(57)【要約】      （修正有）【課題】軽量化しても、使用時に曲げ変形しないよう支持強度に優れるトレーニング装置を提供する。【解決手段】トレーニング装置Ｔの本体１は、第１支持部２とこの第１支持部２の長さ方向の途中から分岐した第２支持部３とからなっている。本体１における第２支持部３の分岐部位には回転可能にペダル１１が取付けられている。第１支持部２の設置端部Ｓ１から第２支持部３の設置端部Ｓ２に至るまでの間は、本体１の下面が連続した曲面によって形成されたアーチ状をなしている。ペダル１１を足漕ぎすると、回転軸１２には押し下げ方向の分力が作用する。この押し下げ力によって本体に生じる応力は、第１支持部２の設置端部Ｓ１から第２支持部３の設置端部Ｓ２にかけての範囲で略均一に分散させることができるため、トレーニング装置Ｔの変形を効果的に抑制することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者に対し略前後方向に沿って延設され、前記使用者から遠ざかる方向へ向けて略斜め上方へ傾斜し、前記使用者に近い側の端部が設置面に接する第１支持部と、
前記第１支持部の幅方向両側面から張り出し、前記使用者によって回転軸周りに回転操作されるクランク状の操作具と、
一端側は前記第１支持部の上方に連続して設けられるとともに、この一端側から前記使用者から遠ざかりつつ設置面に向けて略斜め下方へ傾斜して延び、他端側は前記設置面に接する第２支持部とを備え、
前記第１支持部の延設方向と直交する側面視において、前記第１支持部の設置端部から前記第２支持部の設置端部に至るまでの下面形状が、連続した曲面によって形成されたアーチ状をなしていることを特徴とするトレーニング装置。
【請求項２】
前記第２支持部における前記一端側は、前記第１支持部における長さ方向の途中の部位に位置していることを特徴とする請求項１記載のトレーニング装置。
【請求項３】
前記第１支持部の上面には長手方向に沿って天板が取付けられていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載のトレーニング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トレーニング装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、脚力増強のためのトレーニング装置として複数種が開発されており、そのうちの一つとして下記特許文献１のものが知られている。このものは、使用者に対して前後方向に延設され逆Ｖ字形状をなすメインフレームと、メインフレームの両端部において左右方向に張り出すようにして設けられた一対の脚フレームとを有している。両脚フレームはメインフレームの両下端部に対して折り畳み可能に接続されている。メインフレームにおける逆Ｖ字形状の頂点部には左右方向に沿って回転軸が設けられている。回転軸は、この回転軸周りに回転可能なペダルが取付けられている。回転軸部分には抵抗ユニットが組込まれており、回転時に所望の抵抗が付与されるようになっている。
【０００３】
上記トレーニング装置は、使用者の前方にトレーニング装置を設置し、椅子に座った状態でペダルを漕ぐことによって使用される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３１７２７１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
使用者がペダルを漕いでいるときには、回転軸に対し押し下げ方向の分力が作用する。その場合に、上記した従来のトレーニング装置においては、この押し下げ力を受けるメインフレームの形状が三角形状（逆Ｖ字形状）であるため、押し下げ力はメインフレームの頂点部に集中的に作用する。そこで、頂点部の支持強度を高めるべく、厚肉化等した高剛性の支持材を用いる等の措置を講じる必要がある。
【０００６】
しかし、そのような対策をとるとトレーニング装置の重量増につながり、持ち運び性に欠ける、という問題がある。
【０００７】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、軽量でありながら支持強度に優れるトレーニング装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のトレーニング装置は、使用者に対し略前後方向に沿って延設され、使用者から遠ざかる方向へ向けて略斜め上方へ傾斜し、使用者に近い側の端部が床面に接する第１支持部と、第１支持部の幅方向両側面から張り出し、使用者によって回転軸周りに回転操作されるクランク状の操作具と、一端側は第１支持部の上方に連続して設けられるとともに、この一端側から使用者から遠ざかりつつ設置面に向けて略斜め下方へ傾斜して延び、他端側は設置面に接する第２支持部とを備え、第１支持部の延設方向と直交する側面視において、第１支持部の設置端部から第２支持部の設置端部に至るまでの下面形状が、連続した曲面によって形成されたアーチ状をなしていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、使用者が操作具を使用すると、回転軸に対し押し下げ方向の分力が作用する。この押し下げの分力は第１支持部と第２支持部の設置端部が設置面と接地することによって支持される。この際において、第１支持部の設置端部から第２支持部の設置端部に至るまでの下面形状が、連続したアーチ状の曲面をなすようにしてあるため、応力を第１支持部の設置端部から第２支持部の設置端部にかけて略均一に分散させることができる。したがって、トレーニング装置の変形を効果的に抑制することができる。このため、必ずしも支持部の肉厚を増加する等、重量増につながる高剛性の材質の選択を迫られることがないため、トレーニング装置の軽量化に寄与することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例１のトレーニング装置を示す側面図である。
【図２】実施例１のトレーニング装置を示す平面図である。
【図３】実施例１の操作具の回転軸周辺を拡大して示す断面図である。
【図４】実施例２のトレーニング装置を示す側面図である。
【図５】実施例２の負荷調整機構を示す分解斜視図である。
【図６】実施例２の負荷調整機構の負荷部を示す断面図である。
【図７】実施例２のフレームを示す斜視図である。
【図８】実施例２の第１軸受部材を示す分解斜視図である。
【図９】実施例２の第１軸受部材の第１部材を示す側面図である。
【図１０】実施例２の第２軸受部材を示す分解斜視図である。
【図１１】実施例２の第２軸受部材の第２部材を示す側面図である。
【図１２】実施例２の脚体に取り付けられた滑り止め具を示す斜視図である。
【図１３】実施例２の滑り止め具の底面図である。
【図１４】実施例２の脚体に取り付けられた滑り止め具を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明における好ましい実施の形態を説明する。
（１）本発明のトレーニング装置は、前記第２支持部における前記一端側は、前記第１支持部における長さ方向の途中の部位に位置する構成とするのが好ましい。
このような構成によれば、第２支持部を第１支持部の端部で支える場合に比較してトレーニング装置全体の剛性を下げて構成してもトレーニング装置の変形を抑制することができる。
（２）前記第１支持部の上面には長手方向に沿って天板が取付けられているとよい。
このような構成によれば、上面に天板が取付けられることで、第１支持部の強度向上を図ることができる。
【００１２】
次に、本発明のトレーニング装置を具体化した実施例１及び２について、図面を参照しつつ説明する。
【００１３】
＜実施例１＞
実施例１のトレーニング装置Ｔは、主として脚力増強を目的として使用される。使用時には使用者は比較的低い椅子に腰掛け、トレーニング装置Ｔはその前方に設置される。設置に際しては、トレーニング装置Ｔは、使用者に対し図１に示す左側端部が手前側（以下、後側と言う。）に向けられ、右側端部が奥側（以下、前側と言う。）に向けられる。使用者はその状態で操作具１１を足漕ぎしてトレーニングする。以下、実施例１のトレーニング装置Ｔの具体的構成を説明する。
【００１４】
トレーニング装置Ｔは合成樹脂製の本体１を有している。図３に示すように、本体１は中空状に形成されている。本体１は、第１支持部２と第２支持部３とを備えており、全体は両支持部２，３によって前後二カ所で支持されるようになっている。図１に示すように、第１支持部２は本体１の後側端部２Ａから前側端部２Ｂにかけて緩やかな上り勾配をもって形成されている。第２支持部３は第１支持部２における前側端部２Ｂ寄りの途中部位から分岐し、前方へ向けて斜め下向きに延出形成されている。
【００１５】
図１に示すように、第１支持部２の延出方向に関する軸線ｃ１が設置面となす角度（θ１）は、第２支持部３の延出方向に関する軸線ｃ２が設置面となす角度（θ２）より小さくなるように設定されている（θ１＜θ２）。
【００１６】
第１支持部２における設置端部Ｓ１には、図２に示すように、一対の後側脚体４が幅方向へ張り出すようにして形成されている。また、第２支持部３の設置端部Ｓ２には一対の前側脚体５が幅方向へ張り出すようにして形成されている。これら前後の脚体４，５により、トレーニング装置Ｔが幅方向へ倒れ動作するのを確実に規制することができる。図３に示すように、第２支持部３の設置端部Ｓ２の裏面は、設置面側へ向けて開放する取付枠６が形成されている。取付枠６内には滑り止め具７が嵌め込まれ、取付枠６の天井面６Ａにねじ締めによって取り付けられている。なお、第１支持部２の設置端部Ｓ１においても、上記と同様の要領で滑り止め具７の取付けがなされている。
【００１７】
図２に示すように、本体１（第１支持部２）の上面には、そのほぼ全領域に亘って天板８が取付けられている。図３に示すように、第１支持部２の上面全体には上方へ開口する装着枠９が形成されている。天板８は、この装着枠９の内側に嵌め入れられ、天板８の下面の周縁に沿って形成された係止縁８Ａを装着枠９の上縁に係止させた状態で取り付けがなされている。このように、本体１の上面に天板８を嵌め入れて装着することで、第１支持部２の上面の閉止と本体１の補強が図られている。
【００１８】
図１に示すように、天板８は第１支持部２の上面の湾曲形状に倣った形状に形成されている。具体的には、図１に示す側面視における、第１支持部２の上面及び天板８の湾曲形状に関し、後側端部２Ａから中央部よりやや前側の位置に至るまでの後側領域は、下向きに凸となる緩やかな円弧形状であり、これに続く前側領域は、逆に上向きに凸となる緩やかな円弧形状となっている。図２に示すように、天板８の上面において、上記した後側領域と前側領域との変曲部位（曲面の曲り方向が変化する部位）には表示部１０が組込まれている。表示部１０は、例えば液晶パネルによって構成され、ここにはトレーニング装置Ｔの使用時間、仮想走行距離、トレーニングによって消費されたカロリー等の数値が表示される。表示部１０は、表示面が斜め上後方を向いており、使用者の視線とほぼ対面する向きとしてある。
【００１９】
図１及び図２に示すように、トレーニング装置Ｔは操作具１１を備えている。操作具１１は、回転軸１２、一対のアーム部１１Ａ、及び一対のペダル部１１Ｂを有している。回転軸１２は第１支持部２を幅方向に貫通している。各アーム部１１Ａは回転軸１２の両端部に連続して反対方向に延びている。つまり、各アーム部１１Ａは回転軸１２周りを１８０度の間隔を有した状態で回転する。各アーム部１１Ａは先端部にペダル部１１Ｂを回転自在に取り付けている。このように、操作具１１はクランク状である。また、一対のペダル１１Ｂは、第１支持部２における幅方向の両側に、回転軸１２周りに回転可能に配されている。各ペダル１１Ｂはループ状をなす樹脂製の足掛け具２２が取付けられている。足掛け具２２の両端は各ペダル１１Ｂの幅方向の両端部に連結されている。足掛け具２２は、その内側に使用者の足を差し込むことで、操作部１１Ｂからの足の外れを規制する役割りを果たす。
【００２０】
図３に示すように、本体１は、内部に操作具１１を回転操作する際の負荷の大きさを調整するための負荷調整機構Ｌが組込まれている。負荷調整機構Ｌは回転軸１２に同軸で固定された摩擦車１３を有している。本体１は摩擦車１３の前側に隣接して調整軸１４が内部に配されている。調整軸１４はねじ軸によって構成されるとともに、本体１内に配された支持部材２０によってほぼ縦向きに、かつ軸芯周りに回転可能に支持されている。
【００２１】
また、本体１は調整軸１４の前側に隣接して調節ダイヤル１５が設けられている。調節ダイヤル１５は、円盤状に形成された操作盤１５Ａの下面中心に支軸１５Ｂが斜め下向きに延出形成され、本体１内において回転可能に支持されている。図１、図２に示すように、操作盤１５Ａは、周面に滑り止めの凹溝（詳細には図示しない）が一定間隔で形成されるとともに、一部が第１支持部２の一方の側面（図２では右側の側面）から外部に突出して回転操作可能になっている。
【００２２】
図３に示すように、支軸１５Ｂは、上端部に第１ギヤ１６が嵌め付けられ、調整軸１４の上端部に嵌め付けられた第２ギヤ１７と噛み合っている。調整軸１４は下部に可動筒１８が回り止めされた状態でねじ込まれている。これらのことにより、調節ダイヤル１５が回転操作されると、第１・第２ギヤ１６，１７の噛み合いを通じて調整軸１４が回転し、これに伴って可動筒１８が調整軸１４に沿って昇降することができる。図３に示すように、摩擦車１３は周面に負荷ベルト１９が掛け渡されている。負荷ベルト１９は、一端が本体１内の壁面に結着され、他端が可動筒１８の側面に結着されている。
【００２３】
図１に示すように、トレーニング装置の側面視において、第１支持部２の設置端部Ｓ１から第２支持部３の設置端部Ｓ２に至るまでの本体１の下面には、連続した弧面をなすアーチ状の応力分散部２１が形成されている。この応力分散部２１の形状は、前述したように、第１支持部２の傾斜角度（θ１）が第２支持部３側の傾斜角度（θ２）より小さいことから、厳密にはそれぞれの弧面の曲率も第１支持部２側の方がやや小さくなっている。また、図１に示すように、応力分散部２１の頂点は、概ね第２支持部３が第１支持部２からほぼ分岐する部位であり、回転軸１２のほぼ直下の部位となっている。
【００２４】
次に、上記のように構成された実施例１の作用効果を説明する。実施例１のトレーニング装置Ｔを使用する場合には、トレーニング装置Ｔを使用者の前方に設置し、図１に示す左側端部を使用者に向け、全体が前後方向に沿うようにして設置する。使用者は椅子に腰掛けた状態で、両足の夫々を左右のべダル１１Ｂ上に置いて足漕ぎする。この間、回転軸１２の回転に伴って摩擦車１３が回転するが、摩擦車１３には負荷ベルト１９が圧接しているため、使用者には負荷ベルト１９と摩擦車１３との間に生じている摩擦力による所定の負荷がかかっている。
【００２５】
ところで、操作具１１を足漕ぎしている間、回転軸１２には押し下げ方向の分力が作用している。前述したように、本体１の第１支持部２の設置端部Ｓ１から第２支持部３の設置端部Ｓ２にかけて連続したアーチ形状をなしているから、上記押し下げ方向の分力は、本体１の内部において圧縮力に変換されて、第１支持部２の設置端部Ｓ１と第２支持部３の設置端部Ｓ２に伝達される。この圧縮応力は、第１支持部２の設置端部Ｓ１と第２支持部３の設置端部Ｓ２にかけて均一に生じる。このため、本体１には曲げ変形が生じにくくなる。このことは、本体１をより小さな断面積で曲げ変形を抑制しうることを意味するから、本体１を薄型化し全体の軽量化に寄与する。この軽量化の効果は、本実施例のような持ち運びタイプのトレーニング装置にとって非常に有意義である。
【００２６】
また、操作具１１の回転負荷を調節する場合には、調節ダイヤル１５を所望とするいずれかの方向へ回転させる。すると、第１・第２ギヤ１６，１７の噛み合いを通じて調整軸１４が回転し、これに伴って可動筒１８が調整軸１４に沿って昇降する。これにより、摩擦車１３の周面に対する負荷ベルト１９の圧接範囲が増加あるいは減少し、両間の摩擦力が大小調節される。かくして、操作具１１を回転させる際の負荷の大きさを調節することができる。
【００２７】
実施例１のトレーニング装置Ｔにおいては、次の作用効果も発揮される。すなわち、本体１の上面に天板８を取り付けるようにしたため、本体１の曲げ強度を向上させることができる。
【００２８】
さらに、第２支持部３は第１支持部２における長さ方向の途中から分岐するようにしたため、端部から分岐する場合に比較してトレーニング装置Ｔ全体の剛性を下げて構成してもトレーニング装置Ｔの変形を抑制することができる。
【００２９】
＜実施例２＞
実施例２のトレーニング装置Ｔ１は、図４及び図５に示すように、回転軸１１２の形態、負荷調整機構Ｌ１の構成、及び滑り止め具１０７の形態等が実施例１と相違する。実施例１と同一の構成は同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００３０】
トレーニング装置Ｔ１は、本体１０１が左右に分割され右本体１０１Ｒと左本体（図示せず）とを接合して中空状に形成されている。トレーニング装置Ｔ１は、第１支持部２内に図示しない電池を収納する電池収納部１０２を設けている。電池収納部１０２は、第１支持部２の下面に連続して、開閉する蓋部材１０２Ａを有している。電池は表示部１０へ各種情報（仮想走行距離、消費カロリー等）を表示する表示装置等へ給電する。
【００３１】
トレーニング装置Ｔ１において、回転軸１１２は、図５及ぶ図６に示すように、回転軸１１２が延びる方向の略中央の位置で外周面に溶接され、外周形状が回転軸１１２と同心の略円形である平板の連結部１２０を有している。連結部１２０は外径が後述するドラム部材１３０の内径よりも小さく形成されている。連結部１２０は回転軸１１２と同心の円周上で等間隔に設けられた４個のねじ孔１２１を有している。連結部１２０は外周の一部から軸方向に切れ込んだ切込み孔１２２を有している。連結部１２０は切込み孔１２２にマグネット１２３を嵌め込んでいる。これによって、回転軸１１２が回転すると共にマグネット１２３も回転し、後述する第２軸受部材１５０に組み込まれた磁気センサ１２４を利用して回転軸１１２の回転数を検知することができる。トレーニング装置Ｔ１は、磁気センサ１２４の出力値から換算して、各種情報を表示部１０に表示することができる。
【００３２】
負荷調整機構Ｌ１は、図４及び図５に示すように、負荷部Ｘ、調整部Ｙ、及びこれらを構成する各部品を固定してユニット化し、本体１０１に取り付けられるフレームＺを有している。負荷部Ｘは、図５及び図６に示すように、ドラム部材１３０、第１軸受部材１４０、第２軸受部材１５０、及び負荷ベルト１６０を有している。
【００３３】
フレームＺは、図４〜図７に示すように、所望の形状に切断して複数の貫通孔を設けた平板状の金属板を折り曲げて形成されている。フレームＺは、下片部１７１、左右片部１７２Ｌ，１７２Ｒ、及び前片部１７３を有している。ここで、前後左右上下は、負荷部Ｘ及び調整部Ｙを構成する各部品を固定してユニット化したフレームＺが本体１０１に取り付けられた状態で本体１０１の前後左右上下方向を示す。
【００３４】
下片部１７１は、平行に前後に離れて２個配置されており、左右方向に長い矩形状である。左右片部１７２Ｌ，１７２Ｒは各下片部１７１の左右両端部から直角に立ち上がっている。左右片部１７２Ｌ，１７２Ｒの夫々は対向する位置に上方から切欠いて形成した支持開口部１７４を有している。各支持開口部１７４は上方が開口した円形状である。左右片部１７２Ｌ，１７２Ｒは図示しない複数の連結棒が対向する貫通孔の間に固定されている。右片部１７２Ｒは左片部１７２Ｌよりも前方に延びている。
【００３５】
前片部１７３は右片部１７２Ｒの前端から左方向に直角に折曲し、上下方向に長い矩形状である。前片１７３部は中央部に上下方向に長い長孔１７３Ａが貫設されている。前片部１７３は上下端の夫々から前方に直角に折曲した上折曲部１７５と、下折曲部１７６を有している。上折曲部１７５は左右中央部に貫通孔１７５Ａが貫設されている。下折曲部１７６は上折曲部１７５の貫通孔１７５Ａに対向する位置に第１貫通孔１７６Ａが貫設されている。下折曲部１７６は第１貫通孔１７６Ａに並んで貫設された第２貫通孔１７６Ｂを有している。
【００３６】
右片部１７２Ｒは、左片部１７２Ｌより前方に延びている部分の下端から左方向に直角に折曲した折曲部１７７を有している（図４参照）。折曲部１７７はフレームＺに取り付けられたドラム部材１３０の外周面の接線方向に直交するように設けられている。下側片部は１個の貫通孔が貫設されている。
【００３７】
ドラム部材１３０は、図５及び図６に示すように、略円筒状である。ドラム部材１３０は両端部の外周縁から外方向に広がり、負荷ベルト１６０の厚みよりもドラム部材１３０の外周面から突出した高さが低い鍔部１３１を有している。また、ドラム部材１３０は一方の開口端側（図６において左側）に偏った位置の内周面から内側に延び、中央にドラム部材１３０と同心円の挿通孔１３２Ａを有した円環状の内周環部１３２を有している。内周環部１３２はドラム部材１３０の中心軸と同心の円周上で等間隔に設けられた４個の貫通孔１３２Ｂを有している。これら貫通孔１３２Ｂは、内周環部１３２の挿通孔１３２Ａに回転軸１１２を挿通し、内周環部１３２と回転軸１１２の連結部１２０とを重ね合わせた状態で、回転軸１１２の各ねじ孔１２１に対応する位置に設けられている。このため、ドラム部材１３０は、内部に回転軸１１２を挿通した状態で、ドラム部材１３０の内周環部１３２に設けた各連結孔１３２Ｂを挿通したボルトＢを回転軸１１２の各ねじ孔１２１にねじ込むことによって、回転軸１１２に連結されている。このため、ドラム部材１３０は回転軸１１２の回転と共に回転することができる。
【００３８】
第１軸受部材１４０は、図５、図６、図８、図９に示すように、同一形状の２個の第１部材１４１を嵌合状態で連結して構成されている。第１軸受部材１４０は、第１円筒部１４０Ａ、第２円筒部１４０Ｂ、及び第１円筒部１４０Ａと第２円筒部１４０Ｂとの境界部から外側に拡がった鍔部１４０Ｃを有している。第１軸受部材１４０は、内径が回転軸１１２の外径よりも僅かに大きく形成され、回転軸１１２が挿通している。第１軸受部材１４０の第１円筒部１４０Ａは外径がドラム部材１３０の挿通孔１３２Ａの内径よりも大きく形成されている。第１軸受部材１４０の第２円筒部１４０Ｂは外径がフレームＺの支持開口部１７４の直径よりも小さく形成されている。
【００３９】
第１軸受部材１４０の鍔部１４０Ｃは外周が各円筒部１４０Ａ，１４０Ｂと同心の円形状である。鍔部１４０Ｃは外径がドラム部材１３０の内径よりも小さく形成されている。また、鍔部１４０Ｃは中心軸と同心の円周上で等間隔に設けられた４個の貫通孔１４０Ｄを有している。鍔部１４０Ｃは第１円筒部１４０Ａが延びている側（図６において右側）の側面の各貫通孔１４０Ｄの周りを六角形状に凹設して六角ナットが埋め込まれている。
【００４０】
第１軸受部材１４０は、回転軸１１２を挿通し、第１円筒部１４０Ａと鍔部１４０Ｃがドラム部材１３０の一方（図６において左側）の開口からドラム部材１３０内に収納されている。第１軸受部材１４０は、フレームＺの右片部１７２Ｒに設けられた支持開口部１７４に第２円筒部１４０Ｂを挿通し、この支持開口部１７４の周囲に貫設された４個の貫通孔１７４Ａ（図７参照）を挿通した各ボルトを鍔部１４０Ｃの各貫通孔１４０Ｄに埋め込まれた六角ナットにねじ込むことによって、フレームＺに連結されている。第１軸受部材１４０は、回転軸１１２を軸支すると共に、第１円筒１４０Ａ部の端面がドラム部材１３０の内周環部１３２の側面に接触してドラム部材１３０及び回転軸１１２がフレームＺの右片部１７２Ｒ側（図６において左方向）に移動することを規制している。
【００４１】
第１部材１４１は、第１軸受部材１４０の第１円筒部１４０Ａ及び第２円筒部１４０Ｂを構成する半円筒部１４２と、第１軸受部材１４０の鍔部１４０Ｃを構成する半鍔部１４３とを有している。半円筒部１４２は第１円筒部１４０Ａ及び第２円筒部１４０Ｂの中心軸を通る平面で２分割した形状である。
【００４２】
第１部材１４１は、図９に示すように、第１円筒部１４０Ａ側から軸線方向に見て、内周半円形部１４４、一対の第１直線部１４５Ａ，１４５Ｂ、第１曲線部１４６、第２曲線部１４７、一対の第２直線部１４８、及び外周半円形部１４９からなる外形を有している。内周半円形部１４４は半円筒部１４２の内周面であり、半円形状である。一対の第１直線部１４５は、内周半円形部１４４の両端部の夫々に連続し、半円筒部１４２の中心軸を通る直線上を反対方向に同じ長さで延びた直線形状である。
【００４３】
第１曲線部１４６は、一方の第１直線部１４５Ａの外側端部に連続し、径方向の外側に突出した半円形状の凸部１４６Ａと、この凸部１４６Ａに連続し、径方向の内側に半円形状に凹んだ凹部１４６Ｂとからなる略Ｓ字形状である。第２曲線部１４７は、他方の第１直線部１４５Ｂの外側端に連続し、径方向の内側に半円形状に凹んだ凹部１４７Ａと、この凹部１４７Ａに連続し、径方向の外側に半円形状に突出した凸部１４７Ｂとからなる略Ｓ字形状である。
【００４４】
各第２直線部１４８は、第１曲線部１４６の端部及び第２曲線部１４７の端部の夫々に連続し、半円筒部１４２の中心軸を通る直線上を反対方向に同じ長さで延びた直線形状である。外周半円形部１４９は、各第２直線部１４８の外側端部間を連結し、内周半円形部１４４と同心の半円形状である。
【００４５】
このような構成を有する２個の第１部材１４１を第１曲線部１４６と第２曲線部１４７とが嵌め合うように連結して第１軸受部材１４０が構成されている。このため、第１軸受部材１４０は回転軸１１２に負荷がかかっても、第１部材１４１同士がずれることがなく、回転軸１１２を良好に回転させることができる。また、仮に第１軸受部材１４０をワンピースで形成すると、扁平形状に形成されたアーム部１１Ａの先端部を挿通して組み付けることになるため、第１軸受部材１４０の内径が大きくなり、回転軸１１２との間の隙間が大きくなってしまう。このため、第１軸受部材１４０を２個の第１部材１４１を連結して構成することによって、第１軸受部材１４０の内径を回転軸１１２の外径よりも僅かに大きく形成することができ、第１軸受部材１４０が回転軸１１２を良好に支持することができる。
【００４６】
第２軸受部材１５０も、図５、図６、図１０、図１１に示すように、同一形状の２個の第２部材１５１を勘合状態で連結して構成されている。第２軸受部材１５０は、第１円筒部１５０Ａ、第２円筒部１５０Ｂ、及び第１円筒部１５０Ａと第２円筒部１５０Ｂとの境界部から外側に拡がった鍔部１５０Ｃを有している。第２軸受部材１５０は、内径が回転軸１１２の外径よりも僅かに大きく形成され、回転軸１１２が挿通している。第２軸受部材１５０の第１円筒部１５０Ａは外周面から等間隔で放射方向に延びる８個のリブ１５０Ｅが設けられている。第１円筒部１５０Ａはリブ１５０Ｅが設けられた部分の外径がフレームＺの支持開口部１７４の直径よりも小さく形成されている。
【００４７】
第２軸受部材１５０の第２円筒部１５０Ｂも外周面から等間隔で放射方向に延びる８個のリブ１５０Ｆが設けられている。これらリブ１５０Ｆは外縁が中間部から第２円筒部１５０Ｂの先端側に向けて軸方向に傾斜している。第２軸受部材１５０の鍔部１５０Ｃは外周が各円筒部１５０Ａ，１５０Ｂと同心の円形状である。鍔部１５０Ｃは外径がドラム部材１３０の内径よりも小さく形成されている。また、鍔部１５０Ｃは中心軸と同心の円周上で等間隔に設けられた４個の貫通孔１５０Ｄを有している。鍔部１５０Ｃは第２円筒部１５０Ｂが延びている側（図６において左側）の側面の各貫通孔１５０Ｄの周りを六角形状に凹設して六角ナットが埋め込まれている。鍔部１５０Ｃは２個の貫通孔１５０Ｄの間に外周面から内側に切り込んだ略円形状の切り込み部１５０Ｇを有している。この切り込み部１５０Ｇは磁気センサ１２４の先端部が嵌め込まれて固定されている。
【００４８】
第２軸受部材１５０は、回転軸１１２を挿通し、第２円筒部１５０Ｂと鍔部１５０Ｃがドラム部材１３０の他方（図６において右側）の開口からドラム部材１３０内に収納されている。第２軸受部材１５０は、フレームＺの左片部１７２Ｌに設けられた支持開口部１７４に第１円筒部１５０Ａを挿通し、この支持開口部１７４の周囲に貫設された４個の貫通孔１７４Ａ（図７参照）を挿通した各ボルトを鍔部１５０Ｃの各貫通孔１５０Ｂに埋め込まれた六角ナットにねじ込むことによって、フレームＺに連結されている。第２軸部材１５０は、回転軸１１２を軸支すると共に、第２円筒部１５０Ｂの端面が回転軸１１２の連結部１２０の側面に接触してドラム部材１３０及び回転軸１１２がフレームＺの左片部１７２Ｌ側（図６において右方向）に移動することを規制している。
【００４９】
第２部材１５１は、第２軸受部材１５０の第１円筒部１５０Ａ及び第２円筒部１５０Ｂを構成する半円筒部１５２と、第２軸受部材１５０の鍔部１５０Ｃを構成する半鍔部１５３とを有している。半円筒部１５２は第１円筒部１５０Ａ及び第２円筒部１５０Ｂの中心軸を通る平面で２分割した形状である。
【００５０】
第２部材１５１は、図１１に示すように、第２円筒部１５０Ｂ側から軸線方向に見ると、内周半円形部１５４、一対の第１直線部１５５Ａ，１５５Ｂ、第１曲線部１５６、第２曲線部１５７、一対の第２直線部１５８、及び外周半円形部１５９からなる外形を有している。これら各部位は、外周半円形部１５９に切り込み部１５０Ｇが凹設されている点をのぞいて第１部材１４１の外径と対称形状である。
【００５１】
このような構成を有する２個の第２部材１５１を第１曲線部１５６と第２曲線部１５７とが嵌め合うように連結して第２軸受部材１５０が構成されている。このため、第２軸受部材１５０は回転軸１１２に負荷がかかっても、第２部材１５１同士がずれることがなく、回転軸１１２を良好に回転させることができる。また、仮に第２軸受部材１５０をワンピースで形成すると、扁平形状に形成されたアーム部１１Ａの先端部を挿通して組み付けることになるため、第２軸受部材１５０の内径が大きくなり、回転軸１１２との間の隙間が大きくなってしまう。このため、第２軸受部材１５０を２個の第２部材１５１を連結して構成することによって、第２軸受部材１５０の内径を回転軸１１２の外径よりも僅かに大きく形成することができ、第２軸受部材１５０が回転軸１１２を良好に支持することができる。
【００５２】
負荷ベルト１６０は、図５及び図６に示すように、帯状の布製のベルト本体１６０Ａと、ベルト本体１６０Ａの片面に張り付けられたフェルト１６０Ｂとを有している。ベルト本体１６０Ａは両端に連結孔１６１を有している。負荷ベルト１６０は、ドラム部材１３０の外周面に一巻き半して２列に並列させた状態で、ドラム部材１３０の外周面の幅方向の大半を覆うことができる幅に形成されている。負荷ベルト１６０は、フェルト１６０Ｂを張り付けた面がドラム部材１３０の外周面に当接するように、ドラム部材１３０の外周面に１巻き半、巻き付けられている。このため、ドラム部材１３０の径が小さくてもドラム部材１３０の外周面に当接する負荷ベルト１６０の面積を大きくすることができ、操作具１１を回転させる際の負荷を充分な大きさにすることができる。また、負荷ベルト１６０はフェルト１６０Ｂが張り付けられている部分の略全体に亘ってドラム部材１３０の外周面に当接する。このように、負荷ベルト１６０は、摩擦面積が増えたことで、摩耗を少なくすることができ、かつ充分な摩擦力を得ることができるため、長期に使用することができる。
【００５３】
負荷ベルト１６０は、一方の端部に設けた連結孔１６１にバネ部材１６２の一方の端部を連結し、他方の端部に設けた連結孔１６１に調整部Ｙの後述するワイヤーケーブル１８０のインナーワイヤー１８１の一方の端部を連結している。バネ部材１６２は他方の端部をフレームＺの連結棒１７８に連結している。負荷ベルト１６０は、バネ部材１６２の連結している一方の端部がフレーム部材Ｚの左片部１７２Ｌ側に位置し、ワイヤーケーブル１８０のインナーワイヤー１８１が連結している他方の端部が、フレームＺの左片部１７２Ｒ側に位置するようにドラム部材１３０の外周面に巻き付けられている。ワイヤーケーブル１８０は、後述するように、フレームＺの左片部１７２Ｌの下端から左方向に折曲した折曲部１７７の貫通孔にアウターカバー１８２の一方の端部を固定している。負荷ベルト１６０の他方の端部がフレームＺの左片部１７２Ｒ側に位置しているため、負荷ベルト１６０の他方の端部の延長線上にワイヤーケーブル１８０のインナーワイヤー１８１が延び、アウターカバー１８２の一方の端部が折曲部１７７の貫通孔に固定することができている。このため、負荷ベルト１６０をインナーワイヤー１８１が良好に引き付けることができると共に、折曲部１７７を短くして強度を確保することができるため、負荷ベルト１６０をインナーワイヤー１８１を引き付ける張力によって折曲部１７７が変形することを防止することができる。
【００５４】
調整部Ｙは、図４及び図５に示すように、調整ダイヤル１１５、移動体１１６、ワイヤーケーブル１８０を有している。調整ダイヤル１１５は、円盤状の操作盤１１５Ａと、操作盤１１５Ａの中心に連結して操作盤１１５Ａの中心軸方向に延びて外周面にねじが切られた支軸１１５Ｂとを有している。操作盤１１５は、周面に滑り止めの凹溝が一定間隔で形成されている。操作盤１１５は本体１０１の両側面から一部が外部に突出して回転操作することができる。支軸１１５ＢはフレームＺの前片部１７３の上折曲部１７５と下折曲部１７６の貫設された一対の第１貫通孔に挿通している。
【００５５】
移動体１１６は、移動体本体１１７と、凸部１１８とを有している。移動体本体１１７は、支軸１１５Ｂを挿通して支軸１１５Ｂの外周面に設けられたねじに螺合する雌ねじ孔１１７Ａ、及びワイヤーケーブル１８０のインナーワイヤー１８１の他端を係止して接続する接続部１１７Ｂを有している。凸部１１８は、移動体本体１１７から突出して、フレームＺの前片部１７３に設けられた長孔１７３Ａに挿通している。移動体１１６は、調整ダイヤル１１５を回転操作すると、フレームＺの前片部１７３に設けられた長孔１７３Ａにガイドされて上下移動する。この際、移動体１１６の凸部１１８が長孔１７３Ａの上側の端部に当接すると、調整ダイヤル１１５の回転操作が困難となるため、調整ダイヤル１１５を回転させすぎてフレームＺが変形してしまうことを確実に防止することができる。つまり、移動体１１６の凸部１１８とフレームＺの前片部１７３に設けられた長孔１７３Ａとで調整ダイヤル１１５の回転規制を行っている。
【００５６】
ワイヤーケーブル１８０のアウターカバー１８２は、一方の端部がフレームＺの折曲部１７７に貫設された貫通孔に固定されている。折曲部１７７がドラム部材１３０の外周面の接線方向に直交するように設けられているため、ワイヤーケーブル１８０のインナーワイヤー１８１がドラム部材１３０に外周面の接線方向に延び、負荷ベルト１６０を良好に引き付けることができる。また、ワイヤーケーブル１８０のアウターカバー１８２は、他方の端部がフレームＺの前片部１７３の下折曲部１７６に貫設された第２貫通孔１７６Ｂに固定されている。このため、ワイヤーケーブル１８０のインナーワイヤー１８１が、移動体１１６の移動方向（支軸１１５Ｂの軸方向）と平行に延び、インナーワイヤー１８１をアウターカバー１８２内から移動体１１６側に良好に引き出すことができる。また、調整ダイヤル１１５は、操作盤１１５Ａの外径に対して支軸１１５Ｂの外径が約１／１３と小さいため、調整ダイヤル１１５を小さな力で回転させることができる。このため、調整ダイヤル１１５を回転操作して移動体１１６の上下位置を容易に微調整することができる。つまり、負荷ベルト１６０がドラム部材１３０の外周面の圧接具合を微調整することができるため、操作具１１を回転させる際の負荷を所望の大きさに容易に調整することができる。
【００５７】
負荷部Ｘ、及び調整部Ｙの各部品を固定してユニット化したフレームＺは、図４に示すように、右本体１０１Ｒの内側面にフレームＺの右片部１７２Ｒに貫設された貫通孔を挿通したボルトによって螺子止めされ、左右に分割された左本体を接合する際に、左本体の内側面から突出した円柱状のリブがフレームＺの左片部１７２Ｌに貫設された貫通孔に挿通され固定される。このように、フレームＺによって負荷調整機構Ｌ１をユニット化しているため、トレーニング装置Ｔ１の本体１０１に負荷調整機構Ｌ１を容易に取り付けることができる。
【００５８】
滑り止め具１０７は、図４、及び図１２〜図１４に示すように、前側脚体５及び後側脚体４の左右両端部の取付枠６内に嵌め込まれ、取付枠６の天井面にねじ締めによって取り付けられている。滑り止め具１０７は、トレーニング装置Ｔ１を下側から見上げた際の形状が各脚体４，５の先端部の形状と相似形の略三角形状である。滑り止め具１０７は、各脚体４，５の取り付けられた状態で、各脚体４，５が張り出している幅方向に並列して延びる複数の溝部１０８と、溝部１０８の間に突出し、溝部１０８からの突出高さが３段階で変化する凸部１０９とを有している。
【００５９】
このように、滑り止め具１０７が幅方向に延びる溝部１０８と突出高さが３段階で変化する凸部１０９とを有しているため、トレーニング装置Ｔ１は、使用者が両足の夫々を左右のペダル１１Ｂ上に置いて足漕ぎ運動をしても、滑り止め具１０７と床面との摩擦力によって前後方向にずれることを防止することができる。
【００６０】
＜他の実施例＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施例１及び２に限定されるものではなく、例えば次のような実施例も本発明の技術的範囲に含まれる。
（１）上記実施例１及び２では操作具１１を足漕ぎして使用する場合について説明したが、手漕ぎによる使用であってもよい。その場合には、ペダル１１Ｂではなく握り操作がし易いように、ハンドルグリップのような形態とするとよい。
（２）上記実施例１及び２では、本体１を第１支持部２と第２支持部３とから一体に形成された場合を示したが、別体に構成してそれらの下面が連続するように相互を連結させて構成してもよい。
（３）上記実施例１では、本体１を第１支持部２と第２支持部３とから一体に形成された場合を示したが、本体１は、幅方向で二分割して成形し、それぞれの分割面同士を突き合わすようにして合体させて構成されるようにしてもよい。
（４）上記実施例１及び２では、前後の脚体４，５は本体１と一体に形成されたが、別体に形成して本体１に組み付けるようにしてもよい。
（５）実施例２では、滑り止め具の凸部の突出高さが３段階で変化したが、凸部の突出高さが２段階又は４段階以上に変化するものであってもよい。
【符号の説明】
【００６１】
１、１０１…本体
２…第１支持部
３…第２支持部
８…天板
１１…操作具
１２、１１２…回転軸
Ｔ、Ｔ１…トレーニング装置
Ｓ１，Ｓ２…設置端部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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