(57)【要約】      （修正有）【課題】通信障害の原因を的確かつ迅速に推定することが可能な可搬型放射線撮影装置及び可搬型放射線撮影システムを提供する。【解決手段】可搬型Ｘ線撮影装置は、電子カセッテとコンソールとを有している。電子カセッテは撮影したＸ線画像をコンソールに無線で送信することが可能である。コンソールには、周囲の通信環境を計測する通信環境計測部８１が設けられている。通信環境計測部８１は、周囲の電磁波を受信して強度を測定するパッシブ計測部８６と、データ通信を行って通信速度を実測するアクティブ計測部８７が設けられている。パッシブ計測結果とアクティブ計測結果に基づいて、通信障害の原因を的確かつ迅速に推定することができる。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
撮影した放射線画像を無線送信可能な電子カセッテと、
前記放射線画像を無線で受信可能な画像受信装置と、
周囲に発生する電磁波を受信して、通信環境を計測するパッシブ計測を実行するパッシブ計測部と、
前記電子カセッテと前記画像受信装置との間でデータ通信を行って、通信環境を計測するアクティブ計測を実行するアクティブ計測部とを備えたことを特徴とする可搬型放射線撮影装置。
【請求項２】
前記パッシブ計測により得られたパッシブ計測結果、及び前記アクティブ計測により得られたアクティブ計測結果に基づいて判定処理を行って、通信障害の原因を推定する判定部を備えていることを特徴とする請求項１に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項３】
前記パッシブ計測結果には、前記電磁波の特定の周波数の強度、前記電磁波の強度の周波数分布を表す強度スペクトル、前記強度又は前記強度スペクトルの経時変化を表す経時プロファイルのうち、少なくとも１つが含まれることを特徴とする請求項２に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項４】
前記アクティブ計測結果には、通信速度が含まれることを特徴とする請求項３に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項５】
前記パッシブ計測結果、前記アクティブ計測結果、及び前記判定部により推定される前記通信障害の原因の少なくとも１つを含む情報を、前記通信環境を表す通信環境情報として表示部に出力する制御部を備えていることを請求項４に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項６】
前記パッシブ計測結果には、周囲の他の無線通信装置が使用する電波である無線通信チャンネルの情報、及び周囲の機器が発生する電磁ノイズの情報のうち少なくとも１つが含まれることを特徴とする請求項５に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項７】
前記判定部は、前記パッシブ計測結果、前記アクティブ計測結果、及び前記通信障害の原因のうち少なくとも１つに基づいて、前記放射線画像の無線送信の可否をさらに判定し、
前記制御部は、前記無線送信の可否の情報を前記通信環境情報として前記表示部に出力可能であることを特徴とする請求項６に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項８】
前記制御部は、前記無線送信が不可と判定された場合に、無線が使用できないこと及びその場合の対処案を、前記表示部に出力可能であることを特徴とする請求項７に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項９】
前記パッシブ計測及び前記アクティブ計測は、前記パッシブ計測から先に実行されることを特徴とする請求項６〜８のいずれか１項に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項１０】
前記判定部は、前記パッシブ計測結果に基づいて、前記アクティブ計測を実行するか否かを判定することを特徴とする請求項９に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項１１】
前記判定部は、前記電磁ノイズの波形に基づいて、電波が悪影響を及ぼす医療機器が周囲に存在するか否かを判定し、前記医療機器が存在すると判定した場合に、前記アクティブ計測の実行を不可と判定することを特徴とする請求項１０に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項１２】
前記判定部は、前記パッシブ計測結果と前記アクティブ計測結果に基づいて、前記通信障害の原因が、電波を遮蔽する遮蔽物か、又は前記電子カセッテと前記画像受信装置の相対的な位置関係であると推定することが可能なことを特徴とする請求項６〜１１のいずれか１項に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項１３】
前記判定部は、前記パッシブ計測結果に基づいて推測する通信速度の推測値、前記アクティブ計測結果である前記通信速度の実測値、及び前記パッシブ計測結果に含まれる前記電磁ノイズの情報に基づいて、前記通信障害の原因を、前記遮蔽物又は前記位置関係であると推定することを特徴とする請求項１２に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項１４】
前記制御部は、前記判定部によって前記通信障害の原因が前記遮蔽物又は前記位置関係であると推定された場合に、前記位置関係の調整を推奨するメッセージを前記表示部に出力することを特徴とする請求項１２又は１３に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項１５】
前記位置関係の調整をアシストする位置調整アシスト部を有していることを特徴とする請求項１４に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項１６】
前記位置調整アシスト部は、前記位置調整が行われている間、前記アクティブ計測部に対して前記アクティブ計測を繰り返し実行させて、前記通信速度の変化を記録した速度履歴を作成することを特徴とする請求項１５に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項１７】
前記画像受信装置には、位置検知センサが設けられており、
前記位置調整アシスト部は、前記位置検知センサが出力する位置情報と、前記通信速度とを関連付けて前記速度履歴を作成可能であることを特徴とする請求項１６に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項１８】
前記速度履歴には、前記通信速度と、前記通信速度を測定した時点の時間及び測定した時点の前記位置情報のうちの少なくとも１つとが関連付けて記録されることを特徴とする請求項１７に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項１９】
前記位置調整アシスト部は、前記速度履歴に基づいて前記通信速度が最大となる位置を最適位置と判定し、
前記制御部は、前記最適位置に関する情報を前記表示部に出力することを特徴とする請求項１６〜１８のいずれか１項に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項２０】
前記画像受信装置は、前記放射線画像を表示する表示機能を備えたコンソールで構成されるか、
あるいは、前記コンソールと、前記電子カセッテと前記コンソールの間の無線通信を中継する無線中継装置とで構成されることを特徴とする請求項４〜１９のいずれか１項に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項２１】
前記パッシブ計測部、前記アクティブ計測部及び前記表示部は、前記画像受信装置に設けられていることを特徴とする請求項２０に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項２２】
前記制御部は、前記通信環境情報の全部又は一部を携帯型の無線端末に送信可能であることを特徴とする請求項４〜２１のいずれか１項に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項２３】
前記パッシブ計測により得られたパッシブ計測結果、及び前記アクティブ計測により得られたアクティブ計測結果のうち少なくとも１つに基づいて、無線通信条件に関する設定である無線設定を変更する無線設定変更部を有していることを特徴とする請求項１〜２２のいずれか１項に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項２４】
前記無線設定変更部は、前記無線設定が異なる複数回分の前記アクティブ計測結果に基づいて、前記放射線画像を送受信する場合の前記無線設定を決定することが可能であることを特徴とする請求項２３に記載の可搬型放射線撮影装置。
【請求項２５】
可搬型放射線発生装置と、可搬型放射線撮影装置とを備えた可搬型放射線撮影システムにおいて、
前記可搬型放射線撮影装置は、
撮影した放射線画像を無線送信可能な電子カセッテと、
前記放射線画像を無線で受信する画像受信装置と、
周囲に発生する電磁波を受信して、通信環境を計測するパッシブ計測を実行するパッシブ計測部と、
前記電子カセッテと前記画像受信装置との間でデータ通信を行って、通信環境を計測するアクティブ計測を実行するアクティブ計測部とを備えたことを特徴とする可搬型放射線撮影システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、可搬型放射線撮影装置及び可搬型放射線撮影システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
医療分野において、放射線、例えばＸ線を利用したＸ線撮影システムが知られている。Ｘ線撮影システムは、Ｘ線を発生するＸ線発生装置と、被写体（患者）を透過したＸ線により被写体のＸ線画像を撮影するＸ線撮影装置とを備えている。Ｘ線発生装置は、Ｘ線を被写体に向けて照射するＸ線源、Ｘ線源の駆動を制御する線源制御装置、及びＸ線源を動作させるための指示を線源制御装置に入力する照射スイッチを有している。Ｘ線撮影装置は、Ｘ線画像検出装置、及びＸ線画像検出装置に対する操作指示や、Ｘ線画像検出装置からＸ線画像を受信してＸ線画像の表示を行うコンソールを有している。
【０００３】
Ｘ線画像検出装置は、フラットパネルディテクタ（ＦＰＤ；flat panel detector）とも呼ばれるセンサーパネルを有し、センサーパネルによって被写体を透過したＸ線を電気信号に変換することによってＸ線画像を検出するものである。Ｘ線画像検出装置は、検出したＸ線画像を即座にコンソールに送信してコンソールで画像を表示することができるため、Ｘ線フイルムやＩＰ（イメージングプレート）カセッテを利用した従来のＸ線画像記録装置と比較して、撮影した直後に画像を確認できるというメリットがある。
【０００４】
Ｘ線画像検出装置には、撮影室に設置される据え置き型に加えて、センサーパネルを可搬型の筐体に収容した可搬型のもの（電子カセッテと呼ばれる）がある。電子カセッテは、可搬型のコンソールと組み合わせて可搬型Ｘ線撮影装置を構成することが可能である。電子カセッテは、撮影室において、被写体（患者）を立位姿勢や臥位姿勢で撮影する据え置き型の撮影台に取り付けて使用することも可能である他、可搬型であるため、撮影室まで来られない患者の病室を巡回してＸ線撮影を行う回診撮影に使用される。
【０００５】
Ｘ線発生装置にも、可搬型Ｘ線発生装置があり、可搬型Ｘ線発生装置の１つに、走行可能な台車にＸ線発生装置を搭載した移動式Ｘ線発生装置がある。移動式Ｘ線発生装置は、回診車とも呼ばれる。可搬型Ｘ線撮影装置は、回診撮影において回診車に積載されて病室を巡回する。
【０００６】
特許文献１には、電子カセッテとコンソール間のＸ線画像の送信を含む通信を無線方式で行うＸ線撮影装置が記載されている。電子カセッテは、撮影部位に応じて、仰臥している患者とベッドの間に配置されたり、患者自身に持たせたりするなど、様々な態様で患者との相対的な位置決め（ポジショニング）が行われる。無線通信によれば、電子カセッテに通信ケーブルを接続することが不要となるため、ポジショニングの際の通信ケーブルの引き回しなどの煩わしさが解消される。
【０００７】
その反面、無線方式は、看護師や医師が携帯する無線端末が発生する電波や、温熱治療器や電気メスなどの電磁医療機器が発生する電磁ノイズによる電波干渉の影響を受ける。そのため、無線方式のＸ線撮影装置の周辺に無線端末や電磁医療機器が存在する通信環境では、電波干渉の影響により通信遅延や通信エラーなどの通信障害が発生して、安定した通信品質が確保できないという問題がある。
【０００８】
特許文献１に記載されているＸ線撮影装置は、電子カセッテからコンソールにＸ線画像の送信を行った際に、通信速度を測定することにより、Ｘ線撮影装置の通信環境を計測する機能を備えている。通信速度は、Ｘ線画像のデータサイズと画像送信時間に基づいて求められる。具体的には、特許文献１に記載のＸ線撮影装置は、１回の撮影が行われる毎に通信速度と送信時刻とを関連付けて記録して通信履歴を作成する。さらに、通信履歴には、電子カセッテを使用した位置情報として、電子カセッテが取り付けられた撮影台のＩＤと通信速度とを関連付けて記録することも行われている。
【０００９】
このような通信履歴は、病院内のコンピュータシステムや病院内のＬＡＮ（Local Area Network）などのネットワークを管理するシステム管理者が、病院内の通信環境を把握したり、通信障害の原因を推定するために利用される。システム管理者は、通信履歴に基づいて、例えば、１日の中で通信遅延が発生する時間帯に傾向がある場合には、その時間帯を混雑時間帯と判定し、通信遅延の原因が通信混雑であると推定する。あるいは、通信遅延が生じる時間帯の継続状態などに基づいて、通信遅延の原因が、電波干渉源となる電磁医療機器の影響によるものか否かの判断を行って、通信障害の原因を推定する。システム管理者は、推定した原因に応じて、電波干渉の影響を受けないように、無線通信チャンネルの周波数を変更するといった対策を施すことができる。
【００１０】
Ｘ線画像はデータサイズが大きいため、通信障害が画像送信時間に与える影響が大きい。そのため、Ｘ線撮影装置においては、特許文献１に記載されているような通信障害に対処する技術は有用である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２０１１−０９８０２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、特許文献１のように、撮影毎に通信速度を測定し、測定した通信速度と、送信時刻及び撮影台とを関連付けて通信履歴を作成するという方法では、最新の通信環境に対応した通信障害の原因を的確に推定できないという問題があった。
【００１３】
というのも、患者の病室がある病棟内においては、無線端末の位置や数は、看護師や医師の移動によって変動し、電磁医療機器の位置や数も、病棟内の場所によって変動する。そのため、病棟内の通信環境は、時間や場所によって変化する。このように病棟内の通信環境が経時的に変化する場合には、特許文献１に記載の通信履歴は、通信履歴が作成された段階で、既に過去の情報となっており、最新の通信環境の状態が反映されていない可能性が高い。そのため、通信障害の原因を的確に推定できないという問題が生じる。
【００１４】
しかも、特許文献１における通信環境を計測する方法は、データ通信を行って通信速度を測定する方法のみを使用しているため、仮に通信履歴が最新の通信環境の状態を反映しているとしても、通信障害を的確に推定できない場合がある。例えば、通信遅延や通信エラーなどの通信障害の原因は、電波や電磁ノイズ以外にも、撮影場所に存在する、電波を遮蔽する遮蔽物が原因となったり、電波の指向性の関係で電子カセッテとコンソールの相対的な位置関係（距離や向き）が不適切であることが原因となる場合がある。この場合には、通信速度を測定する方法だけでは、通信速度が低下しているという事実を把握できるものの、その原因が電磁波によるものか、遮蔽物や位置関係によるものかを推定することができない。
【００１５】
また、特許文献１に記載の方法は、複数回の撮影によって得られる通信履歴に基づいて通信障害の原因を推定する方法であるため、複数回の撮影が終了しなければ、通信障害の原因を推定できる有意な通信履歴が得られない。そのため、通信履歴の作成途中に行われる撮影においては、通信障害を甘受しなければならないことになり、迅速性に欠けるという問題もある。
【００１６】
上述のとおり、可搬型Ｘ線撮影装置は、設置場所が撮影室に固定されている据え置き型と異なり、時々刻々と通信環境が変化する病棟内を巡回する回診撮影に使用される。発明者らの調査によれば、病院によっては、１日の回診撮影において、日常的な撮影オーダ（撮影依頼）が２０枚程度あり、この他に、多いときには３０枚以上の緊急の撮影オーダが加わるという。そして、回診撮影は、放射線技師が１人で担当する場合が多く、日によっては５０枚以上の撮影を１人でこなすことになる。１回の撮影は５分程度の時間で処理される。回診撮影は、こうした厳しい時間的な制約の中行われるため、医療現場からは、通信障害の原因を、的確かつ迅速に把握することにより、それぞれの撮影場所に応じた適切な対処を、１回の撮影毎に行えるようにすることが強く要望されている。
【００１７】
本発明は、通信障害の原因を的確かつ迅速に推定することが可能な可搬型放射線撮影装置及び可搬型放射線撮影システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
上記目的を達成するために、本発明の可搬型放射線撮影装置は、電子カセッテ、画像受信装置、パッシブ計測部、及びアクティブ計測部を備えている。電子カセッテは、撮影した放射線画像を無線送信可能である。画像受信装置は、放射線画像を無線で受信可能である。パッシブ計測部は、周囲に発生する電磁波を受信して、通信環境を計測するパッシブ計測を実行する。アクティブ計測部は、電子カセッテと画像受信装置との間でデータ通信を行って、通信環境を計測するアクティブ計測を実行する。
【００１９】
パッシブ計測により得られたパッシブ計測結果、及びアクティブ計測により得られたアクティブ計測結果に基づいて判定処理を行って、通信障害の原因を推定する判定部を備えていることが好ましい。
【００２０】
パッシブ計測結果には、例えば、電磁波の特定の周波数の強度、電磁波の強度の周波数分布を表す強度スペクトル、強度又は強度スペクトルの経時変化を表す経時プロファイルのうち、少なくとも１つが含まれる。アクティブ計測結果には、例えば、通信速度が含まれる。
【００２１】
パッシブ計測結果、アクティブ計測結果、及び判定部により推定される通信障害の原因の少なくとも１つを含む情報を、通信環境を表す通信環境情報として表示部に出力する制御部を備えていることが好ましい。
【００２２】
パッシブ計測結果には、例えば、周囲の他の無線通信装置が使用する電波である無線通信チャンネルの情報、及び周囲の機器が発生する電磁ノイズの情報のうち少なくとも１つが含まれる。
【００２３】
判定部は、パッシブ計測結果、アクティブ計測結果、及び通信障害の原因のうち少なくとも１つに基づいて、放射線画像の無線送信の可否をさらに判定し、制御部は、無線送信の可否の情報を通信環境情報として表示部に出力可能であることが好ましい。
【００２４】
制御部は、無線送信が不可と判定された場合に、無線が使用できないこと及びその場合の対処案を、表示部に出力可能であることが好ましい。
【００２５】
パッシブ計測及びアクティブ計測は、パッシブ計測から先に実行されることが好ましい。判定部は、パッシブ計測結果に基づいて、アクティブ計測を実行するか否かを判定することが好ましい。
【００２６】
判定部は、電磁ノイズの波形に基づいて、電波が悪影響を及ぼす医療機器が周囲に存在するか否かを判定し、医療機器が存在すると判定した場合に、アクティブ計測の実行を不可と判定することが好ましい。
【００２７】
判定部は、パッシブ計測結果とアクティブ計測結果に基づいて、通信障害の原因が、電波を遮蔽する遮蔽物か、又は電子カセッテと画像受信装置の相対的な位置関係であると推定することが可能なことが好ましい。
【００２８】
判定部は、パッシブ計測結果に基づいて推測する通信速度の推測値、アクティブ計測結果である通信速度の実測値、及びパッシブ計測結果に含まれる電磁ノイズの情報に基づいて、通信障害の原因を、遮蔽物又は位置関係であると推定することが好ましい。
【００２９】
制御部は、判定部によって通信障害の原因が遮蔽物又は位置関係であると推定された場合に、位置関係の調整を推奨するメッセージを表示部に出力することが好ましい。
【００３０】
位置関係の調整をアシストする位置調整アシスト部を有していることが好ましい。位置調整アシスト部は、位置調整が行われている間、アクティブ計測部に対してアクティブ計測を繰り返し実行させて、通信速度の変化を記録した速度履歴を作成することが好ましい。
【００３１】
画像受信装置には、位置検知センサが設けられており、位置調整アシスト部は、位置検知センサが出力する位置情報と、通信速度とを関連付けて速度履歴を作成可能であることが好ましい。速度履歴には、通信速度と、通信速度を測定した時点の時間及び測定した時点の位置情報のうちの少なくとも１つとが関連付けて記録されることが好ましい。
【００３２】
位置調整アシスト部は、速度履歴に基づいて通信速度が最大となる位置を最適位置と判定し、制御部は、最適位置に関する情報を表示部に出力することが好ましい。
【００３３】
画像受信装置は、例えば、放射線画像を表示する表示機能を備えたコンソールで構成されるか、あるいは、コンソールと、電子カセッテとコンソールの間の無線通信を中継する無線中継装置とで構成される。パッシブ計測部、アクティブ計測部及び表示部は、例えば、画像受信装置に設けられる。また、制御部は、通信環境情報の全部又は一部を携帯型の無線端末に送信可能であることが好ましい。
【００３４】
パッシブ計測により得られたパッシブ計測結果、及びアクティブ計測により得られたアクティブ計測結果のうち少なくとも１つに基づいて、無線通信条件に関する設定である無線設定を変更する無線設定変更部を有していることが好ましい。無線設定変更部は、無線設定が異なる複数回分のアクティブ計測結果に基づいて、放射線画像を送受信する場合の無線設定を決定することが可能であることが好ましい。
【００３５】
可搬型放射線撮影システムは、放射線を照射する放射線源と、可搬型放射線発生装置とを備えている。可搬型放射線撮影装置は、電子カセッテ、画像受信装置、パッシブ計測部、及びアクティブ計測部を備えている。電子カセッテは、撮影した放射線画像を無線送信可能である。画像受信装置は、放射線画像を無線で受信可能である。パッシブ計測部は、周囲に発生する電磁波を受信して、通信環境を計測するパッシブ計測を実行する。アクティブ計測部は、電子カセッテと画像受信装置との間でデータ通信を行って、通信環境を計測するアクティブ計測を実行する。
【発明の効果】
【００３６】
本発明によれば、周囲に発生する電磁波を受信して、通信環境を計測するパッシブ計測と、電子カセッテと画像受信装置との間でデータ通信を行って、通信環境を計測するアクティブ計測という、２種類の方法で通信環境を計測するから、通信障害の原因を的確かつ迅速に推定することが可能な可搬型放射線撮影装置及び可搬型放射線撮影システムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】Ｘ線撮影システム及び回診撮影が行われる病棟を示す概略図である。
【図２】回診車の説明図である。
【図３】Ｘ線撮影装置の概要図である。
【図４】センサーパネルの説明図である。
【図５】コンソールの概略構成図である。
【図６】コンソールの操作画面の説明図である。
【図７】コンソールの要部説明図である。
【図８】パッシブ計測の説明図である。
【図９】無線通信チャンネルの説明図である。
【図１０】無線通信チャンネルでビーコン信号のみが発信されている状態を示す説明図である。
【図１１】無線通信チャンネルの使用率が最大の状態の説明図である。
【図１２】３チャンネル分のそれぞれの使用率を示す説明図である。
【図１３】電磁ノイズの説明図である。
【図１４】別の電磁ノイズの説明図である。
【図１５】パッシブ計測手順を示すフローチャートである。
【図１６】一次判定手順を示すフローチャートである。
【図１７】アクティブ計測の説明図である。
【図１８】マルチパスフェージングの説明図である。
【図１９】アクティブ計測手順を示すフローチャートである。
【図２０】総合判定手順を示すフローチャートである。
【図２１】回診撮影のワークフローの一例を示すフローチャートである。
【図２２】複数の判定パターンの例を示す比較表である。
【図２３】第１の情報提示画面の説明図である。
【図２４】第２の情報提示画面の説明図である。
【図２５】第３の情報提示画面の説明図である。
【図２６】第４の情報提示画面の説明図である。
【図２７】第５の情報提示画面の説明図である。
【図２８】第６の情報提示画面の説明図である。
【図２９】判定パターン例の変形例の説明図である。
【図３０】無線ＬＡＮにおけるデータ変調方式と通信速度の例を示す説明図である。
【図３１】データ変調方式別のＢＥＲとＣ／Ｎの関係を示すグラフである。
【図３２】データビットと冗長ビットの説明図である。
【図３３】アクティブ計測を複数回実行して無線設定を決定するフローチャートである。
【図３４】第２実施形態のフローチャートである。
【図３５】第３実施形態の位置調整の説明図である。
【図３６】第３実施形態のコンソールの要部説明図である。
【図３７】速度履歴の説明図である。
【図３８】位置調整アシスト手順を示すフローチャートである。
【図３９】第７の情報提示画面の説明図である。
【図４０】速度表示画面の説明図である。
【図４１】最適位置表示画面の説明図である。
【図４２】最適位置を示すロケータの説明図である。
【図４３】コンソールを回診車から分離して使用する例の説明図である。
【図４４】計測結果等の二次利用の説明図である。
【図４５】通信環境情報を表示する表示部の種々の態様の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
「第１実施形態」
図１において、可搬型Ｘ線撮影システム（以下、単にＸ線撮影システムという）１０は、可搬型Ｘ線発生装置（以下、単にＸ線発生装置という）１１と、可搬型Ｘ線撮影装置（以下、単にＸ線撮影装置という）１２とで構成されている。Ｘ線発生装置１１は、車輪が設けられた走行可能な台車１４ａに搭載された移動式Ｘ線発生装置であり、台車１４ａを含めて回診車１４とも呼ばれる。Ｘ線撮影装置１２は、電子カセッテ１６、可搬型のコンソール１７及び機能ユニット１８を有しており、回診車１４に積載することが可能である。回診車１４は、使用しないときには、医療施設内の駐機場１５に止められている。回診撮影の際には、回診車１４に可搬型のＸ線撮影装置１２が積載されて、駐機場１５から運び出される。放射線技師（以下、単に技師という）Ｔは回診車１４を押しながら、病棟１９内の各病室Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ２１、Ｒ２２を巡回して、被写体となる、ベッド２０上の各患者Ｐの回診撮影を行う。
【００３９】
各病室Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ２１、Ｒ２２、その他医療施設内の要所には、アクセスポイント（ＡＰ：Access Point）２２が設置されている。ＡＰ２２は、医師や看護師Ｎが携帯する無線端末２３を院内の通信ネットワークであるＬＡＮ（Local Area Network）２１に接続させるための無線中継器である。ＡＰ２２は、無線端末２３と通信するための無線通信部と、通信ケーブルを介してＬＡＮ２１に接続するための有線通信部とを備えている。無線通信部は、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎなどの無線ＬＡＮ規格に準拠したものである。また、駐機場１５には、ＬＡＮ２１に有線接続するためのＬＡＮコンセント１５ａが設けられている。無線端末２３は、タブレット型コンピュータなどの携帯型の無線端末である。
【００４０】
ＡＰ２２は、起動中において、無線端末２３に対してＡＰ２２の存在を通知するためにビーコン信号と呼ばれる電波を約１００ｍｓｅｃ間隔で発信する。無線端末２３は、ビーコン信号によりＡＰ２２の存在を探知して、ＡＰ２２に対して無線接続を要求する。ＡＰ２２には、無線通信に使用する電波である無線通信チャンネルの周波数が割り当てられており、ビーコン信号は割り当てられた周波数で発信される。無線端末２３は、ＡＰ２２が使用する周波数に合わせて無線通信チャンネルの周波数を選択する。そして、無線端末２３がＡＰ２２に対して無線接続を要求すると、パスワード等による認証処理が行われる。認証処理において、無線端末２３がＡＰ２２から許可応答を受けると、無線端末２３とＡＰ２２との間で論理的な通信リンクが確立されて、ＡＰ２２との無線接続が完了する。
【００４１】
無線接続が完了すると、ＡＰ２２から無線端末２３に対してＩＰ（Internet Protocol）アドレスが割り当てられる。ＩＰアドレスが割り当てられると、無線端末２３は、ＡＰ２２経由でＬＡＮ２１に接続して、ＨＩＳサーバ２５Ａなどにアクセスすることが可能となる。また、ＡＰ２２は、複数の無線端末２３と無線接続することが可能である。複数の無線端末２３が接続されている場合には、ＡＰ２２が使用する１つの無線通信チャンネルを複数の無線端末２３が時分割で共有する。
【００４２】
また、各病室Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ２１、Ｒ２２には、患者Ｐの傷病に応じて、診断や治療を行う医療機器が設置される。医療機器の中には、無線通信の電波との干渉の原因となる電磁ノイズを発生する電磁医療機器２４がある。電磁医療機器２４は、例えば、温熱治療器、電気メス、さらに測定した患者Ｐのバイタルサインなどの生体情報を無線で発信する無線トランスミッターを備えた測定機器である。また、図示しないが、例えば、各病室Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ２１、２２に隣接して治療室などがある場合には、治療室に設置された電磁医療機器２４が発生する電磁ノイズが、各病室Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ２１、Ｒ２２に進入する場合もある。
【００４３】
また、医療機器の中には、無線端末２３などが無線通信をする際に発生する電波が悪影響を及ぼす特定の医療機器（以下、特定医療機器という）３０もある。病室２１のように、特定医療機器３０が設置されている病室では、無線通信を控えることが好ましい。
【００４４】
ＬＡＮ２１には、病院情報システム（ＨＩＳ：Hospital Information System）サーバ２５Ａ、放射線科情報システム（ＲＩＳ：Radiology Information System）サーバ２５Ｂ、画像サーバ２５Ｃが接続されている。
【００４５】
ＨＩＳサーバ２５Ａは、電子カルテを管理するためのサーバであり、主として内科や外科などの診療科の医師や看護師などの医療スタッフが使用する診療科端末によってアクセスされる。診療科端末には、デスクトップ型やノート型のコンピュータの他、無線端末２３も含まれる。これらの診療科端末によって電子カルテの閲覧や診療情報の入力が行われる。
【００４６】
ＲＩＳサーバ２５Ｂは、放射線科が管理するサーバであり、診療科から放射線科に向けて送信される撮影依頼情報である撮影オーダを管理する撮影オーダ管理装置である。撮影オーダには、診療科名、医師名を含む依頼元情報と、患者の氏名、年齢及び性別を含む患者基本情報と、頭部、胸部、腹部、手、指等の撮影部位と、正面、側面、斜位、ＰＡ（Ｘ線を被写体の背面から照射）、ＡＰ（Ｘ線を被写体の正面から照射）等の撮影方向と、オーダ元の診療科の医師からの撮影目的や注意点などのメッセージなどが含まれる。技師Ｔは、撮影オーダの内容をコンソール１７で確認して、撮影オーダに適した撮影条件を決定し、決定した撮影条件を電子カセッテ１６やＸ線発生装置１１に設定する。
【００４７】
撮影条件には、Ｘ線源２６（図２参照）が照射するＸ線のエネルギースペクトルを決める管電圧（単位；ｋＶ）、単位時間当たりの照射量を決める管電流（単位；ｍＡ）、及びＸ線の照射時間（単位；ｓ）で規定される照射条件が含まれる。管電流と照射時間の積でＸ線の累積の照射量が決まるため、照射条件としては、管電流と照射時間のそれぞれの値を個別に入力する代わりに、両者の積である管電流時間積（ｍＡｓ値）の値が入力される場合もある。
【００４８】
画像サーバ２５Ｃは、撮影オーダに従ってＸ線撮影装置１２で撮影されたＸ線画像などの画像データを管理するサーバである。画像サーバ２５Ｃは、撮影オーダの依頼元の診療科端末からもアクセスが可能であり、診療科の医師は、診療科端末を通じて画像サーバ２５Ｃにアクセスして撮影されたＸ線画像を閲覧することができる。
【００４９】
Ｘ線撮影装置１２において、コンソール１７は、ＬＡＮ２１経由で、ＲＩＳサーバ２５Ｂや画像サーバ２５Ｃにアクセスすることが可能である。コンソール１７は、ＲＩＳサーバ２５Ｂにアクセスして撮影オーダを取得し、撮影したＸ線画像を画像サーバ２５Ｃに送信する。コンソール１７は、駐機場１５においては、ＬＡＮコンセント１５ａと有線接続されて、ＲＩＳサーバ２５Ｂや画像サーバ２５Ｃにアクセスすることが可能である。また、病棟１９においては、各ＡＰ２２に無線接続して、ＲＩＳサーバ２５Ｂや画像サーバ２５Ｃにアクセスすることが可能である。なお、駐機場１５にＡＰ２２が設置されている場合には、コンソール１７は、ＬＡＮコンセント１５ａを使用する代わりに、ＡＰ２２に無線接続して、ＲＩＳサーバ２５Ｂや画像サーバ２５Ｃにアクセスすることもできる。
【００５０】
図２において、Ｘ線発生装置１１は、Ｘ線源２６と、Ｘ線源２６を制御する線源制御装置２７と、照射スイッチ２８とを有する。Ｘ線源２６は、Ｘ線を放射するＸ線管（図示せず）とＸ線管が放射するＸ線の照射野を限定する照射野限定器（コリメータ）（図示せず）とを有している。Ｘ線管は、熱電子を放出するフィラメントからなる陰極と、陰極から放出された熱電子が衝突してＸ線を放射する陽極（ターゲット）とを有している。照射野限定器は、例えば、中央に四角形の照射開口が形成され、四角形の各辺にＸ線を遮蔽する４枚の鉛板を配置したものであり、各鉛板を移動させることで照射開口の大きさを変化させて、照射野を限定する。
【００５１】
回診車１４には、垂直方向に支柱３１が立設されており、支柱３１には水平方向に延びるアーム３２が設けられている。Ｘ線源２６は、アーム３２の一端に取り付けられる。支柱３１は長手軸周りに回動自在であり、支柱３１の回転によりアーム３２及びＸ線源２６が回転する。アーム３２は、支柱３１に対して昇降自在である。Ｘ線源２６は、アーム３２に対して回転自在に取り付けられている。アーム３２は伸縮可能であり、Ｘ線源２６はアーム３２の伸縮により、水平方向にも変位可能である。支柱３１の回転、アーム３２の昇降及び伸縮、Ｘ線源２６の回転により、Ｘ線源２６の照射位置や向きが調節される。支柱３１には、ロック機構３３が設けられている。
【００５２】
ロック機構３３は、回診車１４の走行中において、支柱３１、アーム３２及びＸ線源２６が不用意に変位しないように、アーム３２及びＸ線源２６の変位を規制する機構である。ロック機構３３は、例えば、Ｘ線源２６などの変位を規制するロック位置とロックを解除して変位を許容するロック解除位置との間で移動するロックピンを有している。ロック部材３４の操作によりロックピンが移動して、ロック機構３３のロックと解除が行われる。ロック機構３３は、ロックが解除された場合にロック解除信号を発生する。ロック解除信号は、内部ケーブルを介して線源制御装置２７に送信される。
【００５３】
線源制御装置２７は、Ｘ線源２６に対して高電圧を供給する高電圧発生器と、管電圧、管電流、及び照射時間を制御する制御部とからなる。高電圧発生器は、トランスによって入力電圧を昇圧して高圧の管電圧を発生し、高電圧ケーブルを通じてＸ線源２６に駆動電力を供給する。管電圧、管電流、照射時間といった照射条件は、線源制御装置２７の操作パネル（図示せず）を通じて技師Ｔによって手動で設定される。また、コンソール１７から照射条件を線源制御装置２７に送信して設定することも可能である。
【００５４】
照射スイッチ２８は、技師Ｔによって操作され、線源制御装置２７に信号ケーブルで接続されている。照射スイッチ２８は二段階押しのスイッチになっており、一段階押しでＸ線源２６のウォームアップを開始させるためのウォームアップ開始信号を発生し、二段階押しでＸ線源２６に照射を開始させるための照射開始信号を発生する。これらの信号は信号ケーブルを通じて線源制御装置２７に入力される。
【００５５】
線源制御装置２７は、照射スイッチ２８からの信号に基づいて、Ｘ線源２６の動作を制御する。照射スイッチ２８から照射開始信号を受けた場合、線源制御装置２７は、Ｘ線源２６への電力供給を開始するとともに、タイマを作動させてＸ線の照射時間の計測を開始する。そして、照射条件で設定された照射時間が経過すると、線源制御装置２７は、Ｘ線の照射を停止させる。Ｘ線の照射時間は、照射条件に応じて変化する。線源制御装置２７には、安全規制上の最大照射時間が設定されており、照射条件に基づいて設定される照射時間は、最大照射時間の範囲内で設定される。
【００５６】
線源制御装置２７内には、有線通信部２９が設けられている。有線通信部２９は、Ｘ線撮影装置１２と通信するためのもので、例えば、コンソール１７と通信ケーブルで接続される。有線通信部２９は、ロック機構３３から受信したロック解除信号を、通信ケーブルを介してコンソール１７に送信する。
【００５７】
図３において、Ｘ線撮影装置１２は、電子カセッテ１６、コンソール１７及び機能ユニット１８がそれぞれ無線通信部を有しており、電子カセッテ１６とコンソール１７は、機能ユニット１８を介して相互に無線通信が可能である。Ｘ線撮影装置１２の無線通信部は、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎなどの無線ＬＡＮ規格に準拠したものである。
【００５８】
機能ユニット１８には、制御部３５と、ＷＡＰ（Wireless Access Point：無線アクセスポイント）３６が設けられている。制御部３５は、機能ユニット１８の各部を統括的に制御する。ＷＡＰ３６は、電子カセッテ１６とコンソール１７の間の無線通信を中継する無線中継装置である。
【００５９】
ＷＡＰ３６は、ＡＰ２２と同様に、電子カセッテ１６及びコンソール１７に対して、ＷＡＰ３６の存在を通知するためにビーコン信号を発信する。電子カセッテ１６及びコンソール１７の各無線通信部３７、３８は、無線端末２３がＡＰ２２に接続するのと同様の手順で、ＷＡＰ３６に無線接続する。これにより、電子カセッテ１６とコンソール１７の間で無線通信が行われる。また、ＷＡＰ３６には、初期設定で使用する無線通信チャンネルの周波数が割り当てられているが、コンソール１７からの指令により無線通信チャンネルの周波数を変更することが可能である。電子カセッテ１６及びコンソール１７は、ＷＡＰ３６が使用する無線通信チャンネルの周波数に応じて、周波数を選択する。
【００６０】
このように、電子カセッテ１６とコンソール１７は、直接通信するアドホックモードではなく、ＷＡＰ３６を介したインフラストラクチャモードで通信を行う。電子カセッテ１６とコンソール１７の間では、コンソール１７から電子カセッテ１６に対しては、技師Ｔによってコンソール１７に入力される撮影準備指示などの操作信号を含む制御信号や撮影条件が送信され、電子カセッテ１６からコンソール１７に対しては、コンソール１７からの制御信号に対する応答、さらに、電子カセッテ１６が検出したＸ線画像が送信される。電子カセッテ１６は、撮影準備指示を受信すると、撮影準備状態（Ｒｅａｄｙ）に移行する。
【００６１】
なお、本例においては、電子カセッテ１６が送信するＸ線画像は、機能ユニット１８を介してコンソール１７が受信するため、機能ユニット１８及びコンソール１７が画像受信装置を構成する。また、インフラストラクチャモードではなく、電子カセッテ１６とコンソール１７間の無線通信をアドホックモードで行ってもよい。この場合には、機能ユニット１８は不要であるので、コンソール１７が単体で画像受信装置を構成する。
【００６２】
さらに、ＷＡＰ３６は、コンソール１７と、回診車１４に搭載された線源制御装置２７との間の無線通信を中継する。これにより、コンソール１７から線源制御装置２７に対して照射条件を無線送信することが可能である。コンソール１７から照射条件を送信すれば、回診車１４において操作パネルからマニュアルで線源制御装置２７に照射条件を設定しなくても済む。また、ＷＡＰ３６により、Ｘ線撮影装置１２は、線源制御装置２７から照射スイッチ２８が操作されたことを表す信号を受信することも可能である。さらに、コンソール１７は、ＷＡＰ３６を介して、線源制御装置２７からロック解除信号を受信する。
【００６３】
電子カセッテ１６は、センサーパネル４１（図４参照）と、センサーパネル４１を収容する可搬型の筐体とで構成され、Ｘ線源２６から照射され被写体となる患者Ｐを透過したＸ線を受けて患者ＰのＸ線画像を検出する、可搬型のＸ線画像検出装置である。筐体は、扁平な平板状をしており、平面サイズは、例えばフイルムカセッテやＩＰカセッテとほぼ同じ大きさである。
【００６４】
図４に示すように、センサーパネル４１は、撮像領域４３が形成されたＴＦＴアクティブマトリクス基板、ゲートドライバ４４、読み出し回路４６、制御回路４７、Ａ／Ｄ変換器４８、メモリ４９、無線通信部３７、有線通信部５０を備えている。有線通信部５０は、通信ケーブルを介してコンソール１７との間で有線通信を行うための通信インタフェースである。無線通信部３７と有線通信部５０は選択的に使用することが可能である。また、筐体内には、センサーパネル４１の各部を駆動するためのバッテリ（図示せず）が収容されている。
【００６５】
撮像領域４３には、Ｘ線の入射線量に応じた信号電荷を蓄積する複数の画素４２が、所定のピッチでｎ行（Ｘ方向）×ｍ列（Ｙ方向）のマトリクスに配列されている。なお、ｎ、ｍは２以上の整数であり、例えばｎ、ｍ≒２０００である。なお、画素４２の配列は正方配列でなくともよく、ハニカム配列でもよい。センサーパネル４１は、Ｘ線を可視光に変換するシンチレータ（蛍光体、図示せず）を有し、シンチレータによって変換された可視光を画素４２で光電変換する間接変換型である。シンチレータは、ＣｓＩ：Ｔｌ（タリウム賦活ヨウ化セシウム）やＧＯＳ（Ｇｄ２Ｏ２Ｓ：Ｔｂ、テルビウム賦活ガドリウムオキシサルファイド）等からなり、画素４２が配列された撮像領域４３の全面と対向するように配置されている。なお、センサーパネル４１としては、間接変換型の代わりに、Ｘ線を直接電荷に変換する直接変換型でもよい。
【００６６】
画素４２は、可視光の入射によって電荷（電子−正孔対）を発生する光電変換素子であるフォトダイオード５１と、スイッチング素子である薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）５２とを備える。フォトダイオード５１は、ａ−Ｓｉ（アモルファスシリコン）などの半導体層（例えばＰＩＮ型）とその上下に上部電極及び下部電極を配した構造を有している。フォトダイオード５１は、下部電極にＴＦＴ５２が接続され、上部電極には、バイアス電圧が印加される。バイアス電圧の印加により半導体層内に電界が生じるため、光電変換により半導体層内で発生した電荷（電子−正孔対）は、一方がプラス、他方がマイナスの極性を持つ上部電極と下部電極に移動して、キャパシタとしても機能するフォトダイオード５１に電荷が蓄積される。
【００６７】
ＴＦＴ５２は、ゲート電極が走査線５３に接続され、ソース電極が信号線５４に接続され、ドレイン電極がフォトダイオード５１に接続される。走査線５３と信号線５４は格子状に配線されており、走査線５３は、撮像領域４３内の画素４２の行数分（ｎ行分）、信号線５４は画素４２の列数分（ｍ列分）それぞれ配線されている。走査線５３はゲートドライバ４４に接続され、信号線５４は読み出し回路４６に接続される。
【００６８】
ゲートドライバ４４は、制御回路４７の制御の下にＴＦＴ５２を駆動することにより、Ｘ線の入射線量に応じた信号電荷を画素４２に蓄積する蓄積動作と、画素４２が蓄積した信号電荷を読み出す読み出し動作と、画素４２に蓄積される不要な電荷を除去するリセット動作とをセンサーパネル４１に行わせる。ゲートドライバ４４は、Ｘ線の照射が行われている間、全画素４２のＴＦＴ５２をオフ状態にすることにより、画素４２に信号電荷の蓄積動作を開始させる。そして、Ｘ線の照射終了後、ゲートパルスＧ１〜Ｇｎを走査線５３に対して順次入力して一行ずつＴＦＴ５２をオン状態にすることにより、信号電荷の読み出し動作を行わせる。画素４２から読み出された信号電荷は、信号線５４に読み出されて、読み出し回路４６に入力される。
【００６９】
また、フォトダイオード５１は、Ｘ線の入射の有無に関わらず発生する暗電荷を発生する。暗電荷は画像データに対してはノイズ成分となるので、これを除去するためにＸ線の照射前にリセット動作が行われる。リセット動作は、画素４２に発生する暗電荷を、信号線５４を通じて掃き出す動作である。
【００７０】
読み出し回路４６は、画素４２から信号電荷Ｄ１〜Ｄｍを読み出す。制御回路４７は、各部を統括的に制御する。Ａ／Ｄ変換器４８は、読み出した信号電荷をデジタルデータに変換する。メモリ４９には、Ａ／Ｄ変換器４８で変換されたデータが書き込まれる。
【００７１】
読み出し回路４６は、画素４２から読み出した信号電荷を電圧信号に変換する積分アンプと、撮像領域内の画素４２の列を順次切り替えて１列ずつ電圧信号を順次出力するためのマルチプレクサとからなる。読み出し動作においては、読み出し回路４６に入力された電圧信号は、Ａ／Ｄ変換器４８でデジタルデータに変換されて、メモリ４９にデジタルな画像データとして書き込まれる。また、メモリ４９から読み出された画像データは、無線通信部３７又は有線通信部５０を通じてコンソール１７に送信される。
【００７２】
一方、リセット動作においては、読み出し動作と同様に、画素４２のＴＦＴ５２が行単位で順次オン状態にされて、画素４２から暗電荷が読み出し回路４６に入力される。しかし、リセット動作においては、暗電荷は積分アンプのリセットにより破棄されて、Ａ／Ｄ変換器４８には出力されない。リセット動作は、例えば、電子カセッテ１６の電源が投入されると開始し、所定時間間隔で繰り返される。そして、電子カセッテ１６が撮影準備状態に入るとリセット動作はいったん停止し、その後、画素４２が蓄積動作を開始する直前に１画面分のリセット動作が１回行われる。
【００７３】
また、撮像領域４３内には、画素４２の一部を利用した形態の検知センサ５６が設けられている。検知センサ５６は、Ｘ線の照射が開始されたことを検知するためのセンサである。検知センサ５６は、画素４２と同様にフォトダイオード５１を有しているが、ＴＦＴ５２は設けられておらず、検知センサ５６のフォトダイオード５１と信号線５４は短絡接続されている。そのため、画素４２においてＴＦＴ５２がオフされているかオンされているかに関わらず、検知センサ５６の出力（フォトダイオード５１が発生する電荷量）は信号線５４に流出する。
【００７４】
検知センサ５６の出力は、画素４２と同様に、読み出し回路４６、Ａ／Ｄ変換器４８によってメモリ４９に読み出される。検知センサ５６の出力の読み出しは、μｓｅｃのオーダの短い間隔で繰り返し行われる。１回の読み出しによって得られる検知センサ５６の出力は、Ｘ線の単位時間当たりの入射線量に相当する。Ｘ線の照射が開始されると、Ｘ線の単位時間当たりの入射線量は徐々に増加するので、それに応じて検知センサ５６の出力が増加する。
【００７５】
制御回路４７は、メモリ４９に検知センサ５６の出力が記録される毎に、出力の読み出しを行い、検知センサ５６の出力を所定の開始閾値と比較して、出力が閾値以上に達するとＸ線の照射が開始されたと判定して、Ｘ線の照射開始を検知する。これにより、Ｘ線発生装置１１からの同期信号を受信することなく、センサーパネル４１自体で、Ｘ線の照射開始検知を行うことができる。また、検知センサ５６の出力は、センサーパネル４１が蓄積動作中でも読み出すことが可能であるので、制御回路４７は、検知センサ５６の出力に基づいてＸ線の照射終了を検知することもできる。
【００７６】
センサーパネル４１は、電子カセッテ１６の電源が投入された後、画素４２のリセット動作を開始する。その後、コンソール１７からの撮影準備指示を受信すると、センサーパネル４１は、リセット動作を停止して撮影準備状態（Ｒｅａｄｙ）に入り、照射開始検知動作、すなわち、検知センサ５６の出力の読み出しを開始する。そして、センサーパネル４１は、Ｘ線の照射開始を検知した場合には、１画面分のリセット動作を行った後、画素４２のＴＦＴ５２をオフ状態にして、蓄積動作を開始させる。また、センサーパネル４１は、照射開始を検知すると、開始検知信号を、無線通信部３７を通じてコンソール１７に送信する。センサーパネル４１は、蓄積動作へ移行後も検知センサ５６の出力の読み出しを継続する。制御回路４７は、読み出した出力が所定の終了閾値以下になるとＸ線の照射が終了したと判定して、Ｘ線の照射終了を検知する。センサーパネル４１は、照射終了を検知すると、蓄積動作を終了し、Ｘ線画像の読み出し動作を行う。なお、本例では、照射開始検知と照射終了検知において、それぞれ開始閾値と終了閾値を使用して判定を行っているが、開始閾値と終了閾値は同じ値でもよいし、異なっていてもよい。
【００７７】
図５に示すように、コンソール１７は、ディスプレイ１７Ａ（表示部）と本体部が一体化されたノート型コンピュータをベースに、オペレーティングシステムなどの制御プログラムや、コンピュータをコンソール１７として機能させるためのコンソールアプリケーションプログラム（コンソールアプリケーションと略す）１７Ｆをインストールして構成される。コンソール１７は、ディスプレイ１７Ａの他、入力デバイス１７Ｂ、ＣＰＵ１７Ｃ、メモリ１７Ｄ、ストレージデバイス１７Ｅ、無線通信部３８、有線通信部６０、タイマ１７Ｇが設けられており、これらはデータバス１７Ｉを介して接続されている。
【００７８】
入力デバイス１７Ｂは、キーボード、マウス、ディスプレイ１７Ａと一体となったタッチパネルなどである。ストレージデバイス１７Ｅは、各種データを格納するデバイスであり、例えば、ハードディスクドライブで構成される。ストレージデバイス１７Ｅは、制御プログラム、コンソールアプリケーション１７Ｆ、その他の各種データが格納される。
【００７９】
メモリ１７Ｄは、ＣＰＵ１７Ｃが処理を実行するためのワークメモリである。ＣＰＵ１７Ｃは、ストレージデバイス１７Ｅに格納された制御プログラムをメモリ１７Ｄへロードして、プログラムに従った処理を実行することにより、コンピュータの各部を統括的に制御する。無線通信部３８は、ＡＰ２２やＷＡＰ３６に無線接続して無線通信を行うための通信インタフェースである。有線通信部６０は、通信ケーブルを介して電子カセッテ１６や回診車１４の線源制御装置２７と有線通信を行うための通信インタフェースである。無線通信部３８と有線通信部６０は選択的に使用することが可能である。タイマ１７Ｇは、後述するように、電子カセッテ１６とコンソール１７の間の通信速度の測定に使用される。
【００８０】
図６に示すように、コンソールアプリケーション１７Ｆを起動すると、コンソール１７のディスプレイ１７Ａには、ＧＵＩ（Graphical User Interface）による操作画面６１が表示される。操作画面６１には、操作画面６１の一部を指示するためのポインタ６２が表示され、ポインタ６２は、コンソール１７に付属するマウスや入力パッドなどの入力デバイスによって操作される。
【００８１】
操作画面６１には、患者基本情報表示領域６３、画像表示領域６４、撮影オーダ表示領域６６、操作部表示領域６７が設けられている。撮影オーダ表示領域６６は、ＲＩＳサーバ２５Ｂから受信した撮影オーダ６８を表示する領域である。ポインタ６２により１件の撮影オーダ６８が選択されると、選択された撮影オーダ６８が反転表示して未選択の撮影オーダ６８と識別可能に表示される。そして、患者基本情報表示領域６３には、選択された撮影オーダ６８に対応する患者基本情報（患者名、患者ＩＤ、性別、年齢）が表示される。
【００８２】
画像表示領域６４は、撮影後に電子カセッテ１６から送信されたＸ線画像を表示する領域である。図６において、画像表示領域６４は、Ｘ線画像が表示された状態で示しているが、撮影前の状態では、画像表示領域６４には何も表示されない。画像表示領域６４にＸ線画像が表示されることにより、撮影直後にＸ線画像を確認することができる。技師Ｔは、画像表示領域６４のＸ線画像を見て撮影が適切に行われたか否かを確認する。また、撮影オーダ表示領域６６において撮影済みの撮影オーダ６８が選択された場合には、選択された撮影オーダ６８に対応するＸ線画像が画像表示領域６４に表示される。
【００８３】
操作部表示領域６７には、設定ボタン７１、Ｒｅａｄｙインジケータ７２、通信環境表示領域７３が設けられている。設定ボタン７１は、撮影条件や電子カセッテ１６の各種の設定を行うためのボタンである。設定ボタン７１がポインタ６２で選択されると、設定画面が表示される。
【００８４】
Ｒｅａｄｙインジケータ７２は、電子カセッテ１６が撮影準備状態に移行したことを表示する。コンソール１７から、図示しない操作ボタンの操作により電子カセッテ１６に対して撮影準備指示を送信すると、電子カセッテ１６の制御回路４７は、撮影準備状態への移行処理を行う。移行が完了した場合には、応答として移行完了信号をコンソール１７に送信する。Ｒｅａｄｙインジケータ７２は、コンソール１７が移行完了信号を受信すると点灯する。技師Ｔは、Ｒｅａｄｙインジケータ７２の点灯により電子カセッテ１６が撮影準備状態にあることを確認することができる。
【００８５】
通信環境表示領域７３は、Ｘ線撮影装置１２の周囲の無線の通信環境に関する情報を表示する領域である。上述のとおり、Ｘ線撮影装置１２が使用される病室には、ＡＰ２２や無線端末２３など、Ｘ線撮影装置１２以外の他の無線通信装置や、電磁医療機器２４が存在する場合がある。無線の通信環境は、ＡＰ２２や無線端末２３が発生する電波や、電磁医療機器２４が発生する電磁ノイズを含む電磁波の影響を受けて変化する。通信環境によっては、電磁波の影響が大きく、通信遅延や通信エラーなどの通信障害が頻発して、無線通信ができない場合もある。
【００８６】
コンソール１７は、後述するように、Ｘ線撮影装置１２の通信環境を計測する機能を有している。通信環境表示領域７３は、コンソール１７が計測した通信環境情報を表示する。通信環境表示領域７３には、通信環境情報として、例えば、無線による画像送信を実行することの可否（「無線可又は無線不可」）が表示される。
【００８７】
さらに、通信環境表示領域７３には、通信環境情報に関する詳細情報を表示するための詳細ボタン７４が設けられている。詳細ボタン７４には、詳細情報が有る場合には「有り」、無い場合には「無し」というように、詳細情報の有無が表示される。詳細ボタン７４の操作により、情報提示画面（図２３〜２８参照）を開いて、詳細情報を表示することができる。なお、情報提示画面は、詳細ボタン７４の操作により表示される他、後述するように、通信環境計測を実行した際に適宜なタイミングで表示される。
【００８８】
図７に示すように、コンソール１７のＣＰＵ１７Ｃは、コンソールアプリケーション１７Ｆが起動されると、メモリ１７Ｄなどと協働することにより、ディスプレイ１７Ａ、ストレージデバイス１７Ｅなどコンソール１７の各部を制御する制御部として機能する他、通信環境計測部８１、無線設定変更部８２として機能する。
【００８９】
通信環境計測部８１は、無線通信部３８を使用して、Ｘ線撮影装置１２の通信環境を計測する。無線通信部３８は、アンテナ３８Ａ、変復調回路３８Ｂ、伝送制御部３８Ｃなどで構成されている。アンテナ３８Ａは、無線通信を行うための電波である搬送波（キャリア）を送受信する。変復調回路３８Ｂは、送信するデータを搬送波に載せる変調と、アンテナ３８Ａで受信した搬送波からデータを取り出す復調を行う。
【００９０】
伝送制御部３８Ｃは、無線ＬＡＮ規格に準拠した伝送制御を行う。具体的には、ＴＣＰ（Transmission Control Protocol）／ＩＰ（Internet Protocol）に準拠した通信プロトコルや、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎに準拠した通信プロトコルに従って伝送制御を行う。ＯＳＩ（Open Systems Interconnection）参照モデルに示されるように、通信プロトコルは、階層化されており、階層が異なる複数の通信プロトコルを組み合わせて使用される。ＴＣＰ／ＩＰは、有線ＬＡＮにおいても使用される通信プロトコルであり、無線ＬＡＮ規格においても、上位層の通信プロトコルとして使用される。ＩＥＥＥ８０２．１１ｎは、ＴＣＰ／ＩＰの下位層に位置する通信プロトコルであり、無線特有の通信手順を規定している。ＩＥＥＥ８０２．１１ｎでは、２．４ＧＨｚ帯又は５ＧＨｚ帯の周波数帯域の電波を無線通信チャンネルとして使用することが可能である。
【００９１】
なお、ＡＰ２２の他、電子カセッテ１６の無線通信部３７及びＷＡＰ３６も、無線通信部３８とほぼ同様の構成である。
【００９２】
通信環境計測部８１には、パッシブ計測部８６、アクティブ計測部８７、判定部８８が設けられている。通信環境計測部８１は、パッシブ計測部８６によるパッシブ計測と、アクティブ計測部８７によるアクティブ計測の２種類の方法で通信環境を計測する。ここで、パッシブ計測は、無線通信部３８から電波を発することなく、周囲の電磁波を受信することにより通信環境を計測する方法であり、アクティブ計測は、無線通信部３８から電波を発して通信環境を計測する方法である。判定部８８は、パッシブ計測部８６によるパッシブ計測結果、及びアクティブ計測部８７によるアクティブ計測結果に基づいて、後述する一次判定及び総合判定などの判定処理を行う。判定部８８は、判定処理を行うことによって、通信障害の原因を推定することが可能である。
【００９３】
図８に示すように、パッシブ計測部８６は、無線通信部３８を通じて、Ｘ線撮影装置１２の周囲に存在するＡＰ２２、無線端末２３が発する電波ＲＷや、電磁医療機器２４が発する電磁ノイズＮＳを含む電磁波を受信して、周囲の通信環境を計測する。パッシブ計測によって計測される通信環境は、周囲の電波ＲＷや電磁ノイズＮＳを含む電磁波の発生状況や強度である。本例では、受信した電磁波に基づいて、図９〜図１４に示すように、電磁波の強度の周波数分布である強度スペクトル及び強度スペクトルの経時変化を測定する。強度スペクトルには、ＡＰ２２や無線端末２３が使用している無線通信チャンネルの情報や、電磁医療機器２４が発生する電磁ノイズＮＳの情報が含まれる。
【００９４】
図９に示すように、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ規格において、２．４ＧＨｚ帯の周波数帯域を使用する場合には、２．４ＧＨｚ帯の周波数帯域が、複数の無線通信チャンネルに分割して利用される。具体的には、２．４ＧＨｚ帯の周波数帯域は、約２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの範囲であり、この周波数帯域が、２０ＭＨｚの帯域幅を１チャンネル分とした複数の無線通信チャンネル（１ｃｈ〜１３ｃｈ）に分割されている。各無線通信チャンネルは、５ＭＨｚ間隔で配置されているため、連続する４つのチャンネルの周波数は重なっている。周波数が重なっているチャンネルを同時に使用すると、電波干渉が生じるため、２．４ＧＨｚ帯では、電波干渉が無く同時に使用できるチャンネルの数は、３チャンネルとなる。ＡＰ２２を含むＬＡＮ２１の構築に際しては、電波干渉を避けるために、１ｃｈ〜１３ｃｈの中から、電波干渉が無く同時に使用できる３チャンネルを選択して、選択した３チャンネルのいずれかをＡＰ２２に割り当る場合が多い。
【００９５】
選択される３チャンネルは、例えば、実線で示すように、６チャンネル置きに、１ｃｈ（中心周波数が２．４１２ＧＨｚ）、７ｃｈ（２．４４２ＧＨｚ）、１３ｃｈ（２．４７２ＧＨｚ）である。なお、隣接する病室に設置されるＡＰ２２同士など設置間隔が狭い複数のＡＰ２２にチャンネルを割り当てる場合には、それぞれの電波の到達範囲が重なってしまうため、周波数の競合を避けるために、周波数が異なるチャンネルが割り当てられる。ＡＰ２２が発信するビーコン信号も、各チャンネルの周波数に合わせて発信される。例えば、１ｃｈであれば、２．４１２ＧＨｚ±２０ＭＨｚの帯域幅内の周波数で発信され、７ｃｈであれば、２．４４２ＧＨｚ±２０ＭＨｚの帯域幅内の周波数で発信される。
【００９６】
また、各チャンネルの周波数帯の使用状態を調べることにより、各チャンネルの混雑度合いを把握することができる。例えば、ある瞬間における各チャンネルの通信量は、各チャンネルの周波数帯の使用率から把握することができる。通信量が少ない場合には、１チャンネル分の帯域幅の使用率は小さく、通信量が多くなるほど、帯域幅の使用率は多くなる。例えば、図１０に示すように、７ｃｈが割り当てられたＡＰ２２において、ＡＰ２２に接続する無線端末２３が無く、ＡＰ２２が無線端末２３と通信を行っていない場合には、ＡＰ２２からは、ビーコン信号ＢＳのみが定期的に発信される。この状態では、１チャンネル分の２０ＭＨｚの帯域幅（点線で示す）のうち、１ＭＨｚ程度しか使用されない。これに対して、図１１に示すように、ＡＰ２２が１台以上の無線端末２３と接続し、無線端末２３と通信を行っている場合には、帯域幅の使用率が多くなり、最大で２０ＭＨｚの帯域幅がすべて使用される。
【００９７】
図１２において、１ｃｈは帯域幅の使用率が最大（１００％）で、７ｃｈは帯域幅の使用率が５０％、１３ｃｈは帯域幅をビーコン信号ＢＳの発信のみに使用している状態を示す。これはある瞬間における各チャンネルの帯域幅の使用率を示し、当然ながら、使用率は経時的に変化する。各チャンネルの帯域幅の使用率の経時プロファイルを調べることにより、各チャンネルの通信量の経時的な推移や、ある測定期間における平均的な通信量を把握することができる。平均的な通信量が高いチャンネルほど、混雑度合いが高く、反対に平均的な通信量が低いチャンネルほど、混雑度合いが低いと言える。
【００９８】
また、２．４ＧＨｚ帯の周波数帯域は、ＩＳＭ(Industry-Science-Medical：産業科学医療用)バンドとも呼ばれ、電磁医療機器２４などにも解放されている周波数帯域であるため、電磁医療機器２４が発生する電磁ノイズとの干渉が生じる。電磁医療機器２４が発生する電磁ノイズは、機器の種類によって様々なものがある。
【００９９】
例えば、図１３に示す電磁ノイズＮＳ１は、無線通信チャンネルの１ｃｈ、７ｃｈ、１３ｃｈの全域に領域が広がっており、特に、１ｃｈ、７ｃｈと重なる領域で強度が高い。また、電磁ノイズＮＳ１は、強度が高い領域が経時的に変動する変動幅ＦＢを有している。このような電磁ノイズＮＳ１が発生している状況では、１ｃｈ、７ｃｈ、１３ｃｈの３つの無線通信チャンネルをすべて使用することはできない。
【０１００】
図１４に示す電磁ノイズＮＳ２は、７ｃｈと重なる領域で強度が強い。また、電磁ノイズＮＳ２は、強度が高い領域は一定であり、経時的な変動はない。こうした電磁ノイズＮＳ２が発生している状況においては、電波干渉が懸念される７ｃｈを避けて、１ｃｈや１３ｃｈを選択すれば、無線通信チャンネルを使用することが可能である。
【０１０１】
図１５に示すように、パッシブ計測部８６は、起動中、第１トリガー信号を待機しており（ステップ（Ｓ）１０１）、第１トリガー信号を受信すると（Ｓ１０１でＹ）、パッシブ計測を開始する。第１トリガー信号は、例えば、回診車１４が発生するロック解除信号（図３参照）である。ＣＰＵ１７Ｃは、無線通信部３８を通じて回診車１４からロック解除信号を受信すると、パッシブ計測部８６を作動させて、パッシブ計測を開始させる。
【０１０２】
回診車１４は、走行中においてはロック機構３３がロックされており、回診先の病室に入室して回診車１４が停止した後に、ロック機構３３のロックが解除される。Ｘ線撮影装置１２は回診車１４に積載された状態で病室に入室する。そして、撮影前に、患者Ｐの撮影部位に対して、Ｘ線源２６や電子カセッテ１６のポジショニング（位置合わせ）が行われる。ポジショニングを行うためには、ロック機構３３のロックを解除しなければならない。こうした撮影の際のワークフローを考慮すると、ロック解除信号をコンソール１７が受信したタイミングでパッシブ計測を開始すれば、Ｘ線撮影装置１２が使用される撮影場所において、１回の撮影が開始される前の段階でパッシブ計測を開始することができる。
【０１０３】
パッシブ計測部８６は、電波ＲＷや電磁ノイズＮＳを受信した場合には（Ｓ１０２でＹ）、図９〜図１４に示した、電波ＲＷや電磁ノイズＮＳの強度スペクトルを測定する（Ｓ１０３）。パッシブ計測は、強度スペクトルの経時変化を測定するために、所定時間継続される。そして、測定した強度スペクトルや、強度スペクトルの経時変化を表す経時プロファイルをパッシブ計測結果としてストレージデバイス１７Ｅに記録する（Ｓ１０４）。パッシブ計測結果は、ストレージデバイス１７Ｅ内に計測結果９１（図７参照）として格納される。
【０１０４】
図１６に示すように、判定部８８は、ストレージデバイス１７Ｅから読み出したパッシブ計測結果を読み出して、一次判定を行う。一次判定においては、まず、判定部８８は、強度スペクトルに基づいて使用可能な無線通信チャンネルの有無を判定する（Ｓ１１１）。ある時点における強度スペクトルを調べれば、その時点で使用されていない無線通信チャンネルの有無や、各無線通信チャンネルのその時点における通信量（帯域幅の使用率）が分かる。また、強度スペクトルの経時プロファイルを調べれば、各無線通信チャンネルがどの程度使用されているか、すなわち、各無線通信チャンネルの混雑度合いが分かる。上述のとおり、混雑度合いは、パッシブ計測の測定期間における、各無線通信チャンネルの平均的な通信量により把握することができる。以下、単に通信量という場合は、パッシブ計測の測定期間における、無線通信チャンネルの平均的な通信量を意味する。
【０１０５】
１つの無線通信チャンネルを占有できる最大時間は規格で規定されており、複数台の無線端末２３が１台のＡＰ２２に接続して、同じ周波数の無線通信チャンネルを使用する場合には、無線通信チャンネルは各無線端末２３によって時分割で共有される。そのため、無線通信チャンネルの通信量が多くても、その無線通信チャンネルを使用することは可能である。しかし、Ｘ線撮影装置１２以外の他の無線端末２３の通信量が多いと、Ｘ線撮影装置１２が無線通信チャンネルを占有できる時間は少なくなるため、通信速度は低下する。ここで、通信速度は、単位時間当たりに伝送可能なデータ量であり、スループットとも呼ばれる。送信するデータサイズが小さければ通信速度の低下により通信遅延が生じても影響は少ないが、Ｘ線画像のようにデータサイズが大きい場合には、通信速度の低下が画像送信時間に与える影響は大きい。
【０１０６】
そのため、判定部８８は、１つの無線通信チャンネルの通信量が所定値ＴＲ０以上ある場合には、画像送信に許容される時間以上の時間が掛かると予想されるため、その無線通信チャンネルは使用できないと判定する。また、例えば、図９に示した３つの無線通信チャンネルのうち、ＡＰ２２が１ｃｈを使用している場合には、１ｃｈを避けて、３ｃｈや７ｃｈを選択することが可能である。しかし、病室に複数台のＡＰ２２が設置されている場合や、隣接する病室のＡＰ２２の電波が到達するような場合がある。この場合においては、選択可能なすべての無線通信チャンネルの通信量が所定値ＴＲ０以上と判定される場合もある。
【０１０７】
選択可能なすべての無線通信チャンネルの通信量が所定値ＴＲ０以上の場合には、判定部８８は、使用可能な無線通信チャンネルが無いと判定する（Ｓ１１１でＮ）。この場合には、画像送信に時間が掛かるため、無線使用不可と判定する（Ｓ１１２）。また、使用可能な無線通信チャンネルが無いと判定された場合には、アクティブ計測を行っても、通信量が多く満足な計測結果は得られないので、判定部８８は、その時点で一次判定を終了する。一次判定結果は、ストレージデバイス１７Ｅに判定結果９２（図７参照）として記録される（Ｓ１１８）。
【０１０８】
判定部８８は、使用可能な無線通信チャンネルが有ると判定した場合には（Ｓ１１１でＹ）、次に、Ｘ線撮影装置１２の周囲に、特定医療機器３０（図１参照）が存在するか否かを判定する（Ｓ１１３）。特定医療機器３０は、患者Ｐの診断や治療に使用されるので、誤作動が生じると診断や治療に影響を及ぼす。そのため、Ｘ線撮影装置１２が発する電波によって特定医療機器３０が誤作動するおそれがある場合には、Ｘ線撮影装置１２による無線の使用を控える必要がある。
【０１０９】
ストレージデバイス１７Ｅには、判定部８８が判定の際に参照する参照データ９３が格納されている。参照データ９３には、特定医療機器３０が発生する電磁波の波形データが含まれている。Ｓ１１３において、判定部８８は、パッシブ計測により測定された強度スペクトルと、波形データとを比較照合することにより、特定医療機器３０が周囲に存在するか否かを判定する。特定医療機器３０が有ると判定した場合には（Ｓ１１３でＹ）、無線使用不可と判定する（Ｓ１１２）。この場合には、電波を発するアクティブ計測も特定医療機器３０に対して影響を与えるおそれがあるため、アクティブ計測の実行も不可と判定する。特定医療機器３０が有ると判定した場合には、その時点で、判定部８８は、一次判定結果を記録して（Ｓ１１８）、一次判定を終了する。
【０１１０】
判定部８８は、特定医療機器３０が存在しないと判定した場合には（Ｓ１１３でＮ）、使用可能な無線通信チャンネルと重なる周波数帯域において、電磁ノイズＮＳのレベルが閾値Ｔｈ０以上か否かを判定する（Ｓ１１４）。閾値Ｔｈ０としては、画像送信に与える影響が大きく許容することができない、電磁ノイズＮＳの限界値が設定される。電磁ノイズＮＳが、例えば、図１３に示した電磁ノイズＮＳ１のような場合には、すべての無線通信チャンネルの周波数帯域において強度が高く、閾値Ｔｈ０以上となる。また、図１４に示した電磁ノイズＮＳ２の場合には、７ｃｈの周波数帯域においては強度が閾値Ｔｈ０以上となるが、１ｃｈ、３ｃｈでは、強度は閾値Ｔｈ０未満となる。
【０１１１】
判定部８８は、使用可能な無線通信チャンネルと干渉する電磁ノイズＮＳが閾値Ｔｈ０以上と判定した場合には（Ｓ１１４でＹ）、無線使用不可と判定する（Ｓ１１２）。この場合も、アクティブ計測を行える環境ではないため、判定部８８は、アクティブ計測の実行も不可と判定し、一次判定結果を記録して（Ｓ１１８）、一次判定を終了する。
【０１１２】
判定部８８は、電磁ノイズＮＳが閾値Ｔｈ０未満と判定した場合には（Ｓ１１４でＮ）、アクティブ計測の実行を可と判定する（Ｓ１１５）。そして、判定部８８は、強度スペクトルに基づいて、使用可能な無線通信チャンネルの電波強度を調べて、電波強度に基づいて通信速度の推測値を算出する（Ｓ１１６）。最後に、判定部８８は、画像送信の際の無線設定変更の要否を判定し（Ｓ１１７）、一次判定結果を記録して（Ｓ１１８）、一次判定を終了する。
【０１１３】
図７において、無線設定変更部８２は、無線通信部３８の無線設定を変更する。加えて、機能ユニット１８や電子カセッテ１６に対しても変更指令を送信して、機能ユニット１８や電子カセッテ１６の無線設定を変更させる。無線設定は、無線通信条件に関する設定であり、無線通信条件としては、無線通信チャンネルの周波数、データ送信の際のパケットサイズ、タイムアウト値などがある。例えば、初期設定でＷＡＰ３６に設定されている無線通信チャンネルの周波数と、一次判定において使用可能と判定された無線通信チャンネルの周波数が異なっていた場合には、無線通信チャンネルの周波数が変更される。
【０１１４】
また、Ｘ線画像などのデータ送信を行う際には、Ｘ線画像のデータはパケットと呼ばれる単位に分割されて送信される。パケットサイズは、１つのパケットのサイズであり、パケットサイズが大きいほど、パケットに収容可能なデータのサイズが大きくなる。パケットは、送信元において誤り検出符号がセットされて、送信先に送られる。送信先では、パケットを受信した際に、誤り検出符号に基づいてデータにビットエラーが無いかを確認する。誤り検出符号は、例えば、ＣＲＣ（Cyclic Redundancy Check）符号や、ＦＣＳ（Frame Check Sequence）である。パケットサイズが大きいと、電波干渉の影響によるビットエラーが生じやすい。ビットエラーが生じると、そのパケットについては再送処理が必要になるため、ビットエラーは通信遅延の原因となる。そのため、無線設定変更部８２は、例えば、電磁ノイズＮＳが閾値Ｔｈ０未満であっても、電磁ノイズＮＳが比較的大きな場合には、Ｘ線画像の送信時のパケットサイズを小さくする。これにより、ビットエラーを減らすことができる。
【０１１５】
タイムアウト値は、パケットの送信元が、パケットの再送が必要か否かを判断するための許容時間である。パケットの送信元は、パケットを送信後、送信先からの受信確認応答を受信するまでの時間をカウントする。タイムアウト値を超えても受信確認応答が無い場合には、パケットの送信元は、パケットの再送処理を行う。通信量が多い場合には、通信遅延が起きやすくなるため、受信確認応答が送信されるまでの時間が延びる。そのため、無線設定変更部８２は、例えば、使用可能な無線通信チャンネルの通信量が比較的多い場合には、通信遅延が生じることを見越して、タイムアウト値を長く設定する。これにより、パケットの再送処理により、画像送信時間が長くなるのを防止することができる。
【０１１６】
図１７に示すように、一次判定において、アクティブ計測が可と判定された場合には、アクティブ計測が実行される。アクティブ計測によって計測される通信環境は、通信速度や、ビットエラーによって生じる通信エラーの発生状況である。上述のとおり、通信速度は、単位時間当たりに伝送可能なデータ量である。通信エラーの発生状況は、例えば通信エラーの発生回数や発生率であり、単位時間に通信エラーが何回発生するか、あるいは、データ量に対してどの程度の割合でエラーが発生するかという、通信エラーの発生頻度を表す情報である。通信エラーの発生回数や発生率が多いほど、通信速度は低下するので、通信エラーの発生状況は、通信速度を決定する要因となる。
【０１１７】
まず、本例においては、通信速度のみを測定する例で説明する。アクティブ計測部８７は、無線通信部３８と電子カセッテ１６との間でテストデータの通信を行わせて通信速度を実測する。アクティブ計測は、Ｘ線画像が送信されるのと同じ状態（無線通信条件に関する無線設定や、電子カセッテ１６とコンソール１７の位置関係など）で行われる。テストデータの通信経路は、機能ユニット１８内のＷＡＰ３６経由であり、テストデータの送信方向は、電子カセッテ１６からコンソール１７である。コンソール１７はテストデータに対する応答を電子カセッテ１６に送信する。アクティブ計測部８７は、無線通信部３８を通じて、電子カセッテ１６に対してテストデータの送信開始を指令する。そして、タイマ１７Ｇを作動させて、テストデータの受信が完了するまでの時間を測定する。テストデータのサイズは予め決められているので、送信開始の指令から受信が完了するまでの時間が分かれば、通信速度の実測値を求めることができる。
【０１１８】
通信速度は、電波干渉の影響を受ける他、電子カセッテ１６の無線通信部３７が発する電波の指向性と関係して、電子カセッテ１６と、ＷＡＰ３６を内蔵する機能ユニット１８及びコンソール１７との相対的な位置関係の影響も受ける。さらに、Ｘ線撮影装置１２の周囲に存在する電波を遮蔽する遮蔽物の影響も受ける。例えば、病室にある患者Ｐの荷物が遮蔽性を有する場合、荷物が、電子カセッテ１６、機能ユニット１８及びコンソール１７の間に存在すると、その影響を受けて通信速度が変動する場合がある。また、Ｘ線撮影装置１２の周囲に存在する、病室の壁や、病室に設置されているテレビ台やロッカーなどの備品が遮蔽性を有する場合には、壁の影響を受けて通信速度が変動する場合がある。
【０１１９】
例えば、図１８に示す病室Ｒ１１の形状のように平面形状が略Ｌ字形に屈曲しているような場合には、コンクリート製の壁Ｗや備品Ｂが電波の遮蔽物となり、その影響を受けて、電子カセッテ１６とコンソール１７間の通信速度が著しく低下する場合がある。図１８において、病室Ｒ１１は入り口付近が狭く、ベッド２０が配置される奥が広がっている。このような場合には、備品Ｂがあるため、コンソール１７及び機能ユニット１８を積載した回診車１４を、電子カセッテ１６がポジショニングされているベッド２０の傍まで進入させることができず、回診車１４を入り口付近に止めざるを得ない場合もある。
【０１２０】
図１８において点線で示すように、電子カセッテ１６が発する電波の伝搬経路は、直進して機能ユニット１８及びコンソール１７に到達する直接伝搬経路の他、壁Ｗや備品Ｂなどの遮蔽物での反射を繰り返して到達する反射伝搬経路など複数の経路がある。このように距離が異なる複数の経路を経て到達する電波間では、位相シフトが生じる。位相シフトが生じると電波同士で干渉を引き起こし、受信強度が大きく変動する現象が発生する。こうした現象は、マルチパスフェージング（ＭＰＰ：Multi-Pass Phasing）と呼ばれる。
【０１２１】
図１８に示すように屈曲している場合には、方形の病室と比較して、壁面の数が多く、見通しが効かない場所が多くなるため、伝搬経路が増加する。また、×印で示したように、電子カセッテ１６から機能ユニット１８内のＷＡＰ３６に直進する直接伝搬経路が遮断されてしまう場合もある。これにより、マルチパスフェージングの影響も大きくなると考えられる。マルチパスフェージングが起こると、通信エラーが生じるため、通信速度は低下する。
【０１２２】
図１９に示すように、アクティブ計測部８７は、第２トリガー信号を待機しており（ステップ（Ｓ）２０１）、第２トリガー信号を受信すると（Ｓ２０１でＹ）、アクティブ計測を開始する。第２トリガー信号は、例えば、コンソール１７において撮影条件が設定された際にＣＰＵ１７Ｃが発する信号である。通信速度は、電子カセッテ１６、ＷＡＰ３６、コンソール１７の相対的な位置関係や、遮蔽物の影響を受けるため、アクティブ計測は、実際に画像送信が行われる状態で行われることが好ましい。
【０１２３】
撮影条件の設定は、一般的に、患者Ｐの撮影部位に対して電子カセッテ１６をポジショニングした後に行われる場合が多い。そのため、撮影条件設定のタイミングでアクティブ計測を開始すれば、実際の画像送信が行われる状態の通信速度を測定することができる。
【０１２４】
アクティブ計測部８７は、第２トリガー信号が入力されると、電子カセッテ１６にテストデータの送信を開始させて（Ｓ２０２）、通信速度を実測する（Ｓ２０３）。そして、実測した通信速度をアクティブ計測結果として記録する（Ｓ２０４）。アクティブ計測結果は、パッシブ計測結果と同様に、ストレージデバイス１７Ｅ内に計測結果９１として格納される。
【０１２５】
図２０に示すように、判定部８８は、アクティブ計測が終了すると、パッシブ計測結果、一次判定結果及びアクティブ計測結果に基づいて、それらを総合的に考慮した総合判定を行う。総合判定において、判定部８８は、まず、パッシブ計測で算出した通信速度の推測値と、アクティブ計測で測定した通信速度の実測値の速度差を求めて、速度差が許容範囲内か否かを判定する（Ｓ２１１）。推測値は、周囲の電波や電磁ノイズの影響を反映した値であるので、電磁ノイズの影響が無ければ良好な値を示す。実測値は、電磁ノイズに加えて、Ｘ線撮影装置１２の内部の相対的な位置関係及び遮蔽物の影響を反映している。電磁ノイズの影響が無い場合でも、相対的な位置関係が不適切であったり、遮蔽物の影響がある場合には、実測値は、推測値に対して大きく落ち込む。一方、相対的な位置関係が適切で、かつ、遮蔽物の影響が無ければ、実測値は推測値とほぼ同等の値を示すと考えられる。
【０１２６】
そのため、判定部８８は、推測値と実測値の速度差が許容範囲内にある場合（Ｓ２１１でＹ）には、周囲の通信環境に通信障害の原因は無いと判定する（Ｓ２１２）。一方、判定部８８は、推測値に対して実測値が低く、その速度差が許容範囲に無い場合（Ｓ２１１でＮ）には、電磁ノイズＮＳのレベルを調べる。
【０１２７】
電磁ノイズＮＳは、一次判定において、閾値Ｔｈ０未満と判定されているが、総合判定においては、電磁ノイズＮＳが閾値Ｔｈ０よりも小さい閾値Ｔｈ１未満であるか否かが判定される（Ｓ２１３）。これは、速度差の原因が電磁ノイズＮＳの影響によるものか否かを判定するためである。判定部８８は、電磁ノイズＮＳが閾値Ｔｈ１以上であると判定した場合（Ｓ２１３でＮ）には、速度差が生じる通信障害の原因が電磁ノイズＮＳなどのノイズ源であると判定する（Ｓ２１４）。
【０１２８】
判定部８８は、電磁ノイズＮＳが閾値Ｔｈ１未満と判定した場合（Ｓ２１３でＹ）には、速度差が生じる通信障害の原因は、電磁ノイズＮＳではなく、Ｘ線撮影装置１２の位置関係あるいは遮蔽物（遮蔽物等）であると判定する（Ｓ２１５）。判定部８８は、通信障害の原因の判定が終了した後、実測した通信速度に基づいて、Ｘ線画像の画像送信時間の予測値を算出する（Ｓ２１６）。Ｘ線画像のおおよそのデータサイズは分かるため、通信速度が分かれば、画像送信時間の予測値を算出することができる。
【０１２９】
判定部８８は、Ｘ線画像の無線送信の可否について最終判定を行う（Ｓ２１７）。遮蔽物やノイズ源の影響がある場合でも、通信速度が所定値以上であれば、画像の無線送信を可と判定し、所定値未満であれば、無線送信を不可と判定する。判定部８８は、通信障害の判定や無線送信の可否を含めた判定結果を総合判定結果として記録する（Ｓ２１８）。総合判定結果は、一次判定結果と同様にストレージデバイス１７Ｅ内に判定結果９２として格納される。
【０１３０】
上記構成による作用について、図２１に示すフローチャート、図２２に示す判定パターン例、図２３〜２８に示す判定パターンに応じた情報提示画面を参照しながら、説明する。
【０１３１】
図２１において、技師Ｔは、回診撮影を行う場合には、駐機場１５（図１参照）において、電子カセッテ１６、コンソール１７、機能ユニット１８を含むＸ線撮影装置１２を回診車１４に積載する。そして、コンソール１７を起動して、コンソール１７とＬＡＮコンセント１５ａを通信ケーブルで接続する。コンソール１７から、ＬＡＮコンセント１５ａ及びＬＡＮ２１経由でＲＩＳサーバ２５Ｂにアクセスして撮影オーダを取得する。
【０１３２】
技師Ｔは、走行中にＸ線源２６が不用意に変位しないように、回診車１４の走行を開始させる前にロック部材３４（図２参照）の位置を見て、ロック機構３３のロックが掛かっていることを確認する。ロックが掛かっていない場合にはロック部材３４を操作してロックする（Ｓ１０１０）。この後、回診車１４を走行させて駐機場１５から病棟１９に向かう。
【０１３３】
技師Ｔは、回診先の病室Ｒ１１に到着すると、回診車１４とともに病室Ｒ１１に入室する（Ｓ１０２０）。入室後、患者Ｐに対してＸ線源２６をポジショニングできる位置に回診車１４を停止させる（Ｓ１０３０）。この後、撮影準備が開始される。まず、回診車１４のロック機構３３のロックが解除される（Ｓ１０４０）。ロックが解除されると、ロック機構３３はロック解除信号を発生し、ロック解除信号は回診車１４内の線源制御装置２７に入力される。ロック解除信号は、線源制御装置２７の有線通信部２９を介してコンソール１７に送信される（図３参照）。
【０１３４】
コンソール１７において、ＣＰＵ１７Ｃ（図７参照）は、ロック解除信号を取得すると、これを第１トリガー信号として、パッシブ計測部８６に入力する。パッシブ計測部８６は、第１トリガー信号を受信すると、図１５に示す手順でパッシブ計測を開始する（Ｓ１０５０）。パッシブ計測では、Ｘ線撮影装置１２の周囲に存在する、ＡＰ２２、無線端末２３、電磁医療機器２４が発生する電波ＲＷや電磁ノイズＮＳを含む電磁波の強度スペクトルが測定される。判定部８８は、パッシブ計測が終了すると、パッシブ計測結果に基づいて、図１６に示す手順で一次判定を行う（Ｓ１０６０）。
【０１３５】
図２２に示すように、一次判定においては、判定部８８は、パッシブ計測結果に基づいて、使用可能チャンネルの有無、無線の電波が悪影響を及ぼす特定医療機器３０の有無、電磁ノイズＮＳのレベル、アクティブ計測の可否を判定する。パターン１のように、周囲のＡＰ２２や無線端末２３の通信量が多く、選択可能なすべての無線通信チャンネルの通信量が所定値ＴＲ０以上で、すべて使用できない場合には、判定部８８は、使用可能チャンネルが無いと判定して、一次判定を終了する。この場合には、通信量が多いため無線使用及びアクティブ計測は不可と判定される。
【０１３６】
パターン２のように、使用可能チャンネルは有るが、特定医療機器３０が周囲に存在する場合には、特定医療機器３０への影響を考慮して、判定部８８は、無線使用及びアクティブ計測を不可と判定し、一次判定を終了する。パターン３のように、使用可能チャンネルも有り、特定医療機器３０も存在しない場合には、使用可能チャンネルに影響する電磁ノイズＮＳのレベルを調べる。電磁ノイズＮＳが閾値Ｔｈ０以上の場合には、使用可能チャンネルへの影響が大きいため、判定部８８は、無線使用及びアクティブ計測を不可と判定し、一次判定を終了する。判定部８８は、一次判定を終了する際に一次判定結果をストレージデバイス１７Ｅに記録する。
【０１３７】
図２１において、一次判定でアクティブ計測が不可と判定された場合（Ｓ１０７０でＮ）には、ＣＰＵ１７Ｃは、各パターンに応じて、図２３〜図２５に示す情報提示画面１０１〜１０３をディスプレイ１７Ａに出力する（Ｓ１０８０）。情報提示画面１０１〜１０３には、パッシブ計測及び一次判定により判明した周囲の通信環境の状況、通信障害の原因、画像送信時間への影響、及びそうした状況に応じた対処案を含む通信環境情報が表示される。
【０１３８】
使用可能チャンネルが無いパターン１の場合には、図２３に示す情報提示画面１０１が表示される。情報提示画面１０１には、通信環境の状況、通信障害の原因、画像送信時間への影響として、使用可能なチャンネルが無いこと、通信が混雑しているため画像送信に時間が掛かるなどのメッセージが表示される。また、それに対する対処案として、しばらく待機して時間を置いてから無線を使用するか、あるいは、無線を使わずに有線通信の使用を推奨するなどのメッセージが表示される。
【０１３９】
特定医療機器３０が有るパターン２の場合には、図２４に示す情報提示画面１０２が表示される。情報提示画面１０２には、通信環境の状況として、無線の電波が悪影響を及ぼす医療機器が周囲に存在すること、その対処案として、無線の使用を控えて有線通信の使用を推奨するなどのメッセージが表示される。
【０１４０】
電磁ノイズＮＳの影響が大きいパターン３の場合には、図２５に示す情報提示画面１０３が表示される。情報提示画面１０３には、通信環境の状況、通信障害の原因、画像送信時間への影響として、無線通信に影響を及ぼすノイズ源があること、通信障害が頻発するおそれがあるため画像送信に時間が掛かるなどのメッセージが表示される。また、それに対する対処案として、しばらく待機して時間を置いてから無線を使用するか、あるいは、無線を使わずに有線通信の使用を推奨するなどのメッセージが表示される。
【０１４１】
技師Ｔは、情報提示画面１０１〜１０３により、周囲の通信環境が無線に適していないことや、その理由を把握することができる。この場合には、図２１に示すように、技師Ｔは、無線の使用をあきらめて、通信ケーブルを使用する有線通信への変更を行う（Ｓ１０９０）。そして、患者Ｐの撮影部位に対して、電子カセッテ１６とＸ線源２６のポジショニングを行い（Ｓ１１１０）、コンソール１７で撮影条件を設定する（Ｓ１１２０）。
【０１４２】
一方、Ｓ１０７０において、無線使用及びアクティブ計測が可と判定された場合には（Ｓ１０７０でＹ）、無線設定変更部８２は、パッシブ計測結果に基づいて、必要に応じて、無線通信チャンネルの周波数、パケットサイズ、タイムアウト値などの無線設定を変更する（Ｓ１１００）。この設定は、コンソール１７からの変更指令により、機能ユニット１８や電子カセッテ１６に対しても行われる。このようにパッシブ計測結果に応じて無線設定を変更することにより、通信環境に応じた適切な無線設定をすることができる。
【０１４３】
ポジショニング（Ｓ１１１０）の後、撮影条件の設定が行われると（Ｓ１１２０）、無線使用及びアクティブ計測が可と判定された場合には、ＣＰＵ１７Ｃは、アクティブ計測部８７に対して第２トリガー信号を入力する。アクティブ計測部８７は、第２トリガー信号を受信すると、図１９に示す手順でアクティブ計測を実行する（Ｓ１１３０）。
【０１４４】
アクティブ計測では、電子カセッテ１６からコンソール１７へテストデータが送信されて、通信速度が実測される。アクティブ計測部８７は、通信速度の実測値をアクティブ計測結果として記録する。アクティブ計測は、ポジショニング後に行われるため、実際にＸ線画像が送信される状態で行われる。そのため、測定される通信速度の信頼性は高い。判定部８８は、アクティブ計測終了後、パッシブ計測結果、一次判定結果及びアクティブ計測結果に基づいて、図２０に示す手順で総合判定を行う（Ｓ１１４０）。
【０１４５】
図２２に示すように、総合判定においては、判定部８８は、通信障害の原因、及び最終的な画像の無線送信の可否を判定する。パターン４のように、電磁ノイズＮＳが、閾値Ｔｈ０未満ではあるが閾値Ｔｈ１以上の場合（Ｔｈ１≦ＮＳ＜Ｔｈ０）には、電磁ノイズＮＳが比較的大きいことが原因で、通信速度の推測値と実測値の速度差が許容範囲を超えていると判定する。この場合には、速度差が生じる原因はノイズ源であると判定する。
【０１４６】
パターン５のように、推測値と実測値の速度差が無い場合には、通信障害の原因は無いと判定する。パターン６のように、電磁ノイズＮＳが小さいにも関わらず（ＮＳ＜Ｔｈ１＜Ｔｈ０）、推測値と実測値の速度差が有る場合には、Ｘ線撮影装置１２の位置関係か遮蔽物（遮蔽物等）が原因であると判定される。パターン４〜６の場合には、最終的に、通信速度が所定値以上か否かによって、画像の無線送信可否を最終的に判定する。判定部８８は、通信速度の実測値に基づく、画像送信時間の予測値（予測送信時間）を算出して、総合判定を終了する。
【０１４７】
総合判定が終了した場合には、ＣＰＵ１７Ｃは、各パターン４〜６に応じて、図２６〜図２８に示す情報提示画面１０４〜１０６をディスプレイ１７Ａに出力する。情報提示画面１０４〜１０６には、総合判定により判明した周囲の通信環境の状況、通信障害の原因、画像送信時間への影響、及びそうした状況に応じた対処案を含む通信環境情報が表示される。
【０１４８】
図２１において、通信速度が所定値以上であれば（Ｓ１１５０でＹ）、その旨の情報提示が行われる（Ｓ１１６０）。電磁ノイズＮＳの影響を受けるパターン４において、通信速度が所定値以上の場合には、図２６に示す情報提示画面１０４が表示される。情報提示画面１０４には、通信環境の状況、通信障害の原因、画像送信時間への影響として、無線通信に影響するノイズ源があるため通信速度が低下していること、画像送信に時間が掛かること、及び画像送信時間の予測値などのメッセージが表示される。
【０１４９】
また、パターン４において、通信速度が所定値未満の場合には（Ｓ１１５０でＮ）、パターン３と同様に図２５に示す情報提示画面１０３が表示されて（Ｓ１０８０）、有線通信が推奨される（Ｓ１０９０）。
【０１５０】
通信障害の原因が無いパターン５の場合には、通信速度は所定値以上であるため（Ｓ１１５０でＹ）、図２７に示す情報提示画面１０５が表示される（Ｓ１１６０）。情報提示画面１０５には、通信環境の状況として、無線通信環境は良好であること、及び画像送信時間の予測値などのメッセージが表示される。
【０１５１】
Ｘ線撮影装置１２の位置関係や遮蔽物が通信障害の原因となるパターン６において、通信速度が所定値未満の場合には（Ｓ１１５０でＮ）、図２８に示す情報提示画面１０６が表示される（Ｓ１０８０）。情報提示画面１０６には、通信環境の状況、通信障害の原因、画像送信時間への影響として、電子カセッテ１６に対する、コンソール１７及び機能ユニット１８の位置関係が不適切であるか、あるいは、遮蔽物の影響により通信障害が発生していること、そのために通信速度が低下しており、画像送信に時間が掛かること、さらに画像送信時間の予測値などのメッセージが表示される。また、それに対する対処案として、無線を使わずに有線通信の使用を推奨するメッセージが表示される。この場合には、技師Ｔは、無線通信をあきらめて、有線通信へ変更する（Ｓ１０９０）。
【０１５２】
また、パターン６において、通信速度が所定値以上の場合には（Ｓ１１５０でＹ）、通信速度が低下しているため、画像送信に多少時間が掛かること、及び画像送信時間の予測値などを表示する情報提示画面（図示せず）が表示される。
【０１５３】
技師Ｔは、情報提示画面で周囲の通信環境の状況や通信障害の原因を把握して、必要に応じて有線通信に変更を行う。その後、コンソール１７から電子カセッテ１６に指示を与えて撮影準備状態（Ｒｅａｄｙ）に移行させる（Ｓ１１７０）。電子カセッテ１６は、撮影準備状態（Ｒｅａｄｙ）に移行すると、検知センサ５６（図４参照）によって照射開始検知動作を開始する。
【０１５４】
技師Ｔは、電子カセッテ１６が撮影準備状態（Ｒｅａｄｙ）に移行したことを、操作画面６１のＲｅａｄｙインジケータ７２で確認する。その後、患者Ｐの体勢が適切であることを確認しながら適切なタイミングで、照射スイッチ２８を操作する（Ｓ１１８０）。照射スイッチ２８が操作されると、Ｘ線源２６はＸ線の照射を開始する。Ｘ線の照射が開始されると、電子カセッテ１６は検知センサ５６によってＸ線の照射開始を検知する。電子カセッテ１６は、照射開始を検知すると、センサーパネル４１が蓄積動作に移行して、画像検出を行う（Ｓ１１９０）。
【０１５５】
Ｘ線源２６は、照射時間が経過するとＸ線源２６は照射を終了する。検知センサ５６によってＸ線の照射終了が検知されると、電子カセッテ１６は、蓄積動作を終了して、Ｘ線画像の読み出しを行う。読み出されたＸ線画像はメモリ４９に記録される。
【０１５６】
Ｘ線画像は、メモリ４９から読み出されて、無線通信部３７又は有線通信部５０を通じて、コンソール１７へ送信される（Ｓ１２００）。コンソール１７は、無線通信部３８又は有線通信部６０でＸ線画像を受信する。技師Ｔは、コンソール１７で受信したＸ線画像を確認する（Ｓ１２１０）。これにより、１回の撮影が終了する。
【０１５７】
撮影オーダにおいて複数枚の撮影が指示されている場合には、撮影オーダの内容に応じて、ポジショニングから上記手順を繰り返す。ポジショニング後、再び撮影条件が設定されるため、アクティブ計測が実行される。ポジショニングによってＸ線撮影装置１２の位置関係や遮蔽物との位置関係も変化する。ポジショニング後にアクティブ計測を行うことにより、通信環境に関する適切な情報を提示することができる。
【０１５８】
１人の患者Ｐの撮影が終了した場合には、技師Ｔは、電子カセッテ１６を回診車１４に積載し、回診車１４のロック機構３３をロックして、次の回診先の病室に向かう。次の回診先においては、ロック機構３３のロックを解除されたタイミングでパッシブ計測から上記手順が繰り返される。
【０１５９】
このように、回診撮影のワークフローにおいて、回診先の病室に入室後に行われるロック解除操作のタイミングに合わせて、通信環境の計測を行うため、回診先の病室に応じた通信環境を的確に計測することができる。
【０１６０】
以上説明したとおり、本発明は、パッシブ計測とアクティブ計測という２種類の方法によって通信環境を計測している。パッシブ計測は、周囲に発生する電磁波を受信して、電磁波の強度スペクトルを測定し、アクティブ計測は、データ通信を行って通信速度を実測するというように両者は計測方法及び計測によって得られる情報が異なる。こうした２種類の方法で通信環境を計測することにより、通信速度のみを測定して通信障害の原因を推定する従来技術と比較して、通信障害の原因を的確に推定することができる。
【０１６１】
特に、上述した遮蔽物に起因して発生するマルチパスフェージングのような通信障害は、パッシブ計測及びアクティブ計測の一方のみでは推定することができない。具体的には、マルチパスフェージングは、周囲に電磁ノイズが無い場合でも生じるため、パッシブ計測により電磁波の強度を測定するだけでは、マルチパスフェージングが発生しているか否かを推定することはできない。一方、アクティブ計測は、通信速度を測定できるが、通信速度の低下の原因が、マルチパスフェージングによるものか電磁ノイズによるものかを判定することはできない。電磁ノイズを測定できるパッシブ計測と通信速度を測定するアクティブ計測を組み合わせることにより、通信障害の原因が、マルチパスフェージングであることを高い確度で推定することができる。
【０１６２】
また、パッシブ計測とアクティブ計測を組み合わせることにより、従来のように複数回の撮影によって取得される通信履歴に基づいて通信障害の原因を把握する技術と比較して、通信障害の原因を迅速に把握することができる。パッシブ計測とアクティブ計測の両方の計測さえ行えば、撮影を行わなくても、通信障害の原因を把握することが可能である。そのため、上記実施形態で説明したとおり、パッシブ計測とアクティブ計測を撮影開始前に実行すれば、撮影開始前の段階で通信障害の原因を把握することができる。これにより、無線が使用できない状況では有線に変更するなど撮影開始前に適切な対処を行うことができる。
【０１６３】
また、通信障害を回避して適切な対処を行うことの副次的な効果として、電子カセッテ１６のバッテリの消費を抑えるという効果も期待できる。通信障害が発生する状況で無線通信を行うと、無駄に電力が消費されるからである。また、所定値以上の通信速度を確保できる通信環境でのみ無線の使用を可とするため、画像送信時間も短くなる。画像送信時間が短くなれば、その分、バッテリの消費が抑えられる。
【０１６４】
また、上記実施形態では、無線を使用不可とした場合の対処案として、有線通信を推奨する例で説明したが、有線通信以外の対処案を提示してもよい。例えば、ＵＳＢ（Universal Serial Bus）メモリなどの携帯型のメモリデバイスを使用することを対処案として提示してもよい。この場合には、電子カセッテ１６にメモリデバイスを接続するためのコネクタを設ける。電子カセッテ１６は、検出したＸ線画像を外部に送信せずに、メモリ４９に格納した状態にしておく。そして、メモリデバイスが接続された場合には、メモリ４９からメモリデバイスにＸ線画像のデータを出力する。コンソール１７には、メモリデバイス経由でＸ線画像が入力される。
【０１６５】
また、パッシブ計測とアクティブ計測の組み合わせによって、通信環境の状況、通信障害の原因、適切な対処案などの詳細な情報を得ることができる。これらの情報を提示することにより、技師Ｔは円滑に作業を進めることができる。
【０１６６】
上述のとおり、技師Ｔは、多い日には５０枚以上の撮影を１人でこなさなければならない。厳しい時間的な制約の中で、通信障害が発生すると、心理的な負担も大きい。撮影開始前の段階で通信障害の原因を迅速かつ的確に把握できれば、技師Ｔの心理的負担を軽減することができる。また、通信障害が発生している場合でも、画像送信に時間が掛かることが予測できるので、原因を把握できる分、心理的な負担も少ない。
【０１６７】
また、上記実施形態では、パッシブ計測結果とアクティブ計測結果に基づいて、判定部８８が判定を行う例で説明しているが、判定を行わずに、パッシブ計測結果とアクティブ計測結果をそのままディスプレイ１７Ａに出力して提示してもよい。通信技術に詳しい技師Ｔであれば、パッシブ計測結果とアクティブ計測結果を提示すれば、通信障害の原因についておおよその検討を付けることも可能である。
【０１６８】
また、上記実施形態では、パッシブ計測において、複数の無線通信チャンネルの周波数帯域にわたる、電磁波の強度スペクトルや強度スペクトルの経時プロファイルを測定する例で説明したが、スペクトルの形態ではなく、例えば、１つの無線通信チャンネルの周波数帯域と重なる電磁ノイズの強度や強度の経時プロファイルを測定するというように、特定の周波数帯域のみを対象として、強度や経時プロファイルを測定してもよい。
【０１６９】
また、上記実施形態の情報提示画面は一例であり、提示する情報の項目を増やしたり、減らしたりしてもよい。例えば、周囲にあるＡＰ２２の台数を表示してもよい。図１０、１２で示したとおり、ＡＰ２２が発するビーコン信号は、割り当てられた無線通信チャンネルの周波数で発信される。ビーコン信号の数をカウントすれば、ＡＰ２２の台数を把握することができる。また、同じ周波数の無線通信チャンネルが割り当てられた複数台のＡＰ２２が存在する場合には、同じ周波数のビーコン信号が複数個発信される。その場合には、ビーコン信号に含まれるネットワーク識別子を判別することにより、同じ周波数のビーコン信号が異なるＡＰ２２から発信されているものか、同じＡＰ２２から発信されているものかを確認することができる。ネットワーク識別子は、ＳＳＩＤ（Service Set Identifier）やＥＳＳＩＤ（Extended Service Set Identifier）などであり、こうしたネットワーク識別子はＡＰ２２毎に設定されている。ネットワーク識別子の判別により、複数台のＡＰ２２で周波数の競合が生じている場合でも、ＡＰ２２の台数を正確に判定することができる。
【０１７０】
また、選択可能な複数の無線通信チャンネルの通信量をチャンネル毎に提示してもよい。この場合において、使用可能な無線通信チャンネルが複数有る場合には、技師Ｔがマニュアル操作によって、使用する無線通信チャンネルを選択できるようにしてもよい。また、選択可能な無線通信チャンネルに加えて、選択不可の無線通信チャンネルの通信量を提示してもよい。
【０１７１】
また、上記実施形態のように、アクティブ計測の前にパッシブ計測を実行して、特定医療機器３０が存在するか否かを判定すれば、無線の使用を控えることができるので、特定医療機器３０に与える影響を軽減できるというメリットがある。なお、特定医療機器３０への影響を考慮する必要が無いのであれば、アクティブ計測を先に実行してもよい。もちろん、パッシブ計測を先に実行した方が、上記メリットがあるため、好ましい。
【０１７２】
また、上記実施形態で示した一次判定及び総合判定の手順は一例であり、他の手順で実行してもよい。特定医療機器３０への影響を考慮する必要が無いのであれば、一次判定を行わずに、パッシブ計測結果とアクティブ計測結果を取得した後にすべての判定を行ってもよい。
【０１７３】
図２９に示す判定パターン例は、図２２に示す判定パターン例の変形例である。図２２に示す判定パターン例では、一次判定において、通信量に基づいて使用可能チャンネルの有無を判定していたが、図２９に示すパターン例では、通信量に基づく使用可能チャンネルの有無の判定を、一次判定では行わずに、総合判定で行う。この場合でも、図２２に示すパターン２及び３に対応する、図２９に示すパターン２Ａ、３Ａの結果はほぼ同様となる。パターン２Ａ、３Ａにおいては、通信量以外の理由でアクティブ計測が不可と判定されるからである。
【０１７４】
これに対して、図２２に示すパターン１は、図２９においては、アクティブ計測における通信量の実測値に応じて、パターン１Ａとパターン１Ｂに分かれる。パターン１Ａのように、選択可能なすべてのチャンネルの通信量Ｘ１が所定値ＴＲ０以上であり、使用可能チャンネルが無い場合には、図２２に示すパターン１と同様に、通信障害の原因は通信混雑となり、画像の無線送信は不可と判定される。一方、パターン１Ｂのように、選択可能なすべてのチャンネルのうち、通信量Ｘ２が所定値ＴＲ未満の使用可能チャンネルが１つでも有る場合には、速度に応じて、画像の無線送信が可又は不可と判定する。図２９に示したように、比較的通信量が多い場合には、速度はやや遅いと判定され、速度によって有線を推奨してもよい。
【０１７５】
また、上記実施形態では、無線設定変更部８２が行う無線設定について、周波数の変更やタイムアウト値の変更を行っているが、搬送波（キャリア）にデータを変調するデータ変調方式や、電子カセッテ１６の無線通信部３７や、機能ユニット１８のＷＡＰ３６が送信する電波の送信出力などを変更してもよい。
【０１７６】
データ変調方式は、「１」または「０」のデジタルデータを変調するデジタル変調の場合は、搬送波に対して、デジタルデータの１ビットが示す「１」または「０」の値に対応する状態変化を与える。状態変化の種類は、搬送波の振幅、周波数、位相などがある。このうち、無線ＬＡＮ規格（ＩＥＥＥ８０２．１１ａ及び１１ｇを例示）においては、図３０の表に示すように、位相を変化させる位相変調方式（ＰＳＫ：Phase-Shift Keying）と、振幅を変化させる振幅変調の１種である直交振幅変調方式（ＱＡＭ：Quadrature Amplitude Modulation）が使用される。
【０１７７】
位相変調方式には、「０、π」の２つの位相状態を利用する２値位相変調（ＢＰＳＫ：Binary Phase-Shift Keying）と、「０、π／２、π、３π／２」の４つの位相状態を利用する４値位相変調（ＱＰＳＫ：Quadrature Phase-Shift Keying）がある。ＢＰＳＫが「０、１」という１ビットを伝送するのと同じ時間で、ＱＰＳＫの場合は「０１、１１、１０、００」の２ビットの伝送が可能となり、ＢＰＳＫと比較して高速な伝送が可能である。
【０１７８】
また、ＱＡＭは、直交する２つの正弦波（位相が９０度異なる２つの正弦波）に対して、それぞれ４値や８値の複数の振幅を持たせて、これら２つの正弦波を合成した合成波の波形に対応する搬送波を作成する方式である。ＱＡＭには、１６ＱＡＭや６４ＱＡＭがあり、１６ＱＡＭは、２つの正弦波にそれぞれ４値の振幅を持たせる方式であり、６４ＱＡＭは、同様に８値の振幅を持たせる方式である。ＱＡＭは、ＰＳＫと比較して高速伝送が可能であり、１６ＱＡＭの場合には、ＢＰＳＫが１ビットを伝送するのと同じ時間で、４ビットの伝送が可能となり、６４ＱＡＭの場合には、同じ時間で８ビットの伝送が可能である。
【０１７９】
一方、ＱＡＭにしろ、ＰＳＫにしろ、単位時間当たりに伝送する情報量が増えるほど、周囲の電磁ノイズの発生状況、電波の受信強度など通信環境の影響を受けやすくなるという意味で、ロバスト性は低下する。例えば、図３１に示すように、ＢＰＳＫとＱＰＳＫを比較すると、ＢＰＳＫよりも高速伝送が可能なＱＰＳＫの方が、ロバスト性が低いことが分かる。図３１において、横軸は、搬送波の電力（電波の送信出力）Ｃと、ノイズＮとの比（Ｃ／Ｎ［ｄＢ］）であり、縦軸は、ビットエラーレート（ＢＥＲ：Bit Error Rate）である。ＢＥＲにおいて、例えば、「１０−６」は、１０６個のビット列に対して１ビットのエラーが発生する確率を意味する。図３１において点線で示すように、同じＣ／Ｎの値で比較すると、より高速なＱＰＳＫの方が、ＢＰＳＫよりもＢＥＲが高い。図３１は、ＢＰＳＫとＱＰＳＫの比較を示したが、ＱＰＳＫとＱＡＭの比較においても、１６ＱＡＭ、６４ＱＡＭのように、ＱＰＳＫよりも高速伝送が可能なデータ変調方式は、ＱＰＳＫよりもＢＥＲが高く、ロバスト性は低下する。
【０１８０】
つまり、図３０の表に示すとおり、ＢＰＳＫ、ＱＰＳＫ、１６ＱＡＭ、６４ＱＡＭの順に通信速度は速くなり、その反面、通信速度が速くなるほど、ロバスト性は低下する。また、図３０において、ＢＰＳＫや、ＱＰＳＫの後に付される、「１／２」、「３／４」などの数字は、送信単位となるパケットやフレームの全ビット長に対して、送信対象のデータを表すデータビットが含まれる割合を示す。例えば、図３２に示すように、全ビット長に対して、データビットが３／４含まれている場合が「３／４」である。全ビット長に対して、データビットが半分の場合は、「１／２」となる。データビット以外の部分には、データビットの誤り検出や誤り訂正を行うための冗長ビットが付加される。冗長ビットは、誤り検出符号としては、例えば、ＦＣＳ（Frame Check Sequence）、誤り訂正符号としては、例えば、ＦＥＣ（Forward Error Correction）ビットやハミング符号などが使用される。
【０１８１】
冗長ビットの割合が多い場合（データビットの割合が低い場合）を、データの冗長度が高い、反対に、冗長ビットの割合が少ない場合（データビットの割合が高い場合）を、データの冗長度が低い、と表現される。一般に、データの冗長度が高いほど、誤り検出や誤り訂正の精度が上がるため、ロバスト性が高くなる。反面、データの冗長度が高くなる分、データビットの伝送効率は低下するため、通信速度は低下する。図３０の例で言えば、同じデータ変調方式同士であっても、ＢＰＳＫ「１／２」よりも、ＢＰＳＫ「３／４」の方が、通信速度は速いがロバスト性は低い。このように、通信速度とロバスト性は、トレードオフの関係にある。
【０１８２】
無線設定変更部８２は、このような、データ変調方式やデータの冗長度を、パッシブ計測結果に基づいて、変更してもよい。例えば、電磁ノイズが比較的大きい場合には、ノイズに対するロバスト性が高いデータ変調方式に変更する。
【０１８３】
また、無線設定変更部８２は、アクティブ計測結果に基づいて、無線設定を変更してもよい。例えば、図３３のフローチャートに示すように、無線設定変更部８２は、複数回のアクティブ計測結果に基づいて、無線設定を変更する。まず、アクティブ計測が１回行われると（Ｓ３０１）、無線設定変更部８２は、データ変調方式などの無線設定を変更する（Ｓ３０２）。変更後の無線設定で、再びアクティブ計測が行われる。このように、無線設定を変更しながら複数回のアクティブ計測が実行される。各回のアクティブ計測結果として通信速度が、計測結果９１（図７参照）として記録される。計測回数が規定回数に達すると、アクティブ計測を終了する（Ｓ３０３）。無線設定変更部８２は、各回のアクティブ計測結果に基づいて、通信速度が最も速い無線設定を判定し、判定した無線設定を、Ｘ線画像送信時の無線設定に決定する（Ｓ３０４）。
【０１８４】
無線設定の変更方法としては、例えば、通信速度が遅い（ロバスト性が高い）データ変調方式から、段階的に通信速度が速い（ロバスト性が低い）データ変調方式に変化させる。この場合、無線設定が異なる、各回のアクティブ計測結果として、通信速度に加えて、ＢＥＲ（ビットエラー率）を記録してもよい。ＢＥＲは、上述したように、送受信するパケットに含まれる誤り検出符号（ＦＣＳなど）に基づいて、測定することができる。そして、無線設定変更部８２は、複数回のアクティブ計測結果に含まれるＢＥＲに基づいて、ＢＥＲが所定値以下のデータ変調方式のうち、例えば、通信速度が最大のデータ変調方式をＸ線画像送信時の無線設定として決定する。
【０１８５】
また、無線設定変更部８２は、パッシブ計測結果とアクティブ計測結果の両方に基づいて、Ｘ線画像送信時の無線設定を決定してもよい。例えば、パッシブ計測結果において電磁ノイズＮＳが比較的大きいと判定されているとする。その後、アクティブ計測を行い、アクティブ計測結果に基づいて、設定可能と判定された、通信速度が最大となる無線設定が決定されたとする。この場合において、無線設定変更部８２は、電磁ノイズＮＳが比較的大きいというパッシブ計測結果を考慮して、例えば、アクティブ計測において設定可能と判定された無線設定よりも、ロバスト性が一段階高い無線設定を選択し、選択した無線設定をＸ線画像送信時の無線設定として決定する。
【０１８６】
つまり、パッシブ計測結果に基づいて、通信速度よりもロバスト性を優先して無線設定を決定する。電磁ノイズＮＳが大きい通信環境では、ＢＥＲが大きくなるため、パケットの通信エラーの発生回数が多くなる。パケットの通信エラーの発生回数が多いと、パケットの再送回数が上限値に達して、途中まで送ったＸ線画像の送信が中断することもある。送信が中断すると、Ｘ線画像を最初から送り直すという全データの再送信が発生する。送信中断が発生するタイミングにもよるが、Ｘ線画像はデータサイズが大きいため、全データの再送信による通信時間のロスは大きい。この場合において、データ変調方式やデータの冗長度について、ロバスト性が高いものを選択しておけば、通信速度の低下により通信時間はかかるものの、全データの再送信という最悪の事態を回避することもできる。
【０１８７】
また、電子カセッテ１６の無線通信部３７や機能ユニット１８のＷＡＰ３６が発する電波の送信出力については、一般に、送信出力が高いほど、通信速度もロバスト性も向上する。しかし、送信出力が高いと、無線端末２３や電磁医療機器２４など他の機器に対する影響は大きくなる。そのため、無線設定変更部８２は、パッシブ計測において他の機器が存在しないと判定された場合には、送信出力を上げ、他の機器が存在する場合には、送信出力を下げるというように、パッシブ計測結果に基づいて送信出力を変更してもよい。あるいは、アクティブ計測においてＢＥＲが高いと判定された場合には、送信出力を上げるというように、アクティブ計測結果に基づいて送信出力を変更してもよい。
【０１８８】
また、パッシブ計測よりもアクティブ計測を先に行う場合には、他の機器への影響を考慮して、最初は送信出力を低く設定してアクティブ計測を行うことが好ましい。その後、パッシブ計測結果において、他の機器が存在しないと判定された場合には、送信出力を高くするというように、送信出力を段階的に上げるのが好ましい。
【０１８９】
上述したように、アクティブ計測によって、通信速度以外にも、ＢＥＲやエラー発生回数などの通信エラーの発生状況を測定することができる。通信エラーの発生状況は、通信速度に影響を与える要因であるので、通信エラーの発生状況から、通信速度を推定することも可能である。また、通信エラーの発生状況は、無線設定の決定のための判断要素としても役立つ。そのため、アクティブ計測によって、通信速度に加えて、またはその代わりに通信エラーの発生状況を測定してもよい。また、パッシブ計測部８６やアクティブ計測部８７は、通信障害の原因を推定する目的に加えて、またはそれに代えて、Ｘ線画像を送受信する場合の無線設定を決定するという目的のために使用することも可能である。
【０１９０】
また、無線設定に関して、特定医療機器３０に与える影響を軽減することを目的として、Ｘ線撮影装置１２が発生する電波の電力密度を変更してもよい。上記例では、図９に示したように、無線通信チャンネルとして、２０ＭＨｚの幅のチャンネルを１チャンネルとして使用している。電力密度を下げる場合には、例えば、２０ＭＨｚのチャンネルを２チャンネル分結合して、１チャンネルの幅を４０ＭＨｚに広げる。こうした技術は、チャンネルボンディングと呼ばれる。電波を出力するエネルギーの総量が同じであれば、周波数帯域が広いほど、電力が分散される。これにより、電力密度が下がり、電波強度が低下する。特定医療機器３０に悪影響を及ぼす周波数が決まっている場合には、電力密度を低下させることによりその周波数に影響する電波強度を小さくできるので、特定医療機器３０に与える影響を軽減することができる。
【０１９１】
「第２実施形態」
また、上記実施形態では、パッシブ計測を開始するタイミングとして、回診車１４のロック解除信号が解除されたタイミングとしているが、図３４に示すように、駐機場１５において回診車１４のロック機構３３をロックしたタイミング（Ｓ１０１０）で、回診車１４から第１トリガー信号を発信させて、パッシブ計測を開始してもよい（Ｓ１０１１）。この場合には、病室に入室してロック機構３３が解除されたタイミング（Ｓ１０４０）で、パッシブ計測を終了する（Ｓ１０４１）。これによれば、駐機場１５から病室に入室するまでの間（Ｓ１０２０）、パッシブ計測が行われることになるため、回診先の病室内だけでなく、その病室の周辺の通信環境の情報も収集することができる。病棟１９内において、特定医療機器３０の台数が多い場合には、１つの病室だけでなく、その周辺でもパッシブ計測を行うことで、特定医療機器３０の検出漏れを防止することができる。
【０１９２】
なお、パッシブ計測を開始するタイミングは、上記タイミング以外でもよい。例えば、病室の入り口に第１トリガー信号を発信する発信器を設けておき、回診車１４が入室した際にコンソール１７が第１トリガー信号を受信できるようにしてもよい。これによれば、入室時点でパッシブ計測を開始することができる。また、回診車１４に停止検知センサを設けて、回診車１４が停止したタイミングでパッシブ計測を開始してもよい。
【０１９３】
また、アクティブ計測を開始するタイミングとしては、撮影条件が設定されるタイミングを例示したが、撮影条件が設定されるタイミングとした趣旨は、その時点ではポジショニングが完了していると想定されるからである。そのため、ポジショニングの完了を直接的に検知してアクティブ計測を開始してもよい。例えば、コンソール１７の操作画面にポジショニング完了ボタンを設けて、ポジショニングが完了した時点で、技師Ｔに完了ボタンを操作させるようにする。コンソール１７は、完了ボタンが操作されたタイミングで第２トリガー信号をアクティブ計測部８７に入力して、アクティブ計測を開始する。
【０１９４】
なお、ポジショニング完了ボタンは、電子カセッテ１６や回診車１４に設けてもよい。電子カセッテ１６や回診車１４に設けた場合には、完了通知がコンソール１７に送信される。また、ポジショニング完了ボタンを設ける代わりに、ポジショニングの完了を検知する完了検知センサを設けてもよい。例えば、完了検知センサとして、電子カセッテ１６に、加速度センサを設ける。ポジショニングを行っている間、電子カセッテ１６の姿勢は変化するが、ポジショニングが完了すると、電子カセッテ１６は静止する。加速度センサによって電子カセッテ１６が静止したことを検知して、一定時間静止した状態が継続した場合にポジショニングが完了したと判定する。そして、電子カセッテ１６からポジショニング完了通知をコンソール１７に送信する。
【０１９５】
また、完了検知センサとして、電子カセッテ１６とＸ線源２６に、それぞれ超音波信号の送受信器を設けてもよい。送受信器により、電子カセッテ１６とＸ線源２６が対向配置されたことを検知し、ポジショニングが完了したと判定する。完了通知がコンソール１７に送信される。
【０１９６】
また、パッシブ計測やアクティブ計測を、マニュアル操作で実行できるようにしてもよい。こうすれば、技師Ｔが、必要と判断した任意のタイミングで実行させることができる。操作ボタンは、例えば、コンソール１７に設ける。
【０１９７】
「第３実施形態」
第１実施形態において、パターン６（図２２参照）として説明したように、Ｘ線撮影装置１２の位置関係や遮蔽物が通信障害の原因となる場合がある。この場合には、例えば、図３５に示すように、回診車１４を動かして、回診車１４に積載されているコンソール１７や機能ユニット１８と、ベッド２０上の電子カセッテ１６との相対的な位置関係を変更する位置調整を行うことで、通信速度が改善される場合がある。第３実施形態は、第１実施形態のＸ線撮影装置１２に、このような位置調整をアシストする機能を設けたものである。その他の点は、第１実施形態と同様である。
【０１９８】
図３６に示すように、第３実施形態のコンソール１７には、図７に示す第１実施形態のコンソール１７の構成に加えて、位置調整アシスト部１１０と、位置検知センサ１１１が設けられている。
【０１９９】
位置検知センサ１１１は、コンソール１７の位置を移動して位置調整を行う際に、コンソール１７の移動位置を検知する。位置検知センサ１１１は、例えば、ＧＰＳ（Global Positioning System）情報を取得するＧＰＳセンサや、加速度センサで構成される。位置検知センサ１１１は、例えば、移動開始直前の基準位置を原点とした、コンソール１７の移動先の位置を表す位置情報を出力する。位置情報は、例えば、Ｘ方向及びＹ方向の座標情報で表される。これにより、移動先の位置に加えて、基準位置からの移動距離や移動軌跡などを把握することができる。
【０２００】
位置調整アシスト部１１０は、位置調整が行われる際に、アクティブ計測部８７に通信速度を測定させる。通信速度の測定は、位置調整が行われている間、所定時間間隔で繰り返し実行される。位置調整アシスト部１１０は、図３７に示すように、位置調整開始後の経過時間、通信速度、位置検知センサ１１１が出力する位置情報を関連付けて記録した速度履歴１１２を作成する。速度履歴１１２は、ストレージデバイス１７Ｅに格納される。
【０２０１】
図３８に示す位置調整アシストのフローチャートにおいて、ＣＰＵ１７Ｃは、パターン６の場合に、図２８に示す情報提示画面１０６の代わりに、例えば、図３９に示す位置調整を推奨するメッセージが含まれる情報提示画面１１３をディスプレイ１７Ａに出力する（Ｓ２０１０）。情報提示画面１１３には、情報提示画面１０５に含まれる情報に加えて、コンソール１７及び機能ユニット１８の位置を移動して位置調整を行うことを推奨するメッセージが表示される。技師Ｔは、位置調整を行う場合には、ＹＥＳボタン１１３Ａを操作し、位置調整を行わない場合には、ＮＯボタン１１３Ｂを操作する。
【０２０２】
ＹＥＳボタン１１３Ａが操作されて、位置調整を行うことが選択されると（Ｓ２０２０でＹ）、位置調整アシスト部１１０が起動する。ＮＯボタン１１３Ｂが操作されて、位置調整が行われない場合は（Ｓ２０２０でＮ）、位置調整アシスト部１１０は起動しない。位置調整アシスト部１１０が起動すると、アクティブ計測部８７によるアクティブ計測を開始させる（Ｓ２０３０）。同時に、アクティブ計測部８７が測定する通信速度の速度履歴１１２への記録を開始する（Ｓ２０４０）。
【０２０３】
図３５に示すように、技師Ｔが回診車１４を移動すると、回診車１４に積載されたコンソール１７及び機能ユニット１８も移動する（Ｓ２０５０）。コンソール１７及び機能ユニット１８が移動を開始すると、位置検知センサ１１１が出力する位置情報が変化する。速度履歴１１２には、アクティブ計測部８７が出力する最新の通信速度と、位置検知センサ１１１が出力する最新の位置情報が順次追記されて、速度履歴１１２が更新される。
【０２０４】
ＣＰＵ１７Ｃは、速度履歴１１２から最新の通信速度を読み出して、最新の通信速度をリアルタイムでディスプレイ１７Ａに表示する（Ｓ２０６０）。リアルタイムの速度表示は、例えば、図４０に示す速度表示画面１１４によって行われる。速度表示画面１１４には、最適位置を探索中であること、現在位置の通信速度、規格上の上限速度である理論値などのメッセージが表示される。また、位置調整アシストを終了させるための終了ボタン１１４Ａが表示される。
【０２０５】
技師Ｔは、速度表示画面１１４によるリアルタイムの速度表示により、通信速度が上がる方に移動しているか、下がる方向に移動しているかを確認することができる。また、理論値と比較することにより、通信速度が理論値に近づいているか否かを確認することができる。
【０２０６】
コンソール１７及び機能ユニット１８の移動を停止して、終了ボタン１１４Ａが操作されると（Ｓ２０７０）、位置調整アシスト部１１０は、アクティブ計測部８７によるアクティブ計測を終了させる（Ｓ２０８０）。同時に速度履歴１１２の記録も終了する（Ｓ２０９０）。位置調整アシスト部１１０は、作成した速度履歴１１２から、通信速度が最大となる位置情報を検索し、その位置を最適位置と判定する。位置調整アシスト部１１０は、判定した最適位置をディスプレイ１７Ａに出力する（Ｓ２１００）。最適位置は、例えば、図４１に示す最適位置表示画面１１６の形態で表示される。
【０２０７】
最適位置表示画面１１６は、最適位置は、移動停止直前の３秒前の位置であること、さらに、移動停止直前の移動方向と反対方向に５０ｃｍの距離であるといったメッセージを表示することにより、最適位置を時間及び距離で通知する。さらに、最適位置表示画面１１６には、最適位置での通信速度、画像送信時間の予測値が表示される。こうした最適位置に関する情報を頼りに、技師Ｔは、回診車１４を動かしてコンソール１７及び機能ユニット１８を最適位置に移動することができる。
【０２０８】
また、最適位置表示画面１１６に代えて、又はそれに加えて、最適位置の表示形態としては、図４２に示すロケータ１１７でもよい。ロケータ１１７は、Ｘ方向及びＹ方向の二次元の座標上に最適位置をプロットすることにより、最適位置を可視化した画面である。ロケータ１１７には、コンソール１７の移動開始位置である基準位置Ｏ、現在位置ＰＰ、最適位置ＢＰが表示される。この表示により、現在位置ＰＰからどの方向に移動させれば最適位置ＢＰに移動できるかを簡単に確認することができる。
【０２０９】
本例においては、速度履歴１１２を、通信速度と、通信速度を測定した時点の経過時間及び測定した時点の位置情報とを関連付けて記録しているが、経過時間及び位置情報は、いずれか１つでもよい。図４１の最適位置表示画面１１６で例示したように、最適位置は、移動停止時を基準とした時間（３秒前など）や距離（５０ｃｍなど）で表すことができる。速度履歴１１６において、時間及び距離の一方が記録されていれば最適位置の表示は可能となるからである。時間は、移動開始時からの経過時間としているが、もちろん、時刻でもよい。
【０２１０】
上記各実施形態において、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎの無線ＬＡＮ規格を例に説明したが、もちろん、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、次世代のＩＥＥＥ８０２．１１ａｃなどの他の無線ＬＡＮ規格でもよい。
【０２１１】
また、Ｘ線撮影装置１２を、電子カセッテ１６、コンソール１７及び機能ユニット１８の３つの装置で構成した例で説明したが、ＷＡＰ３６を含む機能ユニット１８を電子カセッテ１６又はコンソール１７に内蔵して、Ｘ線撮影装置１２を電子カセッテ１６とコンソール１７の２つの装置で構成してもよい。また、上述したとおり、電子カセッテ１６とコンソール１７の間の無線通信は、ＷＡＰ３６を介したインフラストラクチャモードではなく、無線通信部３７、３８がＷＡＰ３６を介することなく直接通信するアドホックモードでも可能である。この場合には、ＷＡＰ３６の機能をコンソール１７などに設ける必要は無い。また、コンソール１７の機能を回診車１４に内蔵してもよい
【０２１２】
また、上記各実施形態では、コンソール１７や機能ユニット１８を回診車１４に積載した状態で使用している例で説明しているが、コンソール１７を回診車１４から降ろして使用することも可能である。通信環境計測部８１はコンソール１７に設けられているため、回診車１４からコンソール１７を降ろして使用しても、上記各実施形態で説明した機能についてはすべて使用可能である。もちろん、第３実施形態の位置調整アシスト部１１０や位置検知センサ１１１は、コンソール１７に設けられているので、電子カセッテ１６に対するコンソール１７の相対的な位置関係の調整を支援する位置調整アシストについても、同様に使用可能である。
【０２１３】
図４３に示す例は、コンソール１７を回診車１４から降ろした状態で使用する例である。図４３に示すコンソール１７には、ＷＡＰ３６を含む機能ユニット１８の機能が内蔵されているため、コンソール１７の他に独立した機能ユニット１８は無い。コンソール１７は、例えば、病室Ｒ１１内の机１２０の上に置かれた状態で使用される。この場合には、電子カセッテ１６との相対的な位置関係を調整する場合には、回診車１４ではなく、コンソール１７自体を移動させる。位置調整アシストを行う場合には、コンソール１７のディスプレイ１７Ａに表示される、速度表示画面１１４や最適位置表示画面１１６を確認しながら、コンソール１７を最適位置に移動する。
【０２１４】
このように、コンソール１７を回診車１４から降ろして使用する場合には、回診車１４からコンソール１７が分離したことを検知して、分離したことを表す分離検知信号をパッシブ計測やアクティブ計測を開始するための第１又は第２のトリガー信号として使用してもよい。この場合には、図４３に示すように、回診車１４にコンソール１７を積載するポケット１２１を設けて、ポケット１２１に分離検知センサ１２２を設ける。分離検知センサ１２２は例えばフォトセンサであり、コンソール１７がポケット１２１から取り出された時の光量変化を検知して分離検知信号を発生する。分離検知信号は、回診車１４からコンソール１７に送信される。コンソール１７は、分離検知信号を受信すると、パッシブ計測やアクティブ計測を開始する。
【０２１５】
また、コンソール１７と回診車１４との通信を無線通信で行ってもよい。図４３に示すように、コンソール１７を回診車１４から分離して使用する場合には、ケーブルの取り回しの煩雑さが無いため、無線通信の方が便利である。コンソール１７と線源制御装置２７を含む回診車１４との無線通信についても、ＷＡＰ３６を介したアドホックモードで行ってもよいし、ＷＡＰ３６を介さずに直接通信するアドホックモードでもよい。また、コンソール１７と回診車１４との無線通信を行う場合には、コンソール１７と電子カセッテ１６の間だけでなく、コンソール１７と回診車１４の間でアクティブ計測を行ってもよい。こうすれば、コンソール１７と回診車１４の間においても、パッシブ計測結果及びアクティブ計測結果に基づいて通信障害の原因の推定や無線設定を行うことができる。
【０２１６】
また、図４４に示すように、パッシブ計測結果、アクティブ計測結果を含む計測結果９１、一次判定結果及び総合判定結果を含む判定結果９２、速度履歴１１２については、保存して二次利用に供してもよい。計測結果、判定結果、速度履歴（計測結果等という）は、例えば、コンソール１７からデータを保存するための保存サーバ１２６にアップロードされて保存される。保存サーバ１２６において、計測結果等は、例えば、撮影オーダと関連付けて格納される。計測結果等には、アクティブ計測を行った際の無線設定などの情報も含まれる。計測結果等は、撮影オーダに含まれる情報などを検索キーとして、検索が可能である。このように、計測結果等を保存サーバ１２６に保存しておけば、ＡＰ２２などの通信設備や、コンソール１７の無線通信部３８や電子カセッテ１６の無線通信部３７のメインテナンスに利用するなど、計測結果等の二次利用が可能となる。
【０２１７】
例えば、撮影オーダには、撮影日時、患者情報などが記録されているため、患者情報から撮影を行った病室を特定することもできる。そのため、病棟１９内の回診撮影で得られて、保存サーバ１２６に蓄積される計測結果等は、病棟１９内の各場所の通信環境を表す通信環境情報としての価値を持つ。こうした通信環境情報に基づいて、病棟１９内の通信設備等の改善やメインテナンスを行うことができる。
【０２１８】
なお、保存サーバ１２６を医療施設内ではなく、コンソール１７を含むＸ線撮影装置１２のメーカーの保守部門であるサービスセンターなど、医療施設外に設置してもよい。コンソール１７から保存サーバ１２６への計測結果等の送信は、公衆電話網、インターネットなどのＷＡＮ（Wide Area Network）を利用して行われる。インターネットを利用する場合には、セキュリティを確保するためにＶＰＮ（Virtual Private Network）などを利用することが好ましい。このように、メーカーのサービスセンターに保存サーバ１２６を設置すれば、サービスセンターにおいて、各医療施設の通信環境等の状況を早期に把握することが可能になる。計測結果等がリアルタイムでアップロードされる場合には、サービスセンターにおいてリアルタイムで状況を把握できるので、通信障害が発生したときにメーカーの保守担当者がユーザーである技師Ｔに対して電話などでアドバイスを送ったり、あるいは、無線設定の変更程度であれば、ＷＡＮを通じたリモートメインテナンスをリアルタイムで実施することも可能になる。
【０２１９】
また、通信環境情報の情報提示画面を表示する表示部をコンソール１７のディスプレイ１７Ａとした例で説明したが、表示部は、機能ユニット１８、電子カセッテ１６、回診車１４のいずれに設けてもよい。図４５は、電子カセッテ１６に表示部１３１を、機能ユニット１８に表示部１３２をそれぞれ設けた例を示す。
【０２２０】
こうした表示部１３１、１３２の使い方としては、例えば、コンソール１７のディスプレイ１７Ａに対しては提示可能な通信環境情報のすべてを表示する一方、電子カセッテ１６や機能ユニット１８の表示部１３１、１３２には、アクティブ計測結果の通信速度のみを表示するというように、表示部毎に表示する情報量を変化させてもよい。表示部１３１、表示部１３２としては、例えば、液晶表示部が使用される。通信速度は液晶表示部に数値で表示してもよいし、バーグラフなどにより通信速度のレベルを表示してもよい。あるいは、液晶表示部以外でも、通信速度に応じて点滅速度が変化して通信速度のレベルを表示するランプ（ＬＥＤ：Light Emitting Diodeなど）でもよい。点滅速度の変化に代えて、点灯色の変化を利用してもよい。また、表示部１３１、１３２としてスピーカーを設けて、音声で通信速度のレベルを報知してもよい。
【０２２１】
また、コンソール１７や電子カセッテ１６の他に、技師Ｔが携帯する携帯型の無線端末２３に、通信環境情報の全部又は一部を表示してもよい。この場合には、例えば、コンソール１７の制御部１７Ｃは、無線端末２３に通信環境情報を無線で送信する。無線の方式としては、無線ＬＡＮ規格の方式でもよいし、無線ＬＡＮ規格の方式が使用できない場合には、赤外線通信やBluetooth（登録商標）などの近距離無線通信方式を使用してもよい。近距離無線通信方式を採用する場合には、コンソール１７に、無線端末２３との近距離無線通信を実現するための近距離用無線通信部１３６を設ける。送信する情報としては、通信環境情報の全部でもよいし、画像送信に無線が使用できないこと、通信速度、推定される通信障害の原因など、通信環境情報の一部でもよい。無線端末２３は、コンソール１７から受信した通信環境情報をディスプレイに表示する。
【０２２２】
また、パッシブ計測部８６、アクティブ計測部８７及び判定部８８を含む通信環境計測部８１をコンソール１７に設けた例で説明したが、通信環境計測部８１を機能ユニット１８や電子カセッテ１６に設けてもよい。
【０２２３】
また、移動式Ｘ線発生装置として、Ｘ線撮影装置１２と通信可能な回診車１４を例に説明したが、Ｘ線撮影装置と移動式Ｘ線発生装置は通信できなくてもよい。例えば、本発明のＸ線撮影システムを、Ｘ線撮影装置と、通信機能が無い既存の移動式Ｘ線発生装置（Ｘ線フイルムやＩＰカセッテ用の移動式Ｘ線発生装置）と組み合わせて使用してもよい。上記実施形態のように、照射開始検知機能を有する電子カセッテを用いれば、既存の移動式Ｘ線発生装置の組み合わせもしやすい。
【０２２４】
また、可搬型のＸ線発生装置として、走行可能な台車を有する移動式Ｘ線発生装置（回診車１４）を例に説明したが、台車の無い携帯式Ｘ線発生装置でもよい。携帯式Ｘ線発生装置は、Ｘ線源と線源制御装置を携帯可能な筐体に収容したものである。
【０２２５】
本発明は、上記実施形態に限らず、本発明の要旨を逸脱しない限り種々の構成を採り得ることはもちろんである。例えば、上述の種々の実施形態や種々の変形例を適宜組み合わせることも可能である。また、本発明は、Ｘ線に限らず、γ線等の他の放射線を使用する場合にも適用することができる。
【符号の説明】
【０２２６】
１０  Ｘ線撮影システム
１１  Ｘ線発生装置
１２  Ｘ線撮影装置
１４  回診車
１６  電子カセッテ
１７  コンソール
１７Ａ  ディスプレイ（表示部）
１７Ｃ  ＣＰＵ
１８  機能ユニット
２２  ＡＰ（アクセスポイント）
２７  線源制御装置
３６  ＷＡＰ
３８  無線通信部
８１  通信環境計測部
８２  無線設定変更部
８６  パッシブ計測部
８７  アクティブ計測部
８８  判定部
１０１〜１０６、１１３  情報提示画面
１１０  位置調整アシスト部
１１２  速度履歴
【図１】
2015083114.tif 000003
【図２】
2015083114.tif 000004
【図３】
2015083114.tif 000005
【図４】
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【図５】
2015083114.tif 000007
【図６】
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【図７】
2015083114.tif 000009
【図８】
2015083114.tif 000010
【図９】
2015083114.tif 000011
【図１０】
2015083114.tif 000012
【図１１】
2015083114.tif 000013
【図１２】
2015083114.tif 000014
【図１３】
2015083114.tif 000015
【図１４】
2015083114.tif 000016
【図１５】
2015083114.tif 000017
【図１６】
2015083114.tif 000018
【図１７】
2015083114.tif 000019
【図１８】
2015083114.tif 000020
【図１９】
2015083114.tif 000021
【図２０】
2015083114.tif 000022
【図２１】
2015083114.tif 000023
【図２２】
2015083114.tif 000024
【図２３】
2015083114.tif 000025
【図２４】
2015083114.tif 000026
【図２５】
2015083114.tif 000027
【図２６】
2015083114.tif 000028
【図２７】
2015083114.tif 000029
【図２８】
2015083114.tif 000030
【図２９】
2015083114.tif 000031
【図３０】
2015083114.tif 000032
【図３１】
2015083114.tif 000033
【図３２】
2015083114.tif 000034
【図３３】
2015083114.tif 000035
【図３４】
2015083114.tif 000036
【図３５】
2015083114.tif 000037
【図３６】
2015083114.tif 000038
【図３７】
2015083114.tif 000039
【図３８】
2015083114.tif 000040
【図３９】
2015083114.tif 000041
【図４０】
2015083114.tif 000042
【図４１】
2015083114.tif 000043
【図４２】
2015083114.tif 000044
【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
2015083114.tif 000047