(57)【要約】【課題】改良されたフェース角調節機構を有するゴルフクラブの提供。【解決手段】このゴルフクラブ２は、シャフトと、ソールｓ４を有するヘッド４と、上記ソールｓ４に設けられたフェース角調節機構２０とを備えている。このフェース角調節機構２０が、ソールｓ４から突出しうる接地部材２２と、この接地部材２２を収容する収容部２４と、接地部材２２を収容部２４から突出させるように押圧するコイルばね２６とを有している。上記接地部材２２は、収容部２４に収容された状態で、自軸回りの回転角度位置によってソールｓ４からの突出量が異なるようにされている。コイルばね２６の押圧力に抗して接地部材２２の回転角度位置が変更されることにより、接地部材２２の上記突出量が変化し、フェース角が変化する。【選択図】図６
2015020039.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シャフトと、ソールを有するヘッドと、このソールに設けられたフェース角調節機構とを備えており、
このフェース角調節機構が、
上記ソールから突出しうる接地部材と、この接地部材を収容する収容部と、接地部材を収容部から突出させるように押圧する弾力部材とを有しており、
接地部材が、収容部に収容された状態で、自軸回りの回転角度位置によってソールからの突出量が異なるようにされており、
上記弾力部材の押圧力に抗して接地部材の回転角度位置が変更されることにより、接地部材の上記突出量が変化し、フェース角が変化する、ゴルフクラブ。
【請求項２】
上記接地部材及び上記収容部の一方が、複数の被係止部を有しており、
接地部材及び収容部の他方が、上記各被係止部に係合しうる係止部を有しており、
上記複数の被係止部のそれぞれが、接地部材の異なる複数の突出位置に対応しており、
上記弾力部材の押圧によって上記係止部と被係止部とが係止して、接地部材が当該被係止部に対応する突出位置に位置決めされる、請求項１に記載のゴルフクラブ。
【請求項３】
上記接地部材が円柱状の外周面を有しており、
上記収容部が円柱状の内周面を有しており、
上記被係止部が、接地部材の外周面及び収容部の内周面の一方に形成された凹所の一部から構成されており、
上記係止部が、接地部材の外周面及び収容部の内周面の他方に形成された係止突起から構成されており、
この係止突起が上記凹所に案内され且つ係止しうるように構成されている、請求項１又は２に記載のゴルフクラブ。
【請求項４】
上記凹所が、上記被係止部と案内部とを含んでおり、
案内部が、周方向成分を含む方向に延びた段差及び溝のうちの一方から構成されており、
被係止部が、案内部から軸方向に向けて形成された切り欠き部から構成されており、
案内部が、弾力部材によって押圧された状態での係止突起の、周方向移動を案内しうるように構成されており、
接地部材が弾力部材によって押圧されることにより、係止突起が被係止部に対して軸方向に弾力的に係止し、接地部材が軸方向に突出不可能且つ自軸回りに回転不可能な状態となり、
接地部材が弾力部材の押圧力に抗して押圧されることにより、係止突起が被係止部から離脱し、接地部材が自軸回りに回転可能な状態となる、請求項３に記載のゴルフクラブ。
【請求項５】
上記弾力部材が、上記収容部の底部と、上記接地部材との間に配設されたバネ部材である、請求項１から４のいずれかに記載のゴルフクラブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴルフクラブに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、種々の調節機能を有するゴルフクラブが提案されている。この調節機能は、ゴルフクラブとゴルファーとの適合性を高めうる。
【０００３】
米国特許公開公報ＵＳ２０１１／０１５２０００及び米国特許公開公報ＵＳ２０１２／０１２２６０１は、シャフトがヘッドに取り外し可能に取り付けられたゴルフクラブを開示する。これらのゴルフクラブでは、スリーブのシャフト孔の軸がホーゼル軸に対して傾斜している。このシャフト軸の傾斜は、ロフト角、ライ角及びフェース角の調整を可能とする。
【０００４】
これらの米国公報は、ソール調節部がヘッドの底部に装着されたゴルフクラブヘッドを開示する。このソール調節部は、フェース角を調節する機構である。このソール調節部は、ヘッドの底部に対し、ネジ部材によって着脱可能に取り付けられている。ソール調節部は、その端面がヘッドの底面から突出しうるように、底部に取り付けられる。ソール調節部は、その端面のヘッド底面からの突出量が段階的に調節可能に構成されている。この突出量により、フェース角が規定される。
【０００５】
このソール調節部は、その中心軸回りの所定回転角度位置により、その端面の突出量が設定されている。この突出量を調節するときは、まず、所望のフェース角に対応したソール調節部の突出量を選択する。次いで、上記ネジ部材を緩めるか又は取り外す。ソール調節部を、その中心軸回りに回転させて、所望の突出量に対応した回転角度位置に静止させる。最後に、ネジ部材を所定値以上のトルクによって締め付けて、ソール調節部をヘッドに固定する。
【０００６】
特開２００４−２６７４６０号公報にも、フェース角（フック角）を調整するためのフック角調整材が開示されている。このフック角調整材は板状を呈している。このフック角調整材は、その一端から他端にかけて板厚が漸減（漸増）する形状を有している。あるゴルフクラブのフェース角を変更するときは、まず、所望のフェース角に対応する形状のフック角調整材を選択する。次いで、このフック角調整材を、ヘッドの底面に対して、接着、溶接、ネジ止め等により固着する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許公開公報ＵＳ２０１１／０１５２０００
【特許文献２】米国特許公開公報ＵＳ２０１２／０１２２６０１
【特許文献３】特開２００４−２６７４６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
前述のソール調節部及びフック角調整材は、その調節作業が厄介である。本発明は、かかる現状に鑑みてなされたものであり、フェース角の調節が容易な機構を備えたゴルフクラブの提供を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
好ましいゴルフクラブは、
シャフトと、ソールを有するヘッドと、上記ソールに設けられたフェース角調節機構とを備えており、
このフェース角調節機構が、
上記ソールから突出しうる接地部材と、この接地部材を収容する収容部と、接地部材を収容部から突出させるように押圧する弾力部材とを有しており、
接地部材が、収容部に収容された状態で、自軸回りの回転角度位置によってソールからの突出量が異なるようにされており、
上記弾力部材の押圧力に抗して接地部材の回転角度位置が変更されることにより、接地部材の上記突出量が変化し、フェース角が変化する。
【００１０】
好ましくは、上記接地部材及び上記収容部の一方が、複数の被係止部を有しており、
接地部材及び収容部の他方が、上記各被係止部に係合しうる係止部を有しており、
上記複数の被係止部のそれぞれが、接地部材の異なる複数の突出位置に対応しており、
上記弾力部材の押圧によって上記係止部と被係止部とが係止して、接地部材が当該被係止部に対応する突出位置に位置決めされる。
【００１１】
好ましくは、上記接地部材が円柱状の外周面を有しており、
上記収容部が円柱状の内周面を有しており、
上記被係止部が、接地部材の外周面及び収容部の内周面の一方に形成された凹所の一部から構成されており、
上記係止部が、接地部材の外周面及び収容部の内周面の他方に形成された係止突起から構成されており、
この突起が上記凹所に案内され且つ係止しうるように構成されている。
【００１２】
好ましくは、上記凹所が、上記被係止部と案内部とを含んでおり、
案内部が、周方向成分を含む方向に延びた段差及び溝のうちの一方から構成されており、
被係止部が、案内部から軸方向に向けて形成された切り欠き部から構成されており、
案内部が、弾力部材によって押圧された状態での係止突起の、周方向移動を案内しうるように構成されており、
接地部材が弾力部材によって押圧されることにより、係止突起が被係止部に対して軸方向に弾力的に係止し、接地部材が軸方向に突出不可能且つ自軸回りに回転不可能な状態となり、
接地部材が弾力部材の押圧力に抗して押圧されることにより、係止突起が被係止部から離脱し、接地部材が自軸回りに回転可能な状態となる。
【００１３】
好ましくは、上記弾力部材が、上記収容部の底部と、上記接地部材との間に配設されたバネ部材である。
【発明の効果】
【００１４】
改良されたフェース角調節機構が得られうる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は本発明の第１実施形態に係るゴルフクラブのヘッドを示す正面図である。
【図２】図２は図１のゴルフクラブの組立前の正面図である。
【図３】図３は図２におけるスリーブの縦断面図である。
【図４】図４は図１のヘッドの平面図である。
【図５】図５は、接地部材が装着されたヘッドの底面図である。
【図６】図６は図５のＶＩ−ＶＩ線に沿った断面図である。
【図７】図７（ａ）は接地部材の正面図であり、図７（ｂ）は接地部材の平面図であり、図７（ｃ）は接地部材の底面図である。
【図８】図８は、接地部材が装着されていないヘッド本体の斜視図である。
【図９】図９（ａ）はヘッド本体の底面図であり、図９（ｂ）は図９（ａ）のＩＸ−ＩＸ線に沿った断面図である。
【図１０】図１０は図９のＸ−Ｘ線に沿った断面図である。
【図１１】図１１はフェース角の調節方法について説明するための、ソールの側面図である。
【図１２】図１２はフェース角調節部材の他の例を示す組立前斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００１７】
図１は、本発明の一実施形態であるゴルフクラブ２を示す。図１は、ゴルフクラブ２のヘッド近傍のみを示している。図２は、ゴルフクラブ２の分解図である。
【００１８】
ゴルフクラブ２は、ヘッド４、シャフト６、スリーブ８及びネジ１０を有する。ゴルフクラブ２は、更に、ワッシャー１２を有する。シャフト６の先端部に、スリーブ８が固定されている。この固定は、接着剤による接着である。シャフト６の後端部には、図示されないグリップが取り付けられている。
【００１９】
ヘッド４は、本体Ｍ４を有する。図１及び図２に示されるように、本体Ｍ４は、クラウンｃ４、ソールｓ４、フェースｆ４及びホーゼルｈ４を有する。
【００２０】
本実施形態のヘッド４は、ウッド型ゴルフクラブである。ただし、ヘッド４のタイプは限定されない。ヘッド４として、ウッド型、ユーティリティ型、ハイブリッド型、アイアン型及びパターヘッドが例示される。また、シャフト６として、カーボンシャフト及びスチールシャフトが例示される。
【００２１】
ネジ１０を締めることにより、スリーブ８がヘッド４に固定される。よって、シャフト６がヘッド４に取り付けられる。ネジ１０を緩めることにより、スリーブ８がヘッド４から外されうる。よってスリーブ８に固定されているシャフト６も、ヘッド４から取り外されうる。このように、シャフト６は、ヘッド４に、取り外し可能に取り付けられている。
【００２２】
図３は、スリーブ８の断面図である。図４は、ヘッド４の平面図である。図５は、ヘッド４の底面図である。図６は、図５のＶＩ−ＶＩ線に沿った断面図である。図６に示されるように、ヘッド４は中空である。
【００２３】
ホーゼルｈ４は、スリーブ８を挿入するためのホーゼル孔ｈｚ１（図４参照）と、ネジ１０を挿通するための通孔ｔｈ１（図５参照）とを有する。通孔ｔｈ１は、ホーゼル孔ｈｚ１の底部を貫通している。
【００２４】
スリーブ８は、上部８ａと、中間部８ｂと、下部８ｃとを有する。上部８ａと中間部８ｂとの境界には、段差面ｄｓ１が形成されている。スリーブ８は、シャフト孔８ｄとネジ孔８ｅとを有する。シャフト孔８ｄは、上部８ａを貫通し、中間部８ｂに至っている。シャフト孔８ｄは、上側（シャフト側）に開口している。ネジ孔８ｅは、下部８ｃに設けられている。ネジ孔８ｅは、下側（ソール側）に開口している。
【００２５】
図１に示されるように、使用可能な組立状態において、上部８ａは外部に露出している。この組立状態では、段差面ｄｓ１が、ヘッド４のホーゼル端面１４に当接している。図１に示されるように、上部８ａの下端の外径は、上部８ａは、ホーゼル端面１４の外径に略等しい。上記組立状態において、上部８ａは、フェラルのような外観を呈する。上記組立状態において、中間部８ｂ及び下部８ｃは、ホーゼル孔ｈｚ１に挿入されている。中間部８ｂの外面は円周面を有している。この円周面が、ホーゼル孔ｈｚ１の内面に面接触している。この面接触により、ホーゼル孔ｈｚ１は、中間部８ｂを支持している。
【００２６】
スリーブ８の下部８ｃは、回転防止部ｒｐ１を有する。回転防止部ｒｐ１の断面形状は、非円形である。本実施形態では、回転防止部ｒｐ１は、複数の凸部ｔ１を有する。凸部ｔ１は、半径方向外側に向かって突出している。複数の凸部ｔ１は、周方向に等間隔で配置されている。
【００２７】
回転防止部ｒｐ１は、ヘッド４に設けられた回転防止部（図示されず）と係合している。図示しないが、ヘッド４の回転防止部には、複数の凹部が設けられている。これら複数の凹部が、周方向に等間隔で配置されている。各凹部の形状は、前述した凸部ｔ１の形状に対応している。すなわち、凹部と凸部ｔ１とは、互いに相補的な形状を呈している。凸部ｔ１のそれぞれが、上記凹部のそれぞれに係合している。これらの係合により、ヘッド４とスリーブ８との相対回転が防止されている。
【００２８】
図３に示されるように、シャフト孔８ｄの中心軸線ｈ１は、スリーブ８の中心軸線ｚ１に対して傾斜している。図３に示される角度θは、軸線ｈ１と軸線ｚ１との成す角度である。この傾斜に起因して、シャフト６の軸線ｓ１は、ホーゼル孔の軸線ｅ１に対して傾斜している。この傾斜角度も、θである。
【００２９】
スリーブ８は、自己の中心軸（自軸）回りの複数の回転角度位置において、ヘッド４に固定されうる。これら複数の回転角度位置及び上記角度θに起因して、ヘッド４に対するシャフト６の軸線ｓ１の方向は変化しうる。スリーブ８の回転角度位置によって、フェース角、ライ角及びリアルロフト角が変化しうる。スリーブ８の回転角度位置を選択することにより、フェース角、ライ角及びリアルロフト角が調整されうる。この調整では、フェース角、ライ角及びリアルロフト角が、互いに連動する。
【００３０】
スリーブ８の抜け止めは、スリーブ８とネジ１０とのネジ結合により達成される。組立状態において、ネジ１０は、上記通孔ｔｈ１に挿通され、且つ、スリーブ８のネジ孔８ｅにネジ結合している。組立状態において、ネジ１０の頭部は、上記通孔ｔｈ１を通過することができない。ネジ１０の頭部は、ワッシャー１２を介して、ヘッド４の下面ｆ１（図５参照）に当接している。この当接により、ネジ１０は、軸力を生ずる。この軸力により、段差面ｄｓ１は、ホーゼル端面１４に押しつけられている。この軸力により、スリーブ８の軸方向上方への移動が規制されている。ネジ１０により、スリーブ８の軸方向における固定が維持されている。
【００３１】
図５及び図６に示されるように、ヘッド４は、フェース角調節機構２０を備えている。フェース角調節機構２０は、ソールｓ４に配設されている。フェース角調節機構２０は、接地部材２２、収容部２４及び弾性力を負荷しうる弾力部材２６を有する。本実施形態では、弾力部材として、コイルばね２６が採用されている。接地部材２２及びコイルばね２６は、収容部２４に取り出し可能な状態で収容されている。本実施形態では、接地部材２２と収容部２４の底面との間にコイルばね２６が配置されている。
【００３２】
図７には、接地部材２２が示されている。図７（ａ）は接地部材２２の正面図であり、図７（ｂ）は接地部材２２の平面図（内面図）であり、図７（ｃ）は接地部材２２の底面図（外面図）である。接地部材２２は、円板部ｐ２２と、円板部ｐ２２の周囲に形成された円筒部ｃ２２とを有する。円板部ｐ２２の外面ｔ２２は外方へ凸の球面状を呈している。しかし、球面状には限定されない。この外面ｔ２２は、接地面ｔ２２とも呼ばれる。ゴルフクラブ２が、規定のライ角で、水平面ＨＰ上に静置されたとき、この接地面ｔ２２がソールｓ４の前方部（フェース側）とともに水平面ＨＰに接地されうる。円筒部ｃ２２の外周面には、半径方向外向きに係止部としての係止突起２８が突設されている。本実施形態では、係止突起２８は１２０°間隔に３個形成されているが、３個には限定されない。
【００３３】
図７（ｂ）に示されるように、接地部材２２の円板部ｐ２２の接地面ｔ２２には、３つの係止突起２８に対応する各位置に、矢印３８が付されている。矢印３８は、上記接地面ｔ２２の周縁に沿って、１２０°間隔で付されている。矢印３８は、半径方向外方を向いている。この円板部ｐ２２の接地面ｔ２２の中央部には、ドライバー等の回転具が係合しうる十字溝４０が形成されている。十字溝４０には限定されず、回転具の先端形状に合致した溝等であればよい。
【００３４】
図６、図８及び図１０に示されるように、このヘッド４のソールｓ４には、段差ｕ４が形成されている。換言すれば、ソールｓ４の面には、そのバック側の部分がクラウン側に向けて凹んだ第２面ｓｓ４が形成されている。ソールｓ４の、第２面以外の面を第１面ｆｓ４と呼ぶ。上記収容部２４は、この第２面ｓｓ４に設けられている。第２面ｓｓ４上における収容部２４の位置は自由に設定されうる。ソール形状及びフェース角調節を考慮して、収容部２４の位置が自由に設定されうる。よって、複雑なソール形状に対応することができ、所望のフェース角調節が実現しうる。第２面ｓｓ４からの、収容部２４の上端の高さは、上記段差ｕ４と略同一である。ゴルフクラブ２が、規定のライ角で、水平面ＨＰ（図１、図１１）上に静置されたとき、収容部２４の開口端とソールｓ４の前方部（第１面ｆｓ４）とが水平面ＨＰに接地しうる。
【００３５】
図６から図１０に示されるように、収容部２４は円筒状を呈している。収容部２４は、ソールｓ４の外方に向けて開放されている。収容部２４は円柱状の内部空間を有している。収容部２４の内径は、接地部材２２の円筒部ｃ２２の外径よりわずかに大きい。接地部材２２は、収容部２４内に同軸状に収容されうる。接地部材２２は、その円板部ｐ２２が収容部２４の開口端から突出しうる。接地部材２２は、収容部２４内で、自己の中心軸（自軸）回りに回転可能である。収容部２４の内周面には、接地部材２２の上記係止突起２８が係止しうる被係止部３０が形成されている。
【００３６】
図８から図１０に示されるように、被係止部３０は、収容部２４の内周面に形成された段差３２に形成されている。この段差３２は、収容部２４の内周面における開口側の小径部ｓ３２と、奥側の大径部ｂ３２との境界として構成されている。この大径部ｂ３２は、小径部ｓ３２に対する凹所と呼べる。この段差３２は、周方向に沿って１２０°毎に３つに区分されている。各区分の段差３２の周方向長さは同一である。各区分の段差３２は、周方向から軸方向に傾斜している。段差３２の延びる方向は周方向成分を含んでいる。各区分の段差３２は、軸方向の同一位置に形成されている。各区分の段差３２の周方向から軸方向への傾斜角は同一である。
【００３７】
被係止部３０は、段差３２から軸方向に小径部ｓ３２側（開口側）に向けて切り欠かれた部分である。被係止部３０の半径方向深さは段差３２と同じである。被係止部３０の半径方向の底面は、大径部ｂ３２の内周面と面一にされている。この被係止部３０も、小径部ｓ３２に対する凹所と呼べる。本実施形態では、係止突起２８は角柱状を呈している。しかし、角柱状には限定されず、円柱状等であってもよい。被係止部３０は、矩形の横断面を有している。被係止部３０は、係止突起２８と略相補的な形状を呈している。
【００３８】
上記係止突起２８は、コイルばね２６の押圧力により、この被係止部３０に対し、収容部２４の軸方向開口側に向けて係止する。係止突起２８は、さらに、周方向にも係止する。これにより、接地部材２２は、自軸回りの不用意な回転が阻止される。前述した各区分の段差３２に、３個の被係止部３０が、周方向等間隔に形成されている。本実施形態では、被係止部３０は３０°間隔で形成されている。段差３２は、接地部材２２が回転させられるとき、係止突起２８の周方向変位を案内する案内部となる。
【００３９】
図９（ｂ）は図９（ａ）のＩＸ−ＩＸ線に沿った断面図である。換言すれば、図９（ｂ）は、図９における収容部２４の内周側の一部分を展開して示す断面図である。この図９（ｂ）から明らかなように、全ての被係止部３０が同一形状を呈している。すなわち、全ての被係止部３０の周方向幅及び軸方向奥行き寸法は同一である。図９（ｂ）において、３個の被係止部３０に付されたＯ、Ｎ、Ｃの符号は、後述するように、オープン（ｏｐｅｎｅｄ）、ニュートラル（ｎｅｕｔｒａｌ）及びクローズ（ｃｌｏｓｅｄ）を意味する。Ｏの被係止部３０とＮの被係止部３０との軸方向位置の寸法差は、Ｎの被係止部３０とＣの被係止部３０との軸方向位置の寸法差と同一である。換言すれば、３個の被係止部３０の軸方向の奥端位置は、段差３２の傾斜に対応している。
【００４０】
上記段差３２は、周方向から軸方向に傾斜している。しかし、軸方向には傾斜せずに、周方向にのみ延びた段差であってもよい。この場合、３個の被係止部３０の軸方向の奥端位置は、図９（ｂ）に示されたと同じになるように、互いに異ならせる必要がある。
【００４１】
段差３２の３つの各区分において、Ｏ、Ｎ、Ｃの３種類の被係止部３０の形状及び配置は同一である。３区分の段差３２において、Ｃの被係止部３０は、収容部２４の最も軸方向開口側に位置する。Ｏの被係止部３０は、収容部２４の最も軸方向奥側に位置する。Ｎの被係止部３０は、軸方向で、Ｃの被係止部３０とＯの被係止部３０とのちょうど中間に位置する。
【００４２】
３個のＣの被係止部３０は、周方向に１２０°間隔で位置している。３個のＮの被係止部３０も、周方向に１２０°間隔で位置している。３個のＯの被係止部３０も、周方向に１２０°間隔で位置している。従って、前述の３個の係止突起２８は、３個のＣの被係止部３０に同時に係止し、３個のＮの被係止部３０に同時に係止し、３個のＯの被係止部３０に同時に係止する。係止突起２８がＣの被係止部３０に係止したとき、接地部材２２は、収容部２４内の最も軸方向外方に位置する。係止突起２８がＯの被係止部３０に係止したとき、接地部材２２は、収容部２４内の最も軸方向内方に位置する。
【００４３】
図９（ｂ）に示されるように、段差３２の３つの区分間の各境界には、軸方向に延びる着脱溝３４が形成されている。着脱溝３４は、矩形の横断面を有している。着脱溝３４と、隣接する被係止部３０との周方向間隔は３０°である。着脱溝３４は、大径部ｂ３２から、収容部２４の開口側の外方へと連通している。従って、係止突起２８は、この着脱溝３４を通ることにより、収容部２４の内部に進入すること、及び、収容部２４の外方に脱出することができる。着脱溝３４の半径方向深さは段差３２の深さと同じである。すなわち、着脱溝３４の底面は、上記大径部ｂ３２の内周面と面一にされている。しかし、かかる構成には限定されない。係止突起２８が大径部ｂ３２と着脱溝３４との間をスムーズに移動できる構成であればよい。
【００４４】
上記コイルばね２６は、収容部２４内では、その一部が接地部材２２の円筒部ｃ２２の内部空間に収まる。係止突起２８が段差３２又は被係止部３０に係止しているとき、コイルばね２６は、収容部２４の底面と接地部材２２との間で圧縮状態となる。コイルばね２６は、接地部材２２を収容部２４の開口から押し出す方向に付勢する。接地部材２２は円筒状には限定されない。円柱状を呈してもよい。
【００４５】
接地部材２２は、外力により、収容部２４内で自軸回りに回転しうる。係止突起２８がいずれかの被係止部３０に係止しているとき、外力により、コイルばね２６の復元力に抗して、接地部材２２が収容部２４の軸方向に押し込まれる。これにより、係止突起２８の被係止部３０への係止が解かれる。この状態で、接地部材２２が、他の被係止部３０に対応する周方向位置まで、その軸回りに回転させられる。ここで、接地部材２２への押圧外力が解放されると、係止突起２８は、コイルばね２６の復元力により、当該他の被係止部３０に係止する。係止突起２８が着脱溝３４に対応する周方向位置にあるとき、接地部材２２への押圧外力が解放されると、接地部材２２は収容部２４から離脱しうる。上記コイルばねに代えて、板バネ等が用いられてもよい。
【００４６】
以上のとおり、接地部材２２をＣ、Ｎ、Ｏの各調節位置に設定するに先立ち、接地部材２２を収容部から取り外す必要がなく、ネジ等を緩める作業も必要としない。また、前述したごとく、全ての被係止部３０の段差３２からの軸方向奥行き寸法は同一である。従って、係止突起２８が上記３種類のうちのいずれの被係止部３０へ係止しているときであっても、その係止を解放するために、接地部材２２を同じ距離だけ収容部２４内に押し込めばよい。このフェース角調節機構２０によれば、フェース角の調節作業が容易である。
【００４７】
図５及び図９に示されるように、ソールｓ４の第２面ｓｓ４における、収容部２４の周囲には、フェース角の調節位置を示すマーク３６が記されている。このマーク３６及びその位置は、前述したＣ、Ｎ、Ｏの３種類の被係止部３０の位置、及び、着脱溝３４の位置に対応している。Ｃの被係止部３０に対応する位置にはＣのマーク、Ｎの被係止部３０に対応する位置にはＮのマーク、Ｏの被係止部３０に対応する位置にはＯのマーク、着脱溝３４に対応する位置には・印が付されている。全マークが周方向に３０°間隔で記されている。マーク３６の種類は上記には限定されない。
【００４８】
一方、前述したごとく、接地部材２２の接地面ｔ２２には、３つの係止突起２８に対応する各位置に矢印３８が付され、中央部には十字溝４０が形成されている。収容部２４に装着された状態の接地部材２２を回転させて、上記矢印３８を、上記Ｏ、Ｎ、Ｃ及び・の各マーク３６のいずれかに対応させることにより、係止突起２８を、Ｏ、Ｎ、Ｃの３種類の被係止部３０、及び、着脱溝３４のそれぞれに位置合わせすることができる。
【００４９】
図１１には、係止突起２８が上記Ｏ、Ｎ、Ｃの被係止部３０それぞれに係止したときの、接地部材２２の収容部２４からの突出位置が示されている。図１１はフェース角の調節方法を説明するためのソールｓ４の側面図である。後述されるフェース角測定状態において、ヘッド４の接地箇所は、ソールｓ４の第１面ｆｓ４及び接地部材２２である。接地部材２２がその軸方向に変位することにより、フェース角が変化しうる。本実施形態では、接地部材２２がソールｓ４の第２面ｓｓ４から突出するほど、フェース角は閉じる。
【００５０】
図１１（ａ）は、係止突起２８が上記Ｃの被係止部３０に係止しているときの、ソールｓ４を示している。図１１（ａ）は、いわば、Ｃ（クローズ）調節位置におけるヘッド４の姿勢を示している。図１１（ａ）は、この状態での、収容部２４に対する接地部材２２の突出位置を示している。接地部材２２の円板部ｐ２２が、収容部２４の開口から軸方向外方にに突出している。接地面ｔ２２とソールｓ４の第１面ｆｓ４前方部とが、水平面ＨＰに接地しうる。
【００５１】
図１１（ｂ）は、係止突起２８が上記Ｎの被係止部３０に係止しているときの、ソールｓ４を示している。図１１（ｂ）は、いわば、Ｎ（ニュートラル）調節位置におけるヘッド４の姿勢を示している。図１１（ｂ）は、この状態での、収容部２４に対する接地部材２２の突出位置を示している。接地部材２２の円板部ｐ２２が、収容部２４の開口から軸方向外方に突出している。この突出量は、図１１（ａ）における接地部材２２の突出量より小さい。例えば、この突出量は、図１１（ａ）における接地部材２２の突出量の約１／２である。接地面ｔ２２とソールｓ４の第１面ｆｓ４とが、水平面ＨＰに接地しうる。
【００５２】
図１１（ｃ）は、係止突起２８が上記Ｏの被係止部３０に係止しているときの、ソールｓ４を示している。図１１（ｃ）は、いわば、Ｏ（オープン）調節位置におけるヘッド４の姿勢を示している。図１１（ｃ）は、この状態での、収容部２４に対する接地部材２２の位置を示している。接地部材２２は、収容部２４の開口から突出していない。収容部２４の開口端とソールｓ４の第１面ｆｓ４とが、水平面ＨＰに接地しうる。
【００５３】
本実施形態では、フェース角の調節は３段階になされる。図１１（ａ）では、図１１（ｂ）に比較して、接地部材の突出量が多いので、フェース角が閉じる。ソールｓ４を接地させてアドレスすると、図１１（ａ）のヘッドは、図１１（ｂ）のヘッドに比較して、フェースが図４中の左を向きやすい。図１１（ｃ）では、図１１（ｂ）に比較して、接地部材の突出量が少ないので、フェース角が開く。ソールｓ４を接地させてアドレスすると、図１１（ｃ）のヘッドは、図１１（ｂ）のヘッドに比較して、フェースが図４中の右を向きやすい。
【００５４】
Ｏ（オープン）調節位置を示す図１１（ｃ）では、接地部材２２が収容部２４の開口から突出していないが、かかる構成には限定されない。収容部２４の高さ等に応じて、Ｃ、Ｎ及びＯの各調節位置において、接地部材２２が収容部２４の開口から突出していてもよい。
【００５５】
フェース角の調節可能幅は広いのが好ましい。ただし、過度に閉じたフェース角及び過度に開いたフェース角は不要である。これらを考慮すると、フェース角の調節可能幅は、下限としては、２°（ｄｅｇｒｅｅ）以上、更には３°以上が好ましく、上限としては、１０°以下、更には８°以下、更には６°以下が好ましい。例えば、フェース角の最大値が＋１°であり、フェース角の最小値が−１°である場合、フェース角の調節可能幅は、２°である。
【００５６】
［接地部材２２の材質］
接地部材２２の材質は限定されない。好ましい材質として、金属、樹脂及び繊維強化樹脂が例示される。強度及び耐久性の観点から、金属が好ましい。金属として、チタン合金、ステンレス鋼、アルミニウム合金、マグネシウム合金、ステンレス鋼、タングステン−ニッケル合金及びタングステン合金が例示される。樹脂として、エンジニアリングプラスチック及びスーパーエンジニアリングプラスチックが例示される。繊維強化樹脂として、ＣＦＲＰ（炭素繊維強化プラスチック）が例示される。ヘッド重心の移動を抑制する場合は、比重の小さい材質が好ましい。この観点からは、繊維強化樹脂、チタン合金、アルミニウム合金及びマグネシウム合金が好ましく、アルミニウム合金がより好ましい。
【００５７】
接地部材２２の製造方法は限定されず、鍛造、焼結、鋳造、ダイカスト、ＮＣ加工、プレス成形及び射出成形が例示される。非接地部材Ｘ２の製造方法は限定されず、鍛造、焼結、鋳造、ダイカスト、ＮＣ加工、プレス成形及び射出成形が例示される。  
【００５８】
［フェース角の測定方法］
フェース角の測定では、ゴルフクラブ２が、規定のライ角で、水平面ＨＰ上に静置される。シャフト軸線ｓ１は、水平面ＨＰに対して垂直な平面ＶＰ内に配置される。シャフト６は、上記ライ角が保持され、軸線ｓ１方向に移動可能で、且つ、軸線ｓ１を中心に回転可能に、支持されている。このシャフト６の支持を維持しながら、ヘッド４が最も安定するように、ソールｓ４が水平面ＨＰに接地される。このヘッド４が最も安定した状態が、フェース角測定状態とも称される。このフェース角測定状態において、フェース角が測定される。図４において二点鎖線で示される直線ＬＦは、フェースｆ４の中心点ＦＣにおいてフェースｆ４に接する接線である。この接線ＬＦは、上記水平面ＨＰに対して平行である。この接線ＬＦに基づいて、フェース角が測定される。上記水平面ＨＰと上記平面ＶＰとの交線がＬＫとされる。この交線ＬＫは、シャフト軸線ｓ１の水平面ＨＰへの投影線と言える。このとき、交線ＬＫと接線ＬＦとが平面視において成す角度αが、フェース角である。このフェース角αは、前述した特開２００４−２６７４６０号の図１４に示される測定装置によって測定されうる。特開２００４−２６７４６０号では、本願におけるフェース角がフック角と称されている。
【００５９】
なお、フェースｆ３の中心点ＦＣは、平面視におけるフェースｆ３の図心と定義される。
【００６０】
ドライバー（１番ウッド）の場合、上記規定のライ角は、通常、５６度以上６０度以下である。ドライバーのリアルロフト角は、通常、８度以上１３度以下である。ドライバーのクラブ長さは、通常、４３インチ以上４８インチ以下である。このクラブ長さは、Ｒ＆Ａ（Ｒｏｙａｌ  ａｎｄ  Ａｎｃｉｅｎｔ  Ｇｏｌｆ  Ｃｌｕｂ  ｏｆ  Ｓａｉｎｔ  Ａｎｄｒｅｗｓ；全英ゴルフ協会）が定めるゴルフ規則「付属規則II  クラブのデザイン」の「１  クラブ」における「１ｃ  長さ」の記載に基づいて測定される。
【００６１】
本願では、上記交線ＬＫの方向がトウ−ヒール方向と定義される。このトウ−ヒール方向に対して垂直であり且つ上記水平面ＨＰに対して平行な方向が、フェース−バック方向と定義される。
【００６２】
本願では、フェース角αの値に、プラス又はマイナスの符号が付与される（図４参照）。上記交線ＬＫに対してフェースｆ４が閉じている場合、フェース角αがプラスの値で表記される。上記交線ＬＫに対してフェースｆ４が開いている場合、フェース角αがマイナスの値で表記される。図４に示される状態では、フェースｆ４は閉じており、フェース角αはプラスである。
【００６３】
以上説明された実施形態では、接地部材２２に係止突起２８が設けられ、収容部２４に被係止部３０が設けられている。しかし、かかる構成には限定されない。接地部材に被係止突起が設けられ、収容部に係止部が設けられてもよい。
【００６４】
図１２には、被係止部４８が形成された接地部材４４と、係止部としての係止突起５０が形成された収容部４６とを備えたフェース角調節機構４２が示されている。接地部材４４と収容部４６の底面との間には、弾力部材としてのコイルばね２６が配置されている。
【００６５】
接地部材４４の円筒部ｃ４４の外周面には、上記係止突起５０が係合しうる溝５２が形成されている。この溝５２は、着脱溝ｈ５２と、この着脱溝ｈ５２に連続した案内溝ｇ５２とを含んでいる。この案内溝ｇ５２に、上記被係止部４８が形成されている。着脱溝ｈ５２は、円筒部ｃ４４の開口側の端部から軸方向に延びている。この着脱溝ｈ５２の一端は、円筒部ｃ４４の開口側の端部から外方に開放されている。着脱溝ｈ５２の他端は、円筒部ｃ４４の図示しない円板部側の端部には至っていない。案内溝ｇ５２は、上記着脱溝ｈ５２の他端に連続し、円筒部ｃ４４の周方向から軸方向にわずかに傾斜した方向に延びている。すなわち、案内溝ｇ５２の延びる方向は、周方向成分を含んでいる。この軸方向の傾斜は、円筒部ｃ４４の開口側端部に向いた傾斜（図１２）でもよく、円筒部ｃ４４の図示しない円板部側端部に向いた傾斜でもよい。
【００６６】
上記案内溝ｇ５２は、周方向に沿って１２０°毎に、３つに区分されている。各区分の案内溝ｇ５２の周方向長さは同一である。各区分の案内溝ｇ５２の端部に着脱溝ｈ５２が形成されている。各区分の案内溝ｇ５２は、軸方向の同一位置に形成されている。各区分の案内溝ｇ５２の周方向から軸方向への傾斜角は同一である。各区分の着脱溝ｈ５２と案内溝ｇ５２との組み合わせは、互いに同一形状を呈している。
【００６７】
本実施形態では、３つの区分の溝５２は互いに連通せずに独立している。しかし、かかる構成には限定されない。一の区分の着脱溝ｈ５２が隣接区分の案内溝ｇ５２と連通することにより、全区分の溝５２が連通した構成であってもよい。
【００６８】
被係止部４８は、案内溝ｇ５２から軸方向に開口側端部に向けて切り欠かれた部分である。本実施形態では、被係止部４８は、係止突起５０と略相補的な形状を呈している。上記係止突起５０は、この被係止部４８に対し、軸方向に接地部材４４の開口側に向けて係止し、周方向にも係止しうる。前述した各区分の案内溝ｇ５２に、３個の被係止部４８が、周方向等間隔に形成されている。本実施形態では、被係止部４８は３０°間隔で形成されている。上記着脱溝ｈ５２と隣接する被係止部４８との周方向間隔も３０°である。
【００６９】
全ての被係止部４８は同一形状を呈している。すなわち、全ての被係止部４８の周方向幅及び軸方向奥行き寸法は同一である。従って、３個の被係止部４８の軸方向の奥端位置は、案内溝ｇ５２の傾斜に対応している。３個のうち、接地部材４４の最も開口側に位置する被係止部４８が、前述したと同じＣ（クローズ）の被係止部４８である。最も円板部（図示せず）側に位置する被係止部４８が、前述したと同じＯ（オープン）の被係止部４８である。軸方向で、Ｃの被係止部４８とＯの被係止部４８との間に位置するのが、Ｎ（ニュートラル）の被係止部４８である。Ｃの被係止部４８とＮの被係止部４８との軸方向位置の寸法差は、Ｎの被係止部４８とＯの被係止部４８との軸方向位置の寸法差と同一である。
【００７０】
上記係止突起５０は、収容部４６の内周面に、半径方向内向きに突設されている。本実施形態では、係止突起５０は１２０°間隔に３個形成されている。しかし、３個には限定されない。前述の接地部材４４の案内溝ｇ５２の区分数に対応して増減可能である。本実施形態では、係止突起５０は角柱状を呈しているが、角柱状には限定されない。円柱状等であってもよい。係止突起５０は、被係止部４８及び溝５２と略相補的な横断面形状を呈している。
【００７１】
図１２に示されるように、収容部４６の周囲には、３つの係止突起５０に対応する各位置に、矢印５４が付されている。矢印５４は、収容部４６の周囲に、１２０°間隔で付されている。矢印５４は、半径方向内方を向いている。
【００７２】
一方、図示されていないが、接地部材４４の円板部の接地面には、各３区分の３個の被係止部４８の周方向位置に対応して、前述したＯ、Ｎ、Ｃの各マークが付されている。また、３個の着脱溝ｈ５２の各位置に対応する位置には、図示しない・印が付されている。さらに、円板部の接地面の中央部には、回転具が係合しうる図示しない係合溝が形成されている。収容部４６に装着された状態の接地部材４４を回転させて、上記Ｏ、Ｎ、Ｃ及び・の各マークのいずれかを、上記矢印５４に対応させることにより、係止突起５０を、Ｏ、Ｎ、Ｃの３種類の被係止部４８、及び、着脱溝ｈ５２のそれぞれに位置合わせすることができる。
【００７３】
係止突起５０を、Ｏ、Ｎ、Ｃの３種類の被係止部４８へ位置合わせすることにより、図１１に示されたと同様に、収容部４６からの接地部材４４の突出量が調節されうる。これにより、ヘッド４の姿勢が変更される。そして、所定のライ角を維持しておくことにより、フェース角が調節されうる。
【００７４】
以上説明された実施形態では、フェース角の調節が、Ｃ（クローズ）、Ｎ（ニュートラル）及びＯ（オープン）の３段階であるが、かかる構成には限定されない。例えば、オープン−２、オープン−１、ニュートラル、クローズ＋１及びクローズ＋２の５段階等に、その設定域を増加してもよい。また、突出高さの異なる複数の接地部材が用意されていてもよい。例えば、オープン−２、オープン−１及びニュートラルの３段階調節可能な第１の接地部材と、ニュートラル、クローズ＋１及びクローズ＋２の異なる３段階調節可能な第２の接地部材とが用意されてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００７５】
以上説明された発明は、あらゆるゴルフクラブヘッドに適用されうる。
【符号の説明】
【００７６】
２・・・ゴルフクラブ
４・・・ヘッド
６・・・シャフト
８・・・スリーブ
１０・・・ネジ
２０、４２・・・フェース角調節機構
２２、４４・・・接地部材
２４、４６・・・収容部
２８、５０・・・係止突起
３０、４８・・・被係止部
ｒ１・・・取り付け部
ｓ４・・・ソール
ｆ４・・・フェース
ｃ４・・・クラウン
ｈ４・・・ホーゼル
Ｍ４・・・ヘッド本体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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