(57)【要約】【課題】位置合わせを容易に行うこと。【解決手段】通信装置１は、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを行う通信装置１であって、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを確立する前の状態において、ウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度を測定する測定部１００と、測定部１００によって測定された電波強度に応じたユーザへの通知を行う通知部１２と、を備える。通信装置１は、ユーザへの通知を行う通知モジュール２７をさらに備え、通知部１２は、測定部１００によって測定された電波強度に応じた度合いの通知を通知モジュールに行わせてもよい。また、通知部１２は、さらに、測定部１００によって測定された電波強度の履歴に基づいて通知モジュール２７の通知方法を変化させてもよい。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
他の装置と近距離無線通信を行う通信装置であって、
他の装置と近距離無線通信を確立する前の状態において、当該他の装置から受信された電波の電波強度を測定する測定手段と、
前記測定手段によって測定された電波強度に応じたユーザへの通知を行う通知手段と、
を備える通信装置。
【請求項２】
ユーザへの通知を行う通知モジュールをさらに備え、
前記通知手段は、前記測定手段によって測定された電波強度に応じた度合いの通知を通知モジュールに行わせる、
請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記通知手段は、さらに、前記測定手段によって測定された電波強度の履歴に基づいて通知モジュールの通知方法を変化させる、
請求項２に記載の通信装置。
【請求項４】
当該通信装置の加速度を取得する加速度センサーと、
加速度センサーによって取得された加速度に基づいて当該通信装置の移動方向を判定する移動方向判定手段と、
をさらに備え、
前記通知手段は、前記測定手段によって測定された電波強度と前記移動方向判定手段によって判定された移動方向とに応じたユーザへの通知を行う、
請求項１〜３の何れか一項に記載の通信装置。
【請求項５】
ユーザへの通知を行う通知モジュールが当該通信装置内の互いに異なる位置に複数備えられ、
前記通知手段は、複数の通知モジュールのうち前記移動方向判定手段によって判定された移動方向に基づく位置に備えられた通知モジュールに通知を行わせる、
請求項４に記載の通信装置。
【請求項６】
前記測定手段は、さらに、他の装置と近距離無線通信を確立している状態において、当該他の装置から受信された電波の電波強度を測定し、当該測定された電波強度を電波強度格納手段に格納し、
前記通知手段は、前記電波強度格納手段に格納された電波強度にさらに応じたユーザへの通知を行う、
請求項１〜５の何れか一項に記載の通信装置。
【請求項７】
他の装置と近距離無線通信を行う通信装置により実行される通知方法であって、
他の装置と近距離無線通信を確立する前の状態において、当該他の装置から受信された電波の電波強度を測定する測定ステップと、
前記測定ステップにおいて測定された電波強度に応じたユーザへの通知を行う通知ステップと、
を含む通知方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、近距離無線通信を行う通信装置及び当該通信装置により実行される通知方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ＮＦＣ（Near  Field  Communication）等の近距離無線通信を行うシステムが知られている。例えば、下記特許文献１には、ＮＦＣによる通信を行うシステムが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許公開２０１０−１４６５４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ＮＦＣを利用したシステム例として、駅の自動改札システムが挙げられる。自動改札システムには、駅に設置された自動改札機と、乗客が所持するカード（又はスマートフォン）とが含まれる。自動改札機には、ＲＷ（リーダ・ライタ）が備えられており、ＲＷからは電波が発生している。乗客がカードをＲＷにかざす（お互い近づける）と、電磁誘導によりカードに電力が供給され、カードからＲＷに電波が送信される。そして、ＲＷが、カードから電波を受信し、カードとの通信を確立し、カードとデータの送受信を行う。このような自動改札システムでは、ＲＷの電波の出力は最適化されており、反応する範囲は広い。また、ＲＷ側の規定として、ＲＷとカードとの距離が１０ｃｍ以内であればＮＦＣが可能となるように、ＲＷ及びカードが開発されている。そのため、乗客は、カードをＲＷにかざす際に位置合わせを容易に行うことができる。ここで、位置合わせとは、カードとＲＷとが適確にＮＦＣを行うことが可能な、カードとＲＷとの相対的な位置を合わせる操作を示す。
【０００５】
一方、例えば、ＮＦＣに対応し、ＲＷ機能と同様の機能を備えたスマートフォンと、ＮＦＣに対応したウェアラブルモジュールとの間でＮＦＣを行う場合、以下に示す課題がある。一般的にウェアラブルモジュールは小さい形状（例えば４ｃｍ×４ｃｍ以下など）であり、ＮＦＣアンテナを配置するための十分な面積が取れずにＮＦＣアンテナが小さいこと、十分な供給電力が取れないことなどから、ＮＦＣの電波出力や感度が十分ではない。そのため、スマートフォンとウェアラブルモジュールとの位置合わせが非常に難しいという課題がある。
【０００６】
そこで、本発明は、かかる課題に鑑みて為されたものであり、位置合わせを容易に行うことができる通信装置及び通知方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、本発明の通信装置は、他の装置と近距離無線通信を行う通信装置であって、他の装置と近距離無線通信を確立する前の状態において、当該他の装置から受信された電波の電波強度を測定する測定手段と、測定手段によって測定された電波強度に応じたユーザへの通知を行う通知手段と、を備える。
【０００８】
このような通信装置によれば、他の装置と近距離無線通信を確立する前の状態において、当該他の装置から受信された電波の電波強度に応じたユーザへの通知が行われるため、ユーザは電波強度の変化を容易に認識することができる。それにより、例えば、ユーザは、電波強度が大きくなる通信装置上の通信ポイントを容易に認識することができ、位置合わせを容易に行うことができる。
【０００９】
また、本発明の通信装置において、ユーザへの通知を行う通知モジュールをさらに備え、通知手段は、測定手段によって測定された電波強度に応じた度合いの通知を通知モジュールに行わせることが好ましい。かかる構成を採れば、通知モジュールにより、測定された電波強度に応じた度合いの通知が行われるため、ユーザは電波強度の変化をより容易かつ確実に認識することができる。それにより、例えば、ユーザは、電波強度が大きくなる通信装置上の通信ポイントをより容易かつ確実に認識することができ、位置合わせをより容易かつ確実に行うことができる。
【００１０】
また、本発明の通信装置において、通知手段は、さらに、測定手段によって測定された電波強度の履歴に基づいて通知モジュールの通知方法を変化させることが好ましい。かかる構成を採れば、電波強度の履歴に基づく何かしらの変化等を、通知方法の変化を通じてユーザに認識させることができる。例えば、電波強度の履歴に基づいて電波強度が極大値に達したことをユーザに認識させることができ、ユーザは、電波強度が極大値に達した通信装置上の通信ポイントを容易に認識することができ、位置合わせをより容易に行うことができる。
【００１１】
また、本発明の通信装置において、当該通信装置の加速度を取得する加速度センサーと、加速度センサーによって取得された加速度に基づいて当該通信装置の移動方向を判定する移動方向判定手段と、をさらに備え、通知手段は、測定手段によって測定された電波強度と移動方向判定手段によって判定された移動方向とに応じたユーザへの通知を行うことが好ましい。かかる構成を採れば、他の装置から受信された電波の電波強度に応じたユーザへの通知が行われるため、ユーザは電波強度の変化を容易に認識することができると共に、当該通信装置の移動方向に応じたユーザへの通知が行われるため、例えば、ユーザは電波強度が大きくなる又は小さくなる方向を容易に認識することができる。それにより、例えば、ユーザは、電波強度が大きくなる通信装置上の通信ポイントをより容易かつ確実に認識することができ、位置合わせをより容易かつ確実に行うことができる。
【００１２】
また、本発明の通信装置において、ユーザへの通知を行う通知モジュールが当該通信装置内の互いに異なる位置に複数備えられ、通知手段は、複数の通知モジュールのうち移動方向判定手段によって判定された移動方向に基づく位置に備えられた通知モジュールに通知を行わせることが好ましい。かかる構成を採れば、複数の通知モジュールのうち通信装置の移動方向に基づく位置に備えられた通知モジュールにより通知が行われるため、例えば、どの方向に通信装置を移動させれば良いかの示唆をユーザに与えることができる。それにより、例えば、ユーザは、電波強度が大きくなる通信装置上の通信ポイントをより容易かつ確実に認識することができ、位置合わせをより容易かつ確実に行うことができる。
【００１３】
また、本発明の通信装置において、測定手段は、さらに、他の装置と近距離無線通信を確立している状態において、当該他の装置から受信された電波の電波強度を測定し、当該測定された電波強度を電波強度格納手段に格納し、通知手段は、電波強度格納手段に格納された電波強度にさらに応じたユーザへの通知を行うことが好ましい。かかる構成を採れば、他の装置と近距離無線通信を確立していた際の電波強度に応じた通知が行われるため、例えば、近距離無線通信を行うことが可能な電波強度に達したことをユーザに確実に通知することができたり、近距離無線通信を行うことが可能な電波強度により確実に到達できるような示唆をユーザに与えることができたりする。それにより、例えば、ユーザは、他の装置と通信可能なタイミングをより容易かつ確実に認識することができ、位置合わせをより容易かつ確実に行うことができる。
【００１４】
ところで、本発明は、上記のように装置の発明として記述できる他に、以下のように方法の発明としても記述することができる。これはカテゴリが異なるだけで、実質的に同一の発明であり、同様の作用及び効果を奏する。
【００１５】
即ち、本発明に係る通知方法は、他の装置と近距離無線通信を行う通信装置により実行される通知方法であって、他の装置と近距離無線通信を確立する前の状態において、当該他の装置から受信された電波の電波強度を測定する測定ステップと、測定ステップにおいて測定された電波強度に応じたユーザへの通知を行う通知ステップと、を含む。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、位置合わせを容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施形態に係る通信装置を含む通信システムのシステム概要図である。
【図２】位置合わせ時の電波強度の変化を示す図である。
【図３】本発明の実施形態に係る通信装置のハードウェア構成を示す図である。
【図４】本発明の実施形態に係る通信装置の機能ブロック図である。
【図５】電波強度履歴格納部に格納された電波強度の履歴のテーブル例を示す図である。
【図６】センサー情報履歴格納部に格納されたセンサー情報の履歴のテーブル例を示す図である。
【図７】通知モジュールを含む本発明の実施形態に係る通信装置の構成を示す図である。
【図８】１つの通知モジュールを含む本発明の実施形態に係る通信装置における通知例を示す図である。
【図９】複数の通知モジュールを含む本発明の実施形態に係る通信装置における通知例を示す図である。
【図１０】本発明の実施形態に係る通信装置で実行される処理（通知方法）を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面とともに本発明による通信装置及び通知方法の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、図面の説明においては同一要素には同一符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１９】
図１は、本発明の実施形態に係る通信装置１を含む通信システム３のシステム概要図である。図１に示す通り、通信システム３は、通信装置１とウェアラブルモジュール２とを含んで構成される。通信装置１とウェアラブルモジュール２とは、近距離無線通信であるＮＦＣにより互いに通信可能である。なお、本実施形態では通信装置１とウェアラブルモジュール２との間の通信としてＮＦＣを想定しているが、その他の近距離無線通信や近接無線通信や一般的な無線通信に対しても適用可能である。例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）／ＢＬＥ（Bluetooth（登録商標）  Low  Energy）やＷｉＦｉ（登録商標）において、ペアリング時の電波強度を絞り、１０ｃｍ程度の範囲でしか通信できないようにする制御が可能であり（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）のＰｒｏｘｉｍｉｔｙ  Ｐａｒｉｎｇや、ＷｉＦｉ（登録商標）のＡＯＳＳ（登録商標）（AirStation  One-Touch  Secure  System）等）、そのような通信において適用可能である。
【００２０】
通信装置１は、ＮＦＣを行うためのモジュール（ハードウェア）や機能（ソフトウェア）等を備え、他のＮＦＣ対応装置とＮＦＣが可能なコンピュータ装置である。本実施形態では、通信装置１の具体例としてスマートフォンを想定しているが、これに限るものではなく、例えば、ノートＰＣ（Personal  Computer）、ＰＤＡ（Personal  Digital  Assistant）、携帯電話、ウェアラブルモジュール等であってもよい。
【００２１】
ウェアラブルモジュール２は、通信装置１と同様に、ＮＦＣを行うためのモジュールや機能等を備え、他のＮＦＣ対応装置とＮＦＣが可能であり、ユーザが身につけて持ち歩くことが可能なウェアラブルコンピュータ装置である。上述した通り、ウェアラブルモジュール２は、一般的に、小さい形状であり、ＮＦＣ用のアンテナを配置するための十分な面積が取れずにＮＦＣ用アンテナが小さいこと、十分な供給電力が取れないことなどから、ＮＦＣの電波出力や感度が十分ではない。また、ウェアラブルモジュール２は、装着方法やアクセサリ等の他の装着品との干渉等により通信可能な受信感度が変化する。なお、通信装置１とＮＦＣを行う対象として本実施形態ではウェアラブルモジュール２を挙げているが、これに限るものではなく、その他のＮＦＣ対応装置、例えば、ノートＰＣ、ＰＤＡ、スマートフォン、携帯電話等であってもよい。
【００２２】
本実施形態では主に、通信装置１とウェアラブルモジュール２との間でＮＦＣを確立する前の状態、すなわちＮＦＣをまだ行えない状態において、ＮＦＣを確立するために、ユーザが、ＮＦＣを行うことが可能な通信装置１とウェアラブルモジュール２との相対的な位置を合わせる位置合わせを行う際の通信装置１の機能や処理について説明する。
【００２３】
位置合わせについてさらに具体的に説明する。通信装置１とウェアラブルモジュール２とがＮＦＣを確立する前の状態において、ウェアラブルモジュール２は通信装置１に対して、ＮＦＣを確立するための電波を送信する。そして、通信装置１は、ウェアラブルモジュール２から送信された電波を受信し、受信した電波が所定の電波強度に達すると、通信装置１とウェアラブルモジュール２との間でＮＦＣを確立することができる。ユーザは、ＮＦＣを確立することができる所定の電波強度に達するために、通信装置１が受信するウェアラブルモジュール２からの電波の電波強度を大きくするよう位置合わせを行う。なお、位置合わせを行う際は、通信装置１のみの位置を移動させてもよいし、ウェアラブルモジュール２のみの位置を移動させてもよいし、通信装置１及びウェアラブルモジュール２の両方の位置を移動させてもよい。
【００２４】
図２は、位置合わせ時の電波強度の変化を示す図である。図２は、静止している通信装置１に対して、ウェアラブルモジュール２を左方向から右方向に移動させる場面を示している。移動の途中で、ウェアラブルモジュール２は通信装置１の上面（例えば通信装置１から高さ１ｃｍの距離）を横切っている。図２の下側に示すグラフは、上述のウェアラブルモジュール２の移動の際の、通信装置１においてウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度の変化を時系列で示したものである。グラフが示す通り、ウェアラブルモジュール２が通信装置１に近づくにつれて電波強度は増加し（大きくなり）、遠ざかるにつれて電波強度は減少する（小さくなる）。
【００２５】
なお、図２では静止している通信装置１に対してウェアラブルモジュール２を移動させる例を示したが、静止しているウェアラブルモジュール２に対して通信装置１を移動させた場合や、移動している通信装置１に対してウェアラブルモジュール２を移動させた場合でも、通信装置１又はウェアラブルモジュール２において相手装置から受信される電波の電波強度は、通信装置１とウェアラブルモジュール２との相対的な位置が近づくにつれて増加し、遠ざかるにつれて減少する。
【００２６】
以下、通信装置１の詳細について説明する。図３は、通信装置１のハードウェア構成の一例を示す図である。図３に示す通り、通信装置１は、ＣＰＵ（又はマイコン）２０、ＲＡＭ２１、ＲＯＭ２２、補助記憶装置２３、センサー２４、通信モジュール２５、入出力モジュール２６、及び通知モジュール２７等を含んで構成される。ＣＰＵ２０、ＲＡＭ２１、ＲＯＭ２２、及び補助記憶装置２３については、一般的なコンピュータ装置のハードウェア要素であるため、説明を省略する。
【００２７】
センサー２４は、具体的には、通信装置１の加速度や方向等の動きに関するセンサー情報を取得する加速度センサー又はジャイロセンサー等である。なお、ジャイロセンサーは加速度センサーよりも高精度で方向を検知できる。センサー２４は、任意のタイミング、又は所定の時間間隔でセンサー情報を取得してもよい。センサー２４は、取得したセンサー情報を、（ＣＰＵ２０を介して）後述のセンサー情報処理部１１に出力する。
【００２８】
通信モジュール２５は、具体的には、他の装置とのＮＦＣを実現するための、ＮＦＣアンテナやＮＦＣ  ＲＦ（Radio  Frequency）等である。通信モジュール２５を利用することで、他の装置からのＮＦＣに関する電波を受信することができる。通信モジュール２５は、受信した電波に基づいて計測された電波強度を、ＣＰＵ２０を介して後述の電波強度処理部１０に出力する。なお、通信モジュール２５には、ＮＦＣ以外の通信を行うためのモジュール、例えば移動体通信を行うためのモジュールが含まれていてもよい。
【００２９】
入出力モジュール２６は、タッチパネルやボタンなど、ユーザからの入力を受け付け、ユーザに出力を行うためのモジュールである。
【００３０】
通知モジュール２７は、ユーザへの通知を行うモジュールである。通知モジュール２７の具体例としては、バイブレータ、スピーカ（モノラルスピーカやステレオスピーカ）、ＬＥＤ（Light  Emitting  Diode）（照明）等が挙げられる。バイブレータは、重りを回転させることで振動を発生させて、ユーザへの通知を行う。バイブレータは、振動の強さ（強度）を変化することで通知の度合いを変化し、回転方向を変化することで（例えば、右回転から左回転に変化）通知方法を変化することができる。スピーカは、音を発生させて、ユーザへの通知を行う。スピーカは、音の強さ（強度）を変化することで、通知の度合いを変化することができる。ＬＥＤは、光を発生させて、ユーザへの通知を行う。ＬＥＤは、明るさ（強度）を変化することで、通知の度合いを変化することができる。通知モジュール２７は、後述の通知部１２により（ＣＰＵ２０を介して）通知が制御される。
【００３１】
なお、通信装置１は、同種及び／又は異種の複数の通知モジュール２７を、通信装置１内の互いに異なる位置又は同じ位置に備えてもよい。そして、複数の通知モジュール２７のうち一部の通知モジュール２７のみに通知を行わせる（通知方法を変化させる）ことで、ユーザへの様々な通知を行うことができる。例えば、複数のバイブレータを備える場合、そのうちの一部のバイブレータのみを振動させることができる。また、ステレオスピーカとして２つのスピーカを備える場合、左右の音レベルを制御させることができる。また、複数ＬＥＤを備える場合、そのうちの一部のＬＥＤのみを光らせることができる。
【００３２】
後述の図４に示す通信装置１の各機能ブロックの機能は、図３に示すＣＰＵ２０、ＲＡＭ２１等のハードウェア上に所定のコンピュータソフトウェアを読み込ませることにより、ＣＰＵ２０の制御のもとで補助記憶装置２３、センサー２４、通信モジュール２５、入出力モジュール２６及び通知モジュール２７を動作させるとともに、ＲＡＭ２１におけるデータの読み出し及び書き込みを行うことで実現される。
【００３３】
図４は、通信装置１の機能ブロック図である。図４に示す通り、通信装置１は、電波強度処理部１０、センサー情報処理部１１、及び通知部１２（通知手段）を含んで構成される。そして、電波強度処理部１０は、測定部１００（測定手段）、電波強度履歴格納部１０１（電波強度格納手段）、変動判定部１０２、極値判定部１０３、及びピーク格納部１０４を含んで構成される。また、センサー情報処理部１１は、センサー情報履歴格納部１１０、及び移動方向判定部１１１（移動方向判定手段）を含んで構成される。なお、通信装置１は、ＮＦＣ経由でデータを送受信するＮＦＣ機能部をさらに含んでもよい。以下、図４に示す通信装置１の各機能ブロックについて説明する。
【００３４】
電波強度処理部１０は、ウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度を処理する。以下、電波強度処理部１０に含まれる各機能ブロックの説明にて詳細を説明する。
【００３５】
測定部１００は、ウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度を測定する。具体的には、予め通信モジュール２５にて測定された、ウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度を取得する。測定部１００は、測定した電波強度を、後述の変動判定部１０２、極値判定部１０３及び通知部１２に出力する。
【００３６】
測定部１００は、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを確立する前の状態において、ウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度を測定してもよい。ここで、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを確立する前の状態とは、通信装置１がウェアラブルモジュール２から受信する電波の電波強度が、ＮＦＣを確立するために必要な電波強度に達しておらず、通信装置１とウェアラブルモジュール２とのＮＦＣを確立できていない状態や、通信装置１がウェアラブルモジュール２から受信する電波の電波強度が、ＮＦＣを確立するために必要な電波強度に達しているものの、通信装置１とウェアラブルモジュール２とのＮＦＣを確立するための処理を行っている段階であり、ＮＦＣがまだ確立していない状態などを示す。
【００３７】
測定部１００は、任意のタイミング、又は所定の時間間隔で電波強度を測定してもよい。また、測定部１００は、測定した電波強度を、電波強度の履歴として、電波強度履歴格納部１０１に格納してもよい。図５は、測定部１００によって所定の時間間隔で取得された電波強度を、電波強度の履歴として、電波強度履歴格納部１０１に格納した際のテーブル例を示す図である。図５に示すテーブル例では、時刻ｔ１からｔ１４までの各時刻において計測された電波強度が履歴として格納されている。なお、電波強度の単位はレベルであり、数値が大きいほど電波が強いことを示す（例えば、最小値０、最大値１０）。
【００３８】
測定部１００は、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを確立している状態において、ウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度を測定し、当該測定された電波強度を、電波強度の履歴とは別に、ＮＦＣ可能電波強度として、電波強度履歴格納部１０１に格納してもよい。ここで、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを確立している状態とは、通信装置１がウェアラブルモジュール２から受信する電波の電波強度が、ＮＦＣを確立するために必要な電波強度に達しており、通信装置１とウェアラブルモジュール２とのＮＦＣを確立済みの状態を示す。通信装置１がウェアラブルモジュール２とＮＦＣを確立している状態において、通信装置１は、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを行うことが可能である。
【００３９】
変動判定部１０２は、測定部１００によって測定された電波強度の前回測定時からの変動を判定する。具体的には、変動判定部１０２は、電波強度履歴格納部１０１に格納された電波強度の履歴から取得した前回測定時の電波強度と、測定部１００によって今回測定された電波強度とを比較し、減少している（小さくなる方向）、同一、又は増加している（大きくなる方向）等の変動を判定する。例えば、変動判定部１０２は、今回測定された電波強度から前回測定時の電波強度を減算した値がマイナスであれば減少している、ゼロであれば同一、プラスであれば増加していると判定する。
【００４０】
変動判定部１０２は、さらに、測定部１００によって測定された電波強度に基づいて、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを行えるか否かを判定する。具体的には、通信装置１には予め、ウェアラブルモジュール２等の他の装置とＮＦＣが可能な電波強度が格納されており、変動判定部１０２は、測定部１００によって測定された電波強度が、当該格納された電波強度以上であればＮＦＣを行えると判定し、逆に、当該格納された電波強度未満であればＮＦＣを行えないと判定する。変動判定部１０２は、判定結果を後述の極値判定部１０３及び通知部１２に出力する。
【００４１】
極値判定部１０３は、測定部１００によって測定された電波強度が極値に達したことを判定する。極値とは、局所的な最大値又は最小値のことを示す。具体的には、極値判定部１０３は、変動判定部１０２によって入力された判定結果の履歴に基づいて、判定結果が変化した際に、極値に達したことを判定する。例えば、判定結果が減少から増加に変化した場合、極値判定部１０３は、極値（極小値）に達したことを判定し、逆に、判定結果が増加から減少に変化した場合、極値判定部１０３は、極値（極大値）に達したことを判定する。極値判定部１０３は、判定結果を後述の通知部１２に出力する。
【００４２】
なお、極値判定部１０３は、変動判定部１０２の変動結果に基づかず、電波強度履歴格納部１０１に格納された電波強度の履歴に基づいて、極値に達したことを判定してもよい。例えば、極値判定部１０３は、電波強度の履歴を時系列上に２次元でプロットし、その勾配から極値に達したことを判定する。
【００４３】
図５に示す電波強度の履歴のテーブル例に基づいて説明すると、極値判定部１０３は、時刻ｔ５の時点で、時刻ｔ１〜ｔ４まで電波強度が次第に増加していて、ｔ４〜ｔ５にて電波強度が減少していることを判定し、直前の時刻ｔ４において極値（極大値）に達したことを判定する。同様に、極値判定部１０３は、時刻ｔ８の時点で、直前の時刻ｔ６及びｔ７において極値（極小値）に達したことを判定し、時刻ｔ１１の時点で、直前の時刻ｔ１０において極値（極大値）に達したことを判定し、時刻ｔ１３の時点で、直前の時刻ｔ１２において極値（極小値）に達したことを判定する。
【００４４】
極値判定部１０３は、さらに、極大値に達した際の電波強度を、ピークとし、ピークをピーク格納部１０４に格納する。なお、ピークについて、同じウェアラブルモジュール２に対しても、通信装置１を持つユーザの手のブレや雑音などでピークレベル（ピークの大きさ）が異なる場合があり、そのため常に固定の値にならず、毎回ある一定の範囲でランダムな値になる場合もある。通信装置１には予めピーク判定用設定値が格納されており、極値判定部１０３は、極大値に達した際の電波強度がピーク判定用設定値以上である場合に、当該電波強度をピークとしてもよい。なお、極値判定部１０３は、通信装置１に格納されているピーク判定用設定値をユーザの指示等に基づいて変更してもよい。また、極値判定部１０３は、ピークをピーク格納部１０４に格納する際に、当該ピークと、ピーク格納部１０４にすでに格納されているピークである過去ピークとを比較し、当該ピークが過去ピークよりも大きければ過去ピークを当該ピークで上書きし、逆に当該ピークが過去ピーク以下であれば上書きしない。なお、ピーク格納部１０４に過去ピークが存在しない場合、極値判定部１０３は、比較処理を行うことなくピークをそのまま格納する。
【００４５】
センサー情報処理部１１は、センサー２４から入力されたセンサー情報を処理する。以下、センサー情報処理部１１に含まれる各機能ブロックの説明にて詳細を説明する。
【００４６】
センサー情報履歴格納部１１０は、センサー２４から入力されたセンサー情報を格納する。図６は、加速度センサーであるセンサー２４によって所定の時間間隔で取得された通信装置１のｘ軸、ｙ軸及びｚ軸方向の加速度を、加速度の履歴として、センサー情報履歴格納部１１０に格納した際のテーブル例を示す図である。図６に示すテーブル例では、時刻ｔ２０からｔ２７までの各時刻において計測されたｘ軸、ｙ軸及びｚ軸方向の加速度が履歴として格納されている。なお、加速度の単位は一般的なｍ／ｓ２である。
【００４７】
移動方向判定部１１１は、センサー２４によって取得されたセンサー情報に基づいて、通信装置１の移動の有無や、通信装置１を基点とした移動方向を判定する。より具体的には、移動方向判定部１１１は、センサー情報履歴格納部１１０に格納された加速度の履歴に基づいて、通信装置１の移動の有無や移動方向を判定する。例えば、移動方向判定部１１１は、図６に示す加速度の履歴に基づき、ｔ２０〜ｔ２１の間はｘ軸、ｙ軸及びｚ軸の加速度がゼロのため通信装置１は移動していない（静止している）と判定し、ｔ２２〜ｔ２６の間はｘ軸及びｚ軸の加速度がゼロのままでｙ軸のマイナスの加速度が発生しているため通信装置１はｙ軸マイナス方向に移動していると判定する。移動方向判定部１１１は、判定結果を後述の通知部１２に出力する。
【００４８】
通知部１２は、測定部１００によって測定された電波強度に応じたユーザへの通知を行う。具体的には、通知部１２は、測定部１００によって測定された電波強度に応じた度合いの通知を通知モジュール２７に行わせる。図７（ａ）及び図８（ａ）に示す具体例を用いて説明する。図７は、通知モジュール２７を含む通信装置１の構成を示す図であり、そのうち図７（ａ）は、１つの通知モジュール２７を備える通信装置１の構成を示す図である。図８は、図７（ａ）に示す通信装置１における通知例を示す図である。測定部１００は、時系列に沿って、図８（ａ）に示すテーブル例のうち「電波強度」行に示す電波強度（図５に示すテーブル例の「電波強度」行の履歴と同一）を取得するものとする。通知部１２は、各時刻において、通知モジュール２７に対し、当該時刻の電波強度に応じた強さ（バイブレータ強度）の振動（鳴動）を発生させる。ここで、バイブレータ強度の最小値は０、最大値は１０であり、値が大きいほど振動が大きくなる。
【００４９】
具体的には、通信装置１には電波強度とバイブレータ強度との対応情報が格納されており、通知部１２は、当該対応情報を参照することで、電波強度に対応するバイブレータ強度を取得し、取得したバイブレータ強度の振動を発生させる。また、通信装置１には電波強度からバイブレータ強度を算出するための数式情報が格納されており、通知部１２は、当該数式情報を参照することで、電波強度からバイブレータ強度を算出し、算出したバイブレータ強度の振動を発生させてもよい。また、通信装置１には電波強度の閾値が格納されており、通知部１２は、当該閾値を参照し、電波強度が当該閾値以下であれば、バイブレータを振動させなくてもよい（バイブレータ強度がゼロ）。
【００５０】
例えば、図８（ａ）を用いて、電波強度とバイブレータ強度との対応情報として、電波強度の値と同じ値のバイブレータ強度とが対応付いた対応情報、及び電波強度の閾値として３が通信装置１に格納されている場合の例について説明する。時刻ｔ３において、電波強度は７レベルのため、通知部１２は対応情報に従い、バイブレータ強度として７を発生させる。また、時刻ｔ４において、電波強度は９レベルのため、通知部１２は対応情報に従い、バイブレータ強度として９を発生させる。また、時刻ｔ２において、電波強度は２レベルのため、通知部１２は電波強度の閾値に従い、バイブレータを振動させない。以上のように通知部１２によって発生された各時刻のバイブレータ強度を、図８（ａ）に示すテーブル例のうち「バイブレータ強度」行に示す。
【００５１】
通知部１２は、さらに、測定部１００によって測定された電波強度の履歴に基づいて通知モジュール２７の通知方法を変化させてもよい。具体的には、通知部１２は、極値判定部１０３によって電波強度が極値に達したことが判定された（当該判定結果が入力された）場合に、バイブレータの回転方向を、電波強度が極値に達する前の回転方向と逆方向に変化させる。図８（ｂ）に示す具体例を用いて説明する。なお、図８（ｂ）に示すテーブル例のうち、「時刻」行、「電波強度」行及び「バイブレータ強度」行は上述の図８（ａ）と同一であり、重複する説明を省略する。図８（ｂ）に示すテーブル例のうち「バイブレータ回転方向」行が示す通り、通知部１２によって時刻ｔ３でバイブレータの振動が発生させられた際、バイブレータの回転方向は右方向とする。そして時刻ｔ５において、極値判定部１０３は時刻ｔ４において極値に達したと判定し、判定結果を入力した通知部１２は、時刻ｔ５において、バイブレータの回転方向を逆方向である左方向に変化させる。同様に、時刻ｔ１１や時刻ｔ１３においても、極値判定部１０３によって極値に達したとの判定結果が入力されるため、通知部１２は、バイブレータの回転方向を逆方向に変化させる。このように、バイブレータの回転方向を変化させることで、ユーザは、電波強度が極大値を通り超したことを容易に認識することができる。
【００５２】
通知部１２は、測定部１００によって測定された電波強度と移動方向判定部１１１によって判定された移動方向とに応じたユーザへの通知を行ってもよい。
【００５３】
具体的には、通知部１２は、複数の通知モジュール２７のうち移動方向判定部１１１によって判定された移動方向に基づく位置に備えられた通知モジュール２７に通知を行わせる。図７（ｂ）及び図９に示す具体例を用いて説明する。図７（ｂ）は、２つの通知モジュール２７（バイブレータ）である通知モジュール２７ａ及び通知モジュール２７ｂを備える通信装置１の構成を示す図である。図９は、図７（ｂ）に示す通信装置１における通知例を示す図である。測定部１００は、時系列に沿って、図９に示すテーブル例のうち「電波強度」行に示す電波強度（図５や図７に示す電波強度の履歴と同一）を取得するものとする。図９に示すテーブル例のうち「移動方向」行は、各時刻において移動方向判定部１１１によって判定された、通信装置１を基点とした移動方向である。説明を簡単にするため、移動方向を一次元上の左方向又は右方向に限定している。図７（ｂ）に示す通信装置１の構成において、通知モジュール２７ａが備えられている方が左方向、通知モジュール２７ｂが備えられている方が右方向とする。図９に示すテーブル例のうち「移動方向」行に示す通り、通信装置１は、時刻ｔ１〜ｔ７及びｔ１３〜１４では右方向に移動し、時刻ｔ８〜ｔ１２では左方向に移動していると移動方向判定部１１１によって判定されている。そして、通知部１２は、移動方向に対して電波強度が増加する場合、移動方向側の通知モジュール２７を振動させ、移動方向に対して電波強度が減少する場合、移動方向とは逆側の通知モジュール２７を振動させる。具体的には、時刻ｔ１〜ｔ４では通信装置１は右方向に移動しており、電波強度が増加しているため、通知部１２は、通信装置１の右方向に備えられた通知モジュール２７ｂのバイブレータの強度を、当該時刻の電波強度に応じた大きさとする。一方、時刻ｔ４〜ｔ５では通信装置１は右方向に移動しており、電波強度が減少しているため、通知部１２は、通信装置１の右方向とは反対の左方向に備えられた通知モジュール２７ａのバイブレータの強度を、当該時刻の電波強度に応じた大きさとする。以上のように通知部１２によって発生された各時刻の通知モジュール２７ａ及び通知モジュール２７ｂのバイブレータ強度を、図９に示すテーブル例のうちそれぞれ「バイブレータ強度（２７ａ）」及び「バイブレータ強度（２７ｂ）」行に示す。
【００５４】
図７（ｃ）は、４つの通知モジュール２７ａ（左側）、通知モジュール２７ｂ（右側）、通知モジュール２７ｃ（上側）及び通知モジュール２７ｄ（下側）を備える通信装置１の構成を示す図である。上述の例は移動方向が１次元（左右方向）の例であるが、図７（ｃ）に示す構成であれば、移動方向が２次元（左右・上下方向）の場合にも適用できる。
【００５５】
通知部１２は、移動方向判定部１１１によって判定された通信装置１の移動の有無にさらに基づいて、ユーザへの通知を行ってもよい。例えば、通知部１２は、移動方向判定部１１１から通信装置１が移動していない旨の判定結果を入力された場合に、上述の、測定部１００によって測定された電波強度に応じたユーザへの通知や、測定部１００によって測定された電波強度の履歴に基づいた通知モジュール２７の通知方法を変化を行い、移動方向判定部１１１から通信装置１が移動している旨の判定結果を入力された場合に、上述の移動方向判定部１１１によって判定された移動方向に基づく通知を行う。
【００５６】
通知部１２は、電波強度履歴格納部１０１に格納されたＮＦＣ可能電波強度にさらに応じたユーザへの通知を行ってもよい。具体的には、通知部１２は、測定部１００によって測定された電波強度が、電波強度履歴格納部１０１に格納されたＮＦＣ可能電波強度以上であると判定した場合に、通知モジュール２７の強度を一定（例えば最大値やゼロ（通知モジュールの通知を止める））にする。また、通知部１２は、測定部１００によって測定された電波強度が、電波強度履歴格納部１０１に格納されたＮＦＣ可能電波強度と同一の値に達した際の通知モジュール２７の強度を、通知モジュール２７の強度の最大値に設定してもよい。
【００５７】
続いて、図１０に示すフローチャート図を用いて、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを行う通信装置１により実行される通知方法の処理について説明する。
【００５８】
まず、測定部１００により、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを確立する前の状態において、当該ウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度が測定される（ステップＳ１、測定ステップ）。次に、通知部１２により、Ｓ１において測定された電波強度に応じたユーザへの通知が行われる（ステップＳ２、通知ステップ）。以上が、通信装置１により実行される通知方法の処理である。
【００５９】
次に、本実施形態のように構成された通信装置１の作用効果について説明する。
【００６０】
本実施形態の通信装置１によれば、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを確立する前の状態において、ウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度に応じたユーザへの通知が行われるため、ユーザは電波強度の変化を容易に認識することができる。それにより、例えば、ユーザは、電波強度が大きくなる通信装置上の通信ポイントを容易に認識することができ、位置合わせを容易に行うことができる。
【００６１】
また、本実施形態の通信装置１によれば、ユーザへの通知を行う通知モジュール２７をさらに備え、通知部１２は、測定部１００によって測定された電波強度に応じた度合いの通知を通知モジュール２７に行わせることが好ましい。かかる構成を採れば、通知モジュール２７により、測定された電波強度に応じた度合いの通知が行われるため、ユーザは電波強度の変化をより容易かつ確実に認識することができる。それにより、例えば、ユーザは、電波強度が大きくなる通信装置１上の通信ポイントをより容易かつ確実に認識することができ、位置合わせをより容易かつ確実に行うことができる。
【００６２】
また、本実施形態の通信装置１によれば、通知部１２は、さらに、測定部１００によって測定された電波強度の履歴に基づいて通知モジュール２７の通知方法を変化させることが好ましい。かかる構成を採れば、電波強度の履歴に基づく何かしらの変化等を、通知方法の変化を通じてユーザに認識させることができる。例えば、電波強度の履歴に基づいて電波強度が極大値に達したことをユーザに認識させることができ、ユーザは、電波強度が極大値に達した通信装置１上の通信ポイントを容易に認識することができ、位置合わせをより容易に行うことができる。
【００６３】
また、本実施形態の通信装置１によれば、通信装置１の加速度を取得する加速度センサーと、加速度センサーによって取得された加速度に基づいて通信装置１の移動方向を判定する移動方向判定部１１１と、をさらに備え、通知部１２は、測定部１００によって測定された電波強度と移動方向判定部１１１によって判定された移動方向とに応じたユーザへの通知を行うことが好ましい。かかる構成を採れば、ウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度に応じたユーザへの通知が行われるため、ユーザは電波強度の変化を容易に認識することができると共に、通信装置１の移動方向に応じたユーザへの通知が行われるため、例えば、ユーザは電波強度が大きくなる又は小さくなる方向を容易に認識することができる。それにより、例えば、ユーザは、電波強度が大きくなる通信装置１上の通信ポイントをより容易かつ確実に認識することができ、位置合わせをより容易かつ確実に行うことができる。
【００６４】
また、本実施形態の通信装置１によれば、ユーザへの通知を行う通知モジュール２７が通信装置１内の互いに異なる位置に複数備えられ、通知部１２は、複数の通知モジュール２７のうち移動方向判定部１１１によって判定された移動方向に基づく位置に備えられた通知モジュール２７に通知を行わせることが好ましい。かかる構成を採れば、複数の通知モジュールのうち通信装置１の移動方向に基づく位置に備えられた通知モジュール２７により通知が行われるため、例えば、どの方向に通信装置１を移動させれば良いかの示唆をユーザに与えることができる。それにより、例えば、ユーザは、電波強度が大きくなる通信装置１上の通信ポイントをより容易かつ確実に認識することができ、位置合わせをより容易かつ確実に行うことができる。
【００６５】
また、本実施形態の通信装置１によれば、測定部１００は、さらに、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを確立している状態において、ウェアラブルモジュール２から受信された電波の電波強度を測定し、当該測定された電波強度をＮＦＣ可能電波強度として電波強度履歴格納部１０１に格納し、通知部１２は、電波強度履歴格納部１０１に格納されたＮＦＣ可能電波強度にさらに応じたユーザへの通知を行うことが好ましい。かかる構成を採れば、ウェアラブルモジュール２とＮＦＣを確立していた際の電波強度（ＮＦＣ可能電波強度）に応じた通知が行われるため、例えば、ＮＦＣを行うことが可能な電波強度に達したことをユーザに確実に通知することができたり、ＮＦＣを行うことが可能な電波強度により確実に到達できるような示唆をユーザに与えることができたりする。それにより、例えば、ユーザは、ウェアラブルモジュール２と通信可能なタイミングをより容易かつ確実に認識することができ、位置合わせをより容易かつ確実に行うことができる。なお、上述した通り、ウェアラブルモジュール２は装着方法等により通信可能な受信感度が変化するため、例えば、ＮＦＣ可能電波強度を毎回利用することで、予め設定された電波強度にさらに応じたユーザへの通知を行うよりも、ユーザはより確実に通信可能なタイミングを認識することができる。
【００６６】
より具体的には、本実施形態の通信装置１によれば、通知部１２は、測定部１００によって測定された電波強度が、電波強度履歴格納部１０１に格納されたＮＦＣ可能電波強度以上であると判定した場合に、通知モジュール２７の強度を一定（例えば最大値）にする。これにより、ユーザは、通知モジュール２７の強度が一定になったことに容易かつ確実に気付く、すなわち、ＮＦＣを行うことが可能な電波強度に達したことに容易かつ確実に気づくことができる。
【００６７】
また、通知部１２は、測定部１００によって測定された電波強度が、電波強度履歴格納部１０１に格納されたＮＦＣ可能電波強度と同一の値に達した際の通知モジュール２７の強度を、通知モジュール２７の強度の最大値に設定してもよい。例えば、上述の、電波強度とバイブレータ強度との対応情報について、ＮＦＣ可能電波強度と同一の値の電波強度についてはバイブレータ強度を最大値に設定し、それ以外のバイブレータ強度については、電波強度に応じた値であり、かつ、ＮＦＣ可能電波強度と同一の値の電波強度に対して設定されたバイブレータ強度（最大値）に応じた値に設定する。例えば、電波強度をｘ軸、バイブレータ強度をｙ軸としてグラフで表した場合、まず、電波強度がゼロの場合はバイブレータ強度をゼロに設定し、ＮＦＣ可能電波強度と同一の値の電波強度についてはバイブレータ強度を最大値に設定し、残りの電波強度に対するバイブレータ強度の値は、設定した左記２点を結ぶ直線の傾きに沿った値、つまりバイブレータ強度の値を、電波強度の大きさに比例した値に設定する。以上のような構成によれば、通知モジュール２７の強度の最大値に達するまでの振動強度の上がり具合（勾配）が大きくなり、ユーザはより容易かつ確実に受信電波強度を大きくすることができる。
【符号の説明】
【００６８】
１…通信装置、２…ウェアラブルモジュール、３…通信システム、１０…電波強度処理部、１１…センサー情報処理部、１２…通知部、２０…ＣＰＵ、２１…ＲＡＭ、２２…ＲＯＭ、２３…補助記憶装置、２４…センサー、２５…通信モジュール、２６…入出力モジュール、２７…通知モジュール、１００…測定部、１０１…電波強度履歴格納部、１０２…変動判定部、１０３…極値判定部、１０４…ピーク格納部、１１０…センサー情報履歴格納部、１１１…移動方向判定部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2015233203.tif 000009
【図８】
2015233203.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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