肩パッド、サポーター、スポーツ用シューズ、土木や建築用ネット、衝撃吸収材、フィルター材、工業用材料など、様々な分野で利用が進んでいる。
【０００３】
一方、上記ネット状立体編地の構造に関しては、表裏素地を連結糸で繋いだ構造が一般的であるが、表裏素地に対して連結糸を垂直方向に掛け渡すと、立体編地を圧縮変形させた際の連結糸の倒れ方に統一性がないだけでなく、座屈や屈曲によって倒れ方も大きくなるため、倒れた状態で癖が付き易い。そのため、繰り返しの使用で立体編地の一部が潰れて反発力が低下したり、歪みが発生したり、またはベッドパットなどでは倒れる方向が偏って方向性が出たりする不具合が生じる。
【０００４】
そこで、本件発明者は、上記立体編地の保形性を改善するために、網目位置をズラした表裏素地間に連結糸をトラス状に斜めに掛け渡す方法(特許文献１参照)や、連結糸を垂直方向だけでなくＸ状に交差させて掛け渡す方法(特許文献２参照)、網目の大きさが異なる表裏素地間に連結糸を斜めに掛け渡す方法(特許文献３参照)を過去に提案している。
【０００５】
しかしながら、上記従来の立体編地の構造では、平面視で網目内側に連結糸が掛け渡されていない部分(特許文献１の図１,図７,図８の空白部分)が生じていたため、立体編地の一部の表裏素地を圧着した際に、網目内側に連結糸が掛け渡されている部分と、掛け渡されていない部分の変形が不均一になって、立体編地の寸法が不安定になり易かった。
【０００６】
しかも、上記網目内側に連結糸が掛け渡されていない部分は、表裏素地の圧着後もそのまま大きな空隙として残り易かったことから、表裏素地の圧着部分に他の部材(例えば、特許文献４の縁部材等)を縫い着ける際、圧着部分に存在する空隙の大きさ・数だけ縫い糸が立体編地の組織に絡まなくなって縫着強度や仕上がりの美しさが低下する問題も生じていた。
【０００７】
もちろん、表裏一方の素地に網目のない生地を使用することで、上記縫着の問題を解決することもできるが(例えば、特許文献５参照)、それだとネット状立体編地の大きな長所である通気性や軽量性等が損なわれてしまうため、これらの長所が損なわれない方法で上記問題を解決する必要があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平８−７４１５８号
【特許文献２】特開平１０−１３１００８号
【特許文献３】ＷＯ００／２２２１５号
【特許文献４】特開２００７−２７０３９４号
【特許文献５】特開２００２−１３８３５２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記の問題に鑑みて為されたものであり、その目的とするところは、通気性やクッション性、軽量性、保形性に優れるだけでなく、生地全体の強度を向上させ、生地本体の一部の表裏素地を圧着加工する場合でも寸法が大きく崩れることがなく、しかも、圧着部分に他の部材を縫い着ける場合でも縫着強度が低下することのないネット状立体編地を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者が上記課題を解決するために採用した手段を添付図面を参照して説明すれば次のとおりである。
【００１１】
即ち、本発明は、合成繊維糸、天然繊維糸、モノフィラメント糸、炭素繊維糸、金属繊維糸などで蛇行する紐状の地編組織Ｐ・Ｑを網状に編成した表地１および裏地２を、所要間隔で対向配置して、モノフィラメントまたはマルチフィラメント、弾性糸、紡績糸、炭素繊維から成る連結糸３で繋いでネット状立体編地を構成する一方、
前記表地１の地編組織Ｐ・Ｐ…に編み込まれた連結糸３・３…を、表裏地の対面方向に対して斜めに掛け渡された状態で、かつ、連結糸３・３同士をクロスさせた状態で裏地２の地編組織Ｑ・Ｑ…に編み込み、更に前記斜めに掛け渡された連結糸３・３…を、平面視における表地１と裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2内全体に満遍なく配置されるように生地本体Ｃを経編編成して構成した点に特徴がある。
【００１２】
また本発明においては、上記生地本体Ｃの外縁部または任意の部分に、プレス加工によって表地１と裏地２が連結糸３を介して圧着された薄手部Ｓを任意の形状で形成して、生地本体Ｃの強度を高めることもできる。そして更に、この生地本体Ｃの薄手部Ｓに取付け部材Ｆを、縫着、接着または一体成形により取り付けて強度を高めることもできる。
【００１３】
また本発明では、上記表地１の地編組織Ｐ・Ｐの結合部Ｂ1の位置と、裏地２の地編組織Ｑ・Ｑの結合部Ｂ2の位置をコース方向(編み方向)またはウェール方向(編幅方向)にずらした状態で生地本体Ｃを編成するのが好ましい。
【００１４】
また更に、上記生地本体Ｃの形態安定性を高めるために、表地１と裏地２の地編組織Ｐ・Ｑを、１または複数ウェールの幅をもって編成すると共に、これらの地編組織Ｐ・Ｑに対し連結糸３または地編糸の少なくとも何れか一方を二目編みで編み込んで、各地編組織Ｐ・Ｑ中のウェール方向に並ぶループ同士を編み糸によって連結することもできる。また、薄手部の寸法安定性を高めるために、表地１と裏地２のプレス加工される部位を、連結糸３又は地編糸を二目編みで編み込むこともできる。
【００１５】
また特に、地編組織Ｐ・Ｑにおいて、編幅方向に隣り合う単独紐部（編み方向の結合部Ｂ・Ｂ間に形成される部分）同士を任意のコース毎に２目編みで連結すれば、表地１や裏地２の編幅方向の寸法安定性が高まるだけでなく、網状柄をカゴメ網様の六角状に近づけることができるため、全方向の引っ張り負荷に対する寸法安定性を高めることができる。またこれにより、立体構造編地から成る生地本体Ｃの寸法安定性も高まる。
【００１６】
また本発明では、上記表地１と裏地２に、一方の剛性や強度、弾性が高くなるように太さの異なるマルチフィラメント糸またはモノフィラメント糸、炭素繊維、弾性糸または熱融着糸を使用することもできる。また、ウェール方向に並ぶループ同士の結合数を変えることによって、表地１と裏地２の剛性や強度等に差を付けることもできる。そして、立体構造状ネットの耐圧強度や安定性を高めることができる。また、上記生地本体Ｃを複数枚重ねて、或いは生地本体Ｃと他の生地を重ねてプレス加工によりこれらを圧着し、更に圧着した部位を接合または縫着して両者を一体化し複合体とすることもできる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明では、ネット状の表地と裏地を対向配置すると共に、表地と裏地の地編組織間に連結糸をクロスさせた状態で斜めに掛け渡して構成したことにより、立体編地を圧縮した際に、クロスさせた連結糸を対称的に倒れ込ませて連結糸の複雑な倒れ方を小さく抑えることができるため、繰り返し使用しても形が崩れない保形性に優れた立体編地を作製することができる。
【００１８】
しかも、本発明では、上記斜めに掛け渡した連結糸を平面視で見た立体編地の網目内に万遍なく配置しているため、均等な耐圧が得られ、更に立体編地の一部の表裏素地を圧着して薄手部を形成する場合でも、圧着時の地編組織の変形をほゞ均一化することができ、またこれによって立体編地の圧着後の変形を少なくし、かつ、寸法安定性を高めることが可能となる。
【００１９】
また更に、上記のように立体編地の網目内に万遍なく連結糸を配置したことによって、表裏素地を圧着した薄手部に大きな空隙が発生することもないため、立体編地の薄手部に取付け部材を縫い付ける場合でも、縫い糸を立体編地の組織にしっかりと絡ませることができ、これによって、縫着強度の低下の問題も防止できる。
【００２０】
そしてまた、縫着強度の問題を解消する手段として、上記立体編地の網目内に連結糸を斜めに掛け渡して万遍なく配置する方法を採用したことによって、ネット状立体編地の通気性や軽量性等の特性が大きく損なわれることもないため、これらの特性を利用する椅子のクッション材料やベッドマット、フィルター材、衝撃吸収材、その他工業、建築用材料等の用途にも問題なく使用することができる。
【００２１】
したがって、本発明により、優れたクッション性を長期間維持できるだけでなく、製品化において重要な寸法安定性も改善することができ、しかも、多くの用途で必要となる他の部材との縫着も良好に行える高品質で生産効率に優れたネット状立体編地を提供できることから、実用的利用価値は非常に高い。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の実施例１におけるネット状立体編地を表わす斜視図である。
【図２】本発明の実施例１におけるネット状立体編地を表わす概略平面図である。
【図３】本発明の実施例１におけるネット状立体編地の断面構造を表わす概略断面図である。
【図４】本発明の実施例１におけるネット状立体編地の薄手部を表わす斜視図である。
【図５】本発明の実施例１における取付け部材が縫着されたネット状立体編地を表わす斜視図である。
【図６】本発明の実施例２におけるネット状立体編地を表わす概略平面図である。
【図７】本発明の実施例２におけるネット状立体編地の断面構造を表わす概略断面図である。
【図８】本発明の変形例におけるネット状立体編地の連結糸の編み組織を表わすラッピング図である。
【図９】本発明の実施例３におけるネット状立体編地の編み組織を表わすラッピング図である。
【図１０】本発明の実施例３におけるネット状立体編地の表地を表わす平面視の写真である。
【図１１】本発明の変形例におけるネット状立体編地の編み組織を表わすラッピング図である。
【図１２】本発明の変形例におけるネット状立体編地の連結糸の二目編み組織を表わすラッピング図である。
【図１３】本発明の変形例におけるネット状立体編地の連結糸の二目編み組織を表わすラッピング図である。
【図１４】本発明の変形例におけるネット状立体編地の地編糸の二目編み組織を表わすラッピング図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
『実施例１』
本発明の実施例１を図１〜図５に基づいて以下に説明する。なお図中、符号１で指示するものは、表地であり、符号２で指示するものは、裏地である。また符号３で指示するものは、連結糸である。
【００２４】
[立体編物の構成]
この実施例１では、蛇行する紐状の地編組織Ｐ・Ｐ同士を結合して網状に編成した表地１、および表地１と同様に蛇行する紐状の地編組織Ｑ・Ｑ同士を結合して網状に編成した裏地２を、所定間隔で対向配置した状態で両者の地編組織Ｐ・Ｑを連結糸３で連結して、ネット状立体編地の生地本体Ｃを編成している(図１、２参照)。
【００２５】
また本実施例では、ダブルラッセル機を用いて表地１と裏地２を編成すると同時に、これらに連結糸３を編み込むことで上記生地本体Ｃを連続的に経編編成している。また、図１の部分拡大図で示すように、上記表地１と裏地２の紐状の地編組織Ｐ・Ｑはウェール方向に２列に並んだ鎖編組織で編成している。
【００２６】
また更に、本実施例では、上記表地１及び裏地２の地糸および連結糸３にモノフィラメント糸を使用して形態安定性を高めると共に、生地本体Ｃを厚み方向に圧縮した際に適度な反発力が得られるようにしている。また本実施例では、上記表地１と裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2の形状(ほゞ菱形状)・大きさが同じになるように両者を編成している。
【００２７】
一方、本実施例では、上記生地本体Ｃを編成する際に、表地１の地編組織Ｐ・Ｐの結合部Ｂ1の位置と、裏地２の地編組織Ｑ・Ｑの結合部Ｂ2の位置が、コース方向(またはウェール方向)にずれるように編成している。これにより、図２に示すように平面視で表地１と裏地２の一方の網目内(Ｈ1又はＨ2)に、他方の結合部(Ｂ2又はＢ1)が配置される。
【００２８】
そして、図３に示すように、表地１の地編組織Ｐ(又は裏地２の地編組織Ｑ)から斜め下(又は斜め上)方向に配置された裏地２の地編組織Ｑ(又は表地１の地編組織Ｐ)に連結糸３を掛け渡すことにより、連結糸３・３をクロスさせた状態で、かつ、平面視における表地１と裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2内全体に満遍なく配置されるように編み込んでいる。なお、図３中、点線で囲んだ部分が地編組織Ｐ・Ｑの紐部となる。
【００２９】
そして、上記のように斜めにクロスして掛け渡した連結糸３・３…を、表地１と裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2内全体に満遍なく配置して構成したことにより、図４に示すように生地本体Ｃの所定部位(図中では縁部)を熱プレスによる圧縮加工を行って薄手部Ｓを形成した場合でも、薄手部Ｓに大きな孔(糸間の隙間)が生じ難くなる。またこの熱プレス時に、表地１や裏地２の地糸と連結糸３・３…、及び連結糸３・３…同士が結合することによって薄手部Ｓの安定性がより高まる。
【００３０】
また、上記のように薄手部Ｓに大きな孔が生じ難くなることで、薄手部Ｓを形成した際の生地本体Ｃの寸法安定性を高めることもできる。加えて、図５に示すように、生地本体Ｃに取付け部材Ｆを縫着した場合にも、縫い糸Ｎを薄手部Ｓの糸材にしっかりと絡ませることができるため、取付け部材Ｆの縫着強度も向上させることができる。
【００３１】
また更に、本実施例では、表地１と裏地２の地編組織Ｐ・Ｑに連結糸３を二目編みで編み込んで、各地編組織Ｐ・Ｑ中のウェール方向に並ぶループ同士を連結糸３によって連結している。なお本実施例では、地編組織Ｐ・Ｑの紐部を構成するループ同士を連結糸３で結束し、更に隣り合う地編組織Ｐ・Ｑの紐部同士を地編糸で連結して結合部Ｂ1・Ｂ2を編成している(図３参照)。
【００３２】
これにより、生地本体Ｃをウェール方向に引っ張った場合でも、表地１及び裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2の拡がりを抑えることができるため、生地本体Ｃの形態安定性を高めることができる。もちろん、表地１と裏地２の地編組織Ｐ・Ｑに、地編糸を二目編みで編み込んでループ同士を連結する方法でも同様の効果が得られる。
【００３３】
また、本実施例のように、連結糸３または地編糸を表地１と裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2内を横切るように編み込めば、平面視で網目Ｈ1・Ｈ2内に配置される糸材の本数を増やすことができるため、圧縮加工を行った際に生地本体Ｃの薄手部Ｓに生じる孔の大きさを設計通りより小さく抑えることができる。
【００３４】
『実施例２』
次に、本発明の実施例２を図６〜図８に基づいて説明する。この実施例２では、図６に示すように、網目Ｈ1・Ｈ2の大きさが異なる表地１と裏地２を連結糸３で連結してネット状編地の生地本体Ｃを構成した。具体的には、裏地２の網目Ｈ2の大きさを表地１の網目Ｈ1の４分の１の大きさとして、平面視で表地１の網目Ｈ1中央に裏地２の網目Ｈ2が配置されるようにした。
【００３５】
また本実施例では、上記表地１と裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2の形状を、地編組織Ｐ・Ｑをジグザグ型に編成してほゞ六角形状とした。また、生地本体Ｃを圧縮した際の感触が表裏で異なるように、表地１と裏地２の地編糸に異なるマルチフィラメント糸を使用すると共に、表地１の地編組織Ｐを、裏地２側の地編組織Ｑが１ウェールの鎖編組織なのに対し、２または３ウェールの鎖編組織として太く形成した。もちろん、網目の比率を変えるために３、４ウェール等に変えることもできる。
【００３６】
そして、図７に示すように、表地１の地編組織Ｐ(又は裏地２の地編組織Ｑ)から斜め下(又は斜め上)方向に配置された裏地２の地編組織Ｑ(又は表地１の地編組織Ｐ)に連結糸３を掛け渡して、連結糸３・３をクロスさせた状態で編み込み、実施例１と同様に平面視における表地１と裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2内に連結糸３が満遍なく配置されるようにした。
【００３７】
このように表地１と裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2の大きさや形状が異なる場合でも、連結糸３の編成方法を工夫することで(具体的には、図８(a)(b)参照)、連結糸３・３…を網目Ｈ1・Ｈ2内に満遍なく配置して、圧縮加工時に生じる薄手部Ｓの孔の大きさを抑制することができる。また本実施例では、実施例１と同様に表地１と裏地２の隣り合う地編組織Ｐ・Ｐ(又はＱ・Ｑ)のループ同士を連結している。
【００３８】
また、連結糸３についても、実施例１と同様、適度な反発力が得られるモノフィラメント糸を使用している。一方、裏地２の網目Ｈ2の大きさについては、本実施例では表地１の網目Ｈ1の４分の１の大きさとしたが、その他の比率に設定することもでき、また表地１や裏地２の網目Ｈ1・Ｈ2の大きさを部分的に変えることもできる。
【００３９】
『実施例３』
次に、本発明の実施例３を図９及び図１０に基づいて説明する。この実施例３では、図９に示すように、地編組織Ｐ・Ｑの編幅方向に隣り合う単独紐部同士を、所定のコース毎に地編用糸の２目編みで連結して、表地１及び裏地２を構成した。これにより、図１０に示すように、表地１及び裏地１の地編組織Ｐ・Ｑを、編幅方向に直線状に連結することができるため、表地１や裏地２の編幅方向の寸法安定性を高めることができる。
【００４０】
また上記構成により、表地１と裏地２の全方向からの引っ張り負荷に対する寸法安定性も高めることができるため、立体構造編地から成る生地本体Ｃの寸法安定性も改善できる。なお、その他の構成については、実施例１と同様であり、表地１と裏地２の網目内には連結糸３がクロスした状態で満遍なく配置されている。
【００４１】
本発明は、概ね上記のように構成されるが、図示の実施形態に限定されるものでは決してなく、「特許請求の範囲」の記載内において種々の変更が可能であって、例えば、図１１に示すように、生地本体Ｃの編み組織については、二目編みを採用せずに全て一目編みの組織で編成することもでき、また二目編みと一目編みの混合で編成することもできる。
【００４２】
なお、上記図１１はダブルラッセル機用のラッピング図であり、Ｌ１〜Ｌ３は表地１(又は裏地２)の地編糸の筬(ガイドバー)、Ｌ４及びＬ５は連結糸３の筬、Ｌ６〜Ｌ８は裏地２(又は表地１)の地編糸の筬を示している。またＬ１は地編組織Ｐに左右に振りながら挿入する挿入糸であり、表地１(裏地２)の地編組織の２ウェールを結合させて補強することができる。
【００４３】
また特に、生地本体Ｃを自動車の座席用のクッション材として使用する場合には、裏地の地編糸に、表地１の地編糸とは太さの異なるマルチフィラメント糸やモノフィラメント糸を使用したり、補強用のモノフィラメント糸やマルチフィラメント糸、弾性糸を挿入糸として裏地２に編み込むことで、裏地２の強度や剛性、弾性を表地１よりも高めるのが好ましい。これにより、表裏で柔軟性の異なる立体編地を作ることができる。
【００４４】
また他にも、生地本体Ｃを太いモノフィラメントや弾性糸、炭素繊維から編成することで、より安定性の高い生地とすることができ、また更に熱融着糸を表裏地の挿入糸として使用することにより、地編目および２目編目を挿入糸で固定して、生地本体Ｃの寸法安定性をより高めることができる。
【００４５】
また、上記生地本体Ｃに使用する地糸や挿入糸及び連結糸の糸材の組み合わせについても、高機能繊維とポリエステルを組み合わせたり、炭素繊維とアラミド繊維を組み合わせたり、アラミド繊維とポリウレタンやポリエステルナイロンとを組み合わせたり、用途に応じて任意の組み合わせを採ることができる。
【００４６】
また、連結糸３を二目編みする場合には、例えば、図１２(a)〜(n)に示すような編み組織や、図１３(o)〜(z)に示すような編み組織を採用することができる。もちろん、表地１や裏地２の地編糸を二目編みする場合にも、ウェール方向に並ぶループ同士を連結できる適当な編み組織を選択して採用することができ、強度や剛性、弾性を任意に設計することができる。
【００４７】
また更に、連結糸３や地編糸を二目編みする場合には、表地１と裏地２の両方を二目編みする必要はなく、図１３(r)〜(w)に示す編み組織のように、表地１と裏地２のいずれか一方のみを二目編みしてもよい。また、二目編みは表地１や裏地２の全コースで行う必要もなく、任意のコース毎に二目編みと一目編みを繰り返し行って編成することもできる。また、図１４(α)〜(δ)に示すように、地編糸を二目編みすることもできる。
【００４８】
他方、連結糸３に用いる糸材については、クッション材料としての反発力が得られるモノフィラメントや炭素繊維が好ましいが、これらを複数本引き揃えて使用することもできる。また、モノフィラメント糸の材質には、要求される強度や張力、弾性等を考慮してナイロンやポリエステル、ポリウレタン、炭素繊維、アラミド繊維等の素材を選択することができる。
【００４９】
また、ダブルラッセル機を使用する場合には、上記表地１や裏地２の地編糸に太さが30〜6000デニール、より好ましくは100〜12000デニールの糸材を使用するのが望ましい。また連結糸３には、太さが30〜10000デニール、より好ましくは50〜6000デニールの糸材が好適に使用される。
【００５０】
また更に、生地本体Ｃを熱プレスして圧縮する部位については、用途によって自由に変更することができ、表地１と裏地２が連結糸３を介して圧着された薄手部Ｓを任意の形状で形成することができる。そして更に、生地本体Ｃの薄手部Ｓに縫着する取付け部材Ｆについても用途によって変更することができる。
【００５１】
なお、生地本体Ｃを圧着して形成した薄手部Ｓにおいて、表地１と裏地２の地編糸や連結糸３を密集させて糸材間の隙間をできるだけ小さくすることが望ましいが、より好ましくは糸材間の隙間を縫い目の幅よりも小さくすることで縫い糸Ｎを薄手部Ｓによりしっかりと絡ませることができる。また、上記取付け部材Ｆについては、接着や一体成形(射出成形等)によって生地本体Ｃに取り付けることもできる。
【００５２】
また、上記連結糸３又は地編糸で二目編みを行う際には、強度及び糸密度を高めるためにも表地１と裏地２のプレス加工を行う部位を二目編みするのが好ましい。また、表地１と裏地２に、一方の剛性や強度、弾性が高くなるように太さの異なるマルチフィラメント糸またはモノフィラメント糸を使用することもできる。
【００５３】
また特に図示しないが、上記生地本体Ｃを複数枚重ねて、或いは生地本体Ｃと他の編地を重ねてプレス加工によりこれらを圧着し、更に圧着した部位を接合または縫着して両者を一体化することもでき、これにより、厚みの大きいクッションマット等でも簡単かつ綺麗に縁取り加工を行うことができる。
【００５４】
また、本発明に係るネット状立体編地の用途に関しても、自動車シートのクッション材だけでなく、ベッドやマット、ソファのクッション材や、座布団や枕等、衣料用サポーターやスポーツ用のプロテクター、医療用素材、土木・建築材料、衝撃吸収材、フィルター材、その他産業用資材等に幅広く利用することもでき、上記何れのものも本発明の技術的範囲に属する。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
近年、クッション性及び通気性に優れたネット状立体編地が様々な分野で注目されている。そのような中で、本発明のネット状立体編地は、繰り返し使用した場合でも圧縮時の反発力が低下し難く、しかも、寸法安定性にも優れた使い勝手の良いクッション材料であるため、その産業上の利用価値は非常に高い。
【符号の説明】
【００５６】
１  表地
２  裏地
３  連結糸
Ｃ  ネット状編地
Ｈ  網目
Ｐ  地編組織(表地)
Ｑ  地編組織(裏地)
Ｓ  薄手部
Ｆ  取付け部材
Ｂ  結合部
Ｎ  縫い糸
【図１】
2015061958.tif 000003
【図２】
2015061958.tif 000004
【図３】
2015061958.tif 000005
【図４】
2015061958.tif 000006
【図５】
2015061958.tif 000007
【図６】
2015061958.tif 000008
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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