(57)【要約】【課題】  関節リハビリテーション器具に関し、特に、ひじ関節や肩関節などの痛みを軽減しながら肩、ひじ及び手の関節に対するリハビリテーションを行うのに好適な構造を有する関節リハビリテーション器具を提供すること。【解決手段】  関節リハビリテーション器具１０の第１の握持部２０を左手で、第２の握持部３０を右手で握ったまま、左右の手を互いに反対となる方向に回転させる、すなわち右前腕と左前腕が手首に近い位置で交差するように、右手と左手とを回転させ、次に右前腕と左前腕とが前後の位置関係が逆になるように、右手と左手とを逆方向に回転させる。これによって、左右の肩関節の内旋と外旋、さらに内転と外転を行い、ひじ関節の屈曲と伸展も行い、手関節も屈曲（掌屈）と伸展（背屈）を行うので、肩、ひじ及び手の関節のリハビリテーションを行うことができる。【選択図】  図２
2015112224.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
略球形状に、かつ、訓練者の手で握ることが可能な大きさに形成されると共に、中心部を貫く貫通孔が形成された第１の握持部と、
略球形状に、かつ、訓練者の手で握ることが可能な大きさに形成されると共に、中心部を貫く貫通孔が形成された第２の握持部と、
前記第１の握持部の前記貫通孔と前記第２の握持部の前記貫通孔とを貫通すると共に、前記第１の握持部及び前記第２の握持部を回転可能に支持する回転軸部材とを有することを特徴とする関節リハビリテーション器具。
【請求項２】
さらに、前記第１の握持部に内部に設けられると共に、前記第１の握持部を互いに反対となる回転方向に付勢可能な第１の弾性体及び前記第２の弾性体と、
前記第２の握持部の内部に設けられると共に、前記第２の握持部を互いに反対となる回転方向に付勢可能な第３の弾性体及び第４の弾性体とを有することを特徴とする請求項１に記載の関節リハビリテーション器具。
【請求項３】
前記第１の弾性体及び前記第２の弾性体は、前記回転軸部材に挿通された状態で設けられると共に、一端部が前記回転軸部材に係止され、他端部が前記第１の握持部の内周面に形成された突出部に係止されたばねであり、
前記第３の弾性体及び前記第４の弾性体は、前記回転軸部材に挿通された状態で設けられると共に、一端部が前記回転軸部材に係止され、他端部が前記第２の握持部の内周面に形成された突出部に係止されたばねであることを特徴とする請求項２に記載の関節リハビリテーション器具。
【請求項４】
さらに、前記第１の握持部の一部又は全部を覆うように設けられた第１の滑り止めカバーと、
前記第２の握持部の一部又は全部を覆うように設けられた第２の滑り止めカバーとを有することを特徴とする請求項３に記載の関節リハビリテーション器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、関節リハビリテーション器具に関し、特に手首、ひじ及び肩の関節のリハビリテーションに好適な構造を有する関節リハビリテーション器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
腕や手の筋肉のトレーニングができ、かつ、持ち運びができるように小型化した訓練器具においては、様々なものが発明されている。
【０００３】
ここで、特開２００６−３０５２２２公報において開示されたトレーニング器について説明する。図１６は、従来技術に係る第１の訓練器具を示す部分断面図である。図１６において、１００はトレーニング器、１０１及び１０２はプレート、１０３はボルト、１０４はナット部、１０５はスラストベアリング、１０６は右手である。
【０００４】
図１６に示すように、トレーニング器１００は、ボルト１０３及びナット部１０４によってスラストベアリング１０５をプレート１０１に対して取り付け、プレート１０２に対しても図示してないボルト及びナット部によって取り付けている。したがって、プレート１０１とプレート１０２とは、スラストベアリング１０５によって回転可能な状態で支持される。このように構成したことによって、プレート１０２の外側面に当てた右手１０６とプレート１０１の外側面に当てた図示していない左手によって、プレート１０１とプレート１０２とを交互に回転させることによって、手首から鎖骨までの腕全体の筋肉のトレーニングを行えるようにしている。
【０００５】
次に、特開２０１１−５６０３１公報において開示されたトレーニング器について説明する。図１７は、従来技術に係る第２の訓練器具を示す斜視図である。図１７において、１１０は運動器具、１１１は円柱、１１２は締め付けボルト、１１３は円柱、１１４は締め付けボルト、１１５は左手、１１６は右手である。
【０００６】
図１７に示すように、運動器具１１０は、手で掴める太さの円柱１１１と円柱１１３の中心軸に沿って貫通孔を形成し、締め付けボルト１１２を円柱１１１及び円柱１１３の貫通孔に挿通し、締め付けボルト１１４で締め付けている。このように構成することによって、円柱１１１及び円柱１１３は、直線状に配列され、締め付けボルト１１４を締め付ける強さに応じて円柱１１１と円柱１１３との接触する部分の摩擦抵抗を調整できる。したがって、円柱１１１を左手１１５で持ち、円柱１１３を右手１１６で持ち、２つの円柱を異なる方向に交互に回転させることによって両腕の前腕部の筋肉のトレーニングができる。
【０００７】
以上のような腕や手の筋肉のトレーニングには好適であるが、ゴルフやテニスなどのスポーツでけがをすることが多いひじや肩、あるいは手（手首）関節のリハビリテーションに利用することは困難な場合がある。すなわち、図１６に示したトレーニング器１００においては、プレート１０２とプレート１０１を保持するためには、右手の掌と左手の掌とを対向させるようにしてそれぞれのプレートを掴む必要がある。しかし、手やひじの関節のリハビリテーションが必要な者にとっては、右手の掌と左手の掌とを対向させるだけでも痛みを感じて、リハビリテーションへの意欲を減殺してしまうことがある。また、トレーニング器１００は、構造的に見て、手関節のリハビリテーションはある程度可能であるが、肩関節の回内又は回外や、あるいは、内旋又は外旋などの動作を行うリハビリテーションには全く適していない。ひじ関節についてもあまり適していない。
【０００８】
図１７に示した運動器具１１０においては、右手と左手を上下方向に並べた状態で円柱１１３と円柱１１１とを握りしめる必要があるが、左右の手をこのように並べるだけでも手関節に痛みを感じる場合には、同様にリハビリテーションへの意欲を削いでしまうことがある。また、図１２に示したものと同様に、肩関節のリハビリテーションには適していない。したがって、これらの筋肉のトレーニング器具を関節のリハビリテーションにそのまま利用することは好ましくないと言える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００６−３０５２２２公報
【特許文献２】特開２０１１−５６０３１公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上述の課題を解決するために、関節リハビリテーション器具に関し、特に、ひじ関節や肩関節などの痛みを軽減しながら肩、ひじ及び手の関節に対するリハビリテーションを行うのに好適な構造を有する関節リハビリテーション器具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
請求項１に記載の発明は、略球形状に、かつ、訓練者の手で握ることが可能な大きさに形成されると共に、中心部を貫く貫通孔が形成された第１の握持部と、略球形状に、かつ、訓練者の手で握ることが可能な大きさに形成されると共に、中心部を貫く貫通孔が形成された第２の握持部と、前記第１の握持部の前記貫通孔と前記第２の握持部の前記貫通孔とを貫通すると共に、前記第１の握持部及び前記第２の握持部を回転可能に支持する回転軸部材とを有することを特徴とする関節リハビリテーション器具である。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、さらに、前記第１の握持部に内部に設けられると共に、前記第１の握持部を互いに反対となる回転方向に付勢可能な第１の弾性体及び前記第２の弾性体と、前記第２の握持部の内部に設けられると共に、前記第２の握持部を互いに反対となる回転方向に付勢可能な第３の弾性体及び第４の弾性体とを有することを特徴とするリハビリテーション器具である。
【００１３】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の発明において、前記第１の弾性体及び前記第２の弾性体は、前記回転軸部材に挿通された状態で設けられると共に、一端部が前記回転軸部材に係止され、他端部が前記第１の握持部の内周面に形成された突出部に係止されたばねであり、前記第３の弾性体及び前記第４の弾性体は、前記回転軸部材に挿通された状態で設けられると共に、一端部が前記回転軸部材に係止され、他端部が前記第２の握持部の内周面に形成された突出部に係止されたばねであることを特徴とする関節リハビリテーション器具である。
【００１４】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の発明において、さらに、前記第１の握持部の前記第２の部材を覆うように設けられた第１の滑り止めカバーと、前記第２の握持部の前記第２の部材を覆うように設けられた第２の滑り止めカバーとを有することを特徴とする関節リハビリテーション器具である。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１に記載の発明によれば、左右の手の掌で第１の握持部と第２の握持部とをそれぞれ包み込むようにして軽く握りしめたまま、左右の手を互いに反対となる方向に回転させると、左右の前腕部が交差した状態となる。次に、最初に左右の手の掌で第１の握持部と第２の握持部を握りしめた状態から、左右の手を最初とは逆方向に回転させると、最初と前後逆の状態で左右の前腕部が交差した状態となる。左右の手をこのように２方向に回転させると、左右の前腕部も２方向にねじるように回転することになるので、左右の肩関節の内旋と外旋を行うことになる。また、第１の握持部と第２の握持部とを回転させる途中において左右のひじを体幹の側方に張り出した状態となり、左右の前腕部が交差した状態においては左右の上腕部を接近させた状態となるので、左右の肩関節の内転と外転をある程度行うことになる。したがって、左右の肩関節に対するリハビリテーションを行うことができる。さらに、第１の握持部と第２の握持部とを回転させる途中において左右のひじを体幹の側方に張り出した状態においてはひじ関節を屈曲した状態となり、左右の前腕部が交差した状態においてはひじ関節を伸展した状態となるので、ひじ関節のリハビリテーションを行うことができる。また、手関節も、左右の手の回転にしたがって、屈曲（掌屈）と伸展（背屈）を行うので、手関節のリハビリテーションを行うことができる。くわえて、握持する部分が棒状又は円盤状であると左右の前腕部が交差させる前の段階において握持する部分が前腕部又は上腕部に当たってそれ以上回転させることができない状態になるが、本発明は把持する部分が略球形状であるので、左右の前腕部が交差するように回転させることが非常に容易である。さらに、第１の握持部及び第２の握持部を握るときに肩や腕などに痛みを感じない、又は、痛みが軽い握り方を適宜選択できるので、リハビリテーションに対する意欲を削がれることがない。
【００１６】
請求項２に記載の発明によれば、第１の弾性体及び第２の弾性体と、第３の弾性体及び第４の弾性体とによって、互いに逆方向となる２方向に前記第１の握持部と前記第２の握持部とを付勢可能な構成としたので、肩、ひじ及び手の関節に対するリハビリテーションを行うことに加えて、前腕部や手指の筋力トレーニングを行うことが可能となる。
【００１７】
請求項３に記載の発明によれば、ばねによって逆方向となる２方向に付勢することが容易に実現でき、筋力トレーニングとして第１の弾性体及び第２の弾性体を回転させる際に負荷を与える構成を容易に提供できる。
【００１８】
請求項４に記載の発明によれば、筋力トレーニングを行う際に第１の滑り止めカバーと第２の滑り止めカバーとによって掌が滑らず筋力トレーニングが容易になる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の正面図である。
【図２】第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の断面図である。
【図３】第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の使用状態図（１）である。
【図４】第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の使用状態図（２）である。
【図５】第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の使用状態図（３）である。
【図６】第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の使用状態図（４）である。
【図７】第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の使用状態図（５）である。
【図８】握持部の握り方を示す状態図（Ａ）である。
【図９】握持部の握り方を示す状態図（Ｂ）である。
【図１０】握持部の握り方を示す状態図（Ｃ）である。
【図１１】第２の実施の形態に係る筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具を示し、（ａ）はリハビリテーションに使用する場合における正面図、（ｂ）は筋力トレーニングに使用する場合における正面図である。
【図１２】第２の実施の形態に係る筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具をリハビリテーションに使用する場合における断面図である。
【図１３】第２の実施の形態に係る筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具を筋力トレーニングに使用する場合における断面図である。
【図１４】筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具をリハビリテーションに使用する場合における回転軸部材の状態を示す斜視図である。
【図１５】筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具を筋力トレーニングに使用する場合における回転軸部材の状態を示す斜視図である。
【図１６】従来技術に係る第１の訓練器具を示す部分断面図である。
【図１７】従来技術に係る第２の訓練器具を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下に本発明の第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具を図面に基づいて詳しく説明する。図１は、第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の正面図である。図１において、１０は関節リハビリテーション器具、２０は第１の握持部、３０は第２の握持部、４０及び４１はスペーサである。また、図２は、第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の断面図である。図２において、２１は貫通孔、２２はナット収納部、２３は化粧蓋、３１は貫通孔、３２はナット収納部、３３は化粧蓋、４２は回転軸部材、４３及び４４はねじ山形成部、４５及び４６はナットであり、その他の符号は図１と同じものを示す。なお、以下の説明において、右手と左手を逆方向に回転させるとは、訓練者が左右の掌を訓練者の胸部の前方で対向させた状態において、右手と左手を逆方向に回転させることと定義する。すなわち、右手の親指の先が訓練者の前方に向くように回転させるときには左手の親指の先が訓練者の胸部に向くように回転させること、又は、右手の親指の先が訓練者の胸部に向くように回転させるときには左手の親指の先が訓練者の前方に向くように回転させることを言う。
【００２１】
図１に示すように、第１の実施の形態の関節リハビリテーション器具１０は、略球形状の第１の握持部２０と、同じく略球形状で、かつ、同じ大きさの第２の握持部３０とを連接した外観を呈している。なお、第１の握持部２０及び第２の握持部３０は、訓練者にとって肌触りが良く、さらに冷たさをあまり感じることなく快適に訓練を行えるという観点から、この実施の形態の関節リハビリテーション器具１０では、木材を略球形に切削加工して形成している。なお、樹脂を略球形で中空に成形することによって形成してもよく、略球形の金属球をシリコンゴムなどからなる滑り止めカバーで覆うことによって形成してもよい。また、第１の握持部２０及び第２の握持部３０は訓練者の左右の手の中に収まる大きさであると、後述する動作が容易になるが、手の大きさは訓練者によって異なるので、第１の握持部２０及び第２の握持部３０の径を例えば６０ｍｍ〜１００ｍｍの範囲で数種類準備することが好ましい。さらに、第１の握持部２０と第２の握持部３０とは、これらの回転を円滑にするためのスペーサ４０及び４１を介して連接している。後述するように、第１の握持部２０と第２の握持部３０とは、互いに独立して回転するように構成されており、スペーサ４０及び４１は第１の握持部２０と第２の握持部３０とが直接接して互いの回転に干渉することを防止するために設けている。なお、第１の握持部２０と第２の握持部３０との対向する貫通孔の開口部周辺に摩擦抵抗を低減する部材を貼り付けることによって、スペーサ４０及び４１を省略してもよい。
【００２２】
また、第１の握持部２０と第２の握持部３０とは、図２に示すように、中心部を通って貫通する貫通孔２１と貫通孔３１とがそれぞれ形成されており、さらに貫通孔２１と貫通孔３１とを挿通する回転軸部材４２が設けられている。また、貫通孔２１と貫通孔３１とのスペーサ４０及び４１を設けた側とは反対側の開口部には、後述するナット４５とナット４６とを収納するためのナット収納部２２とナット収納部３２とを設けている。回転軸部材４２は、その径が貫通孔２１及び貫通孔３１の径よりもやや小さくなるように形成されている。したがって、第１の握持部２０と第２の握持部３０とは、回転軸部材４２を中心軸として両方向、つまり左右両回りに自由に回転する。また、回転軸部材４２の両端部は、ねじ山形成部４３とねじ山形成部４４としており、これらにナット４５とナット４６とを取り付けて第１の握持部２０と第２の握持部３０との離脱を規制している。ナット４５とナット４６とは、第１の握持部２０と第２の握持部３０とに対して間隙があるので、ナット４５とナット４６とが第１の握持部２０と第２の握持部３０との回転を妨げることはない。さらに、ナット４５とナット４６とを隠して外観を向上させるために、ナット収納部２２とナット収納部３２とを閉止する化粧蓋２３と化粧蓋３３とを設けている。なお、回転軸部材４２を軸方向にさらに長く形成して、第１の握持部２０と第２の握持部３０とを多少離隔させることも可能である。しかし、後述するように、関節リハビリテーション器具１０を実際に使用する上において、第１の握持部２０と第２の握持部３０とが近接している方が好ましいと言える。
【００２３】
続けて、第１の実施の形態の関節リハビリテーション器具の使用方法について詳しく説明する。図３は、第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の使用状態図（１）である。図３において、４７は訓練者、４８ａは右上腕、４８ｂは右前腕、４８ｃは右手、４９ａは左上腕、４９ｂは左前腕、４９ｃは左手であり、その他の符号は図１と同じものを示す。また、図４は、第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の使用状態図（２）である。図４で用いた符号は、すべて図３と同じものを示す。さらに、図５は、第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の使用状態図（３）である。図５において用いた符号は、すべて図３と同じものを示す。図６において用いた符号は、すべて図３と同じものを示す。さらに、図６は、第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の使用状態図（４）である。また、図７は、第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具の使用状態図（５）である。図７において用いた符号は、すべて図３と同じものを示す。
【００２４】
まず、図３に示すように、訓練者４７のみぞおち程度の高さとなる位置において、左手４９ｃの掌で第１の握持部２０を包み込むようにしながら第１の握持部２０を左手指で軽く握り、さらに第２の握持部３０が第１の握持部２０の上方に位置するようにする。続けて、右手４８ｃの掌で第２の握持部３０を包み込むようにしながら第２の握持部３０を右手指で軽く握る。この体勢になったときに、左右のひじ関節は屈曲した状態となる。また、左右の上腕を体幹から離れるように軽く開いた状態となるので、左右の肩関節は軽く外転した、つまり体側側に張り出した状態となる。なお、右肩や右ひじなど右側に痛みがある場合には、右のひじ関節は屈曲する動作を行うだけでも痛むので、左手４９ｃで第１の握持部２０を握った状態で図３に示した位置より低い位置で関節リハビリテーション器具１０を構え、次に右手４８ｃの掌を第２の握持部３０の上に載せ、それから左手４９ｃで関節リハビリテーション器具１０と右手４８ｃを押し上げるようにすると、無理なく図３に示した体勢になることができる。また、左肩や左ひじなど左側に痛みがある場合には、左手４９ｃと右手４８ｃとの位置関係が逆になるようにして同様の動作を行えば良い。
【００２５】
次に、図４に示すように、訓練者４７の前方で右手４８ｃと左手４９ｃとを逆方向に回転させて行く。こうすると、右手４８ｃで第２の握持部３０を右回転させ、左手４９ｃで第１の握持部２０を左回転させることになる。また、この動きによって左右のひじ関節は屈曲した状態から伸展して行くことになり、左右の肩関節は軽く外転した状態から内転する方向に動かして行くことになる。さらに、図５に示すように、関節リハビリテーション器具１０を右手４８ｃと左手４９ｃとが同じ高さとなるように動かしながら、右手４８ｃが左手４９ｃの手前に位置するように両手を動かし続けると、図６に示す体勢となるので、次に左上腕４９ａと左前腕４９ｂとを下方に伸ばして行く。そうすると、図７に示すように、左前腕４９ｂは大きく回内、つまり体幹の中心側にねじれた状態となり、左上腕４９ａもそれにつれてねじれた状態となる。左肩関節は内転し、かつ、内旋した状態になる。左右のひじ関節は、図６の体勢以降は伸展して行くことになる。右手関節は、図５の体勢で伸展状態になった後に、図６の体勢以降は屈曲した状態となる。
【００２６】
次に、図３とは逆に、右手４８ｃの掌で第２の握持部３０を包み込むようにしながら第２の握持部３０を左手指で軽く握り、さらに第１の握持部２０が第２の握持部３０の上方に位置するようにする。続けて、左手４９ｃの掌で第１の握持部２０を包み込むようにしながら第１の握持部２０を右手指で軽く握る。この体勢から、図４から図７までの動作を左手４９ｃと右手４８ｃとが逆になるようにして行う。以上のように、図３から図７までの動作と、図示していないが、左手４９ｃと右手４８ｃとが逆の位置となる動作を行えば、肩関節、ひじ関節及び手関節の動かすハビリテーションとなる。ところで、関節リハビリテーション器具１０の第１の握持部２０及び第２の握持部３０は略球形状であるが、第１の握持部２０及び第２の握持部３０が従来技術として例示した図１６のプレート１０１及びプレート１０２のような形状であると、図６に示す状態となったときにプレート１０１とプレート１０２との縁辺部が右前腕４８ｂと左前腕４９ｂとに当たって関節リハビリテーション器具１０の動きが規制されて、図７に示す体勢まで進むことができない状態になる。また、第１の握持部２０及び第２の握持部３０がこれも従来技術として例示した図１７の円柱１１１及び円柱１１３のような形状であると、図６に示す状態となったときに円柱１１１と円柱１１３との先端部が右前腕４８ｂと左前腕４９ｂとに当たって、又は、右上腕４８ａと左上腕４９ａに当たって関節リハビリテーション器具１０の動きが規制されて、図７に示す体勢まで進むことができない、又は、右上腕４８ａ又は左上腕４９ａを不自然に屈曲しないと図７に示す体勢まで進むことができない状態になる。また、円柱１１１と円柱１１３との先端部を右手４８ｃと左手４９ｃとで握るようにしても、右手４８ｃと左手４９ｃとが離隔すると、図７に示す体勢まで進んだときに、右上腕４８ａと左上腕４９ａとが交差した状態、又は、右前腕４８ｂと左前腕４９ｂとの上腕近くの部分が交差した状態となり、リハビリテーションを開始間もない訓練者にとっては痛みを感じるような非常に不自然な体勢となるので、関節リハビリテーション器具１０のように左右の手で握る部分が近接している方が好ましい。
【００２７】
図８は、握持部の握り方を示す状態図（Ａ）である。図８において用いた符号は、すべて図３と同じものを示す。また、図９は、握持部の握り方を示す状態図（Ｂ）である。図９において用いた符号は、すべて図８と同じものを示す。さらに、図１０は、握持部の握り方を示す状態図（Ｃ）である。図１０において用いた符号は、すべて図８と同じものを示す。
【００２８】
また、この実施の形態の関節リハビリテーション器具１０は、略球形状の第１の握持部２０及び第２の握持部３０を略球形状に形成しているので、肩関節やひじ関節に痛みが残っている場合には、図８、図９又は図１０の右手４８ｃに示すように、なるべく痛みを感じない握り位置、つまり掌の向きを見出して、その握り位置を保ったまま前述の動作を行うことが可能である。これに対して、図１６又は図１７に示した構成では、掌の向きを任意に変えることができないので、この点からも関節のリハビリテーションに好適とは言い難い。
【００２９】
以上のように、第１の実施の形態の関節リハビリテーション器具１０は、第１の握持部２０を左手４９ｃで軽く握り、第２の握持部３０を右手４８ｃで軽く握ったまま、左右の手を互いに反対となる方向に回転させる、すなわち右前腕４８ｂと左前腕４９ｂとが手首に近い位置で交差するように、右手４８ｃと左手４９ｃとを回転させ、次に右前腕４８ｂと左前腕４９ｂとが前後の位置関係が逆になるように、右手４８ｃと左手４９ｃとを逆方向に回転させると、左右の肩関節の内旋と外旋、さらに内転と外転を行うので、肩関節のハビリテーションを行うことができる。くわえて、関節リハビリテーション器具１０の使用過程において、ひじ関節の屈曲と伸展も行うので、ひじ関節のリハビリテーションも行うことができる。手関節も、左右の手の回転にしたがって、屈曲（掌屈）と伸展（背屈）を行うので、手関節のリハビリテーションも行うことができる。くわえて、左右の手で握り持つ部分が棒状又は円盤状であると左右の前腕部が交差させる前の段階において握持する部分が前腕部又は上腕部に当たってそれ以上回転させることができない状態になるが、本発明は第１の握持部２０及び第２の握持部３０を手に収まる大きさの略球形状としたので、図５から図７にかけて示した左右の前腕部が交差するように回転させることが非常に容易に行える。以上のように、特段の筋力が必要とせずに肩、ひじ又は手の関節のリハビリテーションをスムーズに行うことができる。なお、第１の握持部２０と第２の握持部３０とを回転可能とする構成は以上のものに限られるものではなく、短い円筒形状の連結筒材の両端部に軸受、例えばボールベリングをそれぞれ嵌合し、嵌合した２つの軸受の内輪に棒形状又は円筒形状の回転軸部材をそれぞれ嵌合し、これら２つの回転軸部材によって第１の握持部と第２の握持部とをそれぞれ支持する構成などにしてもよい。
【００３０】
続けて、本発明の第２の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具を図面に基づいて説明する。図１１は、第２の実施の形態に係る筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具を示し、（ａ）はリハビリテーションに使用する場合における正面図、（ｂ）は筋力トレーニングに使用する場合における正面図である。図１１は、５０は筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具、５１は第１の握持体、５２は第２の握持体、６０は第１の握持部、６１は第１の滑り止めカバー、７０は第２の握持部、７１は第２の滑り止めカバーである。また、図１２は、第２の実施の形態に係る筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具をリハビリテーションに使用する場合における断面図である。図１２において、６２は中央側半球状部材、６２ａ及び６２ｂは突出部、６２ｃは円筒状部、６３は端部側半球状部材、６３ａ及び６３ｂは突出部、６３ｃは軸受部、６３ｄはフランジ部、７２は中央側半球状部材、７２ａ及び７２ｂは突出部、７２ｃは円筒状部、７３は端部側半球状部材、７３ａ及び７３ｂは突出部、７３ｃは軸受部、７３ｄはフランジ部、８０は支持用円筒部材、８０ａは貫通孔、８１は第１の回転軸部材、８１ａは第１の突出部、８１ｃは環状溝、８１ｄ及び８１ｅは溝状開口部、８１ｆはねじ山形成部、８２は第２の回転軸部材、８２ａは第１の突出部、８３は第１のばね、８３ａは環状部、８３ｂは係止部、８３ｃは直線状部、８４は第３のばね、８４ａは環状部、８４ｂは係止部、８４ｃは直線状部、８５は第２のばね、８５ａは環状部、８５ｂは係止部、８５ｃは直線状部、８６は第４のばね、８６ａは環状部、８６ｂは係止部、８６ｃは直線状部、８７は抜け止めピン、８７ａは垂直部、８８は抜け止めピン、８９は離隔用ばね、９０は受け部材、９１はボルト、９２はナット、９３は受け部材、９４はボルト、９５はナット、９６ばね圧縮部材であり、その他の符号は図１１と同じものを示す。さらに、図１３は、第２の実施の形態に係る筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具を筋力トレーニングに使用する場合における断面図である。図１３において用いた符号は、すべて図１２と同じものを示す。くわえて、図１４は、筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具をリハビリテーションに使用する場合における回転軸部材の状態を示す斜視図である。図１４において、８１ｂは第２の突出部、８２ｂは第２の突出部であり、その他の符号は図１２と同じものを示す。また、図１５は、筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具を筋力トレーニングに使用する場合における回転軸部材の状態を示す斜視図である。図１５において用いた符号は、すべて図１４と同じものを示す。
【００３１】
本発明の第２の実施の形態に係る筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具５０は、図１１に示すように、第１の握持体５１と第２の握持体５２とが支持用円筒部材８０に支持されて接近又は離隔するように構成されている。すなわち、図１１（ａ）に示す第１の握持体５１と第２の握持体５２とが離隔した状態においては、第１の実施の形態に係る関節リハビリテーション器具１０と同様に、第１の握持体５１と第２の握持体５２とが互いに独立して自在に回転するので、肩関節、ひじ関節及び手関節の動かすハビリテーションに利用することができる。図１１（ｂ）に示す第１の握持体５１と第２の握持体５２とが接近した状態においては、第１の握持体５１と第２の握持体５２との内部に２つずつ設けたばねの弾発力によって、回転させるときに負荷が掛かるように構成されている。したがって、図１１（ｂ）に示す状態においては、前腕部や手指の筋力トレーニングに利用できる構成となっている。また、第１の握持体５１は第１の握持部６０と第１の滑り止めカバー６１を備えており、第２の握持体５２は第２の握持部７０と第２の滑り止めカバー７１を備えているが、第１の握持部６０及び第２の握持部７０が滑りにくい材料から形成されている場合には、第１の滑り止めカバー６１及び第２の滑り止めカバー７１を省略してもよい。
【００３２】
図１２は、第１の握持体５１側については構成部材全ての断面を表しており、第２の握持体５２側については第２の握持部７０と第２の滑り止めカバー７１のみを断面で表している図面である。図１２に示すように、第１の握持体５１は、筋力トレーニング時に手指や掌の滑りを防止するために、第１の握持部６０の支持用円筒部材８０の近傍領域を除いて第１の滑り止めカバー６１で被覆している。第２の握持体５２も同様に、第２の握持部７０の支持用円筒部材８０の近傍領域を除いて第２の滑り止めカバー７１で被覆している。第１の滑り止めカバー６１と第２の握持部７０の支持用円筒部材８０とは、シリコンゴムから形成されており、第１の握持部６０と第２の握持部７０とにそれぞれ着脱可能である。したがって、第１の握持部６０及び第２の握持部７０の内部に設けている部品の交換が容易である。なお、第１の滑り止めカバー６１及び第２の滑り止めカバー７１に変えて、第１の握持部６０及び第２の握持部７０に樹脂を塗布することによって滑り止めとしてもよい。
【００３３】
第１の握持部６０は、略半球形状に形成された樹脂製の中央側半球状部材６２と端部側半球状部材６３を嵌合することによって形成されている。中央側半球状部材６２は、半球の頂点となる部分に、支持用円筒部材８０を挿通するための円筒状部６２ｃを設けている。さらに、中央側半球状部材６２の内面には、第１の握持部６０を訓練者が回転させたときに反発する力を生じさせるために、第１のばね８３の直線状部８３ｃに圧接した状態で係止する突出部６２ａ及び６２ｂを設けている。ところで、突出部６２ａと突出部６２ｂとは、いずれか一方があれば第１のばね８３の直線状部８３ｃを係止することが可能であるが、２つ設けることによって筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具５０の組立を容易にしている。また、中央側半球状部材６２を補強するリブの役割も果たす。なお、突出部６２ａと突出部６２ｂと直交する方向、つまり中央側半球状部材６２の中心軸に対して９０度回転した位置に別の２つの突出部を設けて計４つ設けてもよい。
【００３４】
また、端部側半球状部材６３にも、同様の理由から、第２のばね８５の直線状部８５ｃに圧接する突出部６３ａ及び６３ｂを設けている。なお、端部側半球状部材６３においても、さらに別の突出部を設けてもよい。くわえて、端部側半球状部材６３の半球の頂点となる部分に、第１の回転軸部材８１の軸受となる受け部材９０を嵌合するための軸受部６３ｃを設けている。軸受部６３ｃは、受け部材９０を介して第１の回転軸部材８１の回転を支持する機能を持つと共に、フランジ部６３ｄを設けるための基盤部材としての機能も持つ。フランジ部材６３ｄは、第１の回転軸部材８１とボルト９１は及びナット９２との間に介在して、第１の握持部６０が第１の回転軸部材８１から離脱を規制するものであるが、ボルト９１は及びナット９２によって締め付けられてはおらず、第１の握持部６０が第１の回転軸部材８１に対して自在に回転するようにボルト９１は及びナット９２との間に僅かな間隙を設けている。
【００３５】
第２の握持部７０は、略半球形状に形成された樹脂製の中央側半球状部材７２と端部側半球状部材７３を嵌合することによって形成されている。中央側半球状部材７２は、半球の頂点となる部分に、支持用円筒部材８０を挿通するための円筒状部７２ｃを設けている。さらに、中央側半球状部材７２の内面には、第２の握持部７０を訓練者が回転させたときに反発する力を生じさせるために、第３のばね８４の直線状部８４ｃに圧接した状態で係止する突出部７２ａ及び７２ｂを設けている。端部側半球状部材６３にも、第４のばね８６の直線状部８６ｃに圧接する突出部７３ａ及び７３ｂを設けている。なお、端部側半球状部材７３においても、さらに別の突出部を設けてもよい。くわえて、端部側半球状部材７３の半球の頂点となる部分に、第２の回転軸部材８２の軸受となる受け部材９０を嵌合するための軸受部６３ｃを設けている。なお、第３のばね８４及び第４のばね８６も、第１のばね８３及び第２のばね８５と同様に、第１の握持部６０の中心軸に対して逆方向となる弾発力を生じるように設けられている。
【００３６】
次に、筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具５０の回転軸部材及びその周辺部材について説明する。支持用円筒部材８０は、回転軸部材を構成するもので樹脂からなり、中央側半球状部材６２と中央側半球状部材７２との筒状の部分の内部に挿入されており、第１の握持部６０と第２の握持部７０とを近接した状態で保持するものであるが、第１の握持部６０と第２の握持部７０とに対して固定されてはいない。支持用円筒部材８０の内部には、第１の回転軸部材８１と第２の回転軸部材８２との中央寄りの部分が挿入されており、さらにこれらの間に離隔用ばね８９が介在している。第１の回転軸部材８１と第２の回転軸部材８２とは、回転軸部材を構成するもので樹脂からなり、第１の握持部６０と第２の握持部７０との回転を支持するものである。また、第１の握持部６０と第２の握持部７０とは、支持用円筒部材８０に対して僅かな間隙を設けており、支持用円筒部材８０に対して自在に回転する。離隔用ばね８９は、第１の回転軸部材８１と第２の回転軸部材８２とを離隔させておくものである。すなわち、第１の回転軸部材８１の内部に設けたばね圧縮部材９６と、第２の回転軸部材８２の内部に設けた図示していないばね圧縮部材とを互いに離隔するように押圧している。ばね圧縮部材９６はさらにボルト９１を押圧するので、ボルト９１に固定された第１の回転軸部材８１は第２の握持部７０と離隔する方向に引っ張られることになる。訓練者が離隔用ばね８９の弾発力に抗して第１の握持部６０と第２の握持部７０とが近づくように押圧すると、第１の回転軸部材８１の先端部と第２の回転軸部材８２との先端部とが噛み合う。なお、第１の回転軸部材８１の先端部と第２の回転軸部材８２との先端部との形状は、互いに噛み合うものであれば歯車形状にするなど他の形状であってもよい。
【００３７】
第１の回転軸部材８１と第２の回転軸部材８２とは、互いの先端部が噛み合っているときには、両者は一体的に回転するが、先端部が離隔しているときには互いに自在に回転する。すなわち、図１４に示すように、第１の回転軸部材８１の第１の突出部８１ａ及び第２の突出部８１ｂと、第２の回転軸部材８２の第１の突出部８２ａ及び第２の突出部８２ｂとが離隔しているときは互いの動きに干渉しないので、第１の回転軸部材８１と第２の回転軸部材８２とは独立して回転させることが可能である。一方、図１５に示すように、は、第１の回転軸部材８１の第１の突出部８１ａ及び第２の突出部８１ｂと、第２の回転軸部材８２の第１の突出部８２ａ及び第２の突出部８２ｂとが噛み合っているときには、第１の回転軸部材８１と第２の回転軸部材８２とのいずれか一方を回転させると他方も連動して回転する。
【００３８】
また、第１の回転軸部材８１は、支持用円筒部材８０に対して自在に回転し、かつ、中心軸方向に摺動するが、支持用円筒部材８０に固定された抜け止めピン８７によって摺動範囲が規制されるので、支持用円筒部材８０から完全に離脱することはない。すなわち、図１２に示すように、支持用円筒部材８０の外周面に接着された抜け止めピン８７の垂直部８７ａが貫通孔８０ａを貫通し、垂直部８７ａの先端部が第１の回転軸部材８１の環状溝８１ｃの内部に進入している。環状溝８１ｃは、第１の回転軸部材８１の外周面の全周に渡って同一幅で、かつ、同一深さに形成されている。したがって、第１の回転軸部材８１は、環状溝８１ｃの幅の距離だけ摺動可能であるが、環状溝８１ｃの縁辺に当接したところで摺動が規制される。図示していないが、第２の回転軸部材８２においても同様の環状溝が形成されている。支持用円筒部材８０の外周面に接着された抜け止めピン８８の先端部がこの環状溝に進入しており、第２の回転軸部材８２の摺動を規制する。
【００３９】
さらに、第１の回転軸部材８１は、第１のばね８３の環状部８３ａと第２のばね８５の環状部８５ａに対して挿通されており、第１のばね８３及び第２のばね８５を支持している。また、第１の回転軸部材８１には、溝状開口部８１ｄ及び８１ｅが形成されている。溝状開口部８１ｄは、第１の回転軸部材８１の中心軸の沿って延びる溝状の開口部で、第１の回転軸部材８１に第１のばね８３の係止部８３ｂが挿入されている。前述のように、第１のばね８３の直線状部８３ｃが突出部６２ａに形成されているので、第１の回転軸部材８１が停止したままの状態で第１の握持部６０を第１のばね８３を巻き上げる方向に回転させると、第１のばね８３からこれに反発する力が作用する。溝状開口部８１ｅも同様に、第２のばね８５の係止部８５ｂが挿入されており、第１の回転軸部材８１が停止したままの状態で第１の握持部６０を第１のばね８３を巻き上げる方向と反対方向に回転させると、第２のばね８５が巻き上げられてこれに反発する力が作用する。第１の回転軸部材８１の受け部材９０の近傍の内周面は、ねじ山形成部８１ｆとしており、ボルト９１をねじ込んで固定している。
【００４０】
第２の回転軸部材８２も、第１の回転軸部材８１と同様に、第３のばね８４の環状部８４ａ及び第４のばね８６の環状部８６ａを支持しており、係止部８４ｂ及び係止部８６ｂを図示していない溝状開口部に挿入されている。第２の握持部７０を回転させると、直線状部８４ｃ又は直線状部８６ｃが押されて第３のばね８４の環状部８４ａ又は第４のばね８６が巻き上げられ、巻き上げる力に反発する力が作用する。第２の回転軸部材８２の受け部材９３の近傍の内周面は、図示していないねじ山形成部としており、ボルト９４をねじ込んで固定している。なお、第２の握持部７０が第２の回転軸部材８２に対して自在に回転するようにボルト９４は及びナット９５との間に僅かな間隙を設けている。
【００４１】
以上のように、第１の握持体５１においては、第１のばね８３と第２のばね８５とは第１の握持部６０の中心軸に対して逆方向となる弾発力を生じる。すなわち、訓練者が第１の握持部６０を右手で握り持ち、（右手側から見て）右回りに回転させようとしたときには、第１のばね８３で生じた反発する力が右手に及び、左回りに回転させようとしたときには、第２のばね８５で生じた反発する力が右手に及ぶ。第２の握持体５２においては、第３のばね８４と第４のばね８６とは第２の握持部７０の中心軸に対して逆方向となる弾発力を生じる。すなわち、訓練者が第１の握持部７０を左手で握り持ち、（左手側から見て）右回りに回転させようとしたときには、第３のばね８４で生じた反発する力が右手に及び、左回りに回転させようとしたときには、第４のばね８６で生じた反発する力が右手に及ぶ。
【００４２】
よって、第１の回転軸部材８１の第１の突出部８１ａ及び第２の突出部８１ｂと、第２の回転軸部材８２の第１の突出部８２ａ及び第２の突出部８２ｂとが離隔しているときに、右手と左手を逆方向に回転させると、第１の握持体５１と第２の握持体５２とが逆回転して、２つの組み合わせのばねのいずれかから反発する力が働く。しかし、第１の回転軸部材８１と第２の回転軸部材８２とが逆方向に自在に回転するので、ばねの反発する力よって、第１の回転軸部材８１と第２の回転軸部材８２とを逆方向に回転することになる。よって、右手と左手とにはあまり抵抗を感じずに、第１の握持体５１と第２の握持体５２をそのまま回転させることが可能となる。さらに、第１の握持体５１と第２の握持体５２とを互いに押し付けるようにして、第１の回転軸部材８１の第１の突出部８１ａ及び第２の突出部８１ｂと、第２の回転軸部材８２の第１の突出部８２ａ及び第２の突出部８２ｂとが噛み合っているときに、右手と左手を逆方向に回転させると、第１の握持体５１と第２の握持体５２とが逆回転する。そうすると、第１の握持部６０の第１のばね８３と第２の握持部７０の第４のばね８６、又は、第１の握持部６０の第２のばね８５と第２の握持部７０の第３のばね８４のいずれかの組み合わせのばねの反発する力によって、第１の握持体５１と第２の握持体５２とに押し戻す力が作用する。よって、このばねからの力に抗して、さらに第１の握持体５１と第２の握持体５２とを回転させることによって、前腕部や手指の筋力トレーニングを行うことができる。
【００４３】
以上のように、第２の実施の形態の筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具５０は、第１の握持体５１と第２の握持体５２とを離隔したまま回転させることによって、第１の実施の形態の関節リハビリテーション器具１０と同じように使用することができ、肩関節、ひじ関節及び手関節のリハビリテーションを行うことができる。また、第１の握持体５１と第２の握持体５２とを互いに押し付けた状態で左右の手を逆方向に回転させると、第１の握持体５１と第２の握持体５２とに備えたばねの反発する力が回転を押し戻そうとするので、前腕部や手指の筋力トレーニングをできるので、１つの関節リハビリテーション器具を２つの用途に対して兼用でき、図１６や図１７で示したような筋力トレーニング器具を別途準備する必要がない。また、第１の握持体５１と第２の握持体５２とを押し付ける距離が短いので、前腕部等に大きな負担が掛かることがない。
【００４４】
以上、本発明の２つの実施の形態について説明したが、本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内で様々な変形や応用が可能である。例えば、第１の実施の形態では、略球形状に、かつ、訓練者の手で握ることが可能な大きさに形成されると共に、中心部近傍まで到達する孔が形成された第１の握持部と、略球形状に、かつ、訓練者の手で握ることが可能な大きさに形成されると共に、中心部近傍まで到達する孔が形成された第２の握持部と、略円筒形状に形成されると共に第１の握持部の孔に対して挿入され、かつ、接着された第１の回転軸構成部材と、第１の回転軸構成部材よりも長く、かつ、第１の回転軸構成部材の内部に回転自在な状態で挿入されると共に、一方の端部に第１の回転軸構成部材から離脱することを防止する留め具が固定され、他方の端部側が第２の握持部の孔に対して挿入され、かつ、接着された略棒状又は略円筒形状の第２の回転軸構成部材とを備えた回転軸部材とを有することを特徴とする関節リハビリテーション器具としてもよい。また、第２の実施の形態では、第１のばね及び第２のばね、並びに、第３のばね及び第４のばねは、互いに逆となる第１の方向に巻回した部分と第２の方向に巻回した部分とを備えた２つのばねを第１の握持体と第２の握持体とに１つずつ設けてもよい。各構成品の材料は、それぞれの構成品の作用効果の発揮に好ましくない影響がなければ、記載した材料以外のものに変更可能である。また、ばねの形状や配置などは、同様の弾発力を得られる範囲において適宜変更することが可能である。また、２つの実施の形態における各部材を本発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜組み合わせることもできる。
【符号の説明】
【００４５】
１０    関節リハビリテーション器具
２０    第１の握持部
２１    貫通孔
２２    ナット収納部
２３    化粧蓋
３０    第２の握持部
３１    貫通孔
３２    ナット収納部
３３    化粧蓋
４０    スペーサ
４１    スペーサ
４２    回転軸部材
４３    ねじ山形成部
４４    ねじ山形成部
４５    ナット
４６    ナット
４７    訓練者
４８ａ  右上腕
４８ｂ  右前腕
４８ｃ  右手
４９ａ  左上腕
４９ｂ  左前腕
４９ｃ  左手
５０    筋力トレーニング機能付関節リハビリテーション器具
５１    第１の握持体
５２    第２の握持体
６０    第１の握持部
６１    第１の滑り止めカバー
６２    中央側半球状部材
６２ａ  突出部
６２ｂ  突出部
６２ｃ  円筒状部
６３    端部側半球状部材
６３ａ  突出部
６３ｂ  突出部
６３ｃ  軸受部
６３ｄ  フランジ部
７０    第２の握持部
７１    第１の滑り止めカバー
７２    中央側半球状部材
７２ａ  突出部
７２ｂ  突出部
７２ｃ  円筒状部
７３    端部側半球状部材
７３ａ  突出部
７３ｂ  突出部
７３ｃ  軸受部
７３ｄ  フランジ部
８０    支持用円筒部材
８０ａ  貫通孔
８１    第１の回転軸部材
８１ａ  第１の突出部
８１ｂ  第２の突出部
８１ｃ  環状溝
８１ｄ  溝状開口部
８１ｅ  溝状開口部
８１ｆ  ねじ山形成部
８２    第２の回転軸部材
８２ａ  第１の突出部
８２ｂ  第２の突出部
８３    第１のばね
８３ａ  環状部
８３ｂ  係止部
８３ｃ  直線状部
８４    第３のばね
８４ａ  環状部
８４ｂ  係止部
８４ｃ  直線状部
８５    第２のばね
８５ａ  環状部
８５ｂ  係止部
８５ｃ  直線状部
８６    第４のばね
８６ａ  環状部
８６ｂ  係止部
８６ｃ  直線状部
８７    抜け止めピン
８７ａ  垂直部
８８    抜け止めピン
８９    離隔用ばね
９０    受け部材
９１    ボルト
９２    ナット
９３    受け部材
９４    ボルト
９５    ナット
９６    ばね圧縮部材
１００  トレーニング器
１０１  プレート
１０２  プレート
１０３  ボルト
１０４  ナット部
１０５  スラストベアリング
１０６  右手
１１０  運動器具
１１１  円柱
１１２  締め付けボルト
１１３  円柱
１１４  締め付けボルト
１１５  左手
１１６  右手
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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