(57)【要約】      （修正有）【課題】撮像領域の中心を通る鉛直軸に対して非軸対称なヨークを用いた垂直型ＭＲＩ装置において、傾斜磁場コイルによる傾斜磁場を補強するための傾斜磁場補強部材の効果を低減することなく、傾斜磁場補強部材の磁化分布の非軸対称成分を軽減し、良好な画像を取得出来るＭＲＩ装置を提供する。【解決手段】ＭＲＩ装置は、撮像領域９に磁場を生成する磁場発生源と、磁極４Ｕと、前記磁極に固定される円環状の強磁性体部材と、傾斜磁場コイルと、を含み、前記撮像領域９を間に有する一対の磁石構造物と、前記一対の磁石構造物を連結支持する非軸対称型のヨーク３と、を備え、前記一対の磁石構造物のそれぞれにおいて、前記円環状の強磁性体部材の内周側であって、かつ前記傾斜磁場コイルと前記磁極との間に配置される傾斜磁場補強材１１Ｕと、前記傾斜磁場補強部材と前記磁極との間に設けられる反磁場係数調整部１２Ｕと、を有する。【選択図】図３
2015226728.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
撮像領域に磁場を生成する磁場発生源と、磁極と、前記磁極に固定される円環状の強磁性体部材と、傾斜磁場コイルと、を含み、前記撮像領域を間に有する一対の磁石構造物と、
前記一対の磁石構造物を連結支持する非軸対称型のヨークと、を備え、
前記一対の磁石構造物のそれぞれにおいて、
前記円環状の強磁性体部材の内周側であって、かつ前記傾斜磁場コイルと前記磁極との間に配置される傾斜磁場補強材と、
前記傾斜磁場補強部材と前記磁極との間に設けられる反磁場係数調整部と、
を有する磁気共鳴撮像装置。
【請求項２】
前記磁場発生源に超電導コイルを用いることを特徴とする請求項１に記載の磁気共鳴撮像装置。
【請求項３】
前記反磁場係数調整部は、繊維強化プラスチックであることを特徴とする請求項１または請求項２のいずれか１項に記載の磁気共鳴撮像装置。
【請求項４】
前記反磁場係数調整部は、繊維強化プラスチック部材と空気層とからなることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の磁気共鳴画像装置。
【請求項５】
前記円環状の強磁性体部材は、前記傾斜磁場補強部材及び前記反磁場係数調整部よりも前記撮像領域に発生する磁場に対する磁気抵抗が低いことを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか磁気共鳴撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁気共鳴撮像装置（以下、ＭＲＩ装置という）に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＭＲＩ装置は、均一な静磁場の形成された撮像領域に被検体を置き、この被検体に高周波パルスを照射したときに生じる核磁気共鳴現象を利用して、被検体の物理的・化学的性質を表した画像を得ることができる装置である。そして、この画像は主に医療用に用いられている。
【０００３】
ＭＲＩ装置はその静磁場方向の観点から、静磁場が水平方向を向いている水平型と、鉛直方向を向いている垂直型に大別できる。前者の水平型ＭＲＩ装置では、水平方向に開口部を有するトンネル構造の内部空間に撮像空間があり、被検者はそのトンネル内に入って検査を受ける。この際、被検者によっては圧迫感を受ける場合がある。
【０００４】
一方、後者の垂直型ＭＲＩ装置では、上下に対向して配置された一対の磁極の間に撮像空間が形成され、その磁極間に被検者が入る開放型構造になっているので、被検者の受ける圧迫感が緩和する。このため、垂直型ＭＲＩ装置は開放型ＭＲＩ装置とも称される。また、垂直型ＭＲＩ装置ではその特徴を活かし、被検者の周囲の空間を大きく開放するために、一対の磁極に接続するヨークの形状にはＣ字型が採用されることがある。
【０００５】
ところで、ＭＲＩ装置は、均一な静磁場空間に傾斜磁場を重畳することによって位置情報を観測対象に付与する。この傾斜磁場は傾斜磁場コイルによって発生させるが、この傾斜磁場は電磁鋼板などの強磁性体よりなる傾斜磁場補強部材を、傾斜磁場コイルからみて撮像領域と反対側に設置することによって増強できることが知られている。これは、傾斜磁場補強部材を配置することによって、傾斜磁場補強部材を対称面とする鏡像の位置にもう一つ傾斜磁場コイルがあるように見なすことができるという物理現象（鏡像効果）によるものである。
【０００６】
鏡像効果を利用することによって撮像領域上に重畳される傾斜磁場の強さは、傾斜磁場コイル単体に比較して最大で２倍まで大きくすることができる。なお、傾斜磁場補強部材をなす電磁鋼板は、傾斜磁場コイルに電流を印加した際に生じる渦電流を抑制するために複数のブロックを組み合わせることが多い。
【０００７】
ここで、上述したＣ字型ヨークを採用した開放型ＭＲＩ装置は、その構造的特徴から、撮像領域の中心を通る鉛直軸に対して非軸対称の磁性体分布を有する。一般的に、傾斜磁場補強部材は磁極に直接的に固定されるため、非軸対称な磁極の磁化の影響を強く受けて、傾斜磁場補強部材の磁化分布も非軸対称になる。すると、傾斜磁場コイルに電流を印加したときに傾斜磁場補強部材上に流れる渦電流の分布も非軸対称となる。
【０００８】
良質な画像を取得するためには、この渦電流が撮像領域上に生成する磁場を補正する必要がある。しかし、非軸対称な渦電流の影響を、対称形状である傾斜磁場コイルの電流調整で補正することは難しい。そこで、特許文献１では、傾斜磁場補強部材をなす電磁鋼板の、撮像空間と反対側の表面に永久磁石板を設置することで、傾斜磁場補強部材の磁化分布の軸対称性を改良する方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開2005-118098
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
傾斜磁場コイルの生成する磁場を補強するための傾斜磁場補強部材の効果（鏡像効果）は、傾斜磁場補強部材の透磁率が大きいほど大きい。そこで、傾斜磁場補強部材としては電磁鋼板をはじめとする高透磁率の強磁性体が用いられる。
【００１１】
一方、傾斜磁場補強部材は均一磁場を生成している撮像領域の近傍に存在するから、傾斜磁場補強部材は磁化をもつ。この磁化が大きくなり、磁気飽和に近付くほど、傾斜磁場補強部材の透磁率は小さくなっていく。よって、傾斜磁場補強部材の裏側に永久磁石板を接着して強制的に磁化させて磁化分布を軸対称にすると、傾斜磁場補強部材による傾斜磁場補強効果が低減してしまうという課題があった。
【００１２】
本発明の目的は、撮像領域中心を通る鉛直軸に対して非軸対称なヨークを用いた垂直型ＭＲＩ装置において、傾斜磁場コイルによる傾斜磁場を補強するための傾斜磁場補強部材の効果を低減することなく、傾斜磁場補強部材の磁化分布の非軸対称成分を軽減し、良好な画像を取得出来るＭＲＩ装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
前記課題を解決するために、本発明の磁気共鳴撮像装置は、撮像領域に磁場を生成する磁場発生源と、磁極と、前記磁極に固定される円環状の強磁性体部材と、傾斜磁場コイルと、を含み、前記撮像領域を間に有する一対の磁石構造物と、前記一対の磁石構造物を連結支持する非軸対称型のヨークと、を備え、前記一対の磁石構造物のそれぞれにおいて、前記円環状の強磁性体部材の内周側であって、かつ前記傾斜磁場コイルと前記磁極との間に配置される傾斜磁場補強材と、前記傾斜磁場補強部材と前記磁極との間に設けられる反磁場係数調整部と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、傾斜磁場コイルによる傾斜磁場を補強するための傾斜磁場補強部材の反磁場係数が増加し、撮像領域を通過する磁束線が磁極の円環状突起から撮像領域の中心を通る鉛直軸を中心軸として軸対称にヨークに流れ込むようになるので、傾斜磁場補強部材の磁化の上昇が抑制され、磁化分布の非軸対称性が軽減しながらも、傾斜磁場補強部材が傾斜磁場コイルによる傾斜磁場を補強する効果を低減することがない。従って、傾斜磁場補強部材の渦電流を補正して良質な画像を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第一の実施例における磁気共鳴撮像装置の斜視図である。
【図２】第一の実施例における磁石装置の縦断面図である。
【図３】第一の実施例における磁石装置の上側半分を鉛直対称面で切断した縦断面図であり、発生させた磁束線の様子を示した図である。
【図４】比較例の磁石装置の上側半分を鉛直対称面で切断した縦断面図であり、発生させた磁束線の様子を示した図である。
【図５】反磁場係数調整部１２Ｕの有無による傾斜磁場補強部材１１Ｕ上の磁化分布の変化を示す。
【図６】磁極の円環状突起部を磁束が通過する径路と反磁場係数調整部を磁束が通過する径路を比較した図である。
【図７】第二の実施例における傾斜磁場補強部材の反磁場係数調整方法を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以降で、本発明を実施するための形態を、各図を参照して説明する。
【００１７】
（第一の実施例）
図１は、第１の実施例における磁気共鳴撮像装置１の斜視図である。
【００１８】
図１に示すように、磁気共鳴撮像装置１は、撮像領域９に均一な磁場を生成する磁石装置２と、被検体である被検者を寝かせたまま撮像領域９に搬送する寝台８と、磁石装置２や寝台８などを含む磁気共鳴撮像装置１全体を制御する制御部７とを有している。磁気共鳴撮像装置１は、均一な磁場が形成された撮像領域９の被検体に、高周波パルスを照射しときに生じる核磁気共鳴現象を利用して、被検体の物理的性質や化学的性質をあらわしたＭＲＩ画像を撮像するものである。
【００１９】
制御部７は、磁石装置２と寝台８とに接続されている。制御部７は、オペレータの操作により制御内容を調整可能な操作部７２と、撮像したＭＲＩ画像を表示する表示部７１とを有している。操作部７２は、キーやロータリースイッチなどによってオペレータの操作を受け付ける。表示部７１は、操作部７２による操作の情報を表示するとともに、撮像したＭＲＩ画像を表示する。制御部７は、操作部７２でオペレータの種々の操作を受け、その操作に基づいて、磁石装置２を制御して磁場を生成させ、寝台８を制御して被検者を水平方向に撮像領域９へ搬送する。
【００２０】
寝台８は、下部に設けられた駆動部８１と、この駆動部８１によって撮像領域９の方向に水平に移動する天板８２とを備えている。天板８２には、被検者が横たわることができる。駆動部８１は、被検者を天板８２ごと移動させて、その位置を調整しつつ、被検者の所望部位のＭＲＩ画像を撮像する。
【００２１】
磁石装置２は、撮像領域９内で均一な磁場を生成する。磁石装置２は、１組の円盤状の磁極４Ｕと磁極４Ｌとが上下に対向して配置されている。磁極４Ｕ、磁極４Ｌは鉄製であり、一般構造用圧延鋼材などが用いられるが、透磁率が高いほど望ましい。上側の磁極４Ｕの下には、円環状のコイル格納容器５Ｕが近接して配置されている。下側の磁極４Ｌの上には、円環状のコイル格納容器５Ｌが近接して配置されている。磁極４Ｕと磁極４Ｌとは、鉄ヨーク３の上下の張り出し部分によって支持されている。鉛直対称面αは、磁石装置２の対称面である。この磁石装置２の詳細は、後記する図２で説明する。
【００２２】
図２は、第１の実施形態における磁石装置２の縦断面図である。図２は、図１に示す磁石装置２を鉛直対称面αで切断した図である。鉛直軸γは撮像領域９の中心を通っている。
【００２３】
磁石装置２は、１組の磁極４Ｕと磁極４Ｌとが、撮像領域９を挟んで上下に対向して配置されている。これら磁極４Ｕと磁極４Ｌとは、鉄ヨーク３で支持されている。
【００２４】
上側の磁極４Ｕの下には、円環状のコイル格納容器５Ｕが配置されている。なお、図２においては、円環状の強磁性体部材１９Ｕが磁極４Ｕに固定されており、この強磁性体材の外周を取り囲むようにコイル格納容器５Ｕが配置されている。コイル格納容器５Ｕ内には、磁場発生源である円環状の超電導コイル６Ｕが格納されている。この超電導コイル６Ｕは、冷媒によって冷却されている。
【００２５】
下側の磁極４Ｌの上には、円環状のコイル格納容器５Ｌが配置されている。なお、図２においては、円環状の強磁性体部材１９Ｌが磁極４Ｌに固定されており、この強磁性体材の外周を取り囲むようにコイル格納容器５Ｌが配置されている。コイル格納容器５Ｌ内には、円環状の超電導コイル６Ｌが格納されている。この超電導コイル６Ｌは、冷媒によって冷却されている。
【００２６】
コイル格納容器５Ｌの内周面の側には、円盤状の傾斜磁場コイル１０Ｌが配置されている。同様に、コイル格納容器５Ｕの内周面の側には、円盤状の傾斜磁場コイル１０Ｕが配置されている。磁石装置２は、傾斜磁場コイル１０Ｕ、１０Ｌに電流を流すことで、撮像領域９に磁場強度が傾斜した傾斜磁場を発生させることができる。均一磁場が形成されている撮像領域９に傾斜磁場を重畳することによって、核磁気共鳴現象の位置情報が取得可能になり、よってＭＲＩ画像を撮像することができる。
【００２７】
なお、本実施例では、撮像領域９に磁場を生成する超電導コイル６Ｕと、磁極４Ｕと、磁極４Ｕに固定される円環状の強磁性体部材１９Ｕと、傾斜磁場コイル１０Ｕと、を含む構成を磁石構造物１８Ｕとする。また、撮像領域９に磁場を生成する超電導コイル６Ｌと、磁極４Ｌと、磁極４Ｌに固定される円環状の強磁性体部材１９Ｌと、傾斜磁場コイル１０Ｌと、を含む構成を磁石構造物１８Ｕとする。したがって、磁石装置２は、磁石構造物１８Ｕと磁石構造物１８Ｌとを撮像領域９を中心にＣ字型のヨーク３によって上下に連結支持することで構成されている。
【００２８】
磁極４Ｕと傾斜磁場コイル１０Ｕとの間には、傾斜磁場補強部材１１Ｕが設置されている。磁極４Ｌと傾斜磁場コイル１０Ｌとの間には、傾斜磁場補強部材１１Ｌが設置されている。傾斜磁場補強部材１１Ｕ、１１Ｌは、電磁鋼板でできており、撮像領域９を挟んで上下に対向して配置されており、傾斜磁場コイルに電流を印加したさいに傾斜磁場コイルが生成する傾斜磁場の強度を補強するものである。水平面βは、撮像領域９の中心を通る水平面であり、水平面βに対して傾斜磁場補強部材１１Ｕ、１１Ｌは、面対称に配置されている。磁極４Ｕと傾斜磁場補強部材１１Ｕの間には、傾斜磁場補強部材１１Ｕの反磁場係数調整部１２Ｕが置かれている。同様に、磁極４Ｌと傾斜磁場補強部材１１Ｌの間には、傾斜磁場補強部材１１Ｌの反磁場係数調整部１２Ｌが置かれている。反磁場係数調整部１２Ｕ、１２Ｌは、本実施例において繊維強化プラスチックでできている。なお、図では省略しているが、傾斜磁場補強部材１１Ｕ、１１Ｌは、傾斜磁場コイルに電流を印加した際の渦電流を抑制するために、複数のブロック状電磁鋼板を接着剤で接着して構成する
以下、反磁場係数調整部１２Ｕの構成を説明し、これと面対称に配置された反磁場係数調整部１２Ｌの構成の説明を省略する。なお、撮像領域中心を座標軸の原点Oとし，鉛直軸上方をz軸，鉛直対称面αと水平面βの交線をx軸にとる。
【００２９】
傾斜磁場コイル１０Ｕが生成する磁場は、傾斜磁場コイル１０Ｕと傾斜磁場補強部材１１Ｕとの距離を無視すると、傾斜磁場補強部材の比透磁率をμrとして、最大で
2μr/(1＋μr)                （１）
倍に増幅される。従って、傾斜磁場補強部材の比透磁率が大きいほど傾斜磁場コイルの生成する磁場を補強する効果が高く、その効果として傾斜磁場コイル１０Ｕが生成する磁場を最大で２倍まで増幅することができる。
【００３０】
図３は、第一の実施形態における磁石装置の上側半分を鉛直対称面で切断した縦断面図であり、発生させた磁束の流れを示している。また、図４は、比較例の磁石装置の上側半分を鉛直対称面で切断した縦断面図であり、発生させた磁束の流れを示した図である。図４の比較例の磁石装置には、反磁場係数調整部１２Ｕがない。図４の比較例では傾斜磁場補強部材と磁極、ヨークが一体となって磁気回路を形成しているため、全体の反磁場係数が小さくなっている。そのために、傾斜磁場補強部材は磁極とヨークが生成する磁場の影響で非軸対称な磁化分布をもつ。
【００３１】
反磁場係数は物質の形状で決まる係数であり、磁場に対して平行な方向に短く、磁場に対して垂直な方向に長いほど大きくなる。図３では、傾斜磁場補強部材１１Ｕは他の強磁性部材に直接固定されておらず、非強磁性体よりなる反磁場係数調整部１２Ｕを介して磁極４Ｕに固定されている。
【００３２】
このとき傾斜磁場補強部材１１Ｕは、反磁場係数調整部１２Ｕが存在しない場合と比較して、撮像領域９に生成される磁場に対して垂直方向（ＸＹ方向）に長い部材となり、平行方向（Ｚ方向）には短い部材となるので、反磁場係数が大きくなる。したがって、撮像領域９を通過する磁束線は、磁束線１３ａや磁束線１４ａのように、傾斜磁場補強部材１１Ｕよりも磁極４Ｕを優先的に通過するようになる。磁極４Ｕは、鉛直軸γに対して軸対称であるので、磁束線は軸対称に磁極４Ｕの突起を通過していく。
【００３３】
一方、図４に示したように傾斜磁場補強部材１１Ｕが磁極４Ｕに直接固定されている場合には、磁束線１３ｂ、１４ｂのように、傾斜磁場補強部材１１Ｕを斜めに通過して鉄ヨーク３を通る磁束線が多くなり、傾斜磁場補強部材１１Ｕの磁化分布の、鉛直軸γにたいする軸対称性が低下する。
【００３４】
図５に、反磁場係数調整部１２Ｕの有無による傾斜磁場補強部材１１Ｕ上の磁化分布の変化を示す。反磁場係数調整部１２Ｕがない場合、磁化の極小値が鉛直軸からずれ、非軸対称性が大きい。これに対し、反磁場係数調整部１２Ｕを用いて傾斜磁場補強部材１１Ｕの反磁場係数を調整すれば、磁化の極小値が鉛直軸上に近づく。また、磁化の大きさも反磁場係数なしよりも小さくなるので、傾斜磁場補強効果が大きくなる。
【００３５】
また、反磁場係数調整部１２Ｕは繊維強化プラスチックでできており、傾斜磁場コイル１０Ｕに電流を印加したときにも渦電流が流れないので、余分な発熱がない。これによって、磁石装置２の温度変化による静磁場変化の影響を軽減している。
【００３６】
なお、図４の比較例においても、傾斜磁場補強部材１１Ｕが接着剤を用いて磁極４Ｕに固定される場合、導電率が繊維強化プラスチック程度で非強磁性体の薄い膜が傾斜磁場補強部材１１Ｕと磁極４Ｕの間に挟まることになるが、その膜の厚さが1mm以下であると、反磁場係数調整部としての機能が十分でない。図６を用いてその理由を説明する。
【００３７】
図６の経路１５は、磁極４Ｕの円環状突起部を鉛直方向に通過する径路で、その長さをl15とする。一方、反磁場係数調整部１２Ｕを鉛直方向に通過する径路を１６、その長さをl16とする。磁気抵抗は経路の長さに比例して透磁率に反比例する。従って、長さl15を100mm程度、比透磁率を1000程度とすれば、磁極４Ｕの円環状突起部を通過する磁束にとって、経路１５は比透磁率1の長さ0.1mmの磁気抵抗に相当する。一方、長さl16が0.1mm程度しかないとすると、経路１６の磁気抵抗は、経路１５と同程度の磁気抵抗になってしまう。
【００３８】
この場合は、l16が1mm以上、理想的には10mm以上になれば、径路１６の磁気抵抗が十分に大きくなり、磁束線は径路１５を優先的に通過するようになる。接着剤に反磁場係数調整部としての機能をもたせるために長さl16を1mm以上確保し、かつ傾斜磁場補強部材１１Ｕを水平に維持しようとするよりも、繊維強化プラスチックを反磁場係数調整部１２Ｕに用いた方が加工精度の面でも強度の面でも優れている。なお、本実施例では、反磁場係数調整部１２Ｕとして繊維強化プラスチックを採用した場合について説明したが、これに限らず、非強磁性体でかつ非導電性の部材であれば幅広く採用することが可能である。また、円環状突起部は、磁極４Ｕと一体的になっているものを例示したが、これに限るものではなく、別部材として円環状の強磁性体部材をボルト等で固定するものであってもよい。
【００３９】
以上により、第一の実施例によれば、傾斜磁場補強部材１１Ｕの反磁場係数が増加し、撮像領域９を通過する磁束線が磁極４Ｕの円環状突起１９Ｕから撮像領域９の中心を通る鉛直軸を中心軸として軸対称にヨーク３に流れ込むようになるので、傾斜磁場補強部材１１Ｕの磁化の上昇が抑制され、磁化分布の非軸対称性が軽減しながらも、傾斜磁場補強部材１１Ｕが傾斜磁場コイル１０Ｕによる傾斜磁場を補強する効果を低減することがない。
【００４０】
加えて、傾斜磁場補強部材１１Ｕ上に発生する渦電流は、傾斜磁場補強部材１１Ｕ上の磁化分布の非軸対称性が抑制されているため、鉛直軸に対して対称に分布する。したがって、傾斜磁場コイル１０Ｕにおいて、流す電流を調整することによってその渦電流の影響を容易に補正することができ、良質な画像を得ることができる。
【００４１】
（第二の実施例）
第二の実施例は、磁極４Ｕと傾斜磁場補強部材１１Ｕの間に、複数のスペーサが挟まれているものである。図７に、傾斜磁場補強部材１１Ｕとスペーサ１７の位置関係を示している。実施例１では反磁場係数調整部は一つの部材であったが、実施例２では、反磁場係数調整部はスペーサ１７および空隙そのものである。
【００４２】
このように一体の部材ではなく、複数の部材によって反磁場係数調整部を構成してもよい。スペーサ１７には、実施例１同様、繊維強化プラスチックのように非強磁性体で電気伝導度が小さく、かつ電磁力に耐えられる強度をもつ材料を用いる。スペーサの厚みは1mm以上である。
【００４３】
これによって、第二の実施例によれば、第一の実施例と同様の原理により、傾斜磁場補強部材の反磁場係数が増加し、撮像領域９を通過する磁束線が磁極の円環状突起から撮像領域の中心を通る鉛直軸を中心軸として軸対称にヨーク３に流れ込むようになるので、傾斜磁場補強部材の磁化の上昇が抑制され、磁化分布の非軸対称性が軽減しながらも、傾斜磁場補強部材が傾斜磁場コイルによる傾斜磁場を補強する効果を低減することがない。加えて、傾斜磁場補強部材上に発生する渦電流は、非軸対称性が抑制されているため、傾斜磁場コイルに流す電流を調整することによって補正することができ良質な画像を得ることができる。
【００４４】
また、スペーサを複数に分割しておくと、磁極に取り付ける作業性が向上するので、挟み込むスペーサ枚数を変化させて傾斜磁場補強部材の反磁場係数を調整することも容易になる。
【００４５】
なお、上述の説明では、実施例１では反磁場係数調整部として繊維強化プラスチック材を採用する場合の例を挙げ、実施例２では反磁場係数調整部としてスペーサを使い形成する空気層を採用する場合の例を挙げたが、これらを適宜、組み合わせることも可能である。
【００４６】
すなわち、反磁場係数調整部として繊維強化プラスチック材と空気層の組み合わせを利用しても、撮像領域を通過する磁束線が磁極の円環状突起から撮像領域の中心を通る鉛直軸を中心軸として軸対称にヨークに流れ込むようになるので、傾斜磁場補強部材の磁化の上昇が抑制され、磁化分布の非軸対称性が軽減しながらも、傾斜磁場補強部材が傾斜磁場コイルによる傾斜磁場を補強する効果を低減することがなく、良質な画像を取得できる磁気共鳴画像装置を提供することができる。
【００４７】
なお、実施例１および実施例２においては、磁石装置２の上側の磁石構造物について詳細に説明したが、これらの構造は、下側の磁石構造物においても配置が上下に逆転するのみで、各構成等は共通である。
【００４８】
また、撮像領域９を間に有するように上下に一対の磁石構造物１８Ｕ、１８Ｌが非軸対称のヨーク３によって連結支持される例を上述の実施例で挙げたが、これに限るものではなく、一対の磁石構造物を左右に配置して非軸対称のヨークにより連結する構造としてもよい。その場合は、図３における磁石装置２をＸ軸に関して９０度回転させたような磁石装置を有する磁気共鳴撮像装置も考えることが可能である。
【符号の説明】
【００４９】
１  磁気共鳴撮像装置
２  磁石装置
３  鉄ヨーク
４Ｕ、４Ｌ  磁極
５Ｕ、５Ｌ  コイル格納容器
６Ｕ、６Ｌ  超電導コイル（磁場発生源）
７  制御部
８  寝台
９  撮像領域
１０Ｕ、１０Ｌ  傾斜磁場コイル
１１Ｕ、１１Ｌ  傾斜磁場補強部材
１２Ｕ、１２Ｌ  反磁場係数調整部
１３ａ、１３ｂ、１４ａ、１４ｂ  磁束線
１５  磁極の円環状突起部を磁束線が通過する径路
１６  反磁場係数調整部を磁束線が通過する径路
１７  スペーサ
１８Ｕ、１８Ｌ  磁石構造物
１９Ｕ、１９Ｌ  円環状の強磁性体部材（円環状突起部）
７１  表示部
７２  操作部
８１  駆動部
８２  天板
α  鉛直対称面
β  水平対称面
γ  撮像領域中心を通る鉛直軸
μr  傾斜磁場補強部材の比透磁率
【図１】
2015226728.tif 000003
【図２】
2015226728.tif 000004
【図３】
2015226728.tif 000005
【図４】
2015226728.tif 000006
【図５】
2015226728.tif 000007
【図６】
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【図７】
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