(57)【要約】【課題】ペメトレキセド又はその塩の保管時の分解を抑制し得る注射液製剤及びその製造方法の提供。【解決手段】（ｉ）ペメトレキセド又はその塩、（ｉｉ）グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種、及び、（ｉｉｉ）注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上の水性溶媒を含有する注射液製剤及びその製造方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）〜（ｉｉｉ）を含有する注射液製剤。
（ｉ）ペメトレキセド又はその塩
（ｉｉ）グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種
（ｉｉｉ）注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上の水性溶媒
【請求項２】
さらに注射液製剤を封入する容器に封入され、容器内の気体中の酸素濃度が１．０体積％以下である請求項１に記載の注射液製剤。
【請求項３】
注射液製剤中のペメトレキセド分子数に対する酸素分子数の比（酸素分子数／ペメトレキセド分子数）が、０．００８０以下である請求項１に記載の注射液製剤。
【請求項４】
注射液製剤のｐＨが６．０以上８．０未満である請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の注射液製剤。
【請求項５】
グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種の含有量が、注射液製剤の全質量に対して２４．０質量％以下である請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の注射液製剤。
【請求項６】
更に、アスコルビン酸、アスコルビン酸誘導体及びそれらの塩からなる群より選ばれる少なくとも１種を含有する請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の注射液製剤。
【請求項７】
アスコルビン酸、アスコルビン酸誘導体及びそれらの塩からなる群より選ばれる少なくとも１種の含有量が、アスコルビン酸換算で、注射液製剤の全質量に対し０．００１質量％以上１．０質量％以下である請求項６に記載の注射液製剤。
【請求項８】
更に、チオール基を有する化合物又はその塩、及び、スルフィド結合を有する化合物又はその塩からなる群より選ばれる少なくとも１種を含有する請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の注射液製剤。
【請求項９】
チオール基を有する化合物又はその塩、及び、スルフィド結合を有する化合物又はその塩からなる群より選ばれる少なくとも１種の含有量が、注射液製剤の全質量に対し０．０００５質量％以上０．１質量％以下である請求項８に記載の注射液製剤。
【請求項１０】
チオール基を有する化合物又はその塩、及び、スルフィド結合を有する化合物又はその塩からなる群より選ばれる少なくとも１種が、チオール基を有する化合物又はその塩である請求項８又は請求項９に記載の注射液製剤。
【請求項１１】
グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種が、ポリエチレングリコールである請求項１から請求項１０のいずれか１項に記載の注射液製剤。
【請求項１２】
（ｉ）ペメトレキセド又はその塩と、（ｉｉ）グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種と、（ｉｉｉ）注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上の水性溶媒と、を含有する注射液製剤を調製すること、及び、注射液製剤を不活性ガス雰囲気下で容器に充填すること、又は、注射液製剤を容器に充填した後、容器内の気体を不活性ガスで置換することを含む、注射液製剤の製造方法。
【請求項１３】
更に、注射液製剤のｐＨを６．０以上８．０未満に調整することを含む請求項１２に記載の注射液製剤の製造方法。
【請求項１４】
不活性ガスが窒素である請求項１２又は請求項１３に記載の注射液製剤の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、注射液製剤及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ペメトレキセドは、抗腫瘍治療薬の有効成分の一種であり、ペメトレキセドを有効成分として含有する抗ガン剤は点滴静脈注射により患者に投与される。
特許文献１には、ペメトレキセドを含む難溶性薬物の液体組成物及びその調製方法が開示されている。
特許文献２には、ペメトレキセドに、リポ酸、ジヒドロリポ酸及びメチオニンからなる群より選ばれる少なくとも１種の抗酸化剤と、ラクトビオン酸及びクエン酸ナトリウムからなる群より選ばれる少なくとも１種のキレート剤と、薬理学的に許容な液体とを組み合わせたｐＨ８〜９．５の組成物が開示されている。
特許文献３には、ペメトレキセドを含有し、且つ抗酸化剤を含有しない注射用溶液の溶存酸素濃度を１ｐｐｍ以下にし、注射用溶液を注射容器に充填する時の酸素濃度を０．２％以下に調整して注射剤を製造する方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２０１３−５３６８０５号公報
【特許文献２】国際公開第２０１２／０１５８１０号パンフレット
【特許文献３】国際公開第２０１２／１２１５２３号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述のように、ペメトレキセドを有効成分として含有する抗ガン剤は、点滴静脈注射により患者に投与される。そのため、使用時の利便性及び安全性を考慮したペメトレキセドを含有する注射液製剤の開発が望まれており、様々な検討がなされている。
特許文献１には、難溶性薬物を均一に溶解させ得る液体組成物の調製方法等が開示されているものの、ペメトレキセド又はその塩の保管時の分解を抑制しうる方法は開示されていない。また、特許文献２及び３に記載の方法では、注射液製剤に含有されるペメトレキセド又はその塩の保管時の分解抑制効果が十分ではないことが明らかになった。
このような状況において、ペメトレキセド又はその塩の注射液製剤中での保管時の分解抑制効果をさらに向上させ得る製剤の開発が望まれていた。
【０００５】
本発明は、ペメトレキセド又はその塩の保管時の分解を抑制し得る注射液製剤及びその製造方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
課題を解決するための手段は以下の通りである。
＜１＞  （ｉ）〜（ｉｉｉ）を含有する注射液製剤。
（ｉ）ペメトレキセド又はその塩
（ｉｉ）グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種
（ｉｉｉ）注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上の水性溶媒
＜２＞  さらに注射液製剤を封入する容器に封入され、容器内の気体中の酸素濃度が１．０体積％以下である＜１＞に記載の注射液製剤。
＜３＞  注射液製剤中のペメトレキセド分子数に対する酸素分子数の比（酸素分子数／ペメトレキセド分子数）が、０．００８０以下である＜１＞に記載の注射液製剤。
＜４＞  注射液製剤のｐＨが６．０以上８．０未満である＜１＞から＜３＞のいずれか１つに記載の注射液製剤。
＜５＞  グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種の含有量が注射液製剤の全質量に対して２４．０質量％以下である＜１＞から＜４＞のいずれか１つに記載の注射液製剤。
＜６＞  更に、アスコルビン酸、アスコルビン酸誘導体及びそれらの塩からなる群より選ばれる少なくとも１種を含有する＜１＞から＜５＞のいずれか１つに記載の注射液製剤。
＜７＞  アスコルビン酸、アスコルビン酸誘導体及びそれらの塩からなる群より選ばれる少なくとも１種の含有量が、アスコルビン酸換算で、注射液製剤の全質量に対し０．００１質量％以上１．０質量％以下である＜６＞に記載の注射液製剤。
＜８＞  更に、チオール基を有する化合物又はその塩、及び、スルフィド結合を有する化合物又はその塩からなる群より選ばれる少なくとも１種を含有する＜１＞から＜７＞のいずれか１つに記載の注射液製剤。
＜９＞  チオール基を有する化合物又はその塩、及び、スルフィド結合を有する化合物又はその塩からなる群より選ばれる少なくとも１種の含有量が、注射液製剤の全質量に対し０．０００５質量％以上０．１質量％以下である＜８＞に記載の注射液製剤。
＜１０＞  チオール基を有する化合物又はその塩、及び、スルフィド結合を有する化合物又はその塩からなる群より選ばれる少なくとも１種が、チオール基を有する化合物又はその塩である＜８＞又は＜９＞に記載の注射液製剤。
＜１１＞  グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種がポリエチレングリコールである＜１＞から＜１０＞のいずれか１つに記載の注射液製剤。
＜１２＞  （ｉ）ペメトレキセド又はその塩と、（ｉｉ）グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種と、（ｉｉｉ）注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上の水性溶媒と、を含有する注射液製剤を調製すること、及び、注射液製剤を不活性ガス雰囲気下で容器に充填すること、又は、注射液製剤を容器に充填した後、容器内の気体を不活性ガスで置換することを含む注射液製剤の製造方法。
＜１３＞  更に、注射液製剤のｐＨを６．０以上８．０未満に調整することを含む＜１２＞に記載の注射液製剤の製造方法。
＜１４＞  不活性ガスが窒素である＜１２＞又は＜１３＞に記載の注射液製剤の製造方法。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、ペメトレキセド又はその塩の保管時の分解を抑制し得る注射液製剤及びその製造方法を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明の注射液製剤及びその製造方法について詳細に説明する。
なお、本明細書において「〜」を用いて示された数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値をそれぞれ最小値及び最大値として含む範囲を示す。
本明細書において、組成物中の各成分の量は、組成物中の各成分に該当する物質が複数存在する場合には、特に断らない限り、組成物中に存在する当該複数の物質の合計量を意味する。
本明細書において「工程」との語は、独立した工程だけではなく、他の工程と明確に区別できない場合であってもその工程の所期の目的が達成されれば、本用語に含まれる。
【０００９】
本発明の注射液製剤は、（ｉ）ペメトレキセド又はその塩、（ｉｉ）グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種、及び（ｉｉｉ）注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上の水性溶媒を含有する注射液製剤である。
【００１０】
本発明の注射液製剤は、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種を含有することにより、ペメトレキセド又はその塩の注射液製剤中での保管時の分解を抑制し得る。
ペメトレキセド又はその塩は、注射液製剤中では、酸化分解を受けることが知られている。特表２００３−５２１５１８号公報には、ペメトレキセドに、モノチオグリセロール、Ｌ−システイン又はチオグリコール酸という特定の抗酸化剤を組み合わせて注射液製剤中でのペメトレキセドの分解を抑制する方法が開示されている。
一方、本発明の注射液製剤は、一般的に抗酸化剤に分類される成分ではない、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種を含有することにより、ペメトレキセド又はその塩の注射液製剤中での保管時の分解を抑制し得るという予想外の効果を奏し得る。これは、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種を含有することにより、注射液製剤中に存在する水素イオン（Ｈ＋）又は水酸化物イオン（ＯＨ−）に起因して、酸素分子から生じる活性酸素の発生が抑制されるためであると推測されるが、これに限定されるものではない。
国際公開第２０１２／０１５８１０号パンフレット（前掲した特許文献２）に記載されたプロピレングリコールは、グリセリン及びポリエチレングリコールと同様に一般的には薬理学的に許容しうる溶剤に分類される成分であるが、グリセリン及びポリエチレングリコールの代わりに、プロピレングリコールを用いた場合には、ペメトレキセド又はその塩の保管時の分解抑制効果という観点からは、グリセリン及びポリエチレングリコールと同等の効果を奏する注射液製剤を調製することはできないことが、本発明における検討により明らかになった。
【００１１】
＜注射液製剤＞
本発明の注射液製剤は、（ｉ）ペメトレキセド又はその塩と、（ｉｉ）グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種と、（ｉｉｉ）注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上の水性溶媒とを含有する。
また、注射液製剤は、必要に応じて（ｉ）〜（ｉｉｉ）以外の他の成分を含有していてもよい。
【００１２】
（ペメトレキセド又はその塩）
本発明の注射液製剤は、ペメトレキセド又はその塩を含有する。
ペメトレキセドは、代謝拮抗性抗悪性腫瘍剤として日本イーライリリー株式会社より製造販売されているアリムタ（登録商標）の有効成分である。
ペメトレキセドの塩としては、薬理学的に許容される塩であればよく、ペメトレキセドとアルカリ金属との塩、ペメトレキセドとアルカリ土類金属との塩、ペメトレキセドと遷移金属との塩、ペメトレキセドと塩基性アンモニウムとの塩等が挙げられる。
具体的には、ナトリウム、カリウム等とのアルカリ金属塩、カルシウム、マグネシウム等とのアルカリ土類金属塩、亜鉛、鉄、コバルト、銅等との遷移金属塩、アンモニア、トリエタノールアミン、Ｌ−ヒスチジン、Ｌ−アルギニン、Ｌ−リジン等との塩基性アンモニウム塩などが挙げられる。
中でも、ペメトレキセドの塩としては、ナトリウム塩、カリウム塩が好ましい。
なお、ペメトレキセド又はその塩には、その水和物も包含される。
【００１３】
ペメトレキセド又はその塩は、通常単独で用いられるが、２種以上を併用して用いることもできる。
注射液製剤におけるペメトレキセド又はその塩の濃度は、ペメトレキセドの溶解性及び薬効の観点より、０．１質量％〜１０．０質量％であることが好ましく、０．５質量％〜５．０質量％であることがより好ましく、１．０質量％〜３．７５質量％であることがさらに好ましい。
【００１４】
（グリセリン、ポリエチレングリコール）
本発明の注射液製剤は、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種（以下、単に「特定成分」）を含有する。
本発明の注射液製剤に含有される特定成分は、本発明において、ペメトレキセド又はその塩の保管時の分解を抑制する成分である。
【００１５】
グリセリンは、分子式Ｃ３Ｈ８Ｏ３で表される３価のアルコールである。ＩＵＰＡＣ名は、１，２，３−プロパントリオール（１，２，３−ｐｒｏｐａｎｅｔｒｉｏｌ）であり、グリセロール（ｇｌｙｃｅｒｏｌ）と呼ばれることもある。
本発明の注射液製剤において、グリセリンは市販品を用いることもできる。市販品としては、旭電化工業（株）製、オリエンタル薬品工業（株）製、阪本薬品工業（株）製、純正化学（株）製、新日本理化（株）製、田辺製薬（株）製、日油（株）製の「グリセリン」（商品名）、ライオン（株）製の「食品添加物グリセリン」（商品名）、ライオン（株）製の「精製グリセリンＤ」（商品名）、油化産業（株）製の「日局グリセリン８５−Ｓ」（商品名）、油化産業（株）製の「日局グリセリンＰＧ」（商品名）、油化産業（株）製の「日局濃グリセリン−Ｓ」（商品名）、花王（株）製の「日本薬局方グリセリン」（商品名）、ミヨシ油脂（株）製、旭電化工業（株）製、阪本薬品工業（株）製、純正化学（株）製、新日本理化（株）製の「濃グリセリン」（商品名）等が挙げられる。
【００１６】
ポリエチレングリコールは、エチレングリコールが重合した構造をもつ高分子化合物（ポリエーテル）である。
本発明の注射液製剤に使用しうるポリエチレングリコールとしては、薬理学的に許容しうるポリエチレングリコールであれば、特に制限されるものではない。ポリエチレングリコールの分子量は、詳細には平均分子量であって、以下においてこのような平均分子量を有するポリエチレングリコールを例えば、ポリエチレングリコール３００のように略称する。本発明の注射液製剤に使用しうるポリエチレングリコールの平均分子量は、３００以上３５０００以下であることが好ましく、３００以上４０００以下であることがより好ましく、３００以上１０００以下であることがより好ましく、３００以上６００以下であることがより好ましい。
【００１７】
ポリエチレングリコールの具体例としては、例えば、ポリエチレングリコール３００（マクロゴール３００）、ポリエチレングリコール４００（マクロゴール４００）、ポリエチレングリコール６００（マクロゴール６００）、ポリエチレングリコール１０００（マクロゴール１０００）、ポリエチレングリコール１５００（マクロゴール１５００）、ポリエチレングリコール１５４０（マクロゴール１５４０）、ポリエチレングリコール４０００（マクロゴール４０００）、ポリエチレングリコール６０００（マクロゴール６０００）、ポリエチレングリコール２００００（マクロゴール２００００）、ポリエチレングリコール３５０００（マクロゴール３５０００）等を用いることができる。
【００１８】
本発明の注射液製剤において、ポリエチレングリコールは市販品を用いることもできる。市販品としては、日油（株）製、旭電化工業（株）製、第一工業製薬（株）製の「マクロゴール３００」（商品名）、三洋化成工業（株）製の「ＰＥＧ３００」（商品名）、クローダジャパン（株）製の「スーパーリファインドＰＥＧ４００ＮＦ」（商品名）、旭電化工業（株）製、三洋化成工業（株）製、第一工業製薬（株）製、日油（株）製、油化産業（株）製の「マクロゴール４００」（商品名）、旭電化工業（株）製、三洋化成工業（株）製、第一工業製薬（株）製、日油（株）製、油化産業（株）製の「マクロゴール６００」（商品名）、旭電化工業（株）製、三洋化成工業（株）製、第一工業製薬（株）製、日油（株）製、油化産業（株）製の「マクロゴール１０００」（商品名）等が挙げられる。
また、ポリエチレングリコールは、いずれかの種類を１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００１９】
特定成分は浸透圧の高まりを抑制するという観点から、分子量が大きい方が好ましいため、中でも特定成分としてはポリエチレングリコールがより好ましい。また、特定成分としては、人体への適用のし易さの観点から、ポリエチレングリコール３００（マクロゴール３００）、ポリエチレングリコール４００（マクロゴール４００）がより好ましく、ポリエチレングリコール３００（マクロゴール３００）が更に好ましい。
特定成分は、いずれかの種類を１種単独で使用してもよく２種以上を併用してもよい。
【００２０】
特定成分の含有量は、注射液製剤の全質量に対して２４．０質量％以下であることが好ましい。特定成分の含有量を、注射液製剤の全質量に対して２４．０質量％以下にすることにより、特定成分による浸透圧の高まりを抑制することができる。
また、特定成分の含有量は、注射液製剤の全質量に対して０．１質量％〜２４．０質量％であることがより好ましく、１．０質量％〜２４．０質量％であることが更に好ましい。
【００２１】
本発明の注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩と特定成分との含有比率（ペメトレキセド又はその塩：特定成分）は、質量基準で、１：０．０４〜１：１０が好ましい。ペメトレキセド又はその塩と特定成分との含有比率（質量基準）をこの範囲にすることによりペメトレキセドの分解を効果的に抑制することができるため好ましい。
また、ペメトレキセド又はその塩と特定成分との含有比率（質量基準）は、１：０．４〜１：１０がより好ましく、１：１〜１：９．６が更に好ましい。
【００２２】
本発明において、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種は、ペメトレキセド又はその塩の分解抑制剤として有用である。
【００２３】
（水性溶媒）
本発明の注射液製剤は、注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上の水性溶媒を含有する。
本発明の注射液製剤において水性溶媒とは、注射液製剤に使用可能な水性溶媒であれば特に限定されない。水性溶媒としては、例えば、注射用水（注射用精製水）、生理食塩水、蒸留水、ブドウ糖液、超純水等が挙げられる。
また、本発明の注射液製剤において、後述する、アスコルビン酸又はその塩、アスコルビン酸誘導体又はその塩、チオール基を有する化合物又はその塩、スルフィド結合を有する化合物又はその塩等の任意成分の他にも、ｐＨ調整剤、有機酸、有機塩基、無機酸、無機塩基又はこれらの塩、安定化剤、等張化剤、溶解剤、溶解補助剤、溶剤等を水性溶媒に溶解させればよい。
【００２４】
本発明の注射液製剤に含有される水性溶媒の含有量は、注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上である。
また、注射液製剤に含有される水性溶媒の含有量は、注射液製剤の全質量に対して６０質量％以上であることが好ましく、７０質量％以上であることがより好ましい。８０質量％以上であることが更に好ましい。
【００２５】
（アスコルビン酸、アスコルビン酸誘導体、それらの塩）
本発明の注射液製剤は、更に、アスコルビン酸、アスコルビン酸誘導体及びそれらの塩からなる群より選ばれる少なくとも１種（以下、「化合物Ａ」とも総称する。）を含有してもよい。
化合物Ａを更に含有することにより、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解が著しく抑制され得るため好ましい。
これは、化合物Ａが本発明の注射液製剤の必須成分である、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種とは異なるメカニズムで、ペメトレキセド又はその塩の酸化分解の原因となる活性酸素種を還元する作用があるためと推測されるが、これに限定されるものではない。
【００２６】
アスコルビン酸としては、市販品を用いることができる。市販品としては、第一ファインケミカル（株）製の「ビスコリン」（商品名）、田辺三菱製薬（株）製の「ビタミンＣ」（商品名）、武田薬品工業（株）製の「アスコルビン酸原末「タケダ」」（商品名）、東和化成工業（株）製の「ビタミンＣ」（商品名）、ＢＡＳＦ社製の「Ａｓｃｏｒｂｉｃ  Ａｃｉｄ」（商品名）、ＤＳＭ（株）製の「Ａｓｃｏｒｂｉｃ  Ａｃｉｄ」（商品名）等が挙げられる。
【００２７】
アスコルビン酸誘導体としては、薬理学的に許容されるアスコルビン酸誘導体であれば特に限定されない。例えば、アスコルビン酸アルキルエステル、アスコルビン酸リン酸エステル、アスコルビン酸グルコシド、アスコルビン酸アルキルエーテル等が挙げられる。
アスコルビン酸誘導体としては、より具体的には、モノステアリン酸アスコルビル、モノパルミチン酸アスコルビル、モノイソパルミチン酸アスコルビル、モノオレイン酸アスコルビル、ジステアリン酸アスコルビル、ジパルミチン酸アスコルビル、モノパルミチン酸アスコルビル等のアスコルビン酸アルキルエステル、アスコルビン酸モノリン酸エステル、アスコルビン酸ジリン酸エステル、アスコルビン酸トリリン酸エステル等のアスコルビン酸リン酸エステル、アスコルビン酸エチルエーテル、アスコルビン酸メチルエーテル等の、アスコルビン酸モノグルコシド、アスコルビン酸ジグルコシド等のアスコルビン酸グルコシドなどが挙げられる。なお、これらのアスコルビン酸誘導体は、アスコルビン酸の６位、２位、３位、及び５位の水酸基のうちの少なくとも１つが置換された構造をしている。
【００２８】
中でも、アスコルビン酸誘導体としては、アスコルビン酸リン酸エステル、アスコルビン酸グルコシド、アスコルビン酸アルキルエーテルが好ましく、アスコルビン酸リン酸エステル、アスコルビン酸グルコシドがより好ましい。
【００２９】
アスコルビン酸誘導体としては、市販品を用いることができる。市販品としては、アスコルビン酸２−グルコシド（商品名：アスコフレッシュ、林原（株）製）、リン酸アスコルビルマグネシウム（商品名：アスコルビン酸ＰＭ、昭和電工（株）製）、リン酸アスコルビルナトリウム（商品名：アスコルビン酸ＰＳ、昭和電工（株）製）等が挙げられる。
【００３０】
アスコルビン酸又はアスコルビン酸誘導体の塩としては、薬理学的に許容される塩であればよく、アスコルビン酸又はアスコルビン酸誘導体とアルカリ金属との塩、アスコルビン酸又はアスコルビン酸誘導体とアルカリ土類金属との塩、アスコルビン酸又はアスコルビン酸誘導体と遷移金属との塩、アスコルビン酸又はアスコルビン酸誘導体と塩基性アンモニウムとの塩等が挙げられる。
具体的には、ナトリウム、カリウム等とのアルカリ金属塩、カルシウム、マグネシウム等とのアルカリ土類金属塩、亜鉛、鉄、コバルト、銅等との遷移金属塩、アンモニウム、トリエタノールアミン、Ｌ−ヒスチジン、Ｌ−アルギニン、Ｌ−リジン等との塩基性アンモニウム塩などが挙げられる。
中でも、アスコルビン酸又はアスコルビン酸誘導体の塩としては、アスコルビン酸ナトリウム、アスコルビン酸カリウム、アスコルビン酸マグネシウム、アスコルビン酸カルシウム、アスコルビン酸リン酸ナトリウム、アスコルビン酸リン酸マグネシウム等が好ましい。
化合物Ａは、いずれかの種類を１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３１】
本発明の注射液製剤に含有される化合物Ａの含有量は、アスコルビン酸換算で、注射液製剤の全質量に対し０．００１質量％以上１．０質量％以下であることが好ましい。
化合物Ａの含有量を、アスコルビン酸換算で注射液製剤の全質量に対し０．００１質量％以上１．０質量％以下の範囲にすることにより、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解が著しく抑制され得るため好ましい。
また、化合物Ａの含有量は、アスコルビン酸換算で、注射液製剤の全質量に対し０．００５質量％以上０．５質量％以下にすることで、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解抑制効果が更に向上するためより好ましく、０．００５質量％以上０．１質量％以下であることが更に好ましく、０．００７質量％以上０．１質量％以下であることが更に好ましい。
ここで、アスコルビン酸換算とは、アスコルビン酸についてはそれ自体の質量を採用し、アスコルビン酸誘導体、アスコルビン酸の塩、及びアスコルビン酸誘導体の塩については、誘導体及び塩に含まれるアスコルビン酸由来の部分構造の質量を採用することを意味する。
【００３２】
（チオール基を有する化合物、スルフィド結合を有する化合物、それらの塩）
本発明の注射液製剤は、更に、チオール基を有する化合物又はその塩、及び、スルフィド結合を有する化合物又はその塩からなる群より選ばれる少なくとも１種（以下、「化合物Ｂ」とも称する。）を含有してもよい。
化合物Ｂを更に含有することにより、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解が著しく抑制され得るため好ましい。
これは、化合物Ｂが本発明の注射液製剤の必須成分である、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種とは異なるメカニズムで、ペメトレキセド又はその塩の酸化分解の原因となる活性酸素種を還元する作用があるためと推測されるが、これに限定されるものではない。
【００３３】
チオール基を有する化合物又はその塩としては、チオグリセリン、システイン又はその塩、チオグリコール酸又はその塩、チオリンゴ酸又はその塩、グルタチオン、システイン残基を含むポリペプチド、メチルメルカプタン、アミノエチルチオール、Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン、２−メルカプト−エタノール、ジチオエエリトリトール等が挙げられる。
中でも、チオール基を有する化合物又はその塩としては、チオグリセリン、システイン又はその塩、チオグリコール酸又はその塩が好ましく、システイン又はその塩がより好ましい。
【００３４】
システイン、チオグリコール酸及びチオリンゴ酸の塩としては、薬理学的に許容される塩であればよく、システイン、チオグリコール酸及びチオリンゴ酸とアルカリ金属との塩、システイン、チオグリコール酸及びチオリンゴ酸とアルカリ土類金属との塩、システイン、チオグリコール酸及びチオリンゴ酸と遷移金属との塩、システイン、チオグリコール酸及びチオリンゴ酸と塩基性アンモニウムとの塩等が挙げられる。
具体的には、ナトリウム、カリウム等とのアルカリ金属塩、カルシウム、マグネシウム等とのアルカリ土類金属塩、亜鉛、鉄、コバルト、銅等との遷移金属塩、アンモニウム、トリエタノールアミン、Ｌ−ヒスチジン、Ｌ−アルギニン、Ｌ−リジン等との塩基性アンモニウム塩、塩酸塩、ギ酸塩、酢酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、酒石酸塩などが挙げられる。
中でも、システインの塩としては、塩酸システイン等が挙げられ、チオグリコール酸の塩としては、チオグリコール酸ナトリウム、チオグリコール酸カリウム等が挙げられ、チオリンゴ酸の塩としては、チオリンゴ酸ナトリウム、チオリンゴ酸カリウム等が挙げられる。
チオール基を有する化合物又はその塩としては、注射液製剤として薬理学的に許容される添加剤であるため、アルファチオグリセリン、塩酸システイン、及びチオグリコール酸ナトリウムが好ましく、塩酸システイン及びアルファチオグリセリンがより好ましい。
【００３５】
スルフィド結合を有する化合物又はその塩としては、ＤＬ−メチオニン、Ｌ−メチオニン、メルカプツール酸、ビオチン、ジアリルサルファイド、チオジコハク酸、２−［（カルボキシメチル）チオ］ブタン二酸、チオジプロピオン酸、プロブコール、ジラウリルチオジプロピオン酸エステル、カルバミック酸−３−フェノチアジニルエステル、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−クレゾール）、ジメチルジサルファイド、シスチン、ＤＬ−リポ酸等が挙げられる。
中でも、スルフィド結合を有する化合物又はその塩としては、ＤＬ−メチオニン、Ｌ−メチオニン又はビオチンが好ましい。
【００３６】
化合物Ｂとしては、ペメトレキセド又はその塩の酸化分解の原因となる活性酸素種を還元する作用がより高いため、チオール基を有する化合物又はその塩が好ましい。
化合物Ｂは、いずれかの種類を１種単独で使用してもよく２種以上を併用してもよい。
【００３７】
本発明の注射液製剤に含有される化合物Ｂの含有量は、注射液製剤の全質量に対し０．０００５質量％以上１．０質量％以下であることが好ましい。
化合物Ｂの含有量を、注射液製剤の全質量に対し０．０００５質量％以上１．０質量％以下の範囲にすることにより、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解が著しく抑制され得るため好ましい。
また、化合物Ｂの含有量は、注射液製剤の全質量に対し０．００５質量％以上０．１質量％以下にすることで、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解抑制効果が更に向上するためより好ましく、０．０１質量％以上０．１質量％以下であることが更に好ましく、０．０１質量％以上０．０５質量％以下であることが更に好ましい。
【００３８】
また、本発明の注射液製剤は、任意成分である化合物Ａ及び化合物Ｂの他に、その他の抗酸化剤を組み合わせて使用してもよい。
その他の抗酸化剤としては、ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール、トコフェロール等のヒンダードフェノール系抗酸化剤等が挙げられるが、これに限定されるものではない。
【００３９】
本発明の注射液製剤のｐＨは６．０以上８．０未満であることが好ましい。注射液製剤のｐＨを６．０以上８．０未満にすることにより、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解が著しく抑制され得るため好ましい。
また、本発明における注射液製剤のｐＨは、ペメトレキセド又はその塩の保管時の分解抑制効果という観点より、６．０〜７．５であることが好ましく、６．２〜７．２であることがより好ましい。
【００４０】
本明細書において、ｐＨは、注射液製剤の温度を２５℃にして測定する。
ｐＨの測定は、特に限定されることはなく、測定法として一般的に使われている方法を用いることができる。例えば、ｐＨメータ（装置型番：Ｆ−７３、堀場製作所（株）製、ｐＨ電極：マイクロＴｏｕｐＨ電極９６１８−１０Ｄ）により測定ができる。
【００４１】
本発明の注射液製剤は、さらにｐＨ調整剤を含有することが好ましい。
ｐＨ調整剤としては、薬理学的に許容され、且つ、注射液製剤のｐＨをｐＨ６．０以上８．０未満に保持し得るｐＨ調整剤であれば特に制限されない。
ｐＨ調整剤としては、具体的には、塩酸、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、リン酸又はその塩、クエン酸又はその塩、酒石酸又はその塩、酢酸又はその塩、コハク酸又はその塩、乳酸又はその塩、グルコン酸又はその塩、アジピン酸又はその塩、フマル酸又はその塩、ホウ酸又はその塩、マレイン酸又はその塩、メタンスルホン酸又はその塩、リンゴ酸又はその塩、トリエタノールアミン、モノエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン、トロメタモール（トリスヒドロキシメチルアミノメタン）、グリシン、メグルミン、及びエデト酸二ナトリウムからなる群より選ばれる少なくとも１つであることが好ましく、塩酸、水酸化ナトリウム、リン酸又はその塩、クエン酸又はその塩、トリエタノールアミン、トロメタモール（トリスヒドロキシメチルアミノメタン）、及び、エデト酸二ナトリウムからなる群より選ばれる少なくとも１つであることがより好ましい。
【００４２】
リン酸塩又はクエン酸塩としては、薬理学的に許容される塩であればよく、リン酸又はクエン酸とアルカリ金属との塩、リン酸又はクエン酸とアルカリ土類金属との塩、リン酸又はクエン酸と遷移金属との塩、リン酸又はクエン酸と塩基性アンモニウムとの塩等が挙げられる。
具体的には、ナトリウム、カリウム等とのアルカリ金属塩、カルシウム、マグネシウム等とのアルカリ土類金属塩、亜鉛、鉄、コバルト、銅等との遷移金属塩、アンモニウム、トリエタノールアミン、Ｌ−ヒスチジン、Ｌ−アルギニン、Ｌ−リジン等との塩基性アンモニウム塩などが挙げられる。
中でも、リン酸塩又はクエン酸塩としては、リン酸水素二ナトリウム、リン酸二水素ナトリウム、リン酸二水素カリウム、クエン酸三ナトリウム、クエン酸二ナトリウム、クエン酸二水素ナトリウム等が好ましく、クエン酸三ナトリウム、クエン酸二ナトリウムがより好ましい。
ｐＨ調整剤は、いずれかの種類を１種単独で使用してもよく２種以上を併用してもよい。
ｐＨ調整剤の注射液製剤中の含有量は特に限定されるものではなく、ｐＨ調整剤の種類等に応じて適宜設定すればよい。
【００４３】
本発明の注射液製剤は、ｐＨ調整剤としてクエン酸又はその塩からなる群より選ばれる少なくとも１つを含有することが好ましい。これにより、保管中に生じ得る不溶性異物の発生を抑制し得る注射液製剤を調製し得る。
【００４４】
本発明の注射液製剤は、ペメトレキセド又はその塩、特定成分、及び、水性溶媒、並びに、任意成分である化合物Ａ、化合物Ｂ、及び、ｐＨ調整剤の他に、薬理学的に許容される他の成分を必要に応じて含有することができる。
他の成分としては、安定化剤、溶解補助剤、等張化剤、界面活性化剤、持続化剤、消泡剤、着色剤、乳化剤、分散剤、防腐剤、保存剤、溶解剤、溶剤等が挙げられるが、これに限定されるものではない。
【００４５】
本発明にかかる注射液製剤に含有される等張化剤としては、グルコース、フルクトース等の単糖類、ショ糖、乳糖、セロビオース、ラフィノース、デキストラン、コンドロイチン硫酸、ヒアルロン酸、シクロデキストリン等の糖類、ソルビトール、マンニトール、キシリトール等の糖アルコール類、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、臭化カルシウム、臭化ナトリウム、ピロリン酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、ホウ酸、ホウ砂等の無機塩類、及びタウリン、ニコチン酸アミド、塩化ベンザルコニウム等のアミン類が挙げられるが、これに限定されるものではない。
【００４６】
本発明の注射液製剤は、これを封入する容器に封入され、容器内の気体中の酸素濃度が１．０体積％以下であることが好ましい。
これにより、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解が著しく抑制され得るため好ましい。
【００４７】
容器内の気体中の酸素濃度は、１．０体積％以下であることがより好ましく、０．５体積％未満であることがさらに好ましく、０．２体積％未満であることがよりさらに好ましい。
なお、容器内の気体は不活性ガスで置換することが好ましく、容器内の気体を窒素ガスで置換することがより好ましい。これにより、注射液製剤を封入する容器中の酸素濃度の調整が容易になる。
【００４８】
本明細書において、容器内の気体中の酸素濃度の測定は、特に限定されることはない。例えば、酸素モニタ  ＯＸＹ−１（ジコー（株）製）（測定方法：隔膜型ガルバニ電池式）、又は残存酸素計パックマスター（飯島電子工業（株）製）（測定方法：隔膜型ガルバニ電池式）を用いる。
例えば、測定方法としては、具体的には、グローブボックスの中で目的の酸素濃度になるように窒素と酸素の注入量を制御しながら注射製剤を作製した際に、グローブボックス内にあるセンサ内蔵型の酸素モニタの表示値を読むことで、気体中の酸素濃度を測定することができる（最小分解能０．１％）。又は、注射液製剤に酸素濃度測定装置のサンプラー針部分を刺し、注射液製剤中の気体を吸引して、気体中の酸素濃度を測定することができる（最小分解能０．０１％）。後者の方法の場合、測定時の容器外の酸素混入を避けるために、窒素雰囲気下で測定することが好ましい。
【００４９】
本発明の注射液製剤における溶存酸素濃度は９ｐｐｍ以下であることが好ましい。溶存酸素濃度を９ｐｐｍ以下にすることにより、注射液製剤中に含有されるペメトレキセド又はその塩の分解抑制効果が向上し得るため好ましい。
注射液製剤の溶存酸素濃度は、７ｐｐｍ以下であることがより好ましく、３ｐｐｍ以下であることがさらに好ましく、０．５ｐｐｍ以下であることがさらに好ましく、０．１ｐｐｍ以下であることがさらに好ましい。
【００５０】
本明細書において、注射液製剤の溶存酸素濃度の測定は、特に限定されることはないが、例えば、ＩｎＬａｂ（登録商標）ＳｃｉｅｎｃｅＰｒｏＩＳＭ（ＭＥＴＴＬＥＲ  ＴＯＬＥＤＯ（株）製）、又は残存酸素計パックマスター（飯島電子工業（株）製）を用いることができる。
測定方法としては、具体的には、グローブボックスの中で窒素雰囲気下（酸素濃度が０．１体積％以下）において、注射液製剤に酸素濃度測定装置の電極を接液させることで、溶存酸素濃度を測定する。又は、注射液性剤に酸素濃度測定装置のサンプラー針部分を刺し、注射液性剤中の液体を吸引して、注射液製剤の溶存酸素濃度を測定する。
【００５１】
また、１日以上保管されている注射液性剤中の溶存酸素濃度を測定する場合には、注射液製剤中に溶解している酸素と気体中に存在する酸素とが平衡に達していると考えられるため、例えば、ヘンリーの法則から、気体中の酸素濃度を測定することによって、注射液製剤中の酸素濃度を算出することができる。
【００５２】
注射液製剤を封入する容器としては、バイアル瓶、アンプル、注射器等が挙げられる。なかでも医療現場における取り扱い性の観点から、バイアル瓶が好ましい。
また、容器としては、水を充填して１２１℃６０分間加熱処理した場合における水への珪素の溶出量が１．０ｐｐｍ以下である容器が好ましく、珪素の溶出量が０．５ｐｐｍ以下である容器がより好ましい。
容器としては、市販品を使用することができ、例えば、大協精工（株）製のＲｅｓｉｎ  ＣＺ、不二硝子（株）製の３０１０、３０１０  シリコート、ＦＹ−５、ＦＹ−５
シリコート、ＦＹ−５  サルファー処理、ＣＳ−２０  シリコート、ＣＳ−３０  シリコート、ＣＳ−４０  シリコート、及び大和特殊硝子（株）製の２３×４３ＬＡ、２３×４３ＶＩＳＴ等を使用することができる。
【００５３】
また注射液製剤を封入する容器の包装として、酸素遮断性のフィルムを用いることで、注射液製剤中に含有されるペメトレキセド又はその塩の保存安定性を向上させ得る。
フィルムの素材としては、アルミナコートＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）、シリカコートＰＥＴ、ナノコンポジット系コートＰＥＴ、ＰＥＴ、ポリビニルアルコール、エチレン−ビニルアルコール共重合体、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、塩化ビニリデン−メチルアクリレート共重合体、タキシリレンアジパミド６ナイロン、二軸延伸ナイロン、無延伸ナイロン、二軸延伸ポリプロピレン、高密度ポリエチレン、無延伸ポリプロピレン、ポリカーボナート、ポリスチレン、低密度ポリエチレン等が用いられる。
フィルムの酸素ガス透過度は、１００ｃｍ３／ｍ２・２４ｈ・ａｔｍ以下であることが保存安定性の観点から好ましく、１０ｃｍ３／ｍ２・２４ｈ・ａｔｍ以下であることがさらに好ましく、２ｃｍ３／ｍ２・２４ｈ・ａｔｍ以下であることがさらに好ましい。
なお、容器は酸素遮断性のフィルムを用いて一重包装してもよく、二重以上の複数の酸素遮断性のフィルムを用いて包装してもよい。
【００５４】
容器と容器を包装する最外装との間のいずれかの空間に脱酸素剤を装填することもできる。これによって注射液製剤中に含有されるペメトレキセド又はその塩の保存安定性を向上させ得る。
脱酸素剤としては、鉄系自立反応型脱酸素剤（三菱ガス化学（株）製、エージレスＺＰ、エージレスＺＪ−ＰＴ、エージレスＺＪ−ＰＫ、エージレスＳ）、鉄系水分依存型脱酸素剤（三菱ガス化学（株）製、エージレスＦＸ）、非鉄系自立反応型脱酸素剤（三菱ガス化学（株）製、エージレスＧＬＳ、エージレスＧＬ−Ｍ、エージレスＧＴ）等が用いられる。
【００５５】
本発明の注射液製剤において、注射液製剤中のペメトレキセド分子数に対する酸素分子数の比（酸素分子数／ペメトレキセド分子数）は、０．００８０以下であることが好ましい。
これにより、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解が著しく抑制され得るため好ましい。
ここで、注射液製剤中のペメトレキセド分子数に対する酸素分子数の比（酸素分子数／ペメトレキセド分子数）は、注射液製剤が容器に封入されているときには、容器内の気体中の酸素濃度と、注射液製剤の溶存酸素濃度から平衡状態にある酸素濃度を差し引いた酸素濃度との合計をもとに算出する。また、注射液製剤中のペメトレキセド分子数に対する酸素分子数の比（酸素分子数／ペメトレキセド分子数）は、注射液製剤が容器に封入されていないとき又は注射液製剤が容器に封入されていて気体が存在しないとき（例えば、プレフィルドシリンジ等）には、注射液製剤の溶存酸素濃度をもとに算出する。
【００５６】
本明細書において、注射液製剤中のペメトレキセドの分子数と、注射液製剤中の酸素分子数とは、それぞれ以下の方法に従い算出する。
【００５７】
式１．ペメトレキセドの分子数（ｍｏｌ）＝  注射液製剤中のペメトレキセドの濃度（ｍｏｌ/Ｌ）×注射液製剤の体積（Ｌ）
式２．注射液製剤中の酸素分子数（ｍｏｌ）＝  気体中の酸素分子数（ｍｏｌ）＋注射液製剤中の酸素分子数（ｍｏｌ）
式３．気体中の酸素分子数（ｍｏｌ）＝  気体中の酸素濃度（体積％）÷１００×容器内の気体の体積（Ｌ）÷（０．０８２×（２７３．１５＋温度（℃））
式４．注射液製剤中の酸素分子数（ｍｏｌ）＝  溶存酸素濃度（ｍｇ/Ｌ）÷３２÷１０００×注射液製剤の体積（Ｌ）
【００５８】
なお、式３における温度は、測定方法がグローブボックスの中で目的の酸素濃度になるように窒素と酸素の注入量を制御しながら注射液性剤を作製した際に、グローブボックス内にあるセンサ内蔵型の酸素モニタの表示値を読む場合では、密封した際の温度のことをいう。一方、測定方法が注射液性剤に酸素濃度測定装置のサンプラー針部分を指し、注射液性剤中の気体を吸引して気体中の酸素濃度を測定する場合では、式３における温度は、測定時の温度のことをいう。
【００５９】
本発明の注射液製剤において、注射液製剤中のペメトレキセド分子数に対する酸素分子数の比（酸素分子数／ペメトレキセド分子数）は、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解抑制の観点から、０．００８以下であることがより好ましく、０．００２以下であることがさらに好ましく、０．０００８以下であることがよりさらに好ましい。
【００６０】
本発明の注射液製剤を調製する方法は、特に制限されず、公知の方法を用いることができる。例えば、特表２００３−５２１５１８号公報等に記載の方法に従い調製することができる。
【００６１】
＜注射液製剤の製造方法＞
本発明の注射液製剤の製造方法は、（ｉ）ペメトレキセド又はその塩と、（ｉｉ）グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種と、（ｉｉｉ）注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上の水性溶媒と、を含有する注射液製剤を調製すること（以下、「注射液製剤調製工程」とも称する。）、及び、注射液製剤を不活性ガス雰囲気下で容器に充填すること（以下、「充填工程」とも称する。）、又は、注射液製剤を容器に充填した後、容器内の気体を不活性ガスで置換すること（以下、「置換工程」とも称する。）を含む。
本発明の注射液製剤の製造方法は、必要に応じて別の工程を含んでいてもよい。
別の工程としては、注射液製剤のｐＨを６．０以上８．０未満に調整すること（以下、「ｐＨ調製工程」とも称する。）、ろ過滅菌すること（以下、「滅菌工程」とも称する。）、充填した容器を酸素遮断性のフィルムで密閉すること（以下、「包装工程」とも称する。）等が挙げられる。
このようにして製造された注射液製剤は、保管時のペメトレキセド又はその塩の分解を抑制しうる。
【００６２】
本発明の注射液製剤の製造方法における注射液製剤調製工程は、（ｉ）ペメトレキセド又はその塩と、（ｉｉ）グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種と、（ｉｉｉ）注射液製剤の全質量に対して５０質量％以上の水性溶媒と、を含有する注射液製剤を調製する工程である。
本発明における注射液製剤調製工程においては、得られる注射液製剤が目視により均一で、且つ澄明な溶液になればよく、その方法は特に制限されない。例えば、水を撹拌しながら、ペメトレキセド又はその塩を徐々に添加して溶解する方法等が挙げられる。
【００６３】
ペメトレキセド又はその塩を水に溶解する際の水の温度等の条件については特に制限されず、水に溶解するペメトレキセド又はその塩、及び、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種の量等に応じて適宜設定することができる。例えば、水の温度を０℃〜３５℃等の条件に設定してペメトレキセド又はその塩、及び、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種を溶解すればよい。
ペメトレキセド又はその塩、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種、及び、水については、上述した注射液製剤の項に記載の事項をそのまま適用することができる。
【００６４】
本発明の注射液製剤の製造方法における充填工程は、注射液製剤を不活性ガス雰囲気下で容器に充填する工程である。
充填工程において、注射液製剤を不活性ガス雰囲気下で容器に充填する方法は、特に制限されるものではない。
不活性ガスとしては、窒素が好ましい。
容器については、上述した注射液製剤の項に記載の事項をそのまま適用することができる。
【００６５】
本発明の注射液製剤の製造方法における置換工程は、注射液製剤を容器に充填した後、容器内の気体を不活性ガスで置換する工程である。
置換工程において、注射液製剤を容器に充填した後、容器内の気体を不活性ガスで置換する方法は、特に制限されるものではない。
不活性ガスとしては、窒素が好ましい。
容器については、上述した注射液製剤の項に記載の事項をそのまま適用することができる。
【００６６】
本発明の注射液製剤の製造方法においてｐＨ調整工程は、注射液製剤のｐＨを６．０以上８．０未満に調整する工程である。
ｐＨを調製する方法は、特に制限されるものではない。例えば、ｐＨ調整剤などを用いて、ｐＨを調整することができる。
注射液製剤のｐＨは、６．０以上８．０未満であることが好ましい。注射液製剤のｐＨを６．０以上８．０未満にすることにより、注射液製剤中のペメトレキセド又はその塩の保管時の分解が著しく抑制され得るため好ましい。
また、本発明の注射液製剤の製造方法により調製される注射液製剤のｐＨは、ペメトレキセド又はその塩の保管時の分解抑制効果という観点より、６．０〜７．５であることが好ましく、６．２〜７．２であることがより好ましい。
【００６７】
本発明の注射液製剤の製造方法において、滅菌工程は、調製した注射液製剤をろ過滅菌する工程である。ろ過滅菌する方法は特に制限されるものではなく、ろ過滅菌した注射液製剤を充填工程又は置換工程に供することもできる。
本発明の注射液製剤の製造方法において、包装工程は、充填した容器（注射液製剤を封入した容器）を酸素遮断性のフィルムで密封する工程である。
注射液製剤を封入した容器を酸素遮断性のフィルムで密封する方法は特に制限されるものではなく、使用する容器の種類又はフィルムの種類等に応じて適宜決定することができる。
【実施例】
【００６８】
以下、本発明を実施例によりさらに具体的に説明するが、本発明はその主旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。
【００６９】
＜実施例１：注射液製剤（Ｃ−１）の調製＞
攪拌子を入れた清潔な５０ｍＬバイアルに、注射用水（光製薬（株）製）１．００ｇ、予め調液しておいたＰＥＧ３００（商品名：マクロゴール３００、日油（株）製）０．３６ｇ、及びペメトレキセド二ナトリウム（ペメトレキセドとして３７．５ｍｇ）を秤量し、室温で１０分間攪拌溶解した。なお、混合溶液が均一で、且つ澄明な溶液になったことの判断は目視により行った。具体的には、外観観察は肉眼的観察を行い、溶け残りが認められないときに溶解終了と判断した。
調製した溶液に、１Ｎ（１ｍｏｌ／Ｌ）塩酸（和光純薬工業（株）製）を少しずつ加えてｐＨ値が６．５になるように調整し、全量が１．５０ｇとなるように注射用水を加えた。
調製した溶液をグローブボックス内に置き、窒素雰囲気下、室温で２時間攪拌することで、溶液中の窒素置換を行った（溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ）。その後窒素雰囲気下（酸素濃度が０．１ｖ／ｖ％以下、温度２５．０℃）において、０．２μｍのフィルター（ＰＴＦＥ製）で滅菌ろ過した後、１ｍＬをバイアル（日電理化硝子（株）製、バイアル瓶ＮＶ−３）に充填した。なお、このときの容器内の気体体積は２．６ｍＬになった。ゴム栓（日電理化硝子（株）製、液状用ブチルゴム）で密栓し、バイアルとゴム栓の口を覆うようにアルミシール（日電理化硝子（株）製、アルミシールＢ（小））をかぶせ、上からクリッパーで締め付けることで、目的の注射液製剤（Ｃ−１、ペメトレキセド含有量２．５０質量％、ポリエチレングリコール含有量２４．０質量％）を得た。
なお、保管中のサンプルでも、溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ及び容器空間の酸素濃度（０．１ｖ／ｖ％未満）は、変化しないことを後述する方法により確認した。
【００７０】
＜実施例２〜４：注射液製剤（Ｃ−２）〜（Ｃ−４）の調製＞
実施例１に記載の注射液製剤のｐＨを、表２の各ｐＨ値に変更した以外は、実施例１と同様にして、目的の注射液製剤（Ｃ−２）〜（Ｃ−４）を得た。
なお、保管中のサンプルでも、溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ及び容器空間の酸素濃度（０．１ｖ／ｖ％未満）は、変化しないことを確認した。
【００７１】
＜実施例５：注射液製剤（Ｃ−５）の調製＞
実施例１に記載のＰＥＧ３００の量を０．１５ｇに変更した以外は実施例１と同様にして、目的の注射液製剤（Ｃ−５、ペメトレキセド含有量２．５０質量％、ポリエチレングリコール含有量１０．０質量％）を得た。
なお、保管中のサンプルでも、溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ及び容器空間の酸素濃度（０．１ｖ／ｖ％未満）は、変化しないことを確認した。
【００７２】
＜実施例６：注射液製剤（Ｃ−６）の調製＞
実施例１に記載のＰＥＧ３００（０．３６ｇ）を、グリセリン（商品名：濃グリセリン、三洋化成（株）製）０．２７ｇに変更した以外は実施例１と同様にして、目的の注射液製剤（Ｃ−６、ペメトレキセド含有量２．５０質量％、グリセリン含有量１８．０質量％）を得た。
なお、保管中のサンプルでも、溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ及び容器空間の酸素濃度（０．１ｖ／ｖ％未満）は、変化しないことを確認した。
【００７３】
＜比較例１：注射液製剤（Ｒ−１）の調製＞
攪拌子を入れた清潔な５０ｍＬバイアルに、注射用水（光製薬（株）製）１．００ｇ、及びペメトレキセド二ナトリウム（ペメトレキセドとして３７．５ｍｇ）を秤量し、室温で１０分間攪拌溶解した。なお、混合溶液が均一で、且つ澄明な溶液になったことの判断は目視により行った。具体的には、外観観察は肉眼的観察を行い、溶け残りが認められないときに溶解終了と判断した。
調製した溶液に、１Ｎ（１ｍｏｌ／Ｌ）塩酸（和光純薬工業（株）製）を少しずつ加えてｐＨ値が６．５になるように調整し、全量が１．５０ｇとなるように注射用水を加えた。
調製した溶液をグローブボックス内に置き、窒素雰囲気下、室温で２時間攪拌することで、溶液中の窒素置換を行った（溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ）。その後窒素雰囲気下（酸素濃度が０．１ｖ／ｖ％以下、温度２５．０℃）において、０．２μｍのフィルター（ＰＴＦＥ製）で滅菌ろ過した後、１ｍＬをバイアル（日電理化硝子（株）製、バイアル瓶ＮＶ−３）に充填した。なお、このときの容器内の気体体積は２．６ｍＬになった。ゴム栓（日電理化硝子（株）製、液状用ブチルゴム）で密栓し、バイアルとゴム栓の口を覆うようにアルミシール（日電理化硝子（株）製、アルミシールＢ（小））をかぶせ、上からクリッパーで締め付けることで、目的の注射液製剤（Ｒ−１、ペメトレキセド含有量２．５０質量％）を得た。
なお、保管中のサンプルでも、溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ及び容器空間の酸素濃度（０．１ｖ／ｖ％未満）は、変化しないことを確認した。
【００７４】
＜比較例２：注射液製剤（Ｒ−２）の調製＞
攪拌子を入れた清潔な５０ｍＬバイアルに、注射用水（光製薬（株）製）１．００ｇ、プロピレングリコール（商品名：プロピレングリコール、和光純薬工業（株）製）０．０７２ｇ、及びペメトレキセド二ナトリウム（ペメトレキセドとして３７．５ｍｇ）を秤量し、室温で１０分間攪拌溶解した。なお、混合溶液が均一で、且つ澄明な溶液になったことの判断は目視により行った。具体的には、外観観察は肉眼的観察を行い、溶け残りが認められないときに溶解終了と判断した。
調製した溶液に、１Ｎ（１ｍｏｌ／Ｌ）塩酸（和光純薬工業（株）製）を少しずつ加えてｐＨ値が７．３になるように調整し、全量が１．５０ｇとなるように注射用水を加えた。
調製した溶液をグローブボックス内に置き、窒素雰囲気下、室温で２時間攪拌することで、溶液中の窒素置換を行った（溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ）。その後窒素雰囲気下（酸素濃度が０．１ｖ／ｖ％以下、温度２５．０℃）において、０．２μｍのフィルター（ＰＴＦＥ製）で滅菌ろ過した後、１ｍＬをバイアル（日電理化硝子（株）製、バイアル瓶ＮＶ−３）に充填した。なお、このときの容器内の気体体積は２．６ｍＬになった。ゴム栓（日電理化硝子（株）製、液状用ブチルゴム）で密栓し、バイアルとゴム栓の口を覆うようにアルミシール（日電理化硝子（株）製、アルミシールＢ（小））をかぶせ、上からクリッパーで締め付けることで、目的の注射液製剤（Ｒ−２、ペメトレキセド含有量２．５０質量％、プロピレングリコール含有量４．８質量％）を得た。
なお、保管中のサンプルでも、溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ及び容器空間の酸素濃度（０．１ｖ／ｖ％未満）は、変化しないことを確認した。
【００７５】
＜比較例３：注射液製剤（Ｒ−３）の調製＞
比較例２に記載のプロピレングリコールの量を０．１４４ｇに変更し、ｐＨを７．４に変更した以外は比較例２と同様にして、目的の注射液製剤（Ｒ−３、ペメトレキセド含有量２．５０質量％、プロピレングリコール含有量９．６質量％）を得た。
なお、保管中のサンプルでも、溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ及び容器空間の酸素濃度（０．１ｖ／ｖ％未満）は、変化しないことを確認した。
【００７６】
各注射液製剤の容器中の気体の酸素濃度は、以下の測定機器を用いて測定した。測定値を表２に示す。なお、表２の組成における「−」は未配合を示す。
測定機器：残存酸素計パックマスター（飯島電子工業（株）製）
測定方法：隔膜形ガルバニ電池式
測定方法としては、具体的には、注射製剤を作製した際に、同一の空間にある酸素モニタの表示値を読むことで、気体中の酸素濃度を測定する。
【００７７】
各注射液製剤に含まれる注射液製剤の溶存酸素濃度の測定用装置として、ＩｎＬａｂ（登録商標）ＳｃｉｅｎｃｅＰｒｏＩＳＭ（ＭＥＴＴＬＥＲ  ＴＯＬＥＤＯ（株）製）を用いた。注射液製剤に酸素濃度測定装置の電極を接液させることで、溶存酸素濃度を測定した。測定値を表２に示す。
【００７８】
各注射液製剤中のペメトレキセド分子数に対する酸素分子数の比（酸素分子数／ペメトレキセド分子数）は、以下の方法により測定した。測定値を表２に示す。
式１．ペメトレキセドの分子数（ｍｏｌ）＝  注射液製剤中のペメトレキセドの濃度（ｍｏｌ/Ｌ）×注射液製剤の体積（Ｌ）
式２．注射液製剤中の酸素分子数（ｍｏｌ）＝  気体中の酸素分子数（ｍｏｌ）＋注射液製剤中の酸素分子数（ｍｏｌ）
式３．気体中の酸素分子数（ｍｏｌ）＝  気体中の酸素濃度（体積％）÷１００×容器内の気体の体積（Ｌ）÷（０．０８２×（２７３．１５＋温度（℃））
式４．注射液製剤中の酸素分子数（ｍｏｌ）＝  溶存酸素濃度（ｍｇ/Ｌ）÷３２÷１０００×注射液製剤の体積（Ｌ）
【００７９】
（評価）
得られた注射液製剤のうち、（Ｃ−１）〜（Ｃ−６）、及び（Ｒ−１）〜（Ｒ−３）に関しては、窒素雰囲気下（気体中の酸素濃度０．１ｖ／ｖ％未満）で、エージレス（三菱ガス化学（株）製、Ｚ−１００ＰＫＣ）入りのラミジップ（ＰＥＴ／ＡＬ製）に入れ、ヒートシールを施したものを７０℃の恒温槽に１週間保管し過酷試験を行った。
その後、下記に記載の方法で保存安定性についての評価を行った。
【００８０】
保管後の注射液製剤約１０ｍｇを１ｍＬメスフラスコに秤量し、ミリＱ水でメスアップして保管後試料液を得た。保管前の注射液製剤についても同様の方法で調液し、保管前試料液を得た。
高速液体クロマトグラフにより、ペメトレキセドの分解物の定量を行った。分解物は、下記の測定条件において検出されるクロマトグラフにおいて、保持時間１５分における分解物（以下、「分解物Ａ」と称する。）の量を定量した。
【００８１】
［ＨＰＬＣ測定条件］
検出器：ＵＶ検出器  （検出波長：２３０ｎｍ）
カラム：資生堂（株）製、ＣａｐｃｅｌｌＰａｋ  Ｃ−１８、ＵＧ１２０、４．６×１５０ｍｍ
カラム温度：２５℃
展開溶媒：  Ａ：０．１ｖｏｌ％リン酸水溶液
Ｂ：アセトニトリル
【００８２】
【表１】
2015127300.tif 000002
【００８３】
流速：１．５ｍＬ／ｍｉｎ
サンプルクーラー温度：４℃
注入量：５μＬ
【００８４】
保存安定性は、保管前試料液中のペメトレキセドの量に対する保管後試料液中の分解物Ａの量を、面積比に１００をかけた割合（％）として評価した。
また、分解物Ａの量に基づく分解抑制の評価は以下の基準に従い行った。
ＡＡ：０．１０％未満
Ａ  ：０．１０％以上０．２０％未満
ＡＢ：０．２０％以上０．２３％未満
Ｂ  ：０．２３％以上
【００８５】
評価結果を、実測値と合わせて表２に示す。
【００８６】
【表２】
2015127300.tif 000003
【００８７】
表２の結果から、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種を含有することにより、注射液製剤に含有されるペメトレキセドの保管時の分解を抑制することができることが明らかになった。
また、グリセリン及びポリエチレングリコールと同様に一般的には、薬理学的に許容しうる溶剤に分類される成分であるプロピレングリコールを、グリセリン及びポリエチレングリコールの代わりに用いた場合には、ペメトレキセド又はその塩の保管時の分解抑制効果を示す注射液製剤の調製は困難であることが明らかになった。
【００８８】
＜実施例７＞
攪拌子を入れた清潔な５ｍＬバイアルに、注射用水（光製薬（株）製）１．６０ｇ、濃グリセリン（三洋化成工業（株）製）０．３６ｇ、予め調液しておいたチオグリセリン１質量％水溶液（商品名：３−メルカプト−１，２−プロパンジオール、和光純薬工業（株）製）７２ｍｇ、ペメトレキセド二ナトリウム（ペメトレキセドとして５０．０ｍｇ）を秤量し、室温で１０分間攪拌溶解した。なお、混合溶液が均一で、且つ澄明な溶液になったことの判断は目視により行った。具体的には、外観観察は肉眼的観察を行い、溶け残りが認められないときに溶解終了と判断した。
調製した溶液に、１Ｎ（１ｍｏｌ/Ｌ）塩酸（和光純薬工業（株）製）を少しずつ加えてｐＨ値が７．０になるように調整し、全量が２．００ｇとなるように注射用水を加えた。
調製した溶液をグローブボックス内に置き、窒素雰囲気下、室温で２時間攪拌することで、溶液中の窒素置換を行った（溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ）。その後窒素雰囲気下（酸素濃度が０．１ｖ／ｖ％未満、温度２５．０℃）において、０．２μｍのフィルター（ＰＴＦＥ製）で滅菌ろ過した後、１ｍＬをバイアル（日電理化硝子（株）製、バイアル瓶ＮＶ−３）に充填した。なお、このときの容器内の気体体積は２．３ｍＬになった。ゴム栓（日電理化硝子（株）製、液状用ブチルゴム）で密栓し、バイアルとゴム栓の口を覆うようにアルミシール（日電理化硝子（株）製、アルミシールＢ（小））をかぶせ、上からクリッパーで締め付けることで、目的の注射液製剤（Ｃ−７、ペメトレキセド含有量２．５０質量％、グリセリン含有量１８．０質量％、チオグリセリン含有量０．０３６質量％）を得た。
なお、保管中のサンプルでも、溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ及び容器空間の酸素濃度（０．１ｖ／ｖ％未満）は、変化しないことを確認した。
【００８９】
＜実施例８＞
攪拌子を入れた清潔な１５ｍＬバイアルに、注射用水（光製薬（株）製）６．００ｇ、ＰＥＧ３００（メルク（株）製）１．８０ｇ、予め調液しておいたアスコルビン酸１質量％水溶液（ＤＳＭニュートリションジャパン（株）製）９０ｍｇ、クエン酸三ナトリウム（メルクミリポア（株）製、クエン酸三ナトリウムニ水和物）９ｍｇ、ペメトレキセド二ナトリウム（ペメトレキセドとして２２５ｍｇ）を秤量し、室温で１０分間攪拌溶解した。なお、混合溶液が均一で、且つ澄明な溶液になったことの判断は目視により行った。具体的には、外観観察は肉眼的観察を行い、溶け残りが認められないときに溶解終了と判断した。
調製した溶液に、１Ｎ（１ｍｏｌ/Ｌ）塩酸（和光純薬工業（株）製）を少しずつ加えてｐＨ値が６．５になるように調整し、全量が９．００ｇとなるように注射用水を加えた。
調製した溶液をグローブボックス内に置き、窒素雰囲気下、室温で２時間攪拌することで、溶液中の窒素置換を行った（溶存酸素濃度０．０１ｐｐｍ）。その後窒素雰囲気下（酸素濃度が０．５ｖ／ｖ％〜０．７ｖ／ｖ％、温度２５．０℃）において、０．２μｍのフィルター（ＰＴＦＥ製）で滅菌ろ過した後、２ｍＬをバイアル（不二硝子（株）製、バイアル瓶３０１０  シリコート）に充填した。なお、このときの容器内の気体体積は２．３ｍＬになった。ラミネートコーティングされたゴム栓（大協精工（株）製）で密栓し、バイアルとゴム栓の口を覆うようにアルミシール（日電理化硝子（株）製、アルミシールＢ（中））をかぶせ、上からクリッパーで締め付けることで、目的の注射液製剤（Ｃ−８、ペメトレキセド含有量２．５０質量％、ポリエチレングリコール含有量２０．０質量％、アスコルビン酸含有量０．０１質量％）を得た。
なお、保管中のサンプルでも容器空間の酸素濃度（０．５ｖ／ｖ％〜０．７ｖ／ｖ％）は、変化しないことを確認した。
【００９０】
＜実施例９＞
実施例８に記載のＰＥＧ３００（１．８０ｇ）を０．１８ｇに変更した以外は実施例８と同様にして、目的の注射液製剤（Ｃ−９、ペメトレキセド含有量２．５０質量％、ポリエチレングリコール含有量２．０質量％、アスコルビン酸含有量０．０１質量％）を得た。
なお、保管中のサンプルでも容器空間の酸素濃度（０．５ｖ／ｖ％〜０．７ｖ／ｖ％）は、変化しないことを確認した。
【００９１】
実施例７〜９において、実施例１と同様に、保存安定性の評価を行った。結果を表３に示す。なお、表３の組成における「−」は未配合を示す。
【００９２】
【表３】
2015127300.tif 000004
【００９３】
表３の結果から、グリセリン及びポリエチレングリコールからなる群より選ばれる少なくとも１種に、化合物Ａ（アスコルビン酸、アスコルビン酸誘導体及びそれらの塩からなる群より選ばれる少なくとも１種）、又は、化合物Ｂ（チオール基を有する化合物又はその塩、及び、スルフィド結合を有する化合物又はその塩からなる群より選ばれる少なくとも１種）を併用することにより、注射液製剤に含有されるペメトレキセドの保管時の分解抑制を顕著に改善させることができることが明らかになった。