(57)【要約】【課題】流量制御弁の離脱電流が低下した場合に調理器が使用できなくなるという不都合な状態が突然生じることがない調理器の提供。【解決手段】一流量制御弁２７以外の流量制御弁３の開弁を維持し一流量制御弁２７を閉弁し、一流量制御弁２７を閉弁したときに燃焼検出手段５１が燃焼の停止を検出しない場合に一流量制御弁２７の故障状態であると判定する調理器で、開弁状態を維持した後に吸着電流ＫＩの通電を遮断する前に一流量制御弁２７に吸着電流ＫＩより小さい値に設定された離脱電流確認用電流ＲＩを通電し、離脱電流確認用電流ＲＩを通電してから所定時間内に燃焼検出手段５１が燃焼の停止を検出しない場合一流量制御弁２７の離脱電流過小状態であると判定し離脱電流過小状態用処置を実行する。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃焼検出手段を備えたバーナに燃料を供給するための燃料通路と、前記燃料通路に直列に複数設けられてそれぞれ前記燃料通路における燃料の通過を阻止する閉止機能を有する流量制御弁と、前記流量制御弁の駆動を制御するための制御部と、を備え、前記制御部は、前記バーナを燃焼停止状態から燃焼状態へと移行させる時には前記流量制御弁の全てを開弁し、前記バーナを燃焼状態から燃焼停止状態へと移行させる時には、前記流量制御弁のうちの一流量制御弁以外の流量制御弁の開弁を維持すると共に前記一流量制御弁を閉弁して、前記一流量制御弁を閉弁したときに燃焼検出手段が燃焼の停止を検出しない場合に前記一流量制御弁が故障している故障状態であると判定する調理器であって、
前記一流量制御弁が、前記制御部による通電によって磁化される第１の磁性体と、弁体が付設された第２の磁性体とを備え、前記制御部によって吸着電流が通電されて前記第１の磁性体に前記第２の磁性体が吸着してその開弁状態を維持し、この開弁状態を維持した後に前記吸着電流の通電が遮断されて前記第２の磁性体が前記第１の磁性体から離脱して閉弁するように構成された調理器において、
前記制御部が、前記開弁状態を維持した後に前記吸着電流の通電を遮断する前に、前記一流量制御弁に前記吸着電流より小さい所定値に設定された離脱電流確認用電流を通電し、前記離脱電流確認用電流を通電してから所定時間内に燃焼検出手段が燃焼の停止を検出しない場合に前記一流量制御弁の離脱電流過小状態であると判定し、離脱電流過小状態用処置を実行することを特徴とする調理器。
【請求項２】
音声メッセージを発する音声報知手段又は表示により報知を行う表示報知手段を備え、前記制御部が、前記離脱電流過小状態用処置として、音声報知手段又は表示報知手段により報知を行う、第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行することを特徴とする請求項１記載の調理器。
【請求項３】
前記第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行した累積回数が所定の回数に達したときに、前記制御部が、前記流量制御弁の開弁を禁止する第２段階の離脱電流過小状態用処置を実行することを特徴とする請求項２記載の調理器。
【請求項４】
前記制御部が、リセット指令手段によりリセット指令が指令されると前記累積回数を初期化するように構成されている請求項３記載の調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、燃焼検出手段を備えたバーナに燃料を供給するための燃料通路と、前記燃料通路に直列に複数設けられてそれぞれ前記燃料通路における燃料の通過を阻止する閉止機能を有する流量制御弁と、前記流量制御弁の駆動を制御するための制御部と、を備え、前記制御部は、前記バーナを燃焼停止状態から燃焼状態へと移行させる時には前記流量制御弁の全てを開弁し、前記バーナを燃焼状態から燃焼停止状態へと移行させる時には、前記流量制御弁のうちの一流量制御弁以外の流量制御弁の開弁を維持すると共に前記一流量制御弁を閉弁して、前記一流量制御弁を閉弁したときに燃焼検出手段が燃焼の停止を検出しない場合に前記一流量制御弁が故障している故障状態であると判定する調理器であって、
前記一流量制御弁が、前記制御部による通電によって磁化される第１の磁性体と、弁体が付設された第２の磁性体とを備え、前記制御部によって吸着電流が通電されて前記第１の磁性体に前記第２の磁性体が吸着してその開弁状態を維持し、この開弁状態を維持した後に前記吸着電流の通電が遮断されて前記第２の磁性体が前記第１の磁性体から離脱して閉弁するように構成された調理器の利便性を向上させる技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、バーナに燃料を供給するための燃料通路に、前記燃料通路における燃料の通過を阻止する閉止機能を有する流量制御弁が直列に複数設けられた調理器が知られている（例えば特許文献１参照）。流量制御弁としては、燃料通路を通過する燃料の量を制御するための流量制御弁や、燃料の通過を阻止する遮断弁等が挙げられるが、流量を零にする閉止機能を備えていればよい。
【０００３】
特許文献１に示されるものは、燃料通路に直列に設けられ燃焼時に同時に開弁する二つの流量制御弁を、燃焼の終了時に、一方の流量制御弁を他方の流量制御弁よりも所定のディレイ時間だけ遅れて閉弁させ、このディレイ時間内に閉弁している流量制御弁の漏れをチェックし、燃焼後の燃焼終了要求が到来するごとにディレイ動作する流量制御弁を交互に切り換えることにより、二つの流量制御弁の故障をチェックするものである。
【０００４】
また、特許文献２に示される調理器は、流量制御弁として、通電によって磁化される第１の磁性体と、弁体が付設された第２の磁性体とを備え、制御部によって吸着電流が通電されて第１の磁性体に第２の磁性体が吸着して開弁状態を維持し、開弁状態を維持した後に吸着電流の通電が遮断されて第２の磁性体が第１の磁性体から離脱して閉弁するように構成される流量制御弁（電磁安全弁）を備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６２−１４７２６号公報
【特許文献２】特許第４５３６０３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献２に示される調理器のように、通電によって磁化される第１の磁性体と、弁体が付設された第２の磁性体とを備え、制御部によって吸着電流が通電されて第１の磁性体に第２の磁性体が吸着して開弁状態を維持し、開弁状態を維持した後に吸着電流の通電が遮断されて第２の磁性体が第１の磁性体から離脱して閉弁するように構成される流量制御弁（電磁安全弁）を備える調理器に対し、特許文献１に示される技術を適用することで、調理器のガス流路に直列に配設された二つの流量制御弁の故障をチェックすることが可能である。
【０００７】
しかしながら、特許文献２に示される調理器のように、流量制御弁が、通電によって磁化される第１の磁性体と、弁体が付設された第２の磁性体とを備え、制御部によって吸着電流が通電されて第１の磁性体に第２の磁性体が吸着して開弁状態を維持し、開弁状態を維持した後に吸着電流の通電が遮断されて第２の磁性体が第１の磁性体から離脱して閉弁するように構成される電磁安全弁である場合、第１の磁性体に第２の磁性体が吸着することが繰り返されることに伴う第１の磁性体と第２の磁性体との間の当接面のなじみに起因する第１の磁性体と第２の磁性体との間の磁気抵抗の減少が生じ、流量制御弁（電磁安全弁）の離脱電流の減少が生じることがある。
【０００８】
流量制御弁（電磁安全弁）の離脱電流の減少が生じた場合であっても、流量制御弁（電磁安全弁）への通電を完全に遮断して流量制御弁（電磁安全弁）への通電電流値をゼロにすれば、流量制御弁（電磁安全弁）を閉弁することができ、安全上の不都合は生じないが、制御部の万が一の故障等により、流量制御弁（電磁安全弁）を閉弁する時点において、流量制御弁（電磁安全弁）への通電電流値がゼロにならず漏れ電流などの微小電流が流量制御弁（電磁安全弁）に通電されたときに、この微小電流の値が上述のように減少した流量制御弁（電磁安全弁）の離脱電流より大きい場合には、特許文献１に示される技術によって、流量制御弁（電磁安全弁）の開弁故障が生じたものと判断されてしまうことになる。
【０００９】
そして、開弁故障が生じたものと判断された場合は、流量制御弁（電磁安全弁）と直列に配設される他の流量制御弁を閉弁し、その時点以降の流量制御弁の開弁動作を禁止する等の安全処置が講じられることになり、使用者はその時点から調理器が使用できないという状態となってしまう。
【００１０】
つまり、第１の磁性体に第２の磁性体が吸着することが繰り返されることに伴う第１の磁性体と第２の磁性体との間の当接面のなじみに起因する第１の磁性体と第２の磁性体との間の磁気抵抗の減少は、調理器の使用の繰り返しに伴って徐々に進行する事象であるにも関わらず、使用者はある時点から調理器が使用できないという不都合な状態が突然生じることになり、利便性が悪いものであった。
【００１１】
本発明は、かかる点に着目してなされたものであり、その目的は、調理器のガス流路に配設された流量制御弁の故障をチェックすることが可能で、安全であり、しかも、流量制御弁が備える第１の磁性体と第２の磁性体との間の当接面のなじみ等に起因する第１の磁性体と第２の磁性体との間の磁気抵抗の減少が調理器の使用の繰り返しに伴って徐々に進行して流量制御弁の離脱電流が低下する場合にも、ある時点から調理器が使用できなくなるという不都合な状態が突然生じることがない、利便性の高い調理器を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
この目的を達成するために、本発明による調理器は、燃焼検出手段を備えたバーナに燃料を供給するための燃料通路と、前記燃料通路に直列に複数設けられてそれぞれ前記燃料通路における燃料の通過を阻止する閉止機能を有する流量制御弁と、前記流量制御弁の駆動を制御するための制御部と、を備え、前記制御部は、前記バーナを燃焼停止状態から燃焼状態へと移行させる時には前記流量制御弁の全てを開弁し、前記バーナを燃焼状態から燃焼停止状態へと移行させる時には、前記流量制御弁のうちの一流量制御弁以外の流量制御弁の開弁を維持すると共に前記一流量制御弁を閉弁して、前記一流量制御弁を閉弁したときに燃焼検出手段が燃焼の停止を検出しない場合に前記一流量制御弁が故障している故障状態であると判定する調理器であって、前記一流量制御弁が、前記制御部による通電によって磁化される第１の磁性体と、弁体が付設された第２の磁性体とを備え、前記制御部によって吸着電流が通電されて前記第１の磁性体に前記第２の磁性体が吸着してその開弁状態を維持し、この開弁状態を維持した後に前記吸着電流の通電が遮断されて前記第２の磁性体が前記第１の磁性体から離脱して閉弁するように構成され、請求項１の発明は、前記制御部が、前記開弁状態を維持した後に前記吸着電流の通電を遮断する前に、前記一流量制御弁に前記吸着電流より小さい所定値に設定された離脱電流確認用電流を通電し、前記離脱電流確認用電流を通電してから所定時間内に燃焼検出手段が燃焼の停止を検出しない場合に前記一流量制御弁の離脱電流過小状態であると判定し、離脱電流過小状態用処置を実行する点を特徴とする。
【００１３】
請求項１に記載の発明によれば、調理器のガス流路に配設された流量制御弁の故障をチェックすることが可能で、安全であり、しかも、流量制御弁が備える第１の磁性体と第２の磁性体との間の当接面のなじみに起因する第１の磁性体と第２の磁性体との間の磁気抵抗の減少が調理器の使用の繰り返しに伴って徐々に進行した場合にも、離脱電流過小状態用処置を実行するものの、ある時点から突然調理器が使用できないという不都合な状態が突然生じることがない、利便性の高い調理器とすることが可能となる。
【００１４】
請求項２の調理器は、請求項１に記載の調理器において、音声メッセージを発する音声報知手段又は表示により報知を行う表示報知手段を備え、前記制御部が、前記離脱電流過小状態用処置として、音声報知手段又は表示報知手段により報知を行う、第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行する点を特徴とする。
【００１５】
請求項２に記載の発明によれば、調理器に音声メッセージを発する音声報知手段又は表示により報知を行う表示報知手段を備え、離脱電流過小状態用処置として、音声報知手段又は表示報知手段により報知を行う、第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行するものであるから、使用者は、音声報知手段又は表示報知手段による報知によって、調理器のメンテナンスを行うことができ、以降の調理器の使用を安定的に行うことが可能となり、さらに利便性が向上する。
【００１６】
要するに、請求項２に記載の発明によれば、請求項１による効果に加えて、さらに利便性が高い調理器とすることが可能になる。
【００１７】
請求項３に記載の発明による調理器は、請求項２に記載の調理器において、前記第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行した累積回数が所定の回数に達したときに、前記制御部が、前記流量制御弁の開弁を禁止する第２段階の離脱電流過小状態用処置を実行する点を特徴とする。
【００１８】
請求項３に記載の発明によれば、制御部の万が一の故障等により、流量制御弁（電磁安全弁）を閉弁する時点において、流量制御弁（電磁安全弁）への通電電流値がゼロにならず漏れ電流などの微小電流が流量制御弁（電磁安全弁）に通電される事態が生じたときにも、第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行した累積回数が所定の回数に達したときに、流量制御弁電磁安全弁）の開弁を禁止する第２段階の離脱電流過小状態用処置を実行することで、流量制御弁（電磁安全弁）の離脱電流が上記漏れ電流などの微小電流より大きい時点で、流量制御弁電磁安全弁）の開弁を禁止することが可能であり、一層安全な調理器とすることが可能となる。
【００１９】
要するに、請求項３に記載の発明によれば、請求項２による効果に加えて、一層安全な調理器とすることが可能となる。
【００２０】
請求項４に記載の発明による調理器は、請求項３に記載の調理器において、前記制御部が、リセット指令手段によりリセット指令が指令されると前記累積回数を初期化するように構成されている点を特徴とする。
【００２１】
請求項４に記載の発明によれば、音声報知手段又は表示報知手段による報知に応じて、調理器のメンテナンスを行ったときに、メンテナンスの実行者によって、リセット指令手段によりリセット指令を指令することができ、累積回数を初期化することが可能であり、メンテナンスの時点以降に、第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行した累積回数が所定の回数に達する前に、不用意に流量制御弁電磁安全弁）の開弁を禁止する第２段階の離脱電流過小状態用処置を実行することが回避され、一層利便性が高い調理器とすることが可能となる。
【００２２】
要するに、請求項４に記載の発明によれば、請求項３による効果に加えて、一層利便性が高い調理器とすることが可能となる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明のうち請求項１に記載の発明によれば、ある時点から調理器が使用できないという不都合な状態が突然生じることがない、利便性の高い調理器とすることが可能となる。
また、請求項２に記載の発明によれば、請求項１による効果に加えて、さらに利便性が高い調理器とすることが可能になる。
また、請求項３に記載の発明によれば、請求項２による効果に加えて、一層安全な調理器とすることが可能となる。
また、請求項４に記載の発明によれば、請求項３による効果に加えて、一層利便性が高い調理器とすることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本実施形態のガスこんろの全体斜視図である。
【図２】同上のガスこんろの燃料ガスの供給を説明する図である。
【図３】同上のガスこんろの流量制御弁を説明する図である。
【図４】同上のガスこんろの電源回路を説明する図である。
【図５】同上のガスこんろの消火時における動作を説明するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態に基いて説明する。
【００２６】
調理器としてのガスこんろ１は、図１に示すように、上方に開口する箱状をした筐体１０と、筐体１０の上方への開口を閉塞しガスこんろ１の天面部となるガラス製のトッププレート１１と、で外殻が構成される。
【００２７】
トッププレート１１にはこんろバーナ２５を備えた加熱部２が複数設けてある。図１に示す実施形態では、加熱部２として、標準バーナ２ａ、小バーナ２ｂ、高火力バーナ２ｃの計三個のこんろバーナ２５が設けてある。図１中の符号２１は五徳を示す。
【００２８】
ガスこんろ１内にはグリルバーナを備えたグリル庫が設けてあり、グリル庫の前開口は、ガスこんろ１の前面に設けたグリル扉１２によって開閉自在に閉塞される。
【００２９】
また、各加熱部２には、被加熱物検知手段２２が設けてある。被加熱物検知手段２２は、五徳２１に被加熱物が載置された状態にあるか否か、即ち、各こんろバーナ２５上に被加熱物が配置された状態にあるか否かを検知するものである。
【００３０】
ガスこんろ１の前面部を構成する前面パネル１３には、各加熱部２を操作するためのつまみダイヤル装置からなる操作部１４がそれぞれ設けてある。
【００３１】
各操作部１４は手動で操作されて対応するこんろバーナ２５の点火及び消火の切り替えや火力調節を指令するものであり、これを受けて制御部Ｈが各こんろバーナ２５の点消火の切り替えや火力調節を行う。
【００３２】
前面パネル１３の各操作部１４の下側には対応するこんろバーナ２５の調理の設定を指令するための設定手段を構成する設定入力パネル１５が設けてあり、この設定入力パネル１５を操作することで、こんろバーナ２５毎に、調理タイマーモード、湯沸しモード、炊飯モード等の自動調理モードを設定できるようになっている。
【００３３】
また、前面パネル１３における向かって左側の部位には、グリルバーナの点火及び消火の切り替えや火力調整を指令するための設定入力パネル１６が設けてある。
【００３４】
上記設定入力パネル１５、１６によるモード設定なしの状態で調理を行う場合、前面に設けた電源スイッチ１７をＯＮにした後、操作部１４または設定入力パネル１６を押し操作して制御部Ｈに点火の指令を送る。この指令を受けると制御部Ｈは、後述するガス供給路２６の元電磁弁２７を開き、且つ任意のこんろバーナ２５又はグリルバーナに対応する流量制御弁３を所定開度で開くと共に点火プラグ２４をスパークさせ、こんろバーナ２５又はグリルバーナを点火する。これにより、こんろバーナ２５の炎により対応する五徳２１上に載置した被加熱物を加熱したり、グリルバーナの炎によりグリル庫内の肉や魚を焼くことができる。
【００３５】
調理器には、マイクロコンピュータからなる制御部Ｈが設けられる。制御部Ｈには、各バーナ（こんろバーナ２５、グリルバーナ）に設けてある燃焼検出手段５１としての熱電対２３（図２参照）の起電力が入力され、制御部Ｈは入力された起電力が所定値（例えば３．５ｍＶ）以上になったときに、設定入力パネル１５、１６又は／及びトッププレート１１に設けてある表示部に備える燃焼ランプ（それぞれのバーナに対応する燃焼ランプ）を点灯させる。
【００３６】
各こんろバーナ２５及びグリルバーナには、燃料を供給するための燃料通路が接続されるもので、本実施形態では燃料通路として、都市ガス等の燃料ガスを供給するガス供給路２６からそれぞれ分岐する分岐路２６ａが接続されている。
【００３７】
また、前記燃料通路を通過する燃料の量を制御すると共に、前記燃料通路における燃料の通過を阻止する閉止機能を有する流量制御弁３と、前記流量制御弁３を駆動する駆動手段が設けられる。本実施形態では駆動手段として、燃料ガスの供給量の調節を行うためステッピングモータ３０が設けられ、このステッピングモータ３０により駆動されて後述するスライド閉子３４の開度位置の微調整がなされる。なお、駆動手段はステッピングモータ３０ではないモータでもよく、特に限定されない。また、スライド閉子３４の開度位置を検出する位置検出手段４が設けられ、これらについては後で詳述する。更に、各分岐路２６ａに通電により開弁が保持され、前記燃料通路における燃料の通過を阻止する閉止機能を有する流量制御弁（但し上記流量制御弁３とは異なる）としての元電磁弁２７が設けられる。このように、前記燃料通路における燃料の通過を阻止する閉止機能を有する流量制御弁は、上記流量制御弁３と元電磁弁２７とが直列に設けられており、更に別の流量制御弁が直列に設けられてもよい。
【００３８】
元電磁弁２７と、流量制御弁３を駆動するステッピングモータ３０とは、制御部Ｈにより制御が行われ、位置検出手段４における検出情報は制御部Ｈに読み込み処理される。また、流量制御弁３は、対応するこんろバーナ２５が使用されない時には、流量を零にして遮断状態となるように閉止される。
【００３９】
流量制御弁３について説明する。図３に示すように、流量制御弁３の本体３１内には空洞３１ａが形成され、空洞３１ａの内面の一部に本体３１外に連通するガス入口３２が形成されると共に該ガス入口３２とは別の箇所にガス出口３３が形成され、空洞３１ａは燃料通路の一部となる。空洞３１ａには、スライド閉子３４と流量チップ３５と付勢部材３６とが設けられる。また元電磁弁２７は、ガス入口３２を開放したり閉塞したりするものである。
【００４０】
スライド閉子３４は、連通用孔３４ａが貫通形成されて、空洞３１ａのガス出口３３の周囲の内面（出口近傍面という）に当接しこの面に沿ってスライド自在となるように設けられる。スライド閉子３４がスライドすることで、空洞３１ａのガス出口３３が連通用孔３４ａに連通したりスライド閉子３４により閉塞されたりする。
【００４１】
流量チップ３５は板状をしたもので、その板面の面積は少なくともスライド閉子３４の連通用孔３４ａよりも大きく、また、板面に略垂直に貫通する複数の流量制御孔（図示せず）が穿設されている。流量チップ３５は、スライド閉子３４の出口近傍面に当接する面と反対側の面に当接し、コイルばね等からなる付勢部材３６によって付勢される。付勢部材３６は、流量チップ３５のスライド閉子３４に当接する面と反対側の面と、空洞３１ａの出口近傍面と対向する面と、の間に圧縮された状態で配設され、スライド閉子３４を出口近傍面に圧接させている。スライド閉子３４には、空洞３１ａの出口近傍面に沿ってスライドする方向の一端部にスピンドル３７が接続される。
【００４２】
スピンドル３７は、空洞３１ａの側壁の一部に穿設されたスピンドル挿通孔を介して空洞３１ａの内外に挿通されるもので、形状は特に限定されないが、本実施形態では概ね棒状をしたものである。そして、棒状をしたスピンドル３７の長手方向の一端は空洞３１ａの内側に位置してスライド閉子３４が接続され、他端は空洞３１ａの外側に位置して雌ねじ部３７ａが形成される。またスピンドル３７は、スピンドル挿通孔を通して長手方向にスライド自在となり、スピンドル挿通孔とスピンドル３７外面との間には隙間を閉塞するグリースが充填されてシールがなされる。
【００４３】
また、スピンドル３７が空洞３１ａ（流量制御弁３の本体３１）に対して相対的に長手方向廻りに回転しないように回り止め手段が設けられる。例えば、図示しないが、スピンドル挿通孔を円形以外の例えば矩形等の形状に形成し、スピンドル３７のスピンドル挿通孔に挿通される部分の断面形状をスピンドル挿通孔と同様の形状に形成して、回り止め手段を構成してもよい。
【００４４】
空洞３１ａの外側には、スピンドル３７及びスライド閉子３４をスライドさせるステッピングモータ３０が、流量制御弁３に対して位置が固定された状態で設けられる。ステッピングモータ３０の出力軸は、その先端部の外面に雄ねじ部３０ａが形成され、この雄ねじ部３０ａがスピンドル３７の雌ねじ部３７ａに螺入されている。なお、スピンドル３７の他端部の外面に雄ねじ部３０ａが形成されると共に、出力軸の先端部に雌ねじ部３７ａが形成されてもよい。
【００４５】
ステッピングモータ３０の出力軸が回転するとその雄ねじ部３０ａが回転するが、回り止め手段によりスピンドル３７の回り止めがなされているため雌ねじ部３７ａは出力軸と共に回転せず、螺合位置が変化することでスピンドル３７の長手方向へのスライド及びスライド閉子３４のスライドがなされる。また、スライド閉子３４がスライドした際に流量チップ３５がスライド方向に動かないようにするためのスライド阻止手段（図示せず）が設けられる。スライド阻止手段は、例えばスライド閉子３４と流量チップ３５との摺動面に潤滑材を塗布したり、流量チップ３５を流量制御弁３の本体３１に連結したりすることで構成される。
【００４６】
スライド閉子３４のスライドにより連通用孔３４ａとガス出口３３とが連通した状態においては、連通用孔３４ａと流量チップ３５の流量制御孔との連通面積に応じて、空洞３１ａからガス出口３３外へと流出するガスの流量が制御される。図３に示すスライド閉子３４の位置が、前記ガスの流量が最大となる位置（ガス流量最大位置）であり、スライド閉子３４がスピンドル３７側へスライドすることで、連通用孔３４ａと流量制御孔との連通面積が小さくなってガスの流量が減少し、連通用孔３４ａとガス出口３３とが連通しない位置（閉塞位置）になると燃料通路が遮断されガスの流量が零になる。
【００４７】
また、スピンドル３７の位置検出手段４が設けられ、位置検出手段４によりスピンドル３７の位置及びスライド閉子３４の位置が検出されることで、連通用孔３４ａとガス出口３３との連通の有無・連通用孔３４ａと流量制御孔との連通面積が分かり、ガスの流量が間接的に検出可能となる。本実施形態では、スピンドル３７に設けられる位置検出用ブラシ４１と、流量制御弁３の本体３１に固定される位置検出部４２と、で位置検出手段４が構成される。
【００４８】
電源スイッチ１７の操作と制御部Ｈへの電源の供給との関係について図４に基づいて説明する。図４の電源回路において、本実施形態では電源部Ｂに電池を用いている。またスイッチＳ１はタクトスイッチにて構成され、使用者が電源スイッチ１７を押し操作（以下「電源入操作」という）している間だけスイッチＳ１がＯＮとなり、押し操作をやめるとスイッチＳ１がＯＦＦとなる。
【００４９】
ダイオードＤ１のカソードは制御部Ｈの電源供給端子Ｖｄに接続され、制御部ＨのＧＮＤ端子が電源部Ｂの負極に接続され、電源部Ｂの正極から、トランジスタＴＲ１のエミッタ−コレクタ、ダイオードＤ１、制御部Ｈの電源供給端子Ｖｄ、ＧＮＤ端子、電源部Ｂの負極に至る電源供給回路が形成される。また制御部Ｈは、Ｖ１及びＶ２の二つの入力端子と、Ｖｃｏｎｔの出力端子と、を備えている。
【００５０】
電源入操作によりＴＲ３にベース電流が流れＴＲ３がＯＮしＴＲ３のコレクタ電流が流れると、ＴＲ１にベース電流が流れＴＲ１がＯＮして制御部Ｈに電源が供給される。一旦制御部Ｈに電源が供給されると、制御部ＨはＶｃｏｎｔからＨｉｇｈ信号を出力しＴＲ５にベース電流が供給される。電源入操作完了に伴い電源スイッチ１７の押し操作をやめるとスイッチＳ１はＯＦＦしＴＲ３にはベース電流が流れなくなりＴＲ３はＯＦＦするが、ＴＲ５にベース電流が供給されることによりＴＲ５がＯＮしＴＲ５のコレクタ電流が流れＴＲ１のベース電流が供給されるから、ＴＲ１のコレクタ電流が流れ続けることにより、制御部Ｈへの電源の供給は継続する。
【００５１】
ＴＲ４は制御部Ｈへの電源供給状態における電源スイッチ１７の押し操作を検出するためのトランジスタである。制御部Ｈへの電源供給状態において電源スイッチ１７が押し操作されると、スイッチＳ１がＯＮしＴＲ４にベース電流が供給されてＴＲ４がＯＮし、ＴＲ４がＯＮすることにより制御部Ｈの入力Ｖ１は、ＨｉｇｈからＬｏｗに変化する。また、電源スイッチ１７が押し操作を終了すると、スイッチＳ１がＯＦＦしＴＲ４のベース電流が遮断されてＴＲ４がＯＦＦしＴＲ４がＯＦＦすることにより制御部Ｈの入力Ｖ１は、ＬｏｗからＨｉｇｈに変化する。
【００５２】
ガスこんろ１の使用中に、前面に設けた電源スイッチ１７が操作されたときには、制御部Ｈが制御部Ｈへの通電状態において入力Ｖ１の立下り（ＨｉｇｈからＬｏｗへの変化）を検出し、電源がＯＮの状態でスイッチＳ１がＯＮしたので電源をＯＦＦする操作がなされたと判断し、電源ＯＦＦ処理を実行する。
【００５３】
電源ＯＦＦ処理の一つ目は、電源ＯＦＦ時にモータを駆動して燃料通路を閉止する流量制御弁閉止処理である。
【００５４】
電源ＯＦＦ処理の二つ目は、制御部Ｈにおける内部情報を制御部Ｈに備える不揮発性メモリ（例えばＥＥＰＲＯＭ）に格納する処理である。制御部Ｈにおける内部情報には、ガスこんろ１の累積使用回数、および、こんろバーナ２５やグリルバーナの累積使用時間、および、後述するメンテナンス報知の累積回数が含まれる。ガスこんろ１の累積使用回数、および、こんろバーナ２５やグリルバーナの累積使用時間、および、後述するメンテナンス報知の累積回数を不揮発性メモリに格納することで、電池の交換時に制御部Ｈへの電源が遮断されても、ガスこんろ１の累積使用回数、および、こんろバーナ２５やグリルバーナの累積使用時間、および、後述するメンテナンス報知の累積回数についての情報を制御部Ｈに保持することができ、保持した情報はガスこんろ１の累積使用回数やこんろバーナ２５やグリルバーナの累積使用時間が所定値以上になったときに使用者にメンテナンスを促がす表示などの報知を行うことに使用できる。
【００５５】
また、後述するメンテナンス報知の累積回数が所定値以上になったときに、ガスこんろやグリルバーナへの点火を禁止する。
【００５６】
電源ＯＦＦ処理の三つ目は、制御部Ｈへの通電を停止する処理であり、制御部Ｈは、電源スイッチ１７が操作されたときに制御部Ｈへの通電を停止するための処理をつぎのように実行する。
【００５７】
一旦制御部Ｈへの電源の供給が開始された後は、前述のように、ＶｃｏｎｔからＨｉｇｈ信号を出力しＴＲ５にベース電流が供給されることによりＴＲ５がＯＮしＴＲ５のコレクタ電流が流れＴＲ１のベース電流が供給され、ＴＲ１のコレクタ電流が流れ続けることにより、制御部Ｈへの電源の供給は継続されているが、制御部Ｈが制御部Ｈへの通電状態において入力Ｖ１の立下り（ＨｉｇｈからＬｏｗへの変化）を検出した後に、入力Ｖ１の立上り（ＬｏｗからＨｉｇｈへの変化）を検出した時には、スイッチＳ１がＯＮの後にＯＦＦした、すなわち、使用者は電源スイッチ１７による電源ＯＦＦ操作を終了したと判断し、ＶｃｏｎｔをＨｉｇｈからＬｏｗに変化させる。
【００５８】
ただし、前述の制御部Ｈにおける内部情報を制御部Ｈに備える不揮発性メモリ（例えばＥＥＰＲＯＭ）に格納する処理、または、流量制御弁閉止処理が完了していない場合は、前述の制御部Ｈにおける内部情報を制御部Ｈに備える不揮発性メモリ（例えばＥＥＰＲＯＭ）に格納する処理、および、流量制御弁閉止処理の両方共に完了してからＶｃｏｎｔをＨｉｇｈからＬｏｗに変化させる。
【００５９】
流量制御弁閉止処理の完了により全ての流量制御弁３が全閉となる上、電源ＯＦＦ時には通電により開弁が保持されていた元電磁弁２７が閉弁することで、全てのバーナへのガス供給流路が元電磁弁２７およびそれぞれのバーナ用の流量制御弁３により２重に燃料通路が遮断され、安全である。
【００６０】
ＶｃｏｎｔをＨｉｇｈからＬｏｗに変化させることにより、前述のＴＲ５によりＴＲ１のベース電流の供給が停止するからＴＲ１はＯＦＦし制御部Ｈへの通電が停止する。
【００６１】
上記のように、前記燃料通路における燃料の通過を阻止する閉止機能を有する流量制御弁は、前記燃料通路に直列に複数（本実施形態では元電磁弁２７及び流量制御弁３の二つ）設けられているが、この流量制御弁が同時に故障すると安全性が損なわれる。
【００６２】
そこで本実施形態においては、バーナを燃焼状態から燃焼停止状態へと移行させる時には、元電磁弁２７及び流量制御弁３の複数のうちの一元電磁弁２７が故障しているか否かを判定する元電磁弁２７用のチェックモードを実行する。
【００６３】
元電磁弁２７用のチェックモードでは、バーナを燃焼状態から燃焼停止状態へと移行させる時には、流量制御弁３の開弁を維持すると共に、元電磁弁２７を閉弁して、元電磁弁２７を閉弁したときに熱電対２３（図２参照）の起電力が消火検出用の値（例えば２．５ｍＶ）以下に低下しない、つまり、燃焼検出手段５１が燃焼の停止を検出しない場合に元電磁弁２７が故障している故障状態であると判定するものである。
【００６４】
本実施形態においては、元電磁弁２７が、制御部Ｈによる通電によって磁化される第１の磁性体２７ａと、弁体２７ｃが付設された第２の磁性体２７ｂとを備え、制御部Ｈによって吸着電流ＫＩ（本実施形態では１ｍＡ）が通電されて第１の磁性体２７ａに第２の磁性体２７ｂが吸着して元電磁弁２７の開弁状態を維持し、元電磁弁２７の開弁状態を維持した後に吸着電流ＫＩの通電が遮断されて第２の磁性体２７ｂが第１の磁性体２７ａから離脱して閉弁するように構成されているものであるが、第１の磁性体２７ａと、弁体２７ｃが付設された第２の磁性体２７ｂとのなじみに起因して、元電磁弁２７を閉止するときに、制御部Ｈから元電磁弁２７への通電が完全に停止しても、元電磁弁２７の磁気回路を構成する磁気回路における残留磁束などの影響によって、元電磁弁２７の離脱電流の減少が生じた場合には、元電磁弁２７を閉止できないおそれがあり、安全性が損なわれることが考えられる。
【００６５】
そこで本発明においては、制御部Ｈが、開弁状態を維持した後に吸着電流ＫＩの通電を遮断する前に、元電磁弁２７に吸着電流ＫＩ（本実施形態では１ｍＡ）より小さい所定値（本実施形態では０．１ｍＡ）に設定された離脱電流確認用電流ＲＩを通電し、離脱電流確認用電流ＲＩを通電してから所定時間（本実施形態では１５秒）内に燃焼検出手段５１が燃焼の停止を検出しない場合に元電磁弁２７の離脱電流過小状態であると判定し、離脱電流過小状態用処置を実行する。
【００６６】
本実施形態では、制御部Ｈが、音声メッセージを発する音声報知手段８ａ（図３参照。）により音声報知を行うと共に、表示報知手段８ｂ（図３参照。）による報知を行う第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行する。なお、音声報知手段８ａまたは表示報知手段８ｂ何れか一方のみにより報知を行う構成としてもよい。
【００６７】
また、上記第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行した累積回数が所定の回数（本実施形態では３回）に達したときには、制御部Ｈが、元電磁弁２７および流量制御弁３の開弁を禁止する第２段階の離脱電流過小状態用処置を実行する。なお、第２段階の離脱電流過小状態用処置として、元電磁弁２７または流量制御弁３の何れか一方の開弁を禁止するように構成してもよい。」
【００６８】
なお、本実施形態では、第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行した累積回数が所定の回数（本実施形態では３回）に達するまで、或いは、第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行した累積回数が所定の回数（本実施形態では３回）に達した後に、メンテナンスを行うサービス万によって、図示しないリセット指令手段によりリセット指令が指令されると、制御部Ｈは、上記累積回数をゼロに初期化する。
【００６９】
上述の元電磁弁２７の離脱電流過小状態の判定について、図５のフローチャートを参照しながら、以下に説明を加える。なお、以下の説明において、上述の元電磁弁２７の離脱電流過小状態の判定及び第１段階の離脱電流過小状態用処置を実行及び第２段階の離脱電流過小状態用処置を総称して、メンテナンス報知制御と呼ぶ。
【００７０】
メンテナンス報知制御（サブルーチン）においては、図５に示すように、バーナの燃焼中、つまり元電磁弁２７及び流量制御弁３の開弁中に、操作部１４または電源スイッチ１７の操作による消火指令の有無がチェックされる（Ｓ００１）。操作部１４または電源スイッチ１７の操作による消火指令がない場合は、目音ルーチンにリターンし、操作部１４または電源スイッチ１７の操作による消火指令があった場合、元電磁弁２７の開弁保持用の電流を通常の保持用の電流である１ｍＡから離脱電流確認用電流ＲＩとしての保持電流０．１ｍＡに変更すると共にタイマーのカウントを開始する（Ｓ００２）。
【００７１】
そして、タイマのカウントを開始してから１５秒が経過したかどうかがチェックされ（Ｓ００３）、タイマのカウントを開始してから１５秒が経過した時点で、熱電対２３によって炎が検出されているかどうかがチェックされる（Ｓ００４）。
【００７２】
熱電対２３によって炎が検出されていない場合は、メインルーチンにリターンし、熱電対２３によって炎が検出されてる場合は、元電磁弁２７の開弁保持用の電流を遮断して（Ｓ００５）、タイマのカウントを開始してから３０秒が経過したかどうかがチェックされ（Ｓ００６）、タイマのカウントを開始してから３０秒が経過した時点で、熱電対２３によって炎が検出されているかどうかがチェックされる（Ｓ００７）。
【００７３】
Ｓ００７において、熱電対２３によって炎が検出されている場合は、元電磁弁２７の開弁故障であると判断して、元電磁弁開弁故障エラーである旨の報知を行う（Ｓ００８）と共に、電磁弁の開弁を禁止する（Ｓ０１２）。
【００７４】
Ｓ００７において、熱電対２３によって炎が検出されていない場合は、元電磁弁２７の開弁故障ではなく、元電磁弁２７の離脱電流が０１ｍＡ以下に低下している、元電磁弁２７の離脱電流過小状態であると判定し、第１段階の離脱電流過小状態用処置としてメンテナンスを促す報知を行う（Ｓ００９）。
【００７５】
そして、第１段階の離脱電流過小状態用処置としてメンテナンスを促す報知を行った累積回数が３回以上であるかどうかがチェックされ（Ｓ０１０）、第１段階の離脱電流過小状態用処置としてメンテナンスを促す報知を行った累積回数が３回未満の場合、メインルーチンにリターンし、第１段階の離脱電流過小状態用処置としてメンテナンスを促す報知を行った累積回数が３回以上の場合、元電磁弁２７の開弁を禁止する第２段階の離脱電流過小状態用処置を実行（Ｓ０１２）してメインルーチンにリターンする。
【００７６】
なお、図５には図示されないが、第１段階の離脱電流過小状態用処置としてメンテナンスを促す報知を行った累積回数は、図示しないリセット指令手段によりリセット指令が指令されるとゼロに初期化され、第２段階の離脱電流過小状態用処置の実行による元電磁弁２７の開弁禁止状態は、図示しないリセット指令手段によりリセット指令が指令されるまで維持されることになる。
【００７７】
なお、調理器の燃料としてはガスに限定されず、石油系燃料をはじめとする他の燃料であってもよく、燃料の種類は特に限定されない。
【符号の説明】
【００７８】
１    ガスこんろ
１０  筐体
１１  トッププレート
１２  グリル扉
１３  前面パネル
１４  操作部
１５  設定入力パネル
１６  設定入力パネル
１７  電源スイッチ
２    加熱部
２３  熱電対
２７  元電磁弁
２７ａ  第１の磁性体
２７ｂ  第２の磁性体
２７ｃ  弁体
３    流量制御弁
３０  ステッピングモータ
３０ａ  雄ねじ部
３１  本体
３１ａ  空洞
３２  ガス入口
３３  ガス出口
３４  スライド閉子
３４ａ  連通用孔
３５  流量チップ
３６  付勢部材
３７  スピンドル
３７ａ  雌ねじ部
４    位置検出手段
４１  位置検出用ブラシ
４２  位置検出部
５１  燃焼検出手段
８ａ  音声報知手段
８ｂ  表示報知手段
Ｈ  制御部
ＫＩ  吸着電流
ＲＩ  離脱電流確認用電流
【図５】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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