(57)【要約】      （修正有）【課題】新規なＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストの提供。【解決手段】下記式（１）で示される光学活性非対象インドール化合物。2015059091.tif 000016（Ｒ１は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、Ｔｓ、Ｍｓ、Ａｃ、Ｂｚ、ＭＯＭ、ＭＥＭ、ＳＥＭ、Ａｌｌｏｃを示す。Ｒ２は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、ハロゲン、アルコキシ、アミノ、アシル基、ニトロ基を示し、インドール骨格の炭素上いずれの位置に複数結合していてもよい。）【選択図】図１
2015059091.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で示されるインドール化合物。
【化１】
2015059091.tif 000012
（ここでＲ１は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、Ｔｓ、Ｍｓ、Ａｃ、Ｂｚ、ＭＯＭ、ＭＥＭ、ＳＥＭ、又はＡｌｌｏｃである。また、Ｒ２は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、ハロゲン、アルコキシ、アミノ、アシル基、又はニトロ基である。Ｒ２は、インドール骨格の炭素上であれば、いずれ位置に複数結合していてもよい。）
【請求項２】
下記式（１）で示されるインドール化合物を含むＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニスト。
【化２】
2015059091.tif 000013
（ここでＲ１は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、Ｔｓ、Ｍｓ、Ａｃ、Ｂｚ、ＭＯＭ、ＭＥＭ、ＳＥＭ、又はＡｌｌｏｃである。また、Ｒ２は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、ハロゲン、アルコキシ、アミノ、アシル基、又はニトロ基である。Ｒ２は、インドール骨格の炭素上であれば、いずれ位置に複数結合していてもよい。）
【請求項３】
下記式（１）で示されるインドール化合物を含む薬剤。
【化３】
2015059091.tif 000014
（ここでＲ１は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、Ｔｓ、Ｍｓ、Ａｃ、Ｂｚ、ＭＯＭ、ＭＥＭ、ＳＥＭ、又はＡｌｌｏｃである。また、Ｒ２は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、ハロゲン、アルコキシ、アミノ、アシル基、又はニトロ基である。Ｒ２は、インドール骨格の炭素上であれば、いずれ位置に複数結合していてもよい。）
【請求項４】
薬剤の製造におけるＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストの使用。
【化４】
2015059091.tif 000015
（ここでＲ１は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、Ｔｓ、Ｍｓ、Ａｃ、Ｂｚ、ＭＯＭ、ＭＥＭ、ＳＥＭ、又はＡｌｌｏｃである。また、Ｒ２は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、ハロゲン、アルコキシ、アミノ、アシル基、又はニトロ基である。Ｒ２は、インドール骨格の炭素上であれば、いずれ位置に複数結合していてもよい。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インドール化合物、ＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニスト、それを用いた薬剤、及びＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストの使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
アラキドン酸は、シクロオキシゲナーゼ（ＣＯＸ）により中間代謝物であるプロスタグランジン（ＰＧ）Ｈ２へと変換され、さらにそれぞれのＰＧ及びトロンボキサン（ＴＸ）合成酵素によってＰＧＤ２、ＰＧＥ２、ＰＧＦ２α、ＰＧＩ２、ＴＸＡ２に変換される。
【０００３】
ＰＧ、ＴＸはプロスタノイドと総称され、各々に選択的な受容体としてＤＰ、ＥＰ、ＦＰ、ＩＰ、ＴＰが同定されている。これらプロスタノイド受容体はいずれも７回膜貫通型のＧタンパク質共役型受容体（ＧＰＣＲ）である。
【０００４】
プロスタノイドの作用は非常に幅広く、組織ごとの発現やそれぞれの受容体からのシグナル伝達経路により制御され、炎症性疾患を始めとした様々な病態に関与している。例えば、非ステロイド性抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）は、ＣＯＸ活性を抑制することによりプロスタノイドの生成を阻害し抗炎症作用を現す。
【０００５】
ところで、近年の研究により、ＮＳＡＩＤにはＣＯＸ阻害作用に加えて、ＣＯＸ阻害非依存的な作用も報告されている（例えば下記非特許文献１参照）。一般的なＮＳＡＩＤであるインドメタシンもＣＯＸ阻害非依存的な作用の存在が明らかになりつつある。
【０００６】
そのひとつとして、下記非特許文献２、３には、インドメタシンがペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体（ＰＰＡＲ）γに直接結合しアゴニストとして活性化させること、ＰＰＡＲγのアンタゴニストとして作用すること、が記載されている。
【０００７】
また、下記非特許文献４、５には、インドメタシンによるＰＰＡＲγをターゲットとした脂肪酸トランスポーターｆａｔｔｙ  ａｃｉｄ  ｔｒａｎｓｌｏｃａｓｅ（ＦＡＴ／ＣＤ３６）のダウンレギュレーション、それに伴うアラキドン酸取り込みの抑制作用が記載されている。
【０００８】
さらに、下記非特許文献６には、ヒト肺癌Ａ５４９細胞株にインドメタシンを処理することにより、ＰＰＡＲγ依存的な上皮−間葉転換（ＥＭＴ）が引き起こされることが記載されている。
【０００９】
また、プロスタノイド受容体に対しては、インドメタシンがＤＰ受容体に対してアンタゴニスト作用を示すことが例えば下記非特許文献７に記載されている。また、インドメタシンがＣＲＴＨ２受容体に対してアゴニスト作用を示すことが例えば下記非特許文献８に記載されている。
【００１０】
また、インドメタシンがＰＧＥ２受容体の１つであるＥＰ２受容体に対してアンタゴニスト様に作用することが、例えば下記非特許文献９に記載されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】Ｔｅｇｅｄｅｒ  Ｉ，Ｐｆｅｉｌｓｃｈｉｆｔｅｒ  Ｊ，Ｇｅｉｓｓｌｉｎｇｅｒ  Ｇ．、（２００１）  Ｃｙｃｌｏｏｘｙｇｅｎａｓｅ−ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ａｃｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ｃｙｃｌｏｏｘｙｇｅｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ．、  ＦＡＳＥＢ  Ｊ．、１５（１２）：２０５７−７２．
【非特許文献２】Ｌｅｈｍａｎｎ  ＪＭ，Ｌｅｎｈａｒｄ  ＪＭ，Ｏｌｉｖｅｒ  ＢＢ，Ｒｉｎｇｏｌｄ  ＧＭ，Ｋｌｉｅｗｅｒ  ＳＡ．、（１９９７）  Ｐｅｒｏｘｉｓｏｍｅ  ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｏｒ−ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ  ａｌｐｈａ  ａｎｄ  ｇａｍｍａ  ａｒｅ  ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｂｙ  ｉｎｄｏｍｅｔｈａｃｉｎ  ａｎｄ  ｏｔｈｅｒ  ｎｏｎ−ｓｔｅｒｏｉｄａｌ  ａｎｔｉ−ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｄｒｕｇｓ．、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ．、２７２（６）：３４０６−１０．
【非特許文献３】Ｂｉｓｈｏｐ−Ｂａｉｌｅｙ  Ｄ，Ｗａｒｎｅｒ  ＴＤ．、（２００３）  ＰＰＡＲｇａｍｍａ  ｌｉｇａｎｄｓ  ｉｎｄｕｃｅ  ｐｒｏｓｔａｇｌａｎｄｉｎ  ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｉｎ  ｖａｓｃｕｌａｒ  ｓｍｏｏｔｈ  ｍｕｓｃｌｅ  ｃｅｌｌｓ：  ｉｎｄｏｍｅｔｈａｃｉｎ  ａｃｔｓ  ａｓ  ａ  ｐｅｒｏｘｉｓｏｍｅ  ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｏｒ−ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ−ｇａｍｍａ  ａｎｔａｇｏｎｉｓｔ．、ＦＡＳＥＢ  Ｊ．、１７（１３）：１９２５−７．
【非特許文献４】Ｏｒｉｄｏ  Ｔ，Ｆｕｊｉｎｏ  Ｈ，Ｈａｓｅｇａｗａ  Ｙ，Ｔｏｙｏｍｕｒａ  Ｋ，Ｋａｗａｓｈｉｍａ  Ｔ，Ｍｕｒａｙａｍａ  Ｔ．、（２００８）  Ｉｎｄｏｍｅｔｈａｃｉｎ  ｄｅｃｒｅａｓｅｓ  ａｒａｃｈｉｄｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｕｐｔａｋｅ  ｉｎ  ＨＣＡ−７  ｈｕｍａｎ  ｃｏｌｏｎ  ｃａｎｃｅｒ  ｃｅｌｌｓ．、Ｊ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  Ｓｃｉ．、１０８（３）：３８９−９２．
【非特許文献５】Ｏｒｉｄｏ  Ｔ，Ｆｕｊｉｎｏ  Ｈ，Ｋａｗａｓｈｉｍａ  Ｔ，Ｍｕｒａｙａｍａ  Ｔ．、（２０１０）  Ｄｅｃｒｅａｓｅ  ｉｎ  ｕｐｔａｋｅ  ｏｆ  ａｒａｃｈｉｄｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｂｙ  ｉｎｄｏｍｅｔｈａｃｉｎ  ｉｎ  ＬＳ１７４Ｔ  ｈｕｍａｎ  ｃｏｌｏｎ  ｃａｎｃｅｒ  ｃｅｌｌｓ；  ａ  ｎｏｖｅｌ  ｃｙｃｌｏｏｘｙｇｅｎａｓｅ−２−ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ−ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｅｆｆｅｃｔ．  Ａｒｃｈ  Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｂｉｏｐｈｙｓ．  ４９４（１）：７８−８５．
【非特許文献６】Ｋａｔｏ  Ｔ，Ｆｕｊｉｎｏ  Ｈ，Ｏｙａｍａ  Ｓ，Ｋａｗａｓｈｉｍａ  Ｔ，Ｍｕｒａｙａｍａ  Ｔ．、（２０１１）  Ｉｎｄｏｍｅｔｈａｃｉｎ  ｉｎｄｕｃｅｓ  ｃｅｌｌｕｌａｒ  ｍｏｒｐｈｏｌｏｇｉｃａｌ  ｃｈａｎｇｅ  ａｎｄ  ｍｉｇｒａｔｉｏｎ  ｖｉａ  ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ−ｍｅｓｅｎｃｈｙｍａｌ  ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎ  ｉｎ  Ａ５４９  ｈｕｍａｎ  ｌｕｎｇ  ｃａｎｃｅｒ  ｃｅｌｌｓ：  ａ  ｎｏｖｅｌ  ｃｙｃｌｏｏｘｙｇｅｎａｓｅ−ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ−ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｅｆｆｅｃｔ．、Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．、８２（１１）：１７８１−９１．
【非特許文献７】Ｊｏｎｅｓ  ＲＬ，Ｇｉｅｍｂｙｃｚ  ＭＡ，Ｗｏｏｄｗａｒｄ  ＤＦ．、（２００９）  Ｐｒｏｓｔａｎｏｉｄ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ａｎｔａｇｏｎｉｓｔｓ：  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｓｔｒａｔｅｇｉｅｓ  ａｎｄ  ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ．、Ｂｒ  Ｊ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．、１５８（１）：１０４−４５．
【非特許文献８】Ｈｉｒａｉ  Ｈ，Ｔａｎａｋａ  Ｋ，Ｔａｋａｎｏ  Ｓ，Ｉｃｈｉｍａｓａ  Ｍ，Ｎａｋａｍｕｒａ  Ｍ，Ｎａｇａｔａ  Ｋ．、（２００２）  Ｃｕｔｔｉｎｇ  ｅｄｇｅ：  ａｇｏｎｉｓｔｉｃ  ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ｉｎｄｏｍｅｔｈａｃｉｎ  ｏｎ  ａ  ｐｒｏｓｔａｇｌａｎｄｉｎ  Ｄ２  ｒｅｃｅｐｔｏｒ，  ＣＲＴＨ２．、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１６８（３）：９８１−５．
【非特許文献９】Ｉｋａｗａ  Ｙ，Ｆｕｊｉｎｏ  Ｈ，Ｏｔａｋｅ  Ｓ，Ｍｕｒａｙａｍａ  Ｔ．、（２０１２）  Ｉｎｄｏｍｅｔｈａｃｉｎ  ａｎｔａｇｏｎｉｚｅｓ  ＥＰ（２）  ｐｒｏｓｔａｎｏｉｄ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  ｉｎ  ＬＳ１７４Ｔ  ｈｕｍａｎ  ｃｏｌｏｎ  ｃａｎｃｅｒ  ｃｅｌｌｓ．、Ｅｕｒ  Ｊ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．、６８０（１−３）：１６−２１．
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
上記のとおり、プロスタノイドの作用は非常に幅広く、組織ごとの発現やそれぞれの受容体からのシグナル伝達経路により制御されており、炎症性疾患を始めとした様々な病態に関与しているが、医薬品として使用されているものの多くはＣＯＸを標的とした薬である。
【００１３】
しかしながら、プロスタノイド受容体を標的とした医薬品はほとんど存在せず、各受容体選択的な薬剤が望まれている。
【００１４】
そこで、本発明は、上記課題を鑑み、新規なインドール化合物、ＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニスト、それを用いた薬剤、及びＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストの使用を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記課題を解決する本発明の一観点に係るインドール化合物は、下記式（１）で示される。
【化１】
2015059091.tif 000003
【００１６】
上記式において、Ｒ１は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、Ｔｓ、Ｍｓ、Ａｃ、Ｂｚ、ＭＯＭ、ＭＥＭ、ＳＥＭ、又はＡｌｌｏｃである。また、Ｒ２は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、ハロゲン、アルコキシ、アミノ、アシル基、又はニトロ基である。Ｒ２は、インドール骨格の炭素上であれば、いずれ位置に複数結合していてもよい。
【００１７】
また、本発明の他の一観点におけるＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストは、下記式（１）で示されるインドール化合物を含む。
【化２】
2015059091.tif 000004
【００１８】
上記式において、Ｒ１は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、Ｔｓ、Ｍｓ、Ａｃ、Ｂｚ、ＭＯＭ、ＭＥＭ、ＳＥＭ、又はＡｌｌｏｃである。また、Ｒ２は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、ハロゲン、アルコキシ、アミノ、アシル基、又はニトロ基である。Ｒ２は、インドール骨格の炭素上であれば、いずれ位置に複数結合していてもよい。
【００１９】
また、本発明の他の一観点における薬剤は、下記式（１）で示されるインドール化合物を含む。
【化３】
2015059091.tif 000005
【００２０】
上記式において、Ｒ１は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、Ｔｓ、Ｍｓ、Ａｃ、Ｂｚ、ＭＯＭ、ＭＥＭ、ＳＥＭ、又はＡｌｌｏｃである。また、Ｒ２は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、ハロゲン、アルコキシ、アミノ、アシル基、又はニトロ基である。Ｒ２は、インドール骨格の炭素上であれば、いずれ位置に複数結合していてもよい。
【００２１】
また、本発明の他の一観点におけるＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストの使用は、薬剤の製造における下記式（１）で示すインドール化合物を含むＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストの使用である。
【化４】
2015059091.tif 000006
【００２２】
上記式において、Ｒ１は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、Ｔｓ、Ｍｓ、Ａｃ、Ｂｚ、ＭＯＭ、ＭＥＭ、ＳＥＭ、又はＡｌｌｏｃである。また、Ｒ２は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、ハロゲン、アルコキシ、アミノ、アシル基、又はニトロ基である。Ｒ２は、インドール骨格の炭素上であれば、いずれ位置に複数結合していてもよい。
【発明の効果】
【００２３】
以上、本発明によって、新規なインドール化合物、ＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニスト、それを用いた薬剤、及びＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストの使用を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】ヒト結腸癌細胞株ＬＳ１７４Ｔ細胞にインドール化合物を前処理した後、ＢＷ２４５Ｃで刺激した後のｃＡＭＰ産生量を測定した結果を示す図である。
【図２】ＤＰ受容体を過剰発現したヒトＨＥＫ２９３モデル細胞を用い、１ｎＭ  ＰＧＤ２刺激によるｃＡＭＰ産生量を測定した結果を示す図である。
【図３】細胞にＡＷＴ−４８９を前処理し、１ｎＭ  ＰＧＥ２刺激によるｃＡＭＰ産生量を測定した結果を示す図である。
【図４】ＤＰ受容体を過剰発現したＨＥＫ２９３細胞への[３Ｈ]−ＰＧＤ２結合量を示す図である。
【図５】実際のヒト結腸癌ＬＳ１７４Ｔ細胞株を用いてＡＷＴ−４８９によるｃＡＭＰ産生抑制作用について検討を行った結果を示す図である。
【図６】既存のＤＰ受容体アンタゴニストであるＢＷＡ８６８ＣとＡＷＴ−４８９の作用を比較した結果を示す図である。
【図７】ＰＧＤ２またはＢＷ２４５Ｃ刺激による用量作用曲線における１０μＭ  ＡＷＴ−４８９または１０ｎＭ  ＢＷＡ８６８Ｃ前処理による影響を検討した結果を示す図である。
【図８】ＰＧＤ２またはＢＷ２４５Ｃ刺激による用量作用曲線における１０μＭ  ＡＷＴ−４８９または１０ｎＭ  ＢＷＡ８６８Ｃ前処理による影響を検討した結果を示す図である。
【図９】ＤＰ受容体刺激によるＣＤ５５発現への効果を検討した結果を示す図である。
【図１０】ＤＰ受容体刺激によるＣＤ５５発現への効果を検討した結果を示す図である。
【図１１】ＡＷＴ−４８９のＰＧＤ２刺激、又は、ＢＷ２４５Ｃ刺激によるＣＤ５５発現上昇への効果を検討した結果を示す図である。
【図１２】ＣＤ５５発現量のタンパク質レベルにおけるＡＷＴ−４８９の効果を確認した結果を示す図である。
【図１３】ＡＷＴ−４８９のＤＰ受容体アンタゴニスト作用が可逆的かどうかについて検討を行った結果を示す図である。
【図１４】ＰＧＤ２がＤＰ受容体だけでなくＧｉタンパク質と共役しているＣＲＴＨ２受容体にも作用することを示す図である。
【図１５】ＬＳ１７４Ｔ細胞におけるＡＷＴ−４８９によるｃＡＭＰ産生量の減少が、ＡＷＴ−４８９がＣＲＴＨ２受容体のアゴニストとして作用していることに起因する可能性について検討した結果を示す図である。
【図１６】ＬＳ１７４Ｔ細胞におけるＡＷＴ−４８９によるｃＡＭＰ産生量の減少が、ＡＷＴ−４８９がＣＲＴＨ２受容体のアゴニストとして作用していることに起因する可能性について検討した結果を示す図である。
【図１７】ＬＳ１７４Ｔ細胞におけるＡＷＴ−４８９によるｃＡＭＰ産生量の減少が、ＡＷＴ−４８９がＣＲＴＨ２受容体のアゴニストとして作用していることに起因する可能性について検討した結果を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。ただし、本発明は多くの異なる態様で実施することが可能であり、以下に示す実施形態に限定されるものではない。
【００２６】
（インドール化合物）
まず、本実施形態に係るインドール化合物（以下「本化合物」という。）は、下記式（１）で示される。
【化５】
2015059091.tif 000007
【００２７】
ここでＲ１は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、Ｔｓ、Ｍｓ、Ａｃ、Ｂｚ、ＭＯＭ、ＭＥＭ、ＳＥＭ、又はＡｌｌｏｃである。また、Ｒ２は、Ｈ、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｂｎ、ハロゲン、アルコキシ、アミノ、アシル基、又はニトロ基である。Ｒ２は、インドール骨格の炭素上であれば、いずれ位置に複数結合していてもよい。
【００２８】
（ＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニスト）
また、上記化合物は、後述の記載から明らかとなるが、ＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストでもある。
【００２９】
（薬剤）
また、上記化合物は、後述の記載から明らかとなるが、ＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストもあって、薬剤として使用することができると考えられる。この薬剤は、効果を発揮することができる用途において限定されるわけではないが、癌抑制作用を有する薬剤、より具体的には抗がん剤であることが好ましい。この薬剤はＮＳＡＩＤとしての抗炎症作用を有しないため、ＮＳＡＩＤの副作用である胃腸管障害などを引き起こすおそれがないと考えられる。
【００３０】
薬剤として用いる場合、上記化合物のほか、薬学的に許容される通常の担体、結合剤、賦形剤、希釈剤（例えば蒸留水）、ｐＨ緩衝材（例えばリン酸緩衝生理食塩水）、崩壊剤、可溶化剤、溶解補助剤、等張剤等の各種調剤用配合剤成分を含有することができる。
【００３１】
また本実施形態に係る薬剤は、その使用形態に応じて経口的に又は非経口的に投与することができる。経口的な投与としては通常用いられる投与形態、例えば粉末、顆粒、錠剤、カプセル剤、液剤、懸濁液、油剤、乳化剤等の投与形態を採用することができる。非経口的な投与としては、通常用いられる投与形態、例えば上記の液剤、懸濁液等にしたものを点滴や注射により投与する形態、直接損傷部位に投与する形態等を採用することができる。
【００３２】
本実施形態に係る薬剤の投与量は、患者の体重、性別、神経損傷の程度、投与の方法に応じて適宜選択されうる。
【００３３】
（プロスタノイド受容体アンタゴニストの使用）
また、本化合物は、薬剤の製造において、ＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストとして使用することができる。
【００３４】
また、本化合物は、癌抑制作用を有する薬剤、より具体的には抗がん剤の、又は、胃腸管障害などの炎症性疼痛を発症するリスクが高い被検体においてこの作用の軽減をもたらす薬剤の開発のためのリード化合物として、効果の高い癌治療薬の開発につながると期待される。
【００３５】
（製造方法）
また、本実施形態において、本化合物は、合成することができる限りにおいて限定されるわけではないが、例えば特開２０１２−０９２０６６号公報に記載の技術、及び、“Ａｒａｉ，Ｔ．；Ａｗａｔａ，Ａ．；Ｗａｓａｉ，Ｍ．；Ｙｏｋｏｙａｍａ，Ｎ．；Ｍａｓｕ，Ｈ．Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２０１１，７６，５４５０−５４５６．”を参照して合成することができる。より具体的には、下記式（Ａ）で示すように、三置換ニトロアクリレート１とインドール２を反応させることで合成することができる。
【化６】
2015059091.tif 000008
【００３６】
なお、上記式（Ａ）において用いられる触媒を形成する下記式（２）で示される配位子も、合成できる限りにおいて限定されるわけではないが、例えば特許第５１３１８１８号明細書、及び、“Ｙｏｋｏｙａｍａ，Ｎ．；Ａｒａｉ，Ｔ．Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．２００９，３２８５−３２８７．”に記載の方法によって合成することができる。
【化７】
2015059091.tif 000009
【００３７】
以上、本実施形態によって、新規なインドール化合物、ＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニスト、それを用いた薬剤、及びＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストの使用を提供することができる。
【実施例】
【００３８】
ここで、上記実施形態に係る化合物について実際に作成を行い、その効果を確認した。以下具体的に説明する。
【００３９】
（インドール化合物の合成）
まず、上記実施形態に記載の方法を用いて、以下に示す５種類の光学活性非対称インドール化合物を用意した。
【化８】
2015059091.tif 000010
【００４０】
次に、上記化合物それぞれに対し、トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）で処理することによりｔＢｕ基を除去し、カルボン酸とした下記５種類の化合物（ＡＷＴ−４８９，ＡＷＴ−７４６，ＡＷＴ−７４７，ＡＷＴ−７４８，ＡＷＴ−７４９）を得た。具体的には、０．５  ｍｌのジクロロメタン中に０．１５０ｍｍｏｌの上記いずれかの化合物を溶解させた溶液に、室温下、０．５ｍｌトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）を加え、一時間攪拌後、減圧下にて溶媒を除去し、トルエン１ｍｌを加えトリフルオロ酢酸を共沸させることによって、カルボン酸とした５種類の化合物（ＡＷＴ−４８９，ＡＷＴ−７４６，ＡＷＴ−７４７，ＡＷＴ−７４８，ＡＷＴ−７４９）を定量的に得た。
【化９】
2015059091.tif 000011
【００４１】
（スクリーニング）
ＤＰ受容体の発現が確認されているヒト結腸癌細胞株ＬＳ１７４Ｔ細胞に１０μＭのインドール化合物を１５分間前処理後、１ｎＭ  ＢＷ２４５Ｃ（ＤＰ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ａｇｏｎｉｓｔ）で刺激し、１時間後のｃＡＭＰ産生量を測定した。この結果を図１に示しておく。本図で示すように、５種類のインドール化合物の中で、ＡＷＴ−４８９が最も強くｃＡＭＰ産生量を抑制していることを確認した。
【００４２】
（ＤＰ受容体発現ＨＥＫ２９３細胞株におけるＡＷＴ−４８９のｃＡＭＰ産生への影響）
次に、上記ＬＳ１７４Ｔ細胞で確認されたＡＷＴ−４８９によるｃＡＭＰ産生抑制作用の詳細を検討するため、ＤＰ受容体を過剰発現したヒトＨＥＫ２９３モデル細胞を用い、１ｎＭ  ＰＧＤ２刺激によるｃＡＭＰ産生量を測定した。この結果を図２に示す。
【００４３】
この測定において、ＡＷＴ−４８９単独処理ではｃＡＭＰ産生は引き起こされなかった（●）。しかしながらＰＧＤ２刺激により亢進したｃＡＭＰ産生量に対して、ＡＷＴ−４８９は濃度依存的に抑制した（○）（図２Ａ）。
【００４４】
次に、ＡＷＴ−４８９のＰＧＤ２の用量作用曲線への影響を検討した。その結果１０μＭ  ＡＷＴ−４８９を前処理することで（○）ＰＧＤ２の用量作用曲線は右へとシフトした（図２Ｂ）。
【００４５】
（ＥＰ２受容体発現ＨＥＫ２９３細胞株におけるＡＷＴ−４８９のｃＡＭＰ産生への影響）
また、ＥＰ２受容体を発現したＨＥＫ２９３細胞においても同様にＡＷＴ−４８９の効果について検討を行った。この検討では、細胞にＡＷＴ−４８９を前処理し、１ｎＭ  ＰＧＥ２刺激によるｃＡＭＰ産生量を測定した。その結果、どの濃度のＡＷＴ−４８９処理においてもＰＧＥ２によるｃＡＭＰ産生量を抑制することはなかった（○）。すなわち、ＤＰ受容体発現細胞において見られたＡＷＴ−４８９によるｃＡＭＰ産生量の抑制作用はＥＰ２受容体発現細胞株においては見られなかった。
【００４６】
（ＡＷＴ−４８９のＤＰ受容体、又は、ＥＰ２受容体結合への影響）
ＤＰ受容体への[３Ｈ]−ＰＧＤ２の結合に対するＡＷＴ−４８９の影響をｗｈｏｌｅ  ｃｅｌｌ  ｂｉｎｄｉｎｇ  ａｓｓａｙにて検討した。ＤＰ受容体を過剰発現したＨＥＫ２９３細胞への[３Ｈ]−ＰＧＤ２結合量はＡＷＴ−４８９により濃度依存的に減少した  （図４Ａ）。しかしながらＥＰ２受容体発現ＨＥＫ２９３細胞への[３Ｈ]−ＰＧＥ２結合量は１００μＭ  ＡＷＴ−４８９においても抑制されることはなかった（図４Ｂ）。
【００４７】
（ＬＳ１７４Ｔ細胞株におけるＡＷＴ−４８９のｃＡＭＰ産生に対する影響）
次に、実際のヒト結腸癌ＬＳ１７４Ｔ細胞株を用いてＡＷＴ−４８９によるｃＡＭＰ産生抑制作用について検討を行った。１０ｎＭ  ＰＧＤ２（Ａ）及び１ｎＭ  ＢＷ２４５Ｃ（Ｂ）刺激により亢進したｃＡＭＰ産生量に対して、ＡＷＴ−４８９は濃度依存的にｃＡＭＰ産生量を抑制した（図５）。
【００４８】
また、既存のＤＰ受容体アンタゴニストであるＢＷＡ８６８ＣとＡＷＴ−４８９の作用を比較した。ＢＷＡ８６８ＣはＤＰ受容体のアンタゴニストであるが、パーシャルアゴニスト活性も有することが報告されている（例えば“Ｌｉｕ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６”参照）。ＢＷＡ８６８Ｃを単独処理したところ、ｃＡＭＰ産生量を微増させるアゴニスト活性を有することが確認された（図６Ａ）。しかしながらＡＷＴ−４８９単独処理ではｃＡＭＰ産生量を増加させることはなく、ＡＷＴ−４８９のアゴニスト活性は認められなかった（図６Ｂ）。
【００４９】
次に、ＰＧＤ２またはＢＷ２４５Ｃ刺激による用量作用曲線における１０μＭ  ＡＷＴ−４８９または１０ｎＭ  ＢＷＡ８６８Ｃ前処理による影響を検討した（図７、図８）。その結果、ＰＧＤ２（図７Ａ，●）、又は、ＢＷ２４５Ｃ（図８Ａ，●）の用量作用曲線はＡＷＴ−４８９（○）、又は、ＢＷＡ８６８Ｃ（△）前処理により右にシフトした。ＢＷＡ８６８Ｃ前処理によりＡＷＴ−４８９前処理よりも大きく右へのシフトが見られた。
【００５０】
次に図７Ａ、図８Ａから１０ｎＭ  ＰＧＤ２、１ｎＭ  ＢＷ２４５Ｃにおけるデータを抽出し、棒グラフへとｒｅ−ｐｌｏｔした（図７Ｂ，８Ｂ）。その結果、ＡＷＴ−４８９、ＢＷＡ８６８Ｃともに１０ｎＭ  ＰＧＤ２、又は、１ｎＭ  ＢＷ２４５Ｃ刺激によるｃＡＭＰ産生量を有意に抑制した。しかしながら、ＢＷＡ８６８Ｃのアゴニスト活性により、ｂａｓａｌレベルのｃＡＭＰ産生量が増加したため、ＰＧＤ２、又は、ＢＷ２４５Ｃ刺激によるｃＡＭＰ産生への抑制効果はＡＷＴ−４８９の方がＢＷＡ８６８Ｃよりも高いことが明らかとなった。
【００５１】
（ＬＳ１７４Ｔ細胞におけるＤＰ受容体を介したＣＤ５５の発現とＡＷＴ−４８９の影響）
ところで、癌細胞において補体系を抑制することで癌を悪化させるＣＤ５５は、ＰＧＤ２刺激により発現量が増加することが報告されている（Ｈｏｌｌａ  ｅｔ  ａｌ．，２００５）。そこで、ＤＰ受容体情報伝達系へのＡＷＴ−４８９の効果を検証するためＤＰ受容体刺激によるＣＤ５５発現への効果を検討した。ＬＳ１７４Ｔ細胞に１０ｎＭ  ＰＧＤ２、又は、１ｎＭ  ＢＷ２４５Ｃを処理し、ＣＤ５５  ｍＲＮＡ産生量の変化をＲＴ−ＰＣＲ法により検討した。その結果、ＰＧＤ２、ＢＷ２４５Ｃ両処理共に刺激後４時間をピークとした時間依存的なＣＤ５５  ｍＲＮＡの発現量の増大が確認された（図９）。
【００５２】
またＰＧＤ２、又は、ＢＷ２４５Ｃを４時間処理したところ、ＣＤ５５  ｍＲＮＡはＰＧＤ２およびＢＷ２４５Ｃの濃度依存的に上昇した（図１０）。
【００５３】
次に、ＡＷＴ−４８９のＰＧＤ２刺激、又は、ＢＷ２４５Ｃ刺激によるＣＤ５５発現上昇への効果を検討した。１０μＭ  ＡＷＴ−４８９、又は、１０ｎＭ  ＢＷＡ８６８Ｃを１５分間前処理し、１０ｎＭ  ＰＧＤ２または１ｎＭ  ＢＷ２４５Ｃを４時間刺激した時のＣＤ５５  ｍＲＮＡ発現量を測定した（図１１）。
【００５４】
ＰＧＤ２またはＢＷ２４５Ｃにより亢進したＣＤ５５  ｍＲＮＡはＡＷＴ−４８９前処理で有意に抑制された。ＢＷＡ８６８Ｃ前処理では、ＤＰ受容体に対するアゴニスト活性により、単独処理においてもＣＤ５５発現の亢進が見られ、ＰＧＤ２、又は、ＢＷ２４５ＣによるＣＤ５５  ｍＲＮＡ産生に対する有意な抑制は見られなかった。さらにＣＤ５５発現量のタンパク質レベルにおけるＡＷＴ−４８９の効果を確認するためＷｅｓｔｅｒｎ  ｂｌｏｔ法を用いて検討を行った。１０μＭ  ＡＷＴ−４８９、又は、１０ｎＭ  ＢＷＡ８６８Ｃを１５分間前処理し、１０ｎＭ  ＰＧＤ２、又は、１ｎＭ  ＢＷ２４５Ｃで８時間刺激した時のＣＤ５５タンパク質発現量を検討した（図１２）。
【００５５】
ＰＧＤ２、又は、ＢＷ２４５Ｃ刺激により上昇したＣＤ５５はＡＷＴ−４８９前処理により有意に抑制された。しかしながら、ＣＤ５５  ｍＲＮＡ発現への効果と同様にＢＷＡ８６８Ｃ前処理ではアゴニスト活性によりＡＷＴ−４８９ほど抑制効果は見られなかった。
【００５６】
（ＡＷＴ−４８９作用の可逆性の検討）
ＡＷＴ−４８９のＤＰ受容体アンタゴニスト作用が可逆的かどうかについて検討を行った。ＤＰ受容体を発現させたＨＥＫ２９３細胞に１０μＭ  ＡＷＴ−４８９を３０分間前処理後、ＦＢＳの入っていないＯｐｔｉ−ＭＥＭで３回ｗａｓｈを行った。次にその細胞を用いて、ＡＷＴ−４８９を再び前処理し１ｎＭ  ＰＧＤ２刺激した時のｃＡＭＰ産生量を測定した（図１３）。その結果、ｗａｓｈを行うことでＡＷＴ−４８９のｃＡＭＰ産生抑制作用は減少し、２度目のＡＷＴ−４８９前処理により再び１ｎＭ  ＰＧＤ２刺激によるｃＡＭＰ産生量の抑制が見られた。
【００５７】
（ＬＳ１７４Ｔ細胞における[３Ｈ]−ＰＧＤ２結合へのＡＷＴ−４８９の影響）
ＬＳ１７４Ｔ細胞においてもＤＰ受容体を発現させたＨＥＫ２９３細胞と同様にＡＷＴ−４８９の作用点が受容体であるかどうかをｗｈｏｌｅ  ｃｅｌｌ  ｂｉｎｄｉｎｇ  ａｓｓａｙにて検討した（図１４）。この結果、ＬＳ１７４Ｔ細胞への[３Ｈ]−ＰＧＤ２の結合量は１０  μＭ  ＡＷＴ−４８９により８割程度抑制された。
【００５８】
（ＬＳ１７４Ｔ細胞におけるＣＲＴＨ２受容体）
ＰＧＤ２はＤＰ受容体だけでなくＧｉタンパク質と共役しているＣＲＴＨ２受容体にも作用する。ＲＴ−ＰＣＲ法によりＬＳ１７４Ｔ細胞においてＤＰ受容体だけでなくＣＲＴＨ２受容体ｍＲＮＡの発現が確認された（図１５）。
【００５９】
そこでＬＳ１７４Ｔ細胞におけるＡＷＴ−４８９によるｃＡＭＰ産生量の減少が、ＡＷＴ−４８９がＣＲＴＨ２受容体のアゴニストとして作用していることに起因する可能性について検討した。ＣＲＴＨ２受容体アゴニストである１００ｎＭ  ＤＫ−ＰＧＤ２、又は、ＣＲＴＨ２受容体アンタゴニストである１０ｎＭ  ＣＡＹ１０４７１を１５分間前処理し、ｆｏｒｓｋｏｌｉｎ刺激によりアデニル酸シクラーゼを活性化させたときのｃＡＭＰ産生量を測定した（図１６）。
【００６０】
その結果、ｆｏｒｓｋｏｌｉｎにより亢進したｃＡＭＰ産生量はＤＫ−ＰＧＤ２、ＣＡＹ１０４７１前処理により変化することはなかった。また、ＣＲＴＨ２受容体アゴニストである１００ｎＭ  ＤＫ−ＰＧＤ２と１０μＭ  ＡＷＴ−４８９を１５分間前処理後、１０ｎＭ  ＰＧＤ２、又は、１ｎＭ  ＢＷ２４５Ｃを１時間処置した時のｃＡＭＰ産生量を測定した（図１７）。ＤＫ−ＰＧＤ２を前処理することにより、Ｇｉタンパク質に共役しているＣＲＴＨ２受容体が活性化し、ＰＧＤ２、又は、ＢＷ２４５Ｃ刺激によるｃＡＭＰ産生が抑制されることが考えられる。しかしながら、ＰＧＤ２、又は、ＢＷ２４５Ｃ単独処理よりもｃＡＭＰ産生が減少することはなかった。また１０μＭ  ＡＷＴ−４８９によるｃＡＭＰ産生抑制効果にＤＫ−ＰＧＤ２は影響を与えなかった。
【００６１】
これらの実験結果を要約すると、以下のようになる。
【００６２】
１．ＬＳ１７４Ｔ細胞においてＡＷＴ−４８９がＢＷ２４５Ｃ刺激によるｃＡＭＰ産生抑制作用を示した。
【００６３】
２．ＤＰ受容体を過剰発現したヒトＨＥＫ２９３モデル細胞を用い、ＰＧＤ２刺激によるｃＡＭＰ産生量に対するＡＷＴ−４８９の効果を検討し、ＡＷＴ−４８９の濃度依存的な減少が見られ、ＬＳ１７４Ｔ細胞特異的な作用ではないことが確認した。ＤＰ受容体を過剰発現させたＨＥＫ２９３細胞への[３Ｈ]−ＰＧＤ２の結合量は、ＡＷＴ−４８９の濃度依存的に減少した。
【００６４】
３．ＡＷＴ−４８９のＤＰ受容体親和性はインドメタシンより強い。
【００６５】
４．ＡＷＴ−４８９はＤＰ受容体の競合的アンタゴニストとして作用することによりｃＡＭＰ産生を可逆的に抑制している。
【００６６】
５．ＡＷＴ−４８９は、ＤＰ受容体に選択的に作用していることが示唆された。（ＥＰ２受容体選択性は低い。）
【００６７】
６．タンパク質発現への影響について、ＡＷＴ−４８９はＣＤ５５の産生抑制作用を示した。
【００６８】
７．補体系の抑制を解除することによる免疫作用の活性化により癌抑制作用を有する可能性が示唆される。
【００６９】
尚、ＬＳ１７４Ｔ細胞においてＡＷＴ−４８９のＣＲＴＨ２受容体への影響は極めて低いことも確認している。
【００７０】
以上の通り、本実施例により、ＤＰ受容体に対するアンタゴニスト様作用物質として新規インドール化合物ＡＷＴ−４８９を創出し、新規なインドール化合物、ＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニスト、それを用いた薬剤、及びＤＰプロスタノイド受容体アンタゴニストの使用を提供することができることを確認した。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
ＰＧＤ２刺激によるｃＡＭＰ産生抑制作用を示すＡＷＴ−４８９をリード化合物とすることで、効果の高い癌治療薬の開発につながると期待される。例えば、ＣＤ５５発現を抑制することでｒｉｔｕｘｉｍａｂの補体依存性細胞障害（ＣＤＣ）活性抵抗性が解消され抗癌作用が亢進することが報告されていることからも、モノクロ―ナル抗体と組み合わせる癌治療が考えられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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