(57)【要約】      （修正有）【課題】適切に設定できる、水中で食品を調理するために精密な温度制御が可能に構成された装置を提供する。【解決手段】さまざまな調理加減その他の調理結果を得るべく調理された食品の画像群から得られた調理時間と温度から、ユーザーは食品の画像から所望の調理加減レベルを選択でき、必要であればこれを肉の大きさ、重量、形状、脂肪含量に基づいて、様々な修正属性に関連付けられた画像群を参照して修正することができる。調理対象の食品をユーザーが、例えば２つに分けるなどして、改変していたり、食品が冷凍されていたりしても調理時間や属性を補充して設定を調整できる。【選択図】図１
2015226781.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体温度制御装置において、複数の予備調理済み食品タイプをそれぞれ表しかつそれぞれが少なくとも１つの調理時間および少なくとも１つの調理温度と関連付けられた複数の画像のうちの少なくとも１つの画像に対応する予備調理済み食品タイプを受信するステップと、
前記流体温度制御装置において、前記複数の画像から選択された第１の画像ならびにそれと関連付けられた前記調理時間および前記温度を受信するステップと、
前記流体温度制御装置において、それぞれが１以上の食品属性を表示しかつそれぞれが少なくとも１つの補充調理時間および少なくとも１つの補充温度と関連付けられた複数の第２の画像から選択された第２の画像を受信するステップと、
前記流体温度制御装置において、前記選択された第１の画像に対応する前記調理時間および前記温度を、前記選択された第２の画像に対応する前記補充調理時間および前記補充温度に基づいて修正するステップ
を備える方法。
【請求項２】
前記流体温度制御装置において、それぞれが第２の補充調理時間および第２の補充温度と関連付けられた調理加減レベルの複数の画像から選択された調理加減レベル画像に対応する調理加減レベルを受信するステップと、
前記流体温度制御装置において、前記修正した調理時間および前記修正した温度を、前記第２の補充調理時間および前記第２の補充温度に基づいて修正するステップ
をさらに備える請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記流体温度制御装置を前記再度修正した調理時間および前記再度修正した温度に応じて設定するステップ
をさらに備える請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記再度修正した調理時間および前記再度修正した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を前記流体温度制御装置の表示装置に表示するステップ
をさらに備える請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記流体温度制御装置を前記修正した調理時間および前記修正した温度に応じて設定するステップ
をさらに備える請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記修正した調理時間および前記修正した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を前記流体温度制御装置の表示装置に表示するステップ
をさらに備える請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記流体温度制御装置において、温度の手動入力を受信する
ステップ
をさらに備える請求項１に記載の方法。
【請求項８】
プロセッサーと、表示装置と、加熱素子と、撹拌装置とを含む流体温度制御装置、および
前記プロセッサーに結合された、非過渡的でコンピューター可読なメモリ
を備え、
前記メモリには指令が格納され、該指令を実行することで前記プロセッサーは
選択可能な１以上の予備調理済み食品タイプを表示装置に表示し、
選択された前記予備調理済み食品タイプに応じて調理時間、温度および速度を決定し、
選択可能な１以上の食品属性を表示装置に表示し、
選択された前記食品属性に応じて前記調理時間、前記温度および前記速度を更新する
システム。
【請求項９】
前記メモリにはさらに指令が格納され、該指令を実行することで前記プロセッサーは
１以上の調理加減レベルを表示装置に表示し、
選択された前記調理加減レベルに応じて前記更新した調理時間、前記温度および前記速度を算出する
請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記メモリにはさらに指令が格納され、該指令を実行することで前記プロセッサーは
前記算出した調理時間を設定し、前記加熱素子を前記算出した温度で駆動し、前記撹拌装置を前記算出した速度で駆動する
請求項９に記載のシステム。
【請求項１１】
前記メモリにはさらに指令が格納され、該指令を実行することで前記プロセッサーは
前記算出した調理時間および前記算出した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を前記表示装置に表示する
請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記メモリにはさらに指令が格納され、該指令を実行することで前記プロセッサーは
前記更新した調理時間を設定し、前記加熱素子を前記更新した温度で駆動し、前記撹拌装置を前記更新した速度で駆動する
請求項８に記載のシステム。
【請求項１３】
前記メモリにはさらに指令が格納され、該指令を実行することで前記プロセッサーは
前記更新した調理時間および前記更新した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を前記表示装置に表示する
請求項１２に記載のシステム。
【請求項１４】
前記メモリにはさらに指令が格納され、該指令を実行することで前記プロセッサーは
前記表示装置において温度の手動入力を受信する
請求項８に記載のシステム。
【請求項１５】
プロセッサーによって実行可能な指令が格納され、該指令によって前記プロセッサーに
選択可能な１以上の予備調理済み食品タイプを表示装置に表示するステップと、
選択された前記予備調理済み食品タイプに応じて調理時間、温度および速度を決定するステップと、
選択可能な１以上の食品属性を表示装置に表示するステップと、
選択された前記食品属性に応じて前記調理時間、前記温度および前記速度を更新するステップ
を実行させる
非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体。
【請求項１６】
前記プロセッサーに
１以上の調理加減レベルを前記表示装置に表示するステップと、
選択された前記調理加減レベルに応じて前記更新した調理時間、前記温度および前記速度を算出するステップ
をさらに実行させる
請求項１５に記載の非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体。
【請求項１７】
前記プロセッサーに
前記算出した調理時間を設定するステップと、前記加熱素子を前記算出した温度で駆動し、前記撹拌装置を前記算出した速度で駆動するステップ
をさらに実行させる
請求項１６に記載の非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体。
【請求項１８】
前記プロセッサーに
前記算出した調理時間および前記算出した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を前記表示装置に表示するステップ
をさらに実行させる
請求項１５に記載の非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体。
【請求項１９】
前記プロセッサーに
前記更新した調理時間を設定し、前記加熱素子を前記更新した温度で駆動し、前記撹拌装置を前記更新した速度で駆動するステップ
をさらに実行させる
請求項１５に記載の非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体。
【請求項２０】
前記プロセッサーに
前記更新した調理時間および前記更新した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を前記表示装置に表示するステップ
をさらに実行させる
請求項１５に記載の非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本特許出願は２０１４年５月３０日に出願された米国特許仮出願第６２／００５，８７５号および２０１４年９月１９日に出願された米国特許出願第１４／４９１，９６１号に基づいて優先権を主張するものであり、その全内容を参照により包含する。
【技術分野】
【０００２】
本開示は概して食品調理装置に関し、特に水中で食品を調理するための、精密な温度制御が可能に構成された、水漕ヒーターおよび送水ポンプを備えた加熱サーキュレーター型調理装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
真空調理法は、樹脂製の気密な袋に封入された食品を水槽中で通常の調理時間よりも長い時間をかけて調理する調理法である。温度が厳密に管理され、それは通常の調理温度よりはるかに低く、典型的には肉類であれば５５°Ｃ〜６０°Ｃ（１３１°Ｆ〜１４０°Ｆ）程度、野菜類であればより高めの温度である。現行の真空調理機器は熱サーキュレーターまたは温度制御水槽という形で真空調理専用に設計されており、従来の調理法には利用できない。
【０００４】
しかしながら、真空調理の結果は温度、時間、食品の脂肪／タンパク質含量によって異なる。また、特定の料理の適正な調理温度をユーザーが知ることは非常に難しい。さらに、食料品店で購入する食品は品質や脂肪含量に大きなばらつきがあるのに加えて、検証されていない真空調理向け温度レシピが多数オンラインで出回っていて、不適切な調理時間や温度のせいで、最良の結果が得られないことがある。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
以下に本開示の技術的特徴の実現方法を、添付の図面に示された具体的な実施形態を参照して説明する。だたし、図示の実施形態は例示を目的としたものであって、開示範囲の何ら限定を意図するものではないと理解されたい。以下に説明する本開示の技術思想は、下に挙げる添付の各図面を参照することにより、より具体的、より詳細に理解されよう：
【０００６】
【図１】一実施形態による流体温度制御装置を示す。
【０００７】
【図２】一実施形態による流体温度制御装置を示す。
【０００８】
【図３】一実施形態による流体温度制御装置を示す。
【０００９】
【図４】一実施形態による流体温度制御装置の断面図である。
【００１０】
【図５】一実施形態による流体温度制御装置におけるクランプ機構を示す。
【図６】一実施形態による流体温度制御装置におけるクランプ機構を示す。
【００１１】
【図７】一実施形態による流体温度制御装置の断面図である。
【００１２】
【図８】一実施形態における調理時間および温度の選択方法の一例を示すフローチャートである。
【００１３】
【図９】一実施形態における調理時間および温度の選択方法の他の一例を示すフローチャートである。
【詳細な説明】
【００１４】
本開示は概して家庭での真空調理用のサーキュレーター型真空調理装置。本開示の装置は一般家庭のキッチンにおける使用に特に適しているが、これに限らず、業務用として用いることができる。
【００１５】
本開示の実施形態を以下に詳細に説明する。以下に説明する具体的な実現形態はいずれも単に例示を目的としたものである。当業者であれば開示の趣旨から外れることなく他の部品や構成を用いることができることが理解できよう。本開示で用いるいくつかの用語をここで定義しておく。「サーキュレート」（循環させる）とは１種類以上の流体を撹拌、混和、または混合することである。したがって「サーキュレーター」（循環装置）とは流体を撹拌、混和、または混合する装置のことである。「流体」は液体を含むものとする。「結合」は２部分間の直接の、または１以上の介在部分を介した間接の、接続を指し、この接続は必ずしも物理的なものに限られない。互いに接続された装置とは、信号による通信が相互に可能な状態にある装置のことである。「接続」は２部分間の直接の、または間接の、接続を指す。「密閉」とは気密／水密に封止すること、機械的に封止すること、または空気や流体に対して不透過とすることを表す。
【００１６】
本開示を通して、用語「真空調理装置」「サーキュレーター型調理装置」「サーキュレーター型調理装置」「流体温度制御装置」「調理装置」は相互交換可能に用いられており、いずれも、温度が制御された水槽内で食品を調理するように構成された装置を意味する。
【００１７】
一実施形態によれば、真空調理装置に１以上の回動可能または回転可能な情報表示器を設ける。表示器は調理装置の上部に設け、その内部に収容された電子部品が蒸気や水や熱に曝されないように、また複数の異なる角度から容易に視認できるように構成する。
【００１８】
一実施形態によれば、真空調理装置に取り外し可能な裾部を設けて、裾部自体ならびにそれに覆われるヒーターおよび送水ポンプのクリーニングを可能とする。一実施形態によれば、取り外し可能な裾部は送水ポンプのインペラーも露出させるようにして、食品や残り屑をユーザーが除去できるようにする。一実施形態によれば、裾部は工具を用いずに取り外し可能である。一実施形態によれば、裾部はステンレス鋼、アルミニウム、および／またはプラスチック製である。
【００１９】
一実施形態によれば、真空調理装置に水密な水中ポンプを設ける。このポンプはモーターが水中、水面、または水上に配置可能で、流入経路と流出経路を有する。一実施形態によれば、水中ポンプはクリーニング時には工具を用いずに開けたり内部に触れたりできる。一実施形態によれば、調理装置はそれが備える１以上のモーターがクリーニング時または交換時に取り外し容易に構成する。
【００２０】
他の一実施形態によれば、サーキュレーターのシステム全体を密閉して、意図的であれ不意であれ水浸させてもサーキュレーターの構成部品を損なうことがないようにする。
【００２１】
一実施形態によれば、流体温度制御装置はハウジングを備え、これが装置の外形を決める。ハウジングはその内部に様々な電気部品（例えば、モーター、ファン、および／または電子部品）を包み込み、支持する。一実施形態によれば、ハウジングは円筒状である。他の一実施形態によれば、ハウシングは円筒状以外の、例えば直方体状、球状、立方体状、または楕円体状でる。
【００２２】
一実施形態によれば、真空調理用の流体温度制御装置に以下のものを設ける：コントローラーと、コントローラーに結合された表示装置および入力装置とを含む上部；上部に接続され、コントローラーに結合されたモーターが収容された中間部；および、中間部に接続され、モーターに結合された流体撹拌装置とコントローラーに結合された加熱素子とが収容され、流体中に少なくとも部分的に水浸可能な下部。
【００２３】
一実施形態によれば、流体温度制御装置にクランプを設けて、操作者により流体温度制御装置を容器に固定可能とする。一実施形態によれば、クランプまたは他の固定装置は、水槽またはそれを含む領域（例えば調理鍋：cooking pot）に対する調理装置の高さを調節可能に構成する。一実施形態によれば、真空調理装置にはリングクランプを設けて、操作者によりシステム全体を回動させてポンプ出力の向きを設定したり、表示の良く見える角度を調節したりできるようにする。
【００２４】
一実施形態によれば、流体温度制御装置の諸部品は外部装置からの制御が可能とする。外部装置として例えば、電話機、サーバー、タブレット、パーソナルコンピューター（ＰＣ）、そのほかの電子機器が挙げられる。外部装置は調理装置と無線通信可能に結合される。その手段として例えば、Ｗｉｆｉ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、近距離無線通信（ＮＦＣ）、短距離無線、またはデータの送受信が可能な他の同様なシステムが挙げられる。一実施形態によれば、流体温度制御装置またはそれを制御する外部装置は調理操作に関する情報を無線で送信可能に構成する。情報として例えば、食品を調理中の領域に水を足す必要があるとの通知や、調理が完了したとの通報が含まれる。一実施形態によれば、流体温度制御装置は外部装置からレシピ情報を受信可能とする。情報に基づいて調理装置の調理時間、送水ポンプ速度、調理温度を設定することができる。
【００２５】
一実施形態によれば、流体温度制御装置にメモリ／記憶装置を設ける。メモリ／記憶装置にはお気に入りのレシピや特定の食品に対する調理設定などの情報を記憶させておく。一実施形態によれば、流体温度制御装置はレシピ情報やユーザー作成データファイルを複数記憶する。装置のユーザーは内蔵のレシピ本からレシピ情報を呼び出せる。一実施形態によれば、真空調理用サーキュレーター型調理装置は記憶されているレシピ情報や作成されたデータファイルを分類して、検索可能とする。
【００２６】
一実施形態によれば、流体温度制御装置を無線温度センサーと通信可能に構成して、その無線温度センサーを、調理装置によって調理中の食品が入った袋またはそのほか適切な容器の中の、食品の近くに配置する。温度センサーを食品の近くに配置することによって、調理中の食品の温度についての極めて正確な情報を調理装置は得ることができる。食品の温度の正確な情報を得ることによって、調理食品の品質を高めることができ、また確実に食品を適切かつ完全に調理する（それによって食品の安全性を確保する）ことができる。一実施形態によれば、無線温度センサーは電磁誘導によって充電される。
【００２７】
一実施形態によれば、流体温度制御装置は、調理に伴う環境要因、例えば高温や水や水蒸気、から装置の電子部品を保護するような構造とする。一実施形態によれば、流体温度制御装置の動作状態に応じて装置の１以上の部分の色が動的に変化するようにする。一実施形態によれば、密閉されたハウジングの一部の色が変化することで、装置の動作状態についての情報を伝えるようにする。
【００２８】
一実施形態によれば、流体温度制御装置の上部を、装置使用時に蒸気からコントローラー、表示装置、および入力装置を保護するように構成する。一実施形態によれば、撹拌装置はインペラーまたは回転羽根からなる。
【００２９】
一実施形態によれば、流体温度制御装置またはそのハウジングの下部は少なくともステンレス鋼、アルミニウム、またはプラスチックからなり、工具を用いずに取り外し可能とする。一実施形態によれば、下部に下部の長さの少なくとも一部に亘るスリットまたは開孔を設ける。一実施形態によれば、下部は中間部から取り外し可能とし、中間部を取り外すと撹拌装置が露出するようにする。一実施形態によれば、流体温度制御装置の上部は中間部に対して回転可能とする。
【００３０】
一実施形態によれば、加熱素子は撹拌装置の近傍に配置する。さらには、加熱素子を実質的に撹拌装置内に収容してもよい。一実施形態によれば、コントローラーは加熱素子の温度を制御可能に構成する。一実施形態によれば、コントローラーは入力装置を介して入力されるデータを受信可能に構成し、データは加熱素子の温度を制御するための制御指令からなるものとする。真空調理用の流体温度制御装置の一実施形態によれば、装置に以下のものを設ける：マイクロプロセッサーからなるコントローラーに結合された回動可能な表示器と入力装置とを含む上部；上部に接続され、マイクロプロセッサーに制御される温度制御部が収容される中間部；および中間部に接続された下部。下部にはインペラーとモーターとを含む水浸可能な撹拌装置および温度制御部に結合された加熱素子を収容し、下部を少なくとも部分的に流体に水浸可能に構成する。
【００３１】
一実施形態によれば、上部および中間部は密閉構造とする。そうすれば水の浸入が防げ、流体温度制御装置内の電子回路や表示器その他の電子部品を保護することができる。一実施形態によれば、撹拌装置は全体的に、または部分的に、水浸可能とする。撹拌装置は、モーターとインペラーとを有するポンプシステムであってよい。撹拌装置を回転可能なインペラー羽根としてもよい。
【００３２】
一実施形態によれば、下部を中間部から取り外し可能に構成し、下部を取り外すと撹拌装置とヒーターが露出するようにする。一実施形態によれば、中間部に、水位を検出するための２つの調節可能な電極を設ける。一実施形態によれば、電極の長さ（位置）の調節により、異なる水位を検出可能とする。一実施形態によれば、電極にアタッチメントを設け、これによって電極の長さ（位置）を調節可能に構成する。
【００３３】
一実施形態によれば、コントローラーは入力装置を介して入力されるデータを受信可能に構成し、データは加熱素子の温度を制御するための制御指令からなるものとする。一実施形態によれば、温度制御部は加熱素子の温度を制御可能に構成する。一実施形態によれば、加熱素子は撹拌装置の近傍に配置する。
【００３４】
流体温度制御装置の一実施形態によれば、装置に次のものを設ける：密閉されたハウジングに収容されたコントローラー；封入されたコントローラーに接続された水中ポンプ；水位を検出するための、調節可能な電極；および装置の回動を可能にするリングクランプ。
【００３５】
一実施形態によれば、装置全体を水浸してもシステムの動作に悪影響が出ない。一実施形態によれば、水中ポンプは工具を用いずに中を開けてインペラー羽根を露出可能である。一実施形態によれば、水中ポンプはチューブ受けを有するポンプ出口部に脱落防止凸部を備える。
【００３６】
本開示の一実施形態によれば、方法には、流体温度制御装置において、それぞれが調理時間および温度と関連付けられた食品タイプを表す複数の画像の中から調理済み食品タイプを受信するステップと、流体温度制御装置において、それぞれが補充調理時間および補充温度と関連付けられた食品属性を表示する複数の画像の中から１以上の食品属性を受信するステップと、流体温度制御装置において、選択された食品タイプの調理時間および温度を補充調理時間および補充温度に基づいて修正するステップが含まれる。
【００３７】
一実施形態によれば、方法には、流体温度制御装置において、それぞれが第２補充調理時間および第２補充温度と関連付けられた調理加減レベルを表す複数の画像の中から調理加減レベルを受信するステップと、流体温度制御装置において、修正された調理時間および修正された温度を第２補充調理時間および第２補充温度に基づいて再度修正するステップがさらに含まれる。方法には、流体温度制御装置を再度修正した調理時間および再度修正した温度に応じて設定するステップがさらに含まれてもよい。請求項３に記載の方法には、再度修正した調理時間および再度修正した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を流体温度制御装置の表示装置に表示するがステップがさらに含まれてもよい。
【００３８】
一実施形態によれば、方法には、流体温度制御装置を修正した調理時間および修正した温度に応じて設定するステップがさらに含まれる。方法には、修正した調理時間および修正した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を流体温度制御装置の表示装置に表示するステップがさらに含まれてもよい。方法には、流体温度制御装置において、温度の手動入力を受信するステップがさらに含まれてもよい。
【００３９】
本開示の一実施形態によれば、システムは、プロセッサーと、非過渡的でコンピューター可読なメモリと、表示装置と、加熱素子と、撹拌装置とを含む流体温度制御装置をそなえる。メモリはプロセッサーと結合され、メモリからプロセッサーに指令を供給可能に構成される。該指令を実行することでプロセッサーは、選択可能な１以上の予備調理済み食品タイプを表示装置に表示し、選択された予備調理済み食品タイプに応じて調理時間、温度および速度を決定し、選択可能な１以上の食品属性を表示装置に表示し、選択された食品属性に応じて調理時間、温度および速度を更新する。
【００４０】
一実施形態によれば、システムにおいて、メモリにさらに指令が格納され、該指令を実行することでプロセッサーは、１以上の調理加減レベルを表示装置に表示し、選択された調理加減レベルに応じて、更新した調理時間、温度および速度を算出する。メモリにさらに指令が格納され、該指令を実行することでプロセッサーは、算出した調理時間を設定し、加熱素子を算出した温度で駆動し、撹拌装置を算出した速度で駆動してもよい。非過渡的でコンピューター可読なメモリにさらに指令が格納され、該指令を実行することでプロセッサーは、算出した調理時間および算出した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を表示装置に表示してもよい。
【００４１】
一実施形態によれば、システムにおいて、メモリにさらに指令が格納され、該指令を実行することでプロセッサーは、更新した調理時間を設定し、加熱素子を更新した温度で駆動し、撹拌装置を更新した速度で駆動する。メモリにさらに指令が格納され、該指令を実行することでプロセッサーは、更新した調理時間および更新した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を表示装置に表示してもよい。メモリにさらに指令が格納され、該指令を実行することでプロセッサーは、表示装置において温度の手動入力を受信してもよい。
【００４２】
本開示の一実施形態によれば、非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体に指令が格納され、該指令によってプロセッサーに、選択可能な１以上の予備調理済み食品タイプを表示装置に表示するステップと、選択された予備調理済み食品タイプに応じて調理時間、温度および速度を決定するステップと、選択可能な１以上の食品属性を表示装置に表示するステップと、選択された食品属性に応じて調理時間、温度および速度を更新するステップを実行させる。
【００４３】
一実施形態によれば、非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体にさらに指令が格納され、該指令によってプロセッサーに、１以上の調理加減レベルを表示装置に表示するステップと、選択された調理加減レベルに応じて、更新した調理時間、温度および速度を算出するステップをさらに実行させる。一実施形態によれば、非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体にさらに指令が格納され、該指令によってプロセッサーに、算出した調理時間を設定するステップと、加熱素子を算出した温度で駆動するステップと、撹拌装置を算出した速度で駆動するステップをさらに実行させる。
【００４４】
一実施形態によれば、非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体にさらに指令が格納され、該指令よってプロセッサーに、算出した調理時間および算出した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を表示装置に表示するステップをさらに実行させる。一実施形態によれば、非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体にさらに指令が格納され、該指令によってプロセッサーに、更新した調理時間を設定するステップと、加熱素子を更新した温度で駆動するステップと、撹拌装置を更新した速度で駆動するステップをさらに実行させる。一実施形態によれば、非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体にさらに指令が格納され、該指令によってプロセッサーに、更新した調理時間および更新した温度が安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を表示装置に表示するステップをさらに実行させる。
【００４５】
図１および図２に一実施形態による流体温度制御装置１０５を示す。流体温度制御装置１０５は上部１３０、中間部１２０、および下部１１０からなる。一実施形態によれば、流体温度制御装置は上部および下部の２つの部分からなる。一実施形態によれば、流体温度制御装置は１つの部分からなる。一実施形態によれば、流体温度制御装置は１以上の部分からなる。上部１３０は表示装置１３２を備える。表示装置１３２には例えば次のような情報が表示される：下部１１０の少なくとも一部が浸される流体の温度；導入口および排出口における通過総量；下部に収容されているインペラーの回転速度。上部１３０にはさらに入力装置（図示せず）を設けてもよい。入力装置は例えば１以上のボタンその他の操作部材からなり、ユーザーはこれを利用して下部の少なくとも一部が浸される水の温度を選択することができる。一実施形態によれば、入力装置は物理的なボタンおよび／または表示装置１３２に表示されるバーチャルなボタンを含む。ボタンその他の入力操作部材は容量センサーパッドを含んでいてもよい。中間部１２０はリングクランプ１１２を備える。リングクランプ１１２を介して、制御装置１０５を容器などに取り付けることができる。中間部１２０はまたハウシング１２４を備え、ここにモーターおよびヒーター基部（図示せず）が収容される。下部１１０は、１以上の開口１０２を有するキャップ１００を備える。下部１１０には、１以上の液体導入口１０７と１以上の液体排出口１０８とを有する水中ポンプ１０９が包み込まれている。排出口１０８は流体排出口であってよく、導入口１０７は流体導入口であってよい。下部１１０には液体導入（流入）開口１１８が形成されている。下部１１０内に収容された水中ポンプ１０９、インペラー、その他の撹拌装置によって、熱せられた水が液体導入開口１１８から下部１１０内に導入され、液体排出（流出）開口１０２から下部１１０外へ排出される。開口１１８を液体排出（流出）開口とし、開口１０２を液体導入（流入）開口としてもよい。下部１１０に、それが浸される流体の温度を計測するための温度センサーを設けてもよい。他の一実施形態によれば、温度センサーを装置１０５とは別体として、装置１０５と無線通信を行わせる。
【００４６】
図３に一実施形態による流体温度制御装置１０５の構成部品を示す。装置は下部１１０を備える。下部１１０は工具を必要としない捩じ込み式または嵌め込み式の取り外し可能なハウジングで、その中にサーキュレーターポンプその他の撹拌装置が収容される。下部１１０にはヒーター１２５、駆動軸１０１、およびインペラー１０４を設ける。下部１１０はステンレス鋼または他の適切な素材からなる。一実施形態によれば、下部１１０は取り外し可能な嵌め込み式裾部である。下部１１０には１以上の液体導入（流入）開口１１８が形成される。開口１１８は液体排出（流出）開口であってよい。装置１０５はまた液体排出（流出）キャップ１００を備え、キャップ１００の側部または底部には液体が通過可能な（液体の導入（流入）または排出（流出）が可能な）１以上の開口１０２が形成される。中間部１２０にはモーターとヒーター基部１２３とが包み込まれており、後者は電気ヒーター１２５に接続される。中間部１２０には、蒸気の発生時にこれを排出するためのファンをさらに設けてもよい。中間部１２０は襟部１２４を含み、ここに１以上の孔を形成することでモーターおよびヒーター基部１２３に対する通気を確保している。装置１０５は上部１３０を備える。上部１３０にはタッチ操作が可能な液晶表示器１３２を設ける。装置１０５は水密／気密に密閉され、装置によって熱せられる流体の入った調理容器内に長時間に亘って全体を浸しても問題ない。
【００４７】
図４は一実施形態による、クランプ１１２を備えた流体温度制御装置１０５の断面図である。クランプ１１２は流体温度制御装置１０５を鍋など、流体を入れた容器に取り外し可能に固定できるように構成される。クランプ１１２はその最上部に襟部１１７と取り付け部１１１とを備える。襟部１１７は取り付け部１１１によって装置１０５に、これの全周に亘って当接させられる。取り付け部１１１を、バネの働きによってクランプ１１２を流体温度制御装置１０５に取り付ける構成とすることができる。クランプ１１２はさらに固定当接部１１３を備え、これが鍋の内面と当接する。クランプ１１２はさらに可動当接部１１６を備え、これが鍋の外面と当接することにより流体温度制御装置１０５が鍋に固定される。襟部１１７は流体温度制御装置１０５沿いの任意の位置へ移動させることができ、これによって容器１１４内の流体に浸す下部１１０の長さを調節することができる。
【００４８】
図５および図６はそれぞれクランプ１１２の一例の分解図および組立図である。クランプ１１２は襟部１１７を有し、これが温度制御装置（図示せず）に当接する。襟部１１７の当接は取り付け部１１１の操作により得られる。取り付け部１１１はバネによって付勢されている。取り付け部１１１が操作されると襟部１１７が温度制御装置と当接して動かなくなる。クランプ１１２は固定当接部１１３を有する。固定当接部１１３は容器の内壁と当接する。クランプ１１２はさらに可動当接部１１６を有する。可動当接部１１６は容器の外壁と当接する。可動当接部１１６はネジ機構によって操作可能である。他の一実施形態によれば、可動当接部１１６はバネによって付勢されている。
【００４９】
図７に、無線温度センサーと通信する流体温度制御装置の例を示す。装置１０５は、流体１５０（例えば水）を入れた容器１１４に調節可能に取り付けられる。先述のように、流体１５０の温度は装置１０５によって制御可能である。無線温度センサー１５６は密閉容器１５２（例えば樹脂製の袋そのほか樹脂製の包装材）内に収めた食品１５４に接近して（またはその中に）設置することができる。他の一実施形態によれば、温度センサーは有線接続されて流体温度制御装置１０５自体に設けられる。
【００５０】
図８は調理設定の選択方法の一例を示すフローチャートである。本方法８００は一例に過ぎず、所期の目的は様々な方法で実現可能である。以下に説明する方法８００は例えば少なくとも図１および図７に示す構成を用いて実行でき、方法８００の説明にあたってはそれらの図に示された各要素を参照する。図８に示す方法は一例に過ぎず、所期の目的は様々な方法で実現可能である。また、本例の方法８００の図示において各ステップは特定の順序に並べられているが、当業者には理解されるように、図８に示す各ステップは本開示の効果が得られる限りにおいていかなる順序で実行されてもよく、一部のステップを省いたり更なるステップを加えてもよい。
【００５１】
図８に示す各ブロックそれぞれが、本例の方法８００で実行されるプロセス、方法、またはサブルーチンの１以上に相当する。図８に示す各ステップは少なくとも図１および図７に示す装置１０５に実装することができる。また、図８に示す各ステップに、少なくとも装置１０５と通信可能に結合された非過渡的でコンピューター可読な記憶媒体に格納されたプロセスの指令が含まれ得ることは、当業者には自明であろう。以下では図８を装置１０５の観点から説明する。
【００５２】
方法８００はブロック８０２から始まる。ブロック８０２において、流体温度制御装置である例えばポータブル真空調理装置は予備調理済み食品タイプを受信する。一実施形態によれば、予備調理済み食品タイプの受信は装置１０５の表示装置上で選択することで行われる。一実施形態によれば、選択は外部装置から受け付けられる。外部装置とは、例えば携帯電話、パーソナルコンピューター、タブレット、そのほか装置１０５と無線で接続可能に構成された装置である。予備調理済み食品タイプは対応する調理時間および温度を有している。流体温度制御装置１０５は予備調理済みの肉を表す複数の画像を、それぞれに対応する調理時間および温度とともに記憶することができる。対応する調理時間および温度とは、画像が示す食品の種類についてのものである。一実施形態によれば、選択は外部装置から行われる。外部装置とは、例えば携帯電話、パーソナルコンピューター、タブレット、そのほか装置１０５と無線で接続可能に構成された装置である。例えば、食品が鶏肉であれば、対応する調理時間は３時間、対応する温度は１５０°Ｆとなる。また例えば食品の種類がリブ・アイ（牛ロース芯）であれば、対応する調理時間は１時間、対応する温度は１３０°Ｆとなる。さらにまた例えば食品の種類が野菜類であれば、対応する調理時間は３０分、対応する温度は１８０Ｆとなる。ブロック８０２で、受信したい予備調理済み食品タイプが選択されると、フローはブロック８０４に進む。
【００５３】
ブロック８０４において、流体温度制御装置は１以上の食品属性を受信する。一実施形態によれば、食品属性の受信は装置１０５の表示装置で選択することで行われる。一実施形態によれば、選択は外部装置から行われる。外部装置とは、例えば携帯電話、パーソナルコンピューター、タブレット、そのほか装置１０５と無線で接続可能に構成された装置である。食品属性には例えば補充調理時間や温度が含まれる。食品属性は例えば食品の厚さ、脂肪含量、サイズ、重量、形状などである。流体温度制御装置１０５は食品属性を表す複数の画像を、それぞれに対応する補充調理時間および補充温度とともに記憶することができる。一実施形態によれば、１以上の食品属性の選択が可能である。一実施形態によれば、食品属性を一切選択しなくてもよい。選択された食品属性に対応する補充調理時間および補充温度は、ブロック８０２で選択された予備調理済み食品タイプと組み合わされて、総合的な調理時間および調理温度が決定される。例えば、予備調理済み食品タイプがリブ・アイで、食品属性が「厚さ２インチ、重量２ポンド」、それに対応する補充温度および調理時間がそれぞれ０°および２時間であれば、総合的な温度および調理時間はそれぞれ１３０°Ｆおよび３時間となる。ブロック８０４で食品属性が受信されると、フローはブロック８０６に進む。
【００５４】
ブロック８０６において、流体温度制御装置は調理加減レベルを受信する。調理加減レベルには例えば補充調理時間および温度が含まれる。一実施形態によれば、調理加減レベルの受信は装置１０５の表示装置で選択することで行われる。一実施形態によれば、選択は外部装置から行われる。外部装置とは、例えば携帯電話、パーソナルコンピューター、タブレット、そのほか装置１０５と無線で接続可能に構成された装置である。調理加減レベルは例えば、ウェルダン、ミディアムウェル、ミディアム、ミディアムレア、レア、ブルー、アルデンテ、テンダー（柔らか）、ソフト（柔らかめ）、またはファーム（硬め）である。流体温度制御装置１０５は調理加減レベルを表す複数の画像を、それぞれに対応する補充調理時間および補充温度とともに記憶することができる。選択された調理加減レベルに対応する補充調理時間および補充温度は、ブロック８０２で選択された予備調理済み食品タイプおよび／またはブロック８０４で選択された食品属性と組み合わされて、総合的な調理時間および調理温度が決定される。例えば、予備調理済み食品タイプがリブ・アイで、食品属性が「厚さ２インチ、重量２ポンド」、調理加減レベルが「ミディアム」で補充温度および補充調理時間がそれぞれ０°および−１時間であれば、総合的な温度および調理時間はそれぞれ１３０Ｆおよび２時間となる。また例えば、調理加減レベルが「ウェルダン」で補充温度および補充調理時間がそれぞれ５０°および０時間であれば、総合的な温度および調理時間はそれぞれ１８０°Ｆおよび３時間となる。ブロック８０６で調理加減レベルが受信されると、フローはブロック８０８に進む。
【００５５】
ブロック８０８において、流体温度制御装置に温度および調理時間がセットされる。一実施形態によれば、流体温度制御装置１０５は加熱素子を起動して特定の華氏温度（または摂氏温度）に昇温させ、また調理時間を時間・分・秒の単位で設定する。一実施形態によれば、装置１０５の撹拌装置を特定の速度にセットして流体を循環させつつ特定の温度に昇温する。一実施形態によれば、撹拌装置の速度の決定は、予備調理済み食品タイプ、食品属性、および調理加減レベルのうちの少なくともいずれかを選択することで行われる。例えば、予備調理済み食品タイプがリブ・アイで、食品属性が「厚さ２インチ、重量２ポンド」で、調理加減レベルが「ミディアム」ならば、加熱素子は１３０Ｆに昇温され、調理時間は２時間に設定される。ブロック８０８で流体温度制御装置が設定されると、本方法８００は終了する。
【００５６】
一実施形態によれば、複数の画像と他の複数の画像とを表示装置に個別に、または関連する説明テキストと共に、表示してもよい。
【００５７】
一実施形態によれば、装置１０５は、調理時間および温度が推奨安全範囲の閾値外であればそれらが危険な調理時間および温度である旨の通知を装置の表示装置に表示する。
【００５８】
一実施形態によれば、真空調理装置においては調理対象品目の温度をユーザーが入力してさらに調節することができる。
【００５９】
図９は方法９００の他の一例を示す。本方法９００はステップ９０２から始まり、ステップ９０４に進む。ステップ９０４において、調理装置と関連付けられたプロセッサーが実行するプログラムによって、調理方法に対応した複数の調理済み食品の画像が表示装置に並んで表示される。並んだ画像はそれぞれ異なる調理時間および温度で調理された食品の異なるバリエーションを示す。例えば「ステーキ」について、異なる調理結果を得るための調理温度のステップを４°Ｆとすることで、ユーザーに多数の選択肢を提供することができる。調理属性が受信されたら、フローはステップ９０６に進む。ステップ９０６において、ユーザーは所望の調理結果（たとえば、「ミディアム」、「ウェルダン」）を表している画像を選択し、対応する方法で調理をスタートさせるか、または追加の食品属性を入力して調理方法を修正する。ユーザーが後者を選ぶと、フローはステップ９０８に進む。ユーザーが調理をスタートさせる選択をすると、フローは後述するステップ９１４に進む。ステップ９０８において、ユーザーは追加の食品属性を入力する。主要な追加属性の一つとして、食品の重量が挙げられる。ユーザーが追加の食品属性の入力を選択すると、追加属性が受け付けられて調理属性が変更される。追加属性が入力されると、フローはステップ９１０に進む。ステップ９１０において、追加の食品属性が受け付けられる。追加属性に基づいて調理方法がさらに修正される。本方法はこのようにして食品に関する補充情報を考慮することができる。補充情報は例えば、以下に限定しないが、大きさや状態（凍っている、冷たい、温かい）を含み、さらには食品以外に関する、調理方法に影響するサーキュレーター出力および環境条件などの非食品情報を含んでいてよい。ステップ９１０を終えるとフローはステップ９１２に進み、ここでユーザーは自身の好み、例えば好みの風味、に合わせて更なる調整を手動で行うことができる。例えば、１４０°Ｆで１時間調理したステーキはミディアムでありながら生肉の風味を残すが、１４０°Ｆで６時間調理したステーキはミディアムでかつ煮込みの風味を持つ。ステップ９１２（またはステップ９０６）を終えると、フローはステップ９１４に進む。ステップ９１４において、安全性がチェックされ、調理属性に基づいて（例えば時間、温度、そのほかの設定が）修正された調理方法が実行される。このようにして適切な調理方法が調理装置によって判断され、実行される。その後フローはステップ９１４に進んで終了する。
【００６０】
本開示の範囲内で様々な実施形態が、多様な動作環境において実施可能である。１台以上のユーザーコンピューター、演算装置、処理装置を用いて任意の数のアプリケーションを実行することができる。ユーザー／クライアント側装置には任意の数の汎用パーソナルコンピューターが含まれていてよく、これには例えば一般的なオペレーティングシステムが稼働するデスクトップまたはラップトップコンピューターや、モバイルソフトウェアが稼働し複数のネットワーキングおよびメッセージングプロトコルをサポートする携帯電話装置、無線装置、ハンドヘルド装置が含まれる。システムには複数のワークステーションが含まれていてもよく、これらにおいては市販の様々なオペレーティングシステムのいずれかに加えて、例えば開発およびデータベース管理のための公知のアプリケーションが稼働する。諸装置の中には以上のほかの電子機器が含まれていてもよく、例としてダミー端末、小型軽量クライアント（thin-client）、ゲーム装置、そのほかネットワーク経由の通信が可能な装置が挙げられる。
【００６１】
様々な実施形態は少なくとも１つのサービスまたはＷｅｂサービスの一部として実施可能であり、例えばサービス指向型アーキテクチャーの一部として実施できる。Ｗｅｂサービスなどのサービスにおいては、適切な種類のメッセージングによって通信が可能であり、例えば拡張マークアップ言語（ＸＭＬ）で記述されたメッセージをＳＯＡＰ（Simple Object Access Protocol）などの適切なプロトコルを用いて交換することができる。このようなサービスにおいて提供あるいは実行されるプロセスの記述には、ＷＳＤＬ（Web Services Description Language）など任意のプログラム言語を用いてよい。ＷＳＤＬなどの言語を用いることにより、様々なＳＯＡＰフレームワークの中でクライアント側コードを自動発生する機能が実現できる。
【００６２】
様々な実施形態において、ＴＣＰ／ＩＰ、ＯＳＩ、ＦＴＰ、ＵＰｎＰ、ＮＦＳ、ＣＩＦＳ、ＡｐｐｌｅＴａｌｋ（商標）などの市販の各種プロトコルのうちの任意のものを用いた通信を支援するために、当業者に知られたネットワークのうちの少なくとも１つが利用されている。ネットワークとしては、例えばローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）、ワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）、仮想プライベートネットワーク（ＶＰＮ）、インターネット、イントラネット、エクストラネット、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）、赤外線ネットワーク、無線ネットワーク、およびこれらの適切な任意の組み合わせが考えられる。
【００６３】
Ｗｅｂサーバーを利用する実施形態においては、Ｗｅｂサーバー上で様々なサーバーアプリケーションまたは中間層アプリケーションのうちの任意のものが稼働する。例として、ＨＴＴＰサーバー、ＦＴＰサーバー、ＣＧＩサーバー、データサーバー、Ｊａｖａサーバー、ビジネスアプリケーションサーバーが挙げられる。サーバーはまたユーザー装置からの要求に応えてプログラムまたはスクリプトを実行できるものであってもよい。その場合Ｊａｖａ（登録商標）、Ｃ、Ｃ＃、Ｃ＋＋などの任意のプログラム言語、またはＰｅｒｌ、Ｐｙｔｈｏｎ、ＴＣＬなどの任意のスクリプト言語、さらにはそれらの組み合わせで記述された１以上のスクリプトまたはプログラムとして実装可能な１以上のＷｅｂアプリケーションが実行可能である。サーバーはまたデータベースサーバーを含んでいてもよく、例として、これらに限定しないが、Ｏｒａｃｌｅ（登録商標）、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ（登録商標）、Ｓｙｂａｓｅ（登録商標）、ＩＢＭ（登録商標）から市販されているものが挙げられる。
【００６４】
運用環境には、上に述べた様々なデータ格納装置、メモリ、記憶媒体などが含まれる。これらの配置場所は様々であって、１以上のコンピューターに対して局所に（および／または内蔵して）設けた、またはいずれかあるいは全てのコンピューターから遠隔にネットワークを介して設けた記憶媒体上であってよい。実施形態によっては情報を、当業者に知られたストレージエリアネットワーク（ＳＡＮ）に置いてもよい。同様に、コンピューター、サーバー、そのほかのネットワーク装置に帰属する機能を実行するのに必要なファイルは、必要に応じて局所に格納しても、遠隔に格納してもよい。システムにコンピューター化された装置が含まれる場合、そのような装置それぞれに、バスを介して電気的に接続が可能なハードウェア要素が含まれていてよい。そのようなハードウェア要素とは例えば、少なくとも１つの中央演算処理装置（ＣＰＵ）、少なくとも１つの入力装置（例えばマウス、キーボード、コントローラー、タッチパネル、キーパッド）、および少なくとも１つの出力装置（例えば、表示装置、プリンター、スピーカ）である。そのようなシステムにはさらに１以上の記憶装置が含まれていてもよく、例としてディスクドライブ、光学記憶装置、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）やリードオンリーメモリ（ＲＯＭ）などの固体記憶装置、さらには取り外し可能な媒体装置、メモリカード、フラッシュカードなどが挙げられる。
【００６５】
そのような装置としてさらにコンピューター可読な記憶媒体の読取装置、通信装置（例えばモデム、ネットワークカード（無線または有線）、赤外線通信装置など）、および上述のような作業メモリが含まれていてもよい。コンピューター可読な記憶媒体の読取装置はコンピューター可読な記憶媒体と接続されるか、またはそれを装着可能に構成される。そのような記憶媒体には遠隔の、局所の、固定の、および／または取り外し可能な記憶装置、さらにはコンピューター可読な情報の一時的および／または恒久的な保持、格納、送信、取り出しのための記憶媒体が含まれる。システムおよび諸装置は通常複数のソフトウェアアプリケーション、モジュール、サービス、その他の要素を含んでいて、これらが少なくとも１つの作業メモリ装置に、オペレーティングシステムおよびクライアントアプリケーションやＷｅｂブラウザなどのアプリケーションプログラムと共に収められている。上に述べた実施形態は様々な変形が可能であると理解されたい。例えば、専用ハードウエアを用いてもよいし、および／または特定の要素をハードウェア、ソフトウェア（アプレットなどの高移植性ソフトウェアを含む）、またはその両方で実現してもよい。さらにネットワーク入出力装置など、他の情報処理装置との接続があってもよい。
【００６６】
コード、またはその一部、を保持するための記憶媒体やコンピューター可読な媒体は当該技術分野で知られ、用いられる適切な任意の媒体、例えば記憶媒体や通信媒体、を含む。これには例えば、以下に限定しないが、コンピューター可読な指令、データ構造、プログラムモジュール、その他のデータなどの情報の記憶および／または送信のための任意の方法または技術を利用した媒体であって、揮発性および不揮発性のもの、取り外し可能および取り外し不可能なものが含まれる。例としてＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラシュメモリ、その他のメモリ類；ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ、その他の光学記憶装置；磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク装置、またはその他の磁気記憶装置；そのほか、所望の情報が格納でき、システムの装置によってアクセス可能な他の任意の媒体を挙げることができる。
【００６７】
本開示の実施形態は、本開示に記載の工程または方法をコンピューター（または他の電子機器）に実行させるためのプログラムとなる一連の指令（圧縮された、または非圧縮の）が格納された、非過渡的で機械可読な記憶媒体を含んだコンピュータープログラム製品として提供することができる。機械可読な記憶媒体とは例えば、以下に限定しないが、ハードディスクドライブ、フロッピー（登録商標）ディスク、光学ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリ、磁気あるいは光学カード、固体メモリ装置、その他、電子的な指令の格納に適した機械可読な任意の記憶媒体である。本開示の実施形態はまた、過渡的で機械可読な信号（圧縮された、または非圧縮の）を含んだコンピュータープログラム製品として提供することもできる。機械可読な信号とは、搬送波を用いて変調されているか否かを問わず、例えば、以下に限定しないが、コンピュータープログラムをホストしているまたはそれが稼働しているコンピューターシステムまたは装置によってアクセス可能な信号を含み、インターネットや他のネットワークを介してダウンロードされる信号を含む。たとえば、ソフトウェアの頒布はインターネットを介したダウンロードにより可能である。
【００６８】
本開示の内容に基づけば、上述の様々な実施形態を上述とは異なる手段および方法で実現することが可能であることが理解されよう。明細書及び図面は例示的なものに過ぎず、添付の請求項に記載の請求範囲を何ら限定するものではないと理解されるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図８】
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【図９】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【外国語明細書】
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