(57)【要約】【課題】ヒータユニットの加熱部の位置を基準として、油槽に適正量の調理油を収容し得るようにする。【解決手段】フライヤ１０は、調理油ＣＯを収容する油槽１４と、油槽１４に収容した調理油１４に浸漬した横部分５８で該調理油ＣＯを加熱するヒータユニット１６とを備える。ヒータユニット１６は、横部分５８より上方位置に、油槽１４に収容した調理油ＣＯの適正量を表示する油量表示マークＧを備えている。油量表示マークＧは、横部分５８に連設されて該横部分５８から上方へ向けて延在する縦部分５６に対して着脱可能に装着される第１取付架台７６に設けられる。第１取付架台７６は、温度制御手段における油温検知手段７４を保持する。【選択図】図６
2015083078.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理油(CO)を収容する油槽(14)と、前記油槽(14)に収容した調理油(CO)に浸漬した加熱部(58)で該調理油(CO)を加熱するヒータユニット(16)とを備えたフライヤにおいて、
前記ヒータユニット(16)は、前記加熱部(58)より上方位置に、前記油槽(14)に収容した前記調理油(CO)の適正量を表示する油量表示手段(G)を備えている
ことを特徴とするフライヤ。
【請求項２】
前記ヒータユニット(16)は、前記加熱部(58)に連設されて該加熱部(58)から上方へ向けて延在する連設部(56)を備え、
前記油量表示手段(G)は、前記連設部(56)に対して着脱可能に装着される取付手段(76)に形成されている請求項１記載のフライヤ。
【請求項３】
前記取付手段(76)は、前記油槽(14)に収容した前記調理油(CO)に浸漬して該調理油(CO)の温度を検知する油温検知手段(74)が取付けられる保持部(78a)を備えた請求項２記載のフライヤ。
【請求項４】
前記取付手段(76)は、前記油槽(14)における正面側に臨む内壁面に沿って延在する連設部(56)を前後に挟んで取付けられる一対の第１部材(78)および第２部材(80)で構成され、
前記油温検知手段(74)は、前記連設部(56)の前側に位置する第２部材(80)に形成されている請求項２または３記載のフライヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、揚げ物の調理に用いられるフライヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
飲食店やコンビニエンスストアなどの店舗において用いられる業務用のフライヤとして、予め設定されたプログラムに基づいて自動調理可能なものが提案されている(例えば、特許文献１参照)。このようなフライヤは、該フライヤの筐体に着脱可能にセットされ、所定量の調理油が収容される油槽と、加熱部を油槽内に収容した調理油に浸漬して該調理油を所定温度に加熱するヒータユニットと、調理食材が収容されたバスケットを保持するリフトを昇降させる昇降機構とを備えている。昇降機構は、フライヤの調理開始の操作が行われると、バスケット内に収容された調理食材が油槽の調理油に浸漬されるようにリフトを下降し、決められた調理時間が経過した後に、リフトを自動的に上昇してバスケットを調理油から引き上げるように作動制御される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−２５０７０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のフライヤは、油槽に収容する調理油の適正量を表示する油量表示マークを、油槽の内壁面に刻印したものがある。また、特許文献１のフライヤは、本体に設置された油量センサが油槽の内壁面に位置するように設けられている。ここで、フライヤは、各構成部材の組付け誤差や、長期使用に伴う構成部材の経年変化や、ヒータユニットが筐体に対して姿勢変位する(加熱部が調理油に浸漬して該調理油を加熱する通常位置および加熱部が油槽から退避した起立位置に回転変位する)よう構成されていること等により、筐体にセットした油槽とヒータユニットの加熱部との上下方向での相対位置に多少のバラツキが生じることがある。このため、油槽に設けられた油量表示マークや油量センサに合わせた量の調理油を油槽に貯留したとしても、調理油に浸漬した加熱部の上面と該調理油の油面との上下間隔が一定にならない。例えば、加熱部の上面と該調理油の油面との上下間隔が規定より狭い(油槽に対して加熱部の停止位置が規定より高い)場合には、バスケットに入れた調理食材が調理油に適切に浸漬されず、該調理食材の良好な調理がなされなくなるおそれがある。
【０００５】
そこで本発明は、従来の技術に係るフライヤに内在する前記問題に鑑み、これらを好適に解決するべく提案されたものであって、ヒータユニットの加熱部の位置を基準として、油槽に適正量の調理油を収容し得るようにしたフライヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、
調理油を収容する油槽と、前記油槽に収容した調理油に浸漬した加熱部で該調理油を加熱するヒータユニットとを備えたフライヤにおいて、
前記ヒータユニットは、前記加熱部より上方位置に、前記油槽に収容した前記調理油の適正量を表示する油量表示手段を備えていることを要旨とする。
請求項１に係る発明によれば、油槽に収容する調理油の適正量を示す油量表示手段をヒータユニットに設けたことにより、油槽とヒータユニットの加熱部との相対位置が一定にならない場合であっても、油量表示手段に調理油の油面を合わせることで、該加熱部の位置を基準として適正量の調理油を油槽に貯留することができる。
【０００７】
請求項２に記載の発明では、
前記ヒータユニットは、前記加熱部に連設されて該加熱部から上方へ向けて延在する連設部を備え、
前記油量表示手段は、前記連設部に対して着脱可能に装着される取付手段に形成されていることを要旨とする。
請求項２に係る発明によれば、油量表示手段が、ヒータユニットの連設部に着脱可能に装着される取付手段に形成されているので、取付手段を連設部から取外して掃除や交換およびその他のメンテナンスを行うことができ、ヒータユニットを筐体から取外す作業を行うことなく油量表示手段の掃除が可能である。また、連設部に対する取付手段の装着位置を変更することで、加熱部に対する油量表示手段の位置調整が可能である。
【０００８】
請求項３に記載の発明では、
前記取付手段は、前記油槽に収容した前記調理油に浸漬して該調理油の温度を検知する油温検知手段が取付けられる保持部を備えたことを要旨とする。
請求項３に係る発明によれば、取付手段は、油量表示手段を形成する部材および油温検知手段の取付ける部材を兼用するので、部材の兼用により部品点数の増加を招かない。
【０００９】
請求項４に記載の発明では、
前記取付手段は、前記油槽における正面側に臨む内壁面に沿って延在する連設部を前後に挟んで取付けられる一対の第１部材および第２部材で構成され、
前記油温検知手段は、前記連設部の前側に位置する第２部材に形成されていることを要旨とする。
請求項４に係る発明によれば、油槽の正面側から第２部材に形成された油量表示手段が見え易くなり、油槽に貯留された調理油が適正量か否かを確認し易くなる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係るフライヤによれば、ヒータユニットに油量表示手段を設けたので、ヒータユニットの加熱部の位置を基準として、油槽に適正量の調理油を収容することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施例のフライヤを、バスケットを外すと共にリフトを上昇させ、かつヒータユニットを通常位置にした状態で右前上方から見た斜視図である。
【図２】実施例のフライヤを、リフトを上昇させると共に枠部材およびバスケットを取外し、かつヒータユニットを通常位置とした状態で示す左側面図である。
【図３】実施例のフライヤの底面図である。
【図４】実施例のフライヤを、リフトを上昇させると共に枠部材およびバスケットを取外し、かつヒータユニットを起立位置とした状態で示す左側面図である。
【図５】図１のＸ１−Ｘ１線で破断した断面図であって、バスケットを掛止したリフトが上昇した状態を示している。
【図６】図２のＸ２−Ｘ２線で破断した断面図であって、リフトが上昇した状態を示している。
【図７】(ａ)は、通常位置におけるヒータユニットの正面図であり、(ｂ)は、通常位置におけるヒータユニットを蓋部を外した状態で示す背面図である。
【図８】(ａ)は、油量表示マークが設けられると共に油温検知手段を保持した第１取付架台をヒータの連設部に取付けた状態で示す正面図であり、(ｂ)は、第１取付架台を、ヒータの連設部に取付けた状態で示す背面図である。
【図９】図８(ａ)のＸ３−Ｘ３線断面図である。
【図１０】図５のＸ４−Ｘ４線位置で破断した第２取付架台の断面図である。
【図１１】(ａ)は、リフトを下降位置とした昇降機構を示す背面図あり、(ｂ)は、リフトを上昇位置とした昇降機構を示す背面図である。
【図１２】ガイド部材が配設された設置部の左側面図である。
【図１３】図１２のＸ５−Ｘ５線断面図である。
【図１４】実施例のフライヤの分解斜視図である。
【図１５】実施例のフライヤを構成するヒータユニットの分解斜視図である。
【図１６】実施例のフライヤを構成する昇降機構およびリフトの分解斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
次に、本発明に係るフライヤにつき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照しながら以下説明する。なお、実施例におけるフライヤ１０の前側は、操作部２６が配設された側を指し、左右方向は、フライヤ１０を前側から見た状態で指称する。
【実施例】
【００１３】
図１〜図６に示すように、実施例に係るフライヤ１０は、上方に開口する油槽１４を有する筐体１２と、この筐体１２に配設され、油槽１４に入れた調理油ＣＯをヒータ１８によって加熱するヒータユニット１６とを備えている。また、フライヤ１０は、調理食材を入れる金属製の網かご状のバスケットＢ(図５参照)を保持するリフト２２を、バスケットＢを油槽１４の内側に配置する下降位置(図１１(ａ)参照)と該バスケットＢを油槽１４の上側(外側)に持ち上げる上昇位置(図５および図１１(ｂ)参照)との間で昇降移動する昇降機構２０を備えている。筐体１２の手前側には、フライヤ１０の各種設定や操作を行う操作部２６や、該フライヤ１０の構成機器の制御を担うマイクロコンピュータなどからなる制御部や制御機器等を有する電装箱２４が配設されている。そして、フライヤ１０は、上昇位置でバスケットＢに入れた調理食材を、昇降機構２０でリフト２２を下降位置に下降することで油槽１４の調理油ＣＯに投入し、設定された調理時間経過後に昇降機構２０でリフト２２を上昇位置に上昇することで調理食材を引き上げる一連の自動調理動作を、操作部２６の操作に応じて制御部に制御されたもとで行い得るよう構成される。
【００１４】
筐体１２は、図１〜図６および図１４に示すように、前後に長い矩形状に形成されて底面をなす底板２８と、底板２８の左端部および右端部に夫々固定されて側面をなす側板３０,３０と、底板２８の後端部に固定されて後面をなす後板３２と、側板３０,３０および後板３２の上端部に夫々固定されて上面をなす天板３４とを備え、前側の開口が電装箱２４で塞がれている。筐体１２内は、左右方向に延在する仕切板３６が配設されて、該仕切板３６の前側には油槽１４が収容される第１収容空間１２ａが画成され、該仕切板３６の後側には昇降機構２０が配設される第２収容空間１２ｂが画成されている。底板２８の下面四隅には円形のスペーサ３８が取付けられ(図３参照)、筐体１２は各スペーサ３８の厚み分だけ設置台の上面から上方へ離間して配置され、底板２８と設置台の上面との間に、空気の流通が可能な隙間が画成されるようになっている。
【００１５】
底板２８には、図３および図１４に示すように、その第１収容空間１２ａに対応する領域に、左右に長いスリット状をなす底部通孔２９が、前後方向および左右方向に所要間隔で複数個(実施例では７０個)形成され、第１収容空間１２ａは、各底部通孔２９を介して筐体１２の外部と連通している。また、左右の各側板３０,３０には、その上端部に沿う上部分に、前後に長いスリット状をなす側部通孔３１が、前後方向および上下方向に所要間隔で複数個(実施例では１４個)形成され、第１収容空間１２ａおよび第２収容空間１２ｂは、該収容空間に開口する各側部通孔３１を介して筐体１２の外部と連通している。更に、後板３２には、その上端部に沿う上部分に、左右に長いスリット状をなす後部通孔３３が、左右方向および上下方向に所要間隔で複数個(実施例では１０個)形成され、第２収容空間１２ｂ内に配設される設置部９４(後述)の後側空間が、各後部通孔３３を介して筐体１２の外部と連通している。
【００１６】
天板３４は、図１、図５、図６および図１４に示すように、第１収容空間１２ａを画成する領域に設置開口３５が形成されると共に、第２収容空間１２ｂを画成する領域の上面に、ヒータユニット１６が設置されるようになっている。設置開口３５は、油槽１４の本体部１４ａが上下に挿通可能で、かつ該油槽１４のフランジ部１４ｂが挿通不能な略矩形状に形成されている(図１４参照)。天板３４の後縁部近傍には、リフト２２の支柱１０６,１０６が挿通する開口３４ａ,３４ａが形成されている(図１４参照)。そして、天板３４は、図５に示すように、電装箱２４の上面から上方へ離間して位置すると共に、該電装箱２４の上部前縁より前方へ延出している。これにより、天板３４と電装箱２４の上部との間には、第１収容空間１２ａと筐体１２の前部外側とを連通する空気流通空間３９が画成されている。
【００１７】
仕切板３６は、図６および図１４に示すように、その左下隅部に、左端から下端に向けて右下がりとなる左切欠き部３６ａが形成されると共に、該仕切板３６の右下隅部に、右端から下端に向けて左下がりとなる右切欠き部３６ｂが形成されている。左切欠き部３６ａには、後述する左区画板４０の後縁部が整合すると共に、右切欠き部３６ｂには、後述する右区画板４２の後縁部が整合するようになっている。
【００１８】
図５、図６および図１４に示すように、底板２８の左部および右部には、前後方向に延在する区画板４０,４２が、左右対称の関係で配設されている。左区画板４０は、底板２８の上面から左側板３０の右面側に向けて左上がりに傾斜する傾斜部４０ａを備え、右区画板４２は、底板２８の上面から右側板３０の右面側に向けて左上がりに傾斜する傾斜部４２ａを備えている。そして、左区画板４０および右区画板４２は、夫々の前端部が電装箱２４の後面に当接すると共に、夫々の後縁部が仕切板３６の左切欠き部３６ａおよび右切欠き部３６ｂに夫々整合した状態で配設される。これにより、筐体１２内の左下部に、底板２８、左側板３０および左区画板４０により囲まれた第３収容空間１２ｃが画成されると共に、該筐体１２内の右下部に、底板２８、右側板３０および右区画板４２により囲まれた第４収容空間１２ｄが画成される。そして、第３収容空間１２ｃおよび第４収容空間１２ｄは、第１収容空間１２ａと隔離されて電装箱２４内および第２収容空間１２ｂに連通するよう画成され(図６参照)、これら第３収容空間１２ｃおよび第４収容空間１２ｄには、電装箱２４内に配設された制御部や制御機器と昇降機構２０の電気部品とを接続する配線(図示せず)や、該制御部や制御機器とヒータユニット１６の電気部品とを接続する配線(図示せず)が配設されている。
【００１９】
油槽１４は、図１、図５、図６および図１４に示すように、略正方形状をなして上方へ開口し、所定量の調理油ＣＯを貯留可能な本体部１４ａと、該本体部１４ａの上縁部から側外方へ湾曲し、該本体部１４ａから側外方へ延出したフランジ部１４ｂとを備えている。本体部１４ａは、平面視において設置開口３５の開口形状と相似をなす略矩形状に形成されている。従って、油槽１４は、本体部１４ａが設置開口３５を介して第１収容空間１２ａ内へ収容されると共に、フランジ部１４ｂが設置開口３５の開口縁に係止されることで、筐体１２に位置決めされた状態で保持される。そして、図５および図６に示すように、筐体１２に位置決め保持された油槽１４の本体部１４ａと、該筐体１２の左右の側板３０,３０、電装箱２４、仕切板３６、左右の区画板４０,４２および底板２８との間には隙間Ｓが形成され、油槽１４は天板３４のみに接触している。なお、本体部１４ａの左壁および右部の内側上部に取っ手１５が設けられ、油槽１４は取っ手１５を把持して筐体１２に対する脱着が可能となっている。
【００２０】
ヒータユニット１６は、図１、図５〜図７、図１４および図１５に示すように、筐体１２の奥側において天板３４の上面に回転可能に配設された箱状のユニット基部４４と、このユニット基部４４から延出するヒータ１８とを備えている。そして、ヒータユニット１６は、ヒータ１８を油槽１４の内側に配置した通常位置(図１、図５、図６参照)と、ヒータ１８を油槽１４の上方へ起立させた起立位置(図４参照)との間で回転変位可能に構成される。
【００２１】
ユニット基部４４は、図１、図７および図１５に示すように、底面をなす底板部４４ａと、底板部４４ａの前縁から立ち上がって前面をなす前板部４４ｂと、底板部４４ａの左縁から立ち上がって左面をなす左側板部４４ｃと、底板部４４ａの右縁から立ち上がって右面をなす右側板部４４ｄとからなる。前板部４４ｂは、ヒータ１８を支持する支持部材４６が配設され、左側板部４４ｃには、天板３４に固定された左支持ブラケット６８に回転可能に支持される第１支持軸６９が挿通する左支持孔４７が形成されていると共に、右側板部４４ｄには、天板３４に固定された右支持ブラケット７０に回転可能に支持される第２支持軸７１が挿通する右支持孔４８が形成されている(図１５参照)。なお、第１支持軸６９および第２支持軸７１は、ユニット基部４４に固定されている。ユニット基部４４には、後述する油温検知部(油温検知手段)７４等の故障でヒータ１８が過度に昇温したときに該ヒータ１８への通電を遮断するサーモスタット等の過熱遮断手段５０や、ヒータ１８の電圧を検知して、過熱遮断手段５０が作動した場合に制御部へエラーコードを出すリレー５２等が収納されている(図５、図７(ｂ)、図１５参照)。また、ユニット基部４４の前側には、油槽１４内に貯留された調理油の油温を検知する油温検知部７４が、前下方へ延出した状態に配設されている。そして、ユニット基部４４は、該ユニット基部４４の上面および後面をなす蓋部５４がビス等によって着脱可能に取付けられ、蓋部５４を取外すことで、過熱遮断手段５０やリレー５２等の収納機器をメンテナンス可能になっている。
【００２２】
ヒータ１８は、例えば、金属パイプの内側にスパイラル発熱体(図示せず)を熱伝導の良い高絶縁粉末で充填した電気ヒーターであり、屈曲成形して構成されたものである。すなわちヒータ１８は、図７、図８および図１５に示すように、ヒータユニット１６の通常位置において、ユニット基部４４の前面から油槽１４の後壁に沿って上下に延在する連設部５６,５６と、この連設部５６の下部に繋がって油槽１４の底部に沿って前後方向に直線部が延在するように蛇行する加熱部５８とを備え、油槽１４に収容した調理油ＣＯに加熱部５８および連設部５６の下部を浸漬して該調理油ＣＯを直接加熱するようになっている。そして、各縦部５６,５６における金属パイプの上端部を、ユニット基部４４に配設された支持部材４６に挿通して連結することで、ヒータ１８が該ユニット基部４４に固定される。なお、ヒータ１８の配線は、ユニット基部４４内へ引き込まれて過熱遮断手段５０に連結されている。連設部５６は、ヒータユニット１６の通常位置において、上下に直線状に延在する直線部５６ａと、該直線部５６ａの上部から後方へ湾曲した上湾曲部５６ｂと、該直線部５６ａの下部から側方へ湾曲した下湾曲部５６ｃとで構成されている(図７、図１５参照)。また、加熱部５８は、ヒータユニット１６の通常位置において、連設部５６の湾曲部５６ｃに連設されて左右へ延在する第１直線部５８ａと、前後に延在する複数(実施例では１０個)の第２直線部５８ｂと、隣接する第２直線部５８ｂを連設する湾曲部５８ｃとを備え、各第２直線部５８ｂは、左右方向へ所要間隔毎に位置している(図７、図１５参照)。そして加熱部５８は、ヒータユニット１６の通常位置において、油槽１４の底部上方に位置して、油槽１４内の調理油ＣＯを広い範囲で加熱し得る(図５、図６参照)。
【００２３】
図１および図１４に示すように、ユニット基部４４の右側板部４４ｄに操作レバー６０が配設され、調理作業者が該操作レバー６０を後上方へ回転させることで、ヒータユニット１６が通常位置から起立位置へ回転変位するようになっている。操作レバー６０は、ヒータユニット１６の通常位置では前後方向に延在し(図１、図２参照)、ユニット基部４４の起立位置では上下方向に延在するようになっている(図４参照)。
【００２４】
ユニット基部４４には、図１、図２および図１５に示すように、ヒータユニット１６を起立位置に保持するロック手段６２が配設されている。このロック手段６２は、ユニット基部４４の左側板部４４ｃおよび右側板部４４ｄに回動可能に配設されたロックレバー６３と、左支持ブラケット６８および右支持ブラケット７０に設けられた係止部６４,６４と、ロックレバー６３に配設されたロック解除レバー６５とを備えている。ロック手段６２は、ヒータユニット１６を起立位置から通常位置側へ僅かに戻すと、ロックレバー６３が各係止部６４,６４に自動的に嵌合して該ヒータユニット１６を起立位置に保持する(図４参照)。また、ロック手段６２は、ロック解除レバー６５を前方へ押した状態で、ヒータユニット１６を起立位置から通常位置側へ戻すと、ロックレバー６３が各係止部６４,６４に嵌合せず、該ヒータユニット１６の通常位置への回転変位を許容する。
【００２５】
図１４に示すように、左支持ブラケット６８の左側面には、第１支持軸６９が嵌合したロータリダンパ７２が配設されている。このロータリダンパ７２は、第１支持軸６９に対して周方向への相対回転が不能に該第１支持軸６９に連結されており、ヒータユニット１６の通常位置および起立位置の間の回転変位に同期して回転する。そして、ロータリダンパ７２は、ヒータユニット１６が通常位置から起立位置へ回転変位する際には抵抗とならず、該ヒータユニット１６が起立位置から通常位置へ変位する際に抵抗となってダンパー機能を発揮して、該ヒータユニット１６が起立位置から通常位置に向けてゆっくりした速度で回転させる。
【００２６】
ヒータユニット１６は、図１、図６〜図９に示すように、該ヒータユニット１６の通常位置において、油槽１４における正面側に臨む後壁面に沿って延在する連設部５６に、油温検知部７４が、該ヒータユニット１６を構成する第１取付架台７６によって取付けられている。油温検知部７４は、油槽１４の内側に下方へ延在して、下端部が調理油に浸漬するように配設されている。油温検知部７４の配線は、ユニット基部４４内へ引き込まれて制御部と電気的に接続され、該油温検知部７４の信号は前述した制御部に入力される。これにより制御部は、油温検知部７４の油温検知に基づいて、油槽１４内の調理油の油温を設定温度に維持するよう、ヒータ１８への通電を制御している。
【００２７】
第１取付架台７６は、図７〜図９に示すように、ヒータ１８における左側の連設部５６における直線部５６ａに着脱可能に装着されるもので、該連設部５６の後側に位置する第１取付部材７８と、該連設部５６の前側に位置して、第１取付部材７８に対して該連設部５６を挟んで取付けられる第２取付部材８０とを備えている。そして、第１取付部材７８と第２取付部材８０とは、両取付部材７８,８０の各々の右端部を係止すると共に、固定ネジ８２およびナット８３で締結することでヒータ１８の左の連設部５６に装着される。第１取付部材７８および第２取付部材８０は、耐熱性を有する所要厚のステンレス鋼板を、例えばブレーキ加工により成形したものである。
【００２８】
第１取付部材７８は、図７〜図９および図１５に示すように、縦長の矩形状に形成され、上端左部および下端左部に、前方へ延出した保持片７８ａ,７８ａが設けられている。各保持片７８ａ,７８ａには、棒状の油温検知部７４が上下に挿通可能な挿通孔が、上下方向で整列する関係で形成されている。従って、油温検知部７４は、各保持片７８ａ,７８ａの挿通孔に挿通した状態で第１取付部材７８に保持される。そして、第１取付部材７８は、油温検知部７４が各保持片７８ａ,７８ａに挿通した状態で、該連設部５６に対して上下方向への移動が可能となっている。また、第１取付部材７８には、前述した固定ネジ８２が挿通するネジ挿通孔７８ｂが、上下に離間して複数(実施例では２つ)形成されている(図１５参照)。
【００２９】
第２取付部材８０は、図７〜図９および図１５に示すように、ヒータ１８の連設部５６が収容される平面略コ字形の収容部８０ａと、収容部８０ａの左壁後端から左方へ延出した締結部８０ｂと、収容部８０ａの右壁後端から左方へ延出した係止部８０ｃとを備えている。収容部８０ａの収容空間は、左右幅がヒータ１８の連設部５６の左右幅と同一とされ、前後幅は、左壁側が連設部５６の前後幅より僅かに小さく、右壁側が該連設部５６の前後幅より僅かに大きく設定されている(図９参照)。締結部８０ｂには、第１取付部材７８に形成された各ネジ挿通孔７８ｂ,７８ｂと前後に整合するネジ挿通孔８０ｄ,８０ｄが形成されている。また、係止部６４は、第１取付部材７８の右縁後面に対して後方から当接して、該第１取付部材７８と前後方向で係止されるようになっており、該第１取付部材７８が後方へ移動するのを規制する。
【００３０】
前述した第１取付架台７６は、図８および図９に示すように、ヒータ１８の連設部５６を収容部８０ａに収容した状態で第２取付部材８０を該連設部５６の前側に位置させると共に、第１取付部材７８の右縁を連設部５６と係止部６４との間に差込んだ状態で該第１取付部材７８を該連設部５６の後側に位置させ、互いに整合した各ネジ挿通孔７８ｂ,８０ｄに前側から挿通した固定ネジ８２にナット８３を螺合させることで、第１取付部材７８と第２取付部材８０とが締結される。この際に、第１取付部材７８の収容部８０ａを画成する前壁８１と第２取付部材８０とがヒータ１８の連設部５６を前後から締め付けて挟持すると共に、該収容部８０ａの左壁および右壁が該連設部５６に接触することで、第１取付架台７６は連設部５６に対してがたつくことなく適切に固定される。また、前述したように、第１取付部材７８の各保持片７８ａ,７８ａが油温検知部７４に対して上下移動し得るので、第１取付架台７６は、該感温部７４ａを保持した状態で連設部５６に対する装着位置を上下に調整可能となっている。
【００３１】
実施例では、ヒータ１８における左の連設部５６に対する第１取付架台７６を取付け位置を、次のように規定している。すなわち、ヒータ１８には、左の連設部５６における直線部５６ａの下縁(該直線部５６ａと下湾曲部５６ｃとの境界)に、ヒータ１８の加熱部５８より上方位置となる位置決めラインＬが表示されている(図７(ａ)、図８(ａ))。そして、第２取付部材８０における前壁８１の下端８１ａが位置決めラインＬに一致する位置が、連設部５６に対する第１取付架台７６の規定取付位置として設定されている(図７(ａ)、図８(ａ))。すなわち、第１取付架台７６は、ヒータ１８の加熱部５８の上面より上方位置において、連設部５６の直線部５６ａに配設される。
【００３２】
実施例では、図１、図６、図７(ａ)および図８(ａ)に示すように、ヒータユニット１６を構成して、ヒータ１８の加熱部５８の上面より上方位置に配設される第１取付架台７６に、油槽１４に収容される調理油ＣＯの適正量を表示する油量表示マーク(油量表示手段)Ｇが設けられている。すなわち、実施例では、ヒータ１８の加熱部５８の高さ位置を基準として、油量表示マークＧが設けられている。油量表示マークＧは、図８(ａ)に示すように、ヒータ１８の加熱部５８の上面より上方へ間隔Ｈ１で離間した位置に形成された横長の下限マークＧ１と、ヒータ１８の加熱部５８の上面より上方へ間隔Ｈ２で離間した位置に形成された横長の上限マークＧ２とを備えている。そして、ヒータユニット１６が通常位置において、油槽１４に収容された調理油ＣＯの油面が下限マークＧ１に一致する場合が該調理油ＣＯの最低適正量を示し、油槽１４に収容された調理油ＣＯの油面が上限マークＧ２に一致する場合が該調理油ＣＯの最高適正量を示している。すなわち、下限マークＧ１と上限マークＧ２との間が、調理油ＣＯの適正量の範囲を示す。
【００３３】
ここで、ヒータ１８の加熱部５８の上面と下限マークＧ１との間隔Ｈ１は、調理食材を入れたバスケットＢを油槽１４内の調理油ＣＯに浸漬した際に、該調理食材が該調理油ＣＯ内に適切に浸漬されて加熱調理が良好に行われ得る間隔である。ヒータ１８の加熱部５８の上面と上限マークＧ２との間隔Ｈ２は、調理食材を入れたバスケットＢを油槽１４内の調理油ＣＯに浸漬した際に、調理油ＣＯの油面が上昇して調理油が油槽１４の外方へはねるのを防止し得る間隔である。
【００３４】
油量表示マークＧは、図８(ａ)に示すように、矢印↓の形態をなした下限表示マークＧ３と、矢印↑の形態をなした上限表示マークＧ４とを備えている。下限表示マークＧ３は、下限マークＧ１と上限マークＧ２との間において、該下限マークＧ１を指し示すように形成されており、該下限マークＧ１の表示位置を強調する効果を有している。また、上限表示マークＧ４は、下限マークＧ１と上限マークＧ２との間において、該上限マークＧ２を指し示すように形成されており、該上限マークＧ２の表示位置を強調する効果を有している。すなわち、下限表示マークＧ３と上限表示マークＧ４とにより、下限マークＧ１と上限マークＧ２との間が、調理油ＣＯの適正量範囲であることを容易に認識されるようになっている。
【００３５】
前述した下限マークＧ１、上限マークＧ２、下限表示マークＧ３および上限表示マークＧ４は、第２取付部材８０の前壁８１に形成した貫通孔により構成されている。下限マークＧ１および上限マークＧ２の各々は、横長のスリット状に開口した単一の孔であり、下限表示マークＧ３および上限表示マークＧ４は、矢印状に配列した複数(実施例では９個)の小径(例えば１ｍｍ程度)の貫通孔から構成されている。各貫通孔は、例えばタレットパンチプレス機により打ち抜き加工することで形成されたものである。ここで、タレットパンチプレス機は、丸形や角形などの汎用金型により、第２取付部材８０を水平に移動させながら前壁８１を打ち抜くことで各貫通孔を形成するものであり、油量表示マークを油槽１４の内壁面に刻印機により刻印する場合に比べて加工コストが抑えられる。
【００３６】
ヒータ１８の連設部５６に装着された第１取付架台７６における第２取付部材８０の前壁８１は、図１および図６に示すように、ヒータユニット１６の通常位置においてヒータ１８の連設部５６の前側に位置して、当該フライヤ１０を操作する調理作業者と正対している。従って、第２取付部材８０の前壁８１に設けられた油量表示マークＧは、ヒータユニット１６の通常位置において、油槽１４の後壁部の前側において調理作業者側に向いて設けられて常に視認可能となっている。これにより、調理作業者は、油量表示マークＧの下限マークＧ１および上限マークＧ２を見ながら調理油ＣＯの貯留量を適時に確認して油量管理することが可能となっている。
【００３７】
また、ヒータユニット１６は、図１に示すように、ヒータ１８の加熱部５８における１つの第２直線部５８ｂに、該ヒータ１８の過熱を検知する過熱検知手段８４が、第２取付架台８６によって取付けられている。実施例では、加熱部５８の略中央に位置する左から５番目の第２直線部５８ｂに、第２取付架台８６が取付けられる。この過熱検知手段８４は、感温筒８４ａから引き出されたキャピラリ８４ｂにより前述した過熱遮断手段５０に接続されており、該過熱検知手段８４からの信号が該過熱遮断手段５０に入力される。そして、過熱遮断手段５０は、過熱検知手段８４によるヒータ１８の過熱検知に基づいて、該ヒータ１８が所定温度以上に過熱した場合に作動して、ヒータ１８への通電を遮断するよう制御する。なお、過熱検知手段８４のキャピラリ８４ｂは、第１取付架台７６の第２取付部材８０に保持されている(図１０参照)。
【００３８】
第２取付架台８６は、図１０および図１５に示すように、第３取付部材８８と、該第３取付部材８８に対し、ヒータ１８の加熱部５８を挟んで取付けられる第４取付部材９０とを備えている。第３取付部材８８と第４取付部材９０とは、両取付部材８８,９０の上端部側を係止すると共に、両取付部材８８,９０の下端部側を固定ネジ９２およびナット９３で締結することでヒータ１８の加熱部５８における直線部に固定される。第３取付部材８８および第４取付部材９０は、耐熱性を有すると共に熱伝導性に優れた所要厚のアルミニウムをプレス成形した成形部材である。なお、第３取付部材８８および第４取付部材９０は、所要厚のステンレス鋼板をプレス成形したものであってもよい。
【００３９】
第３取付部材８８は、図１０および図１５に示すように、縦長の矩形状に形成され、上端部に左方へ延出した係止片８８ａが設けられている。また、第３取付部材８８の下端部側には、前述した固定ネジ９２が挿通するネジ挿通孔８８ｂが形成されている。一方、第４取付部材９０は、過熱検知手段８４を保持する正面逆Ｃ字形の保持部９０ａと、保持部９０ａの上端から上方へ延出しかつ左方へ延出し、第３取付部材８８の係止片８８ａが係止可能な係止孔が形成された係止片部９０ｂと、保持部９０ａの下端から下方へ延出し、固定ネジ９２が挿通するネジ挿通孔９０ｄが形成された締結部９０ｃとを備えている。保持部９０ａは、過熱検知手段８４の感温筒８４ａの外形形状に合致した曲率で上下方向で湾曲していると共に、前後方向へ直線に延在している(図１５参照)。
【００４０】
前述した第２取付架台８６は、保持部９０ａに過熱検知手段８４を整合させたもとで第４取付部材９０をヒータ１８の加熱部５８における第２直線部５８ｂに右方からセットし、第３取付部材８８の係止部６４を第４取付部材９０の係止片部８０ｂに係止させ、整合した各ネジ挿通孔８８ｂ,９０ｄに挿通させた固定ネジ９２にナット９３を螺合することで、第３取付部材８８と第４取付部材９０とが締結される。この際に、第３取付部材８８と第４取付部材９０とが加熱部５８の第２直線部５８ｂを左右から締め付けて挟持すると共に、保持部９０ａに保持された過熱検知手段８４の感温筒８４ａは、その外面が加熱部５８に接触した状態に保持される(図１０参照)。すなわち、過熱検知手段８４は、第２取付架台８６によりヒータ１８の加熱部５８の外面に感温筒８４ａが接触した状態で配設されるので、該加熱部５８の温度上昇を正確かつ迅速に検知することが可能となっている。
【００４１】
昇降機構２０および該昇降機構２０を作動するモータ(駆動手段)Ｍは、図５、図１１、図１４および図１６に示すように、機構収容部８０ａに着脱可能に設置される設置部９４に配設されている。設置部９４は、後方に開口する箱状に形成されて、該設置部９４の前面にモータＭが設置されると共に、該設置部９４の前壁の前側には、該モータＭを覆蓋するカバー部材３７が取付けられている。設置部９４の後側に突き出たモータＭの出力軸に、昇降機構２０を構成する回転体９６が、該設置部９４の内側に収容されるように取付けられている。また、昇降機構２０は、モータＭによって前後方向の軸周りに回転する回転体９６の偏芯位置に一端が接続された第１リンク９８と、一端が設置部９４に回転可能に支持され、回転体９６の下側に延在するように配設された第２リンク１００とを備えている。昇降機構２０は、第１リンク９８の他端が第２リンク１００の中間部に回転可能に接続され、回転体９６の回転に伴って第１リンク９８により第２リンク１００を上下方向に揺動するクランク機構が構成されている。第２リンク１００における第１リンク９８の接続部位より他端側(揺動端側)には、リフト２２が支持されており、第２リンク１００の揺動によりリフト２２が昇降移動するようになっている。リフト２２は、第１リンク９８の一端が回転体９６の下死点に位置して第２リンク１００が下方位置にある際に下降位置になり(図１１(ａ)参照)、第１リンク９８の一端が回転体９６の上死点に位置して第２リンク１００が上方位置にある際に上昇位置になっている(図１１(ｂ)参照)。このように、モータＭで一方向に回転される回転体９６の回転を両リンク９８,１００でリフトの昇降移動に変換しており、回転体９６の一方向の回転に伴いリフト２２が上昇位置から下降位置への下降と下降位置から上昇位置との上昇とを交互に繰り返すように構成されている。
【００４２】
前記リフト２２は、図１、図５、図１１および図１６に示すように、設置部９４内に配設されて、第２リンク１００に下端部が回転可能に接続されたリフト基部１０４と、このリフト基部１０４に下端部が支持されて、筐体１２の天板３４に開設された開口３４ａ,３４ａを介して油槽１４の奥側に立設された２本の支柱１０６,１０６と、これらの支柱１０６,１０６の上端に支持されて、前方に延出する枠部材１０８とを備えている。支柱１０６,１０６は、筐体１２の天板３４上面に取付けられたガイド部１１０に夫々挿通されて、ガイド部１１０によって上下方向に案内されている。なお、実施例では、設置部９４に配設された昇降機構２０およびモータＭと、昇降機構２０に支持されたリフト２２とを、設置部９４を介して一体的なユニットとして取扱い可能になっている。なお、昇降機構２０、モータＭおよびカバー部材３７が配設された設置部９４が第２収容空間１２ｂに配設された状態では、カバー部材３７と仕切板３６とは接触せず、該カバー部材３７と該仕切板３６との間に隙間が画成されている(図５参照)。
【００４３】
枠部材１０８は、図１、図５および図６に示すように、各支柱１０６,１０６に配設された支持部材１０７に後部が連結され、前部が油槽１４の後壁上方に位置している。枠部材１０８の前部には、バスケットＢの奥側に設けられた掛止部Ｂ１が掛止される掛止受部１０８ａが設けられており、該バスケットＢは、掛止部Ｂ１を掛止受部１０８ａに引っ掛けることで略水平状態で保持される(図５参照)。
【００４４】
設置部９４の左壁９４ａには、図１１〜図１３および図１６に示すように、第２リンク１００の揺動端側が摺接可能なガイド部材１１２が配設されている。第２リンク１００は、リフト２２に対してバスケットＢが掛止される側(実施例では前方)と反対側(実施例では後方)から、第２リンク１００の揺動端側に接触するようになっている。すなわち、ガイド部材１１２がリフト２２に連係された第２リンク１００の揺動端側を後方から支持することで、該第２リンク１００の揺動端側が後方へ変位することが規制される。これにより、調理食材を入れたバスケットＢが枠部材１０８に掛止された場合に、バスケットＢおよび調理食材の重量によりリフト２２が前傾するのを抑制し得る。ガイド部材１１２は、設置部９４の左壁から右方向へ離間した位置で上下方向へ延在する縦長の保持板部１１２ａと、該保持板部１１２ａの各長手縁部から左方へ延出して上下方向へ延在する取付板部１１２ｂ,１１２ｂとを備え、保持板部１１２ａには、上下方向へ細長に開口した挿通口１１４が形成されており、下方位置および上方位置の間を揺動変位する第２リンク１００の揺動端側が挿通した状態で上下方向へ移動可能に構成されている。挿通口１１４における上下方向に延在する後端縁には、第２リンク１００が前方から接触しながら移動する当接部材１１６が配設されている。
【００４５】
図１２、図１３および図１６に示すように、前述したガイド部材１１２の各取付板部１１２ｂ,１１２ｂには複数(実施例では２つずつ)のネジ締結孔１１５が形成されると共に、設置部９４の左壁９４ａには、各ネジ締結孔１１５が整合する位置にネジ挿通口９５が設けられる。これにより、設置部９４の左壁の左側からネジ挿通口９５へ挿通した取付ネジ１１７を対応のネジ締結孔１１５に螺合することで、ガイド部材１１２が設置部９４の左壁９４ａに固定される。そして、設置部９４の左壁９４ａに形成された各ネジ挿通口９５は、第２リンク１００の揺動方向(実施例では上下方向)と直交する方向(実施例では前後方向)に長手なる長孔に形成されており、取付ネジ１１７が挿通状態で前後へ移動可能となっている。これにより、ガイド部材１１２は、ネジ挿通口９５に挿通した取付ネジ１１７が移動可能な範囲内で、第２リンク１００と当接部材１１６とが強く接触しないように、或いは第２リンク１００と当接部材１１６との間に隙間ができないように、左壁９４ａに対する取付位置を前後方向で調整可能となっている。従って、第２リンク１００と当接部材１１６とが適正に接触した状態でガイド部材１１２を左壁９４ａに固定することで、第２リンク１００の揺動変位に支障を来たさないよう考慮されている。なお、当接部材１１６は、第２リンク１００との摩擦が小さく、かつ耐摩耗性に優れた材質から形成されたものが望ましい。
【００４６】
設置部９４には、図１１および図１６に示すように、昇降機構２０に設けられた下降検知部１１８によって、リフト２２が下降位置にある該昇降機構２０の作動状態で、その検知状態が切り替わる下降検知手段１２２と、昇降機構２０に設けられた上昇検知部１２０によって、リフト２２が上昇位置にある該昇降機構２０の作動状態で、その検知状態が切り替わる上昇検知手段１２４とが配設されている。実施例の下降検知部１１８および上昇検知部１２０は、外形が円形の回転体９６の周面に、半径方向内側に凹む凹状に形成されており、該回転体９６の回転中心を挟んで互いに反対側に位置するように設けられている。すなわち、下降検知部１１８および上昇検知部１２０は、回転体９６の円周面において１８０°位相をずらして配置されている。また、下降検知部１１８および上昇検知部１２０は、回転体９６の回転軸方向にずらして配置されており、実施例ではリフト２２の下降位置を検知するための下降検知部１１８が回転体９６の前縁側に配置される一方、リフト２２の上昇位置を検知するための上昇検知部１２０が回転体９６の後縁側に配置されている(図１６参照)。
【００４７】
前記検知手段１２２,１２４としては、回転体９６の検知部１１８,１２０の有無によりＯＮ状態とＯＦＦ状態とに検知状態が切り替わる、マイクロスイッチなどが用いられる。両検知手段１２２,１２４は、電装箱２４内に配設された制御部(図示せず)に検知信号を夫々入力し得るように、第３収容空間１２ｃまたは第４収容空間１２ｄを通した配線により制御部と電気的に接続される。制御部は、検知手段１２２,１２４の検知状態の切り替えに基づいて、昇降機構２０を作動するモータＭを駆動または駆動停止制御を行っている。実施例では、対応の検知部１１８,１２０が検知手段１２２,１２４の検知位置に到来した際に、接点が開放してＯＦＦ状態となり、対応の検知部１１８,１２０が検知手段１２２,１２４の検知位置から外れた際に、接点が閉じてＯＮ状態となるように設定されている。
【００４８】
実施例のフライヤ１０は、図５および図６に示すと共に前述したように、筐体１２の設置開口３５を介して油槽１４を第１収容空間１２ａにセットした際に、底板２８、左右の側板３０,３０、仕切板３６および電装箱２４が、該油槽１４の本体部１４ａの外面から離間するよう構成され、該油槽１４の周囲に隙間Ｓが画成されている。これにより、油槽１４内の調理油ＣＯをヒータ１８により加熱することで本体部１４ａの温度が上昇しても、底板２８、左側板３０、右側板３０、仕切板３６および電装箱２４には熱が直接伝わらないよう構成されている。また、実施例のフライヤ１０は、第１収容空間１２ａ内の空気を、自然対流により筐体１２の外部へ排出すると共に、筐体１２の外部の空気を第１収容空間１２ａ内に取込み得るようになっている。すなわち、油槽１４の温度上昇に伴って第１収容空間１２ａ内で加熱された空気は、第１収容空間１２ａの隙間Ｓ内を上方へ移動した後、左右の側板３０,３０に形成された各側部通孔３１や、電装箱２４の上面と天板３４との間に画成された空気流通空間３９を介して、筐体１２の外部へ排出される。また、第１収容空間１２ａ内の空気が筐体１２の外部に排出されることで、底板２８に形成された各底部通孔２９を介して、筐体１２の下方の外気が第１収容空間１２ａ内へ流入されるようになっている。
【００４９】
(実施例の作用)
前述のように構成された実施例のフライヤ１０は、ロック手段６２によりヒータユニット１６を起立位置に保持したもとで、筐体１２の設置開口３５に油槽１４を上方からセットする(図４)。筐体１２に対して油槽１４のセットが完了したら、ロック手段６２によるロックを解除しながらヒータユニット１６を起立位置から通常位置へ回転変位させ、該ヒータユニット１６を該通常位置に保持する(図１、図２)。
【００５０】
そして、ヒータユニット１６におけるヒータ１８の連設部５６に取付けた第１取付架台７６に設けられた油量表示マークＧの下限マークＧ１と上限マークＧ２との間に油面が位置するよう、調理油ＣＯを油槽１４内に入れる。ここで油量表示マークＧは、ヒータ１８の高さ位置基準でヒータユニット１６に備えられているので、調理油ＣＯの油面を油量表示マークＧの下限マークＧ１と上限マークＧ２との間に合わせると、ヒータ１８の加熱部５８の上方に適正量の調理油ＣＯが位置するようになる。すなわち、筐体１２の設置開口３５に対する油槽１４の保持位置および保持姿勢に微妙なズレが生じたり、通常位置としたヒータユニット１６の停止姿勢に微妙なズレが生じて、油槽１４とヒータユニット１６のヒータ１８との相対位置が変化しても、油槽１４に収容した調理油ＣＯの油面とヒータ１８の加熱部５８との間隔を常に適正範囲とし得る。
【００５１】
そして、実施例のフライヤ１０は、操作部２６における調理開始操作により自動調理動作を開始すると、昇降機構２０でリフト２２を下降位置に下降することで、上昇位置でバスケットＢに入れた調理食材が油槽１４の調理油ＣＯに浸漬される。ここで、油槽１４内には、前述したように、調理油ＣＯの油面とヒータ１８の加熱部５８との間隔が常に間隔Ｈ１〜間隔Ｈ２の適正量の調理油ＣＯが収容されているので、該バスケットＢに入れた調理食材が調理油ＣＯ内に適切に浸漬されて加熱調理が適切になされると共に、調理食材の加熱調理中に調理油ＣＯが油槽１４外へはねることが防止される。
【００５２】
油量表示マークＧは、ヒータユニット１６が通常位置において、油槽１４内の後壁面の前側に位置する連設部５６に取付けられた第１取付架台７６の前側に位置する前壁８１に形成され、当該フライヤ１０の正面から見易い位置に設けられているので、当該フライヤ１０を操作する調理作業者から常に見易く、調理油ＣＯの貯留量を適時に確認することができると共に調理油ＣＯの油量管理を適切に行うことができる。また、第１取付架台７６は、ヒータ１８の連設部５６に対して簡易に着脱することができるので、油温検知部７４のメンテナンスに際してヒータ１８から取外して迅速に清掃することが可能となり、これに伴って油量表示マークＧも同時に清掃されるので、該油量表示マークＧを常に視認良好な状態に維持し得る。すなわち、第１取付架台７６をヒータユニット１６のヒータ１８から取外して掃除可能であるから、ヒータユニット１６を筐体１２から取外したりヒータ１８をユニット基部４４から取外すことなく、油量表示マークＧの掃除を簡易に行うことができ、油量表示マークＧを常に視認容易な状態に維持することが容易であり、油槽１４に貯留される調理油ＣＯの油量管理を適切に行うことができる。
【００５３】
また、油温表示マークＧが設けられた第１取付架台７６は、油温検知部７４を取付けた状態でヒータ１８の連設部５６に対して着脱可能に装着されるので、該連設部５６に対する装着位置を上下方向において調整し得る。これにより、ヒータ１８の連設部５６に対する第１取付架台７６の取付位置を変更することで、該ヒータ１８の加熱部５８の上面に対する油量表示マークＧの位置を上下方向に移動可能となっている。
【００５４】
また、実施例のフライヤ１０は、リフト２２の枠部材１０８に、調理食材を入れたバスケットＢを掛止させて、該調理食材の加熱調理に際して該リフト２２を上昇位置および下降位置の間を昇降させる際に、昇降機構２０における第２リンク１００が、ガイド部材１１２の挿通口１１４に配設された当接部材１１６に前方から接触可能な位置を揺動変位する。これにより、昇降機構２０の第１リンク９８および第２リンク１００やリフト基部１０４が後方への変位が規制される状態でリンク動作するので、バスケットＢに入れた調理食材の重さの変化によりリフト２２の各支柱１０６,１０６が前傾しそうになった場合に、第２リンク１００がガイド部材１１２の当接部材１１６に接触して該支柱１０６,１０６の前傾変位が抑制される。また、第２リンク１００がガイド部材１１２で支持され得ることで、昇降機構２０のスムーズなリング動作が維持されるのでモータＭに対する負荷変動が小さくなり、モータＭの電力消費を抑え得ると共に該モータＭの使用可能期間が短くなることを防止し得る。
【００５５】
また、第２リンク１００の揺動端側が摺接するガイド部材１１２は、設置部９４の左壁９４ａに対する取付位置が前後方向で調整可能となっているので、当該フライヤ１０の製造組立時や、使用途中のメンテナンス時に、第２リンク１００との位置関係を最適に調整することができる。これにより、昇降機構２０のスムーズなリンク動作を長期に亘って維持することができる。
【００５６】
また、過熱検知手段８４は、ヒータ１８における加熱部５８の直線部５８ｂを挟持した状態で該加熱部５８に取付けられる第２取付架台８６により、感温筒８４ａが該加熱部５８の外面に接触した状態で配設されるので、空焚き等による当該ヒータ１８の過熱を正確かつ迅速に検知することができる。すなわち、ヒータ１８の加熱部５８における隣接する２つの第２直線部５８ｂ,５８ｂ間に跨がって固定される既存の取付架台では、過熱検知手段８４の感温筒８４ａを該加熱部５８に直接に接触した状態で配設されないので、該ヒータ１８の過熱状態を正確かつ迅速に検知し得ないことがあるが、実施例の過熱検知手段８４の配設態様では、過熱検知手段８４の感熱筒８４ａがヒータ１８に接触しているので過熱検知の遅れを防止し得る。また、実施例の第２取付架台８６は、ヒータ１８の加熱部５８に取付ける際に、横並びに位置する第２直線部５８ｂの間隔(ピッチ)に依存しないから、様々なサイズ、形状のヒータ１８に過熱検知手段８４の感温筒８４ａを固定することができる。更に、第２取付架台８６は、１本の固定ネジ９２を緩めるだけでヒータ１８の加熱部５８に対する着脱を行うことができるから、該ヒータ１８および過熱検知手段８４の掃除を簡易かつ迅速に行うことができる。
【００５７】
また、実施例のフライヤ１０は、調理食材の加熱調理作業中において、油槽１４の温度上昇により加熱される第１収容空間１２ａ内の空気が、上方へ移動して左右の側板３０,３０に形成された各側部通孔３１および電装箱２４の上面と天板３４との間に画成された空気流通空間３９を介して筐体１２の外部へ排出されると共に、底板２８に形成された各底部通孔２９を介して外部の空気が第１収納空間１２ａ内へ流入する。すなわち、調理作業中に第１収容空間１２ａ内の空気が入れ替わるので、第１収容空間１２ａ内の空気の温度上昇が抑制され、これにより筐体１２の温度上昇も抑制される。これにより、第１収容空間１２ａの前方に位置する電装箱２４内の温度上昇も抑制され、該電装箱２４内の制御部や制御機器が熱により損傷したり故障するのを防止し得る。
【００５８】
更に、第１収容空間１２ａの後方に位置する第２収容空間１２ｂは、仕切板３６により該第１収容空間１２ａと仕切られていると共に、第１収容空間１２ａ内の温度上昇が前述のように抑制されることで、該第２収容空間１２ｂ内の温度上昇も抑制される。また、第２収容空間１２ｂ内に配設されたカバー部材３７が、仕切板３６から離間して配設されているので該カバー部材３７の温度上昇も抑制され、第２収容空間１２ｂ内において該カバー部材３７の後方に配設されたモータＭが過熱して故障することを防止し得ると共に、下降検知手段１２２および上昇検知手段１２４も熱による影響を受け難い。
【００５９】
また、筐体１２の底板２８に配設された左区画板４０および右区画板４２が、底板２８から側板３０,３０に向けて上方傾斜しているので、底板２８の各底部通孔２９を介して第１収容空間１２ａ内へ流入した空気を上方へスムーズに誘導することができ、該第１収容空間１２ａの底部に、加熱した空気が滞留することを防止し得る。また、第３収容空間１２ｃは、左区画板４０により第１収容空間１２ａと仕切られているので温度上昇が抑制され、該第３収容空間１２ｃ内に配設した配線等の熱劣化を防止し得る。同様に、第４収容空間１２ｄは、右区画板４２により第１収容空間１２ａと仕切られているので温度上昇が抑制され、該第４収容空間１２ｄ内に配設した配線等の熱劣化を防止し得る。
【００６０】
(変更例)
本発明は、前述の実施例の構成に限定されず、以下のようにも変更することも可能である。
（１）実施例では、油量表示マークＧを、ヒータ１８の連設部５６に着脱可能に取付けられる第１取付架台７６に設けた形態を例示したが、油槽１４に適正量の調理油ＣＯを収容した際に該調理油ＣＯの油面が位置する部材であれば、これ以外の部材に設けるようにしてもよい。例えば、ヒータ１８の加熱部５８の第１直線部５８ａに取付けられて、油槽１４の後壁に沿って上方へ立ち上がる形状の部材や、ユニット基部４４の前板部４４ｂに取付けられて、油槽１４の後壁に沿って下方へ延出する形状の部材等に、油量表示マークＧを設けるようにしてもよい。
（２）油量表示マークＧは、ヒータ１８の連設部５６の外面に直接設けてもよいし、該連設部５６に一体に形成された部位に設けてもよい。
（３）実施例では、下限マークＧ１、上限マークＧ２、下限表示マークＧ３および上限表示マークＧ４から構成された油量表示マークＧを例示したが、該油量表示マークＧの形状や形態は、これに限定されず、様々に変更可能である。
（４）実施例では、第１取付基台７６における第２取付部材８０の前壁８１に、該前壁８１を貫通した貫通孔により構成された油量表示マークＧを例示したが、該油量表示マークＧは、前壁８１の前面から凹んだ溝部により構成されたものや、前壁８１の前面から突出した突部により構成されたものであってもよい。
（５）実施例では、昇降機構２０の第２リンク１００をガイド部材１１２で支持することで、バスケットＢおよび該バスケットＢに入れた調理食材の重さによるリフト２２の前傾変位を防止するよう構成したが、リフト基部１０４をガイド部材で支持するようにしてもよい。
（６）第２取付架台８６による過熱検知手段８４の取付位置は、実施例で例示した加熱部５８の第２直線部５８ｂに限らず、これ以外の第２直線部５８ｂや、第１直線部５８ａに設けるようにしてもよい。
（７）実施例では、左右の側板３０,３０の上部に、複数の側部通孔３１を設けるようにしたが、各側板３０,３０の上縁と天板３４の裏面との間に隙間を設けて、第１収容空間１２ａ内の空気を排出するよう構成してもよい。
（８）実施例で例示した左右の区画板４０,４２と同形態の区画板を、第１収容空間１２ａの底部前側(底板２８と電装箱２４とで形成される隅部)や、第１収容空間１２ａの底部後側(底板２８と仕切板３６とで形成される隅部)に設けてもよい。すなわち、第１収容空間１２ａの底部前側に設けられる区画板は、左右方向へ延在すると共に底板２８の上面から電装箱２４の後面に向けて前上方へ傾斜する形状をなすものであり、第１収容空間１２ａの底部後側に設けられる区画板は、左右方向へ延在すると共に底板２８の上面から仕切板３６の前面に後上方へ傾斜する形状をなすものである。このような、区画板を第１収容空間１２ａの底部前側および底部後側に設けることで、底板２８の底部通孔２９から第１収容空間１２ａ内へ流入した空気を、上方へスムーズに誘導することができる。
【符号の説明】
【００６１】
１４ 油槽，１６ ヒータユニット，２６ 操作部，５６ 連設部，５８ 加熱部
７４ 油温検知部(油温検知手段)，７６ 第１取付架台(取付手段)
７８ 第１取付部材(第１部材)，８０ 第２取付部材(第２部材)
８１ 前壁，ＣＯ 調理油，Ｇ 油量表示マーク(油量表示手段)
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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