(57)【要約】【課題】光照射により腎炎等の炎症性疾患を確実に軽減するための炎症抑制方法を提供することを目的とする。【解決手段】ヒトを除く哺乳動物の炎症性疾患の患部に対し、光源から放出される波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光を照射して前記患部における炎症を抑制する炎症抑制方法であって、前記光の照射は、以下の（Ａ）及び（Ｂ）の関係を満たすように行うことを特徴とする。  （Ａ）光源の出力パワーをＰ（Ｗ）、照射時間をｔ（秒）としたとき、Ｐ×ｔで表される照射エネルギーＥ（Ｊ）が２００以上であり、且つ  （Ｂ）患部におけるｔ（秒）経過後の温度上昇ΔＴ（℃）が０．０１以上１．５以内である。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヒトを除く哺乳動物の炎症性疾患の患部に対し、光源から放出される波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光を照射して前記患部における炎症を抑制する炎症抑制方法であって、前記光の照射は、以下の（Ａ）及び（Ｂ）の関係を満たすように行う、前記炎症抑制方法。
（Ａ）光源の出力パワーをＰ（Ｗ）、照射時間をｔ（秒）としたとき、Ｐ×ｔで表される照射エネルギーＥ（Ｊ）が２００以上であり、且つ
（Ｂ）患部におけるｔ（秒）経過後の温度上昇ΔＴ（℃）が０．０１以上１．５以内である。
【請求項２】
照射エネルギーＥが５００〜８００である、請求項１に記載の炎症抑制方法。
【請求項３】
炎症性疾患が、炎症性腎臓疾患である請求項１又は２に記載の炎症抑制方法。
【請求項４】
照射する光が、７８０ｎｍ〜９００ｎｍの範囲にピーク波長を有する近赤外光である請求項１〜３のいずれかに記載の炎症抑制方法。
【請求項５】
波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光を放出する光源、及び前記光源から放出される光を哺乳動物の炎症性疾患の患部に照射するための光学素子を含む照射部と、
前記患部に照射される光を、以下の（Ａ）及び（Ｂ）の関係を満たすように制御する制御部と、
を備える炎症抑制用光照射装置。
（Ａ）光源の出力パワーをＰ（Ｗ）、照射時間をｔ（秒）としたとき、Ｐ×ｔで表される照射エネルギーＥ（Ｊ）が２００以上であり、且つ
（Ｂ）患部におけるｔ（秒）経過後の温度上昇ΔＴ（℃）が０．０１以上１．５以内である。
【請求項６】
前記光源が、７８０ｎｍ〜９００ｎｍの範囲にピーク波長を有する近赤外光を放出する光源である請求項５に記載の炎症抑制用光照射装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、炎症抑制方法、及び炎症抑制用光照射装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
数十年ほど前に、低出力のレーザー照射が、神経痛の緩和や、外傷、関節炎等に対する鎮痛・抗炎症効果を発揮することが報告されて以来、麻酔科、整形外科、皮膚科、耳鼻咽喉科、産婦人科、歯科等の臨床においてレーザー照射が広く利用されている。近年では、ＬＥＤを光源として装置を小型化、安価にすることにより在宅治療への利用も期待されつつある。しかしながら、レーザー照射が予想通りの効果を発揮しないケースもあり、今後、照射条件の最適化、適応可能な疾患の拡大が望まれている。
【０００３】
特に近年では、低反応性である近赤外光のレーザー照射が、様々な炎症性疾患に対して抗炎症作用を示すことが報告されている。例えば、Ｇａｖｉｓｈらの（非特許文献１）は、リポ多糖類（ＬＰＳ）による刺激を加えた培養マクロファージに対し、波長７８０ｎｍの半導体レーザーを照射することにより、代表的な炎症性サイトカインであるインターロイキン（ＩＬ）−１β、ＩＬ−６の産生が一部抑制された事実を報告している。マクロファージが産生する炎症性サイトカインは、ほぼ全ての炎症関連疾患に共通して関与すると考えられていることから、多くの炎症性疾患がレーザー照射による治療対象になり得ることを示唆している。しかしながら、近赤外光のレーザー照射については様々な炎症性疾患に対して抗炎症作用を示すことが報告されているが、皮膚や関節炎等、比較的体表面に近い部位を対象とした例が多く、内臓器への効果についてはあまり検討されていない。
【０００４】
また、Ｙａｍａｔｏらの（非特許文献２）には、Ａｎｔｉ−ＧＢＭ抗体の投与によって惹起された半月体形成性糸球体腎炎に対する近赤外光照射の治療効果について報告されている。照射により、炎症性サイトカインであるＩＬ−１β、ＴＮＦ−αの発現、並びに組織学的な炎症所見である半月体の形成率が非照射群と比較して抑制されることが確認されている。また、免疫染色によりマクロファージ、リンパ球の浸潤も抑制傾向にあることが明らかになっている。これらの結果から、近赤外光による低出力レーザー照射療法（ＬＬＬＴ）が半月体形成性糸球体腎炎に対する直接的な治療法になり得ることが示唆される。
【０００５】
また、（非特許文献３〜６）には、ミトコンドリアによって産生される過酸化水素が炎症の抑制に一定の役割を果たすことが記載されている。例えば、（非特許文献３）には、温度によってミトコンドリアによる過酸化水素の産生量が変化し、４０℃で最大となることが記載されている。（非特許文献４）には、炎症時には過酸化水素が増えて重要な役割を果たすことが記載されている。（非特許文献５）には、過酸化水素はミトコンドリアで産生されることが開示されている。（非特許文献６）には、ミトコンドリアにより近赤外の光が吸収されることが記載されている。
【０００６】
さらに、Ｔａｋｅｄａらの（非特許文献７）では、レーザー照射が腎炎の抑制に有効であることが示唆されている。具体的には、Ｋｙｏｔｏ（ＷＫＹ）ラットの静脈内に抗糸球体基底膜（Glomerular Basement Membrane；ＧＢＭ）モノクローナル抗体（抗ＧＢＭ抗体）を投与することによって糸球体腎炎のモデルラットを作製し、低反応レベルのレーザー照射の抗炎症作用について評価を行っている。（非特許文献７）によれば、抗ＧＢＭ抗体の投与により、腎糸球体において半月体の形成が観察され、重篤な炎症所見が観察され、これらの炎症所見がレーザー照射により軽減されたことが報告されている。さらに、同文献には、腎皮質におけるインターロイキン−１等の炎症性サイトカインの遺伝子発現を逆転写ポリメラーゼ連鎖反応（ＲＴ−ＰＣＲ）法により確認したところ、抗ＧＢＭ抗体投与による発現増強に対し、レーザー照射によってこれらの発現が軽減されることが報告されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】L. Gavish, LS. Perez, P. Reissman, SD. Gertz, Lasers in Surgery and Medicine, 40(5), pp. 371-278 (2008).
【非特許文献２】M. Yamato, A. Kaneda, Y. Kataoka, Lasers Med Sci, Published online: 09 November (2012).
【非特許文献３】R. Zukiene, Z. Nauciene, J. Ciapaite and V. Mildaziene, Int. J. Hyperthermia, February 2010: 26(1): 56-66.
【非特許文献４】C. Wittmann, P. Chockley, S. K. Singh, L. Pase, G. J. Lieschke, and C. Grabher, Hindawi Publishing Corporation Advances in Hematology, Volumn 2012, Article ID 541471, 6 pages.
【非特許文献５】M. P. Murphy, Biochem. J. (2009) 417, 1-13 (Printed in Great Britain)
【非特許文献６】M. R. Hamblin and T. N. Demidova, Proc. of SPIE Vol. 6140 614001-1 (2006)
【非特許文献７】大和正典, 金田明, 木村誠, 竹田昴司, 片岡洋佑, "近赤外低反応レベルレーザー照射による腎炎抑制効果," 電気学会総説腎炎120827
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
炎症性疾患のうち、特に腎炎に対しては、副作用を伴わない有効な投薬治療方法は見出されていないのが現状である。炎症性疾患に対するレーザー等による光照射の抗炎症作用については上記の知見が得られており、例えば（非特許文献７）に示されるように、レーザー照射による炎症抑制方法が検討されつつあるが、実用化への途は依然として遠い。また、上記の各非特許文献には、最適な光照射条件については何も開示されておらず、実用化に向けた検討は未だ十分になされていない。光の照射条件によっては、炎症抑制効果は一定に発現するものではなく（非特許文献７の３頁等を参照）、炎症抑制効果が発現しない照射条件が多く存在する。光照射による腎炎等の抑制方法を広く普及させるためには、炎症抑制効果を確実に発現させるための照射条件の特定が必須である。そこで本発明は、光照射により腎炎等の炎症性疾患を確実に軽減するための炎症抑制方法、及び炎症抑制用の光照射装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らが鋭意検討を行った結果、光照射による抗炎症作用を確実に発揮させるための最適な照射条件を見出し、発明を完成した。すなわち、本発明の要旨は以下の通りである。
【００１０】
（１）ヒトを除く哺乳動物の炎症性疾患の患部に対し、光源から放出される波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光を照射して前記患部における炎症を抑制する炎症抑制方法であって、前記光の照射は、以下の（Ａ）及び（Ｂ）の関係を満たすように行う、前記炎症抑制方法。
（Ａ）光源の出力パワーをＰ（Ｗ）、照射時間をｔ（秒）としたとき、Ｐ×ｔで表される照射エネルギーＥ（Ｊ）が２００以上であり、且つ
（Ｂ）患部におけるｔ（秒）経過後の温度上昇ΔＴ（℃）が０．０１以上１．５以内である。
（２）照射エネルギーＥが５００〜８００である、上記（１）に記載の炎症抑制方法。
（３）炎症性疾患が、炎症性腎臓疾患である上記（１）又は（２）に記載の炎症抑制方法。
（４）照射する光が、７８０ｎｍ〜９００ｎｍの範囲にピーク波長を有する近赤外光である上記（１）〜（３）のいずれかに記載の炎症抑制方法。
（５）波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光を放出する光源、及び前記光源から放出される光を哺乳動物の炎症性疾患の患部に照射するための光学素子を含む照射部と、
前記患部に照射される光を、以下の（Ａ）及び（Ｂ）の関係を満たすように制御する制御部と、
を備える炎症抑制用光照射装置。
（Ａ）光源の出力パワーをＰ（Ｗ）、照射時間をｔ（秒）としたとき、Ｐ×ｔで表される照射エネルギーＥ（Ｊ）が２００以上であり、且つ
（Ｂ）患部におけるｔ（秒）経過後の温度上昇ΔＴ（℃）が０．０１以上１．５以内である。
（６）前記光源が、７８０ｎｍ〜９００ｎｍの範囲にピーク波長を有する近赤外光を放出する光源である上記（５）に記載の炎症抑制用光照射装置。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の方法及び光照射装置によれば、腎炎等の各種の炎症性疾患を確実に軽減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】生体組織を透過する光の波長と強度との関係を示すグラフである。
【図２】本発明に係る炎症抑制用光照射装置の一実施形態の構成を示す図である。
【図３】ラットへの光照射方法を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明の炎症抑制方法は、哺乳動物の炎症性疾患の患部に対し、光源から放出される波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光を照射して患部における炎症を抑制する方法であり、下記（Ａ）及び（Ｂ）の関係を満たすように光を照射することを特徴とする。
（Ａ）光源の出力パワーをＰ（Ｗ）、照射時間をｔ（秒）としたとき、Ｐ×ｔで表される照射エネルギーＥ（Ｊ）が２００以上であり、且つ
（Ｂ）患部におけるｔ（秒）経過後の温度上昇ΔＴ（℃）が０．０１以上１．５以内である。
【００１４】
本発明の方法が適用される対象は哺乳動物である。哺乳動物としては、炎症の軽減が期待されるヒト、マウス、ラット、ウサギ、イヌ、ネコ、ウシ、ウマ、ブタ、サル等の種々の哺乳動物が挙げられる。また、本発明において「炎症性疾患」とは、持続性又は一過性の炎症状態を呈し、且つその炎症を軽減することによって症状が改善され得る疾患を意味する。具体的には、腎炎、糸球体腎炎、腎不全等の炎症性腎臓疾患、劇症肝炎、慢性肝炎、ウイルス性肝炎、肝硬変、肝不全等の炎症性肝臓疾患、胃炎、消化性潰瘍、膵炎、クローン病、潰瘍性大腸炎等の炎症性消化器疾患、炎症性循環器疾患、腫瘍、炎症性骨関節疾患、あるいはアトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎等のアレルギー性疾患、炎症性心疾患、炎症性自己免疫疾患、痛風、火傷、リウマチ、感染症、全身性炎症反応症候群（ＳＩＲＳ）、発熱、移植片対宿主病、重症筋無力症、変形性関節症等が挙げられる。特に、本発明は炎症性腎臓疾患に対して好適に適用することができ、この場合に、患部を切開して腎臓に対し直接的に光を照射しても良いが、本発明の方法は皮膚の上から腎臓の位置に対して光照射を行っても炎症の軽減効果が得られるという利点がある。
【００１５】
光源としては、哺乳動物の炎症性疾患の患部に対し直接的に、あるいは光線の経路中にその炎症疾患部が位置するような皮膚部位に対し間接的に、波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光を照射可能な光源であれば適用可能である。ここで、「波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光」とは、上記４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの波長領域に線スペクトル又は連続スペクトルを有していることを意味する。４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの波長領域に加えて、その波長領域外に発光波長を有していても良いが、その場合は、後述する光源の出力パワーＰとして、波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍに基づく出力パワーに換算した値を用いる。
【００１６】
図１は、生体組織を透過する光の波長と強度との関係を示すグラフである。図１に示すように、波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光は哺乳動物の生体組織に対して透過性を有する。本発明では、患部に対して直接的に光照射する場合のみならず、皮膚の上から腎臓等の炎症性疾患の患部に向かって光照射することができるため、患部に対して十分な光量を与えるべく照射する光の波長領域を４２０ｎｍ〜１０００ｎｍとすることが重要となる。
照射する光の波長が４２０ｎｍより小さい場合、１０００ｎｍより大きい場合は、それぞれ生体組織内のヘモグロビン及び水による吸収が大きくなるため不適である。
【００１７】
特に、照射する光は、ピーク波長が７８０ｎｍ〜９００ｎｍの範囲に存在する近赤外光であることが好ましい。ここでいうピーク波長とは、前後に０．５ｎｍ離れた波長における分光放射照度に比べて、その中央の波長における分光放射照度が１０％以上高い波長をいう。炎症性疾患の患部に照射する光としてピーク波長が７８０ｎｍ〜９００ｎｍの範囲に存在する近赤外光を選択する理由は、以下の通りである。すなわち、生体内に異常があると、白血球やリンパ球と呼ばれる細胞が担当して異常を除去しようとする。このとき、生体内で異常を除去するため、好中球又はマクロファージによって活性酸素種（ＲＯＳ）が、好中球又はリンパ球によってタンパク分解酵素がそれぞれ作られるが、この２つは細胞を破壊する能力がある。また、ＲＯＳを作るための原料である過酸化水素は、炎症性サイトカインやケモカインの産生を促進する炎症増強シグナル物質としても作用する。具体的には、炎症が生じた際、免疫細胞が炎症部位に集積し、炎症のシグナル物質としてＩＬ−１βやＴＮＦ−α等の炎症サイトカインやＩＣＡＭ−１等の細胞接着因子を放出する。
上記のうち、過酸化水素を作り出すのはミトコンドリアである。ミトコンドリアは、細胞内の電気的エネルギーや生体エネルギー（ＡＴＰ）を使用し、過酸化水素を産生する。そして、ミトコンドリアによって産生される過酸化水素が多いと炎症状態が続き、過酸化水素が少ないと炎症状態が改善する。本発明者らは、ミトコンドリアに光を吸収させることにより、メカニズムは不明であるが、ミトコンドリアによる過酸化水素の産生量を低減できることを見出し、また、光照射を行うと、炎症性サイトカインや細胞接着因子の放出量が減少することを見出し、その際の波長として、ピーク波長が７８０ｎｍ〜９００ｎｍの範囲に存在する近赤外光領域が最適であることを明らかにした。ミトコンドリアによって効率的に吸収される近赤外光を、所定の照射条件に従って炎症性疾患の患部に照射することにより、炎症抑制効果を得ることができる。
【００１８】
上記波長領域の光を照射可能な光源として、例えば、内部にレーザーを発振するレーザー発振部と、レーザー発振部から発振されるレーザーの出力を制御するレーザー制御器とを備える光源が挙げられる。レーザー発振部から発振されたレーザーを光ファイバ等の光学素子により導光し、この光ファイバ等の先端から患部に対して光を照射することができる。レーザーの発振方式は、パルス光及び連続光（ＣＷ）のいずれも適用可能である。また、レーザー発振器に代えて発光ダイオード（ＬＥＤ）等を用いても良い。
【００１９】
本発明の炎症抑制方法は、患部に対して、（Ａ）光源の出力パワーをＰ（Ｗ）、照射時間をｔ（秒）としたとき、Ｐ×ｔで表される照射エネルギーＥ（Ｊ）が２００以上であり、且つ（Ｂ）患部におけるｔ（秒）経過後の温度上昇ΔＴ（℃）が０．０１以上１．５以内となるように光を照射することを特徴とする。特に、照射エネルギーＥは５００Ｊ〜８００Ｊの範囲内であることが好ましい。光源の出力パワーとは、光源から出射される単位時間当たりのエネルギーであり、光源からの光を光ファイバ等によって患部近傍まで導光させる場合は、その光ファイバ等の出射端において測定した値を用いることができる。また、患部に対して、複数回に分けて断続的に光照射を行う場合（この場合、光照射の休止時間は、温度上昇ΔＴが最高値から０に戻るまで十分に長い時間空けるものとする）は、一回の光照射毎に、照射エネルギーＥが２００Ｊ以上であり、温度上昇ΔＴが０．０１℃以上１．５℃以内であることを要する。照射エネルギーＥが２００Ｊ未満であると、炎症の軽減効果を得ることはできず不適である。また、温度上昇ΔＴが０．０１℃未満である場合や１．５℃を超える場合にも、所期の効果を得ることはできない。温度上昇を最大１．５℃に抑えることによって炎症を抑制できることは本発明者らが初めて見出した事項であり、いわゆるレーザー温熱治療等の従来技術（この場合、患部を例えば４２℃まで熱する）とは全く異なる作用機序に基づくものである。なお、本発明は、詳細な原理は不明であるが、ミトコンドリアによる光吸収によって炎症抑制効果を奏するものである。ミトコンドリアは全ての哺乳動物の細胞（赤血球は除く）に含まれるため、上記（Ａ）及び（Ｂ）の光照射条件は、哺乳動物の種類によらず当てはまる共通の条件である。
【００２０】
光照射の一例として、腎炎を抑制することを目的として体外から皮膚に対し波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光を照射する場合、皮膚上の２ｃｍ２〜３ｃｍ２の面積に、光ファイバの出射端から皮膚までの距離を３０ｍｍ〜４０ｍｍとして、皮膚上における照度が１００ｍＷ／ｃｍ２〜１０００ｍＷ／ｃｍ２となるような光を１秒〜１２００秒照射して行うことができる。この場合、患部における温度上昇ΔＴは、腎臓等の患部にセンサを設置して患部の温度を直接測定しても良いし、皮膚表面にセンサを設置して、患部における温度上昇ΔＴと相関する皮膚表面における温度上昇に基づいて、皮膚表面の温度を間接的に測定しても良い。この場合、実験的に、患部における温度上昇ΔＴと皮膚表面における温度上昇との相関式を予め求め、得られた相関式を用いて、皮膚表面温度から患部の温度を算出することができるし、あるいは、患部における温度上昇幅が皮膚における温度上昇幅を超えないことを利用して、皮膚の温度上昇幅を１．５℃以内に制御することにより、間接的に患部における温度上昇ΔＴを０．０１℃以上１．５℃以下に制御しても良い。なお、以上の光照射条件はあくまで一例であり、これに限定されるものではない。上記（Ａ）及び（Ｂ）を満たすことを条件として適宜変更することができる。
【００２１】
次に、本発明に係る炎症抑制用光照射装置について説明する。図２は、本発明の炎症抑制用光照射装置の一実施形態の構成を示す図である。図２に示すように、この実施形態における光照射装置は、波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光を放出する光源と、光源から放出される光を患部に照射するための光学素子とを含む照射部（Ｓ２）を備えている。光学素子としては、光ファイバの他、レンズや光学フィルター等、患部に適切に光照射を行うために必要な各種構成が含まれる。
【００２２】
また、光照射装置は、患部に照射される光を、（Ａ）光源の出力パワーをＰ（Ｗ）、照射時間をｔ（秒）としたとき、Ｐ×ｔで表される照射エネルギーＥ（Ｊ）が２００以上であり、且つ（Ｂ）患部におけるｔ（秒）経過後の温度上昇ΔＴ（℃）が０．０１以上１．５以内であるように制御する制御部とを備える。本実施形態においては、図２の温度モニター（Ｓ６）及び照射部電源制御（Ｓ８）が制御部に相当する。
【００２３】
本実施形態の光照射装置は、次のように動作する。すなわち、図２において、照射部（Ｓ２）から哺乳動物の炎症性疾患の患部（Ｓ３）に対して波長４２０ｎｍ〜１０００ｎｍの光が照射される。このとき、照射部（Ｓ２）における照射条件として予め、光源の出力パワー及び照射時間を設定（Ｓ１）することができる。光照射とともに、患部における温度は上昇するが、この患部の温度（Ｓ４）を、熱電対等の温度センサー（Ｓ５）を用いて測定し、温度モニター（Ｓ６）において監視する。温度モニター（Ｓ６）における温度は、照射前の患部の温度（Ｓ７）によって０点設定がされており、温度上昇ΔＴが算出されている。そして、温度上昇ΔＴの値は、照射部電源制御（Ｓ８）に送られ、その照射部電源制御（Ｓ８）において、照射エネルギーＥが２００Ｊ以上であるかが確認されるともに、温度上昇ΔＴが０．０１℃以上１．５℃以下の範囲内であるか否かが判断される。温度上昇ΔＴが１．５℃以下である場合は、引き続き照射部（Ｓ２）による照射を行うことができる。あるいは、ΔＴが１．５℃に満たない場合であっても、予め作成しておいた照射条件と温度上昇との関係を示すテーブル（Ｓ１０）を適宜参照し、設定した照射時間を経過した段階で、照射部の電源をＯＦＦ（Ｓ９）にし、光照射を停止することができる。一方、照射部電源制御（Ｓ８）において温度上昇ΔＴが１．５℃を超えると判断された場合は、直ちに電源をＯＦＦ（Ｓ９）にし、光照射を停止する。この構成により、患部における炎症を適切に抑制することができる。
【００２４】
図２に示す実施形態においては、温度上昇ΔＴが１．５℃を超えた場合に電源をＯＦＦにしているが、これに限定されるものではない。例えば、ΔＴが１．５℃を超えたとき、あるいは現在の照射条件では一定時間経過後に１．５℃を超えると予想されるときに、照射部（Ｓ２）から照射される出力パワーを小さくし、１．５℃を超えないように制御しても良い。また、図２に示す各構成以外に、例えば、光源（あるいは光ファイバの出射端等）と患部の相対位置を連続的に変化させる駆動部等、他の構成を備えていても良い。
【実施例】
【００２５】
次に、実施例及び比較例により、本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２６】
１．ラットの腎炎誘発
以下のようにして、光照射の対象とするラットに腎炎を誘発させた。
（１）ラットの種類
雄ＷＫＹラット（日本チャールズリバー、日本）
（２）飼育環境
室温（２２〜２３℃）、相対湿度５０〜６０％、１２時間周期の明暗サイクル（８時及び２０時）、自由摂餌・自由摂水の条件でラットを飼育した。
（３）腎炎誘発方法
８週齢時に、腎炎惹起用モノクローナル抗体（Nephrotogenic Monoclonal Antibody a84、Ｃｈｏｎｄｒｅｘ）をＰＢＳで希釈し、１ラット当たり１００μｇを静脈注射により
投与した。５０ｍｇ／ｋｇのペントバルビタールナトリウム麻酔下で行った。
【００２７】
２．ラットへの光照射
図３に示すように、前後に開口部１０ａ、１０ｂを形成した筒状の容器１０に、ラットＡを設置した。容器１０の側面に形成した窓１０ｃから、ラットＡの右腎の位置に対応する皮膚を露出させ、皮膚の所定の位置に印Ａ１を付け、その印Ａ１を目標として光ファイバ２０により光照射を行った。光照射の条件は以下の通りである。
波長：      ８０６ｎｍ
照射時間：  １００〜１２００秒
照射面積：  ２．２７ｃｍ２
発振方式：  ＣＷ
照射回数：  １回／日
照射日数：  １４日間
光源の出力パワー：  ０．４〜２Ｗ
パワーセンサ：  ３０Ａ−ＳＨ−Ｖ１（ＯＰＨＩＲ）
【００２８】
３．体温測定
光照射を開始してから、光照射を停止し一定時間が経過するまで、ラットの体温を測定した。具体的には、ＢＡＴ−１２（Ｐｈｙｓｉｔｅｍｐ、米国）に接続した熱電対（ＩＴ−１８、Ｐｈｙｓｉｔｅｍｐ）をラット腎臓の光源側の側面に触れるよう留置し、腹部の切開部位を閉じ、腎臓の所定の位置に向けて光照射を開始した。１０〜３０秒ごとに温度を測定し、照射開始から１００〜１２００秒経過後、光源をＯＦＦにし、体温が光照射開始前の水準に戻るまで測定を継続した。体温測定時の麻酔の種類及び投与量は、カルバミン酸エチル（ウレタン）麻酔、腹腔投与、１．２５ｇ／ｋｇとした。
【００２９】
４．腎臓摘出
腎臓摘出時には、ローラーポンプ（ｍｏｄｅｌ  ＲＰ−ＶＴ（ＦＵＲＵＥ  ＳＣＩＥＮＣＥ）を用いて設定値９．０で生理食塩水を左心室から還流した。針を刺した後、還流する前に右心房上の血管を切り、生理食塩水の還流後には４％パラホルムアルデヒドを同様に流して還流固定した。腎臓摘出は、５０ｍｇ／ｋｇのペントバルビタールナトリウム麻酔下で行った。
【００３０】
５．半月体形成率の測定
摘出した右腎をカミソリ刃でトリミングし、得られた腎臓片を、ティシュー・テック  クリオモルドに入れたティシュー・テックＯ．Ｃ．Ｔ．コンパウンドに包埋し、このクリオモルドの底面を液体窒素に約２０秒間浸すことで凍結させた。続いて、クリオモルドを剥がし取り、ミクロトームＭＩＣＲＯＭ  ＨＭ５６０（現Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）に取り付けて５μｍの厚さでスライスし、スライドガラスに貼り付けた。その後、ＰＡＳ染色を行い、封入したものを顕微鏡（ＢＣ５１、オリンパス）で観察し、１切片内にある糸球体の数を数えた。この数をＸとする。
【００３１】
そして、Ｘのうち、半月体を形成している糸球体の数Ｙを数え、Ｙ／Ｘの値を半月体形成率Ｚとした。なお、半月体形成率Ｚは、１切片内における３つのブロック（背中に最も近い部位、腹に最も近い部位、及びそれらの中間の部位）について半月体形成率を計算し、その３つの値の平均値とした。
光照射したラット群、及び光照射しないラット群の半月体形成率Ｚと、標準偏差をそれぞれ算出した。
【００３２】
６．実験結果
各実施例及び比較例のサンプルについて、腎臓への近赤外光照射を行った場合における炎症レベルと光照射条件との関係を調べた。実験の結果を表１に示す。表１における半月体形成率Ｚ（％）は、光照射を行わない対照ラット群における半月体形成率を１００％として標準化したものである。すなわち、半月体形成率Ｚが１００％を下回っていれば炎症が改善したことを示し、半月体形成率が１００％を超えていれば炎症が悪化したことを示す。なお、炎症レベルに対する光源の出力パワーの影響を調べるため、半月体形成率を測定する腎臓片は、各実施例及び比較例について、照度（ｍＷ／ｃｍ２）が同一となるような腎臓表面からの深さ位置にあるものを採取した。計算の結果、照度が１０ｍＷ／ｃｍ２になる腎臓表面からの深さは、光源のパワーが０．４Ｗの場合は３ｍｍ、０．８５Ｗの場合は６ｍｍ、１．２５Ｗの場合は７ｍｍ、２Ｗの場合は９ｍｍであったので、それぞれの位置から腎臓片を採取して顕微鏡により観察した。
【００３３】
【表１】
2015226576.tif 000003
【００３４】
表１に示すように、照射エネルギーＥが２００Ｊ以上であり、且つそれぞれの照射時間経過後の患部における温度上昇ΔＴが１．５℃以内である実施例１〜７では、半月体形成率Ｚがいずれも１００％を下回り、腎臓の炎症が抑制された。一方、照射エネルギーＥが２００Ｊ以上であっても、温度上昇ΔＴが１．９℃となった比較例１は、半月体形成率Ｚが１０６．８％まで上昇し、腎臓の炎症がむしろ悪化した。また、特に照射エネルギーＥが５００〜８００Ｊの範囲内であると、半月体形成率Ｚは８０％よりも低い値となり、より効果的に炎症が抑制されることが明らかとなった。
【００３５】
なお、本発明は上記した実施形態に限定されるものではなく、様々な変形例が含まれる。例えば、実施形態の構成の一部について、他の構成の追加・削除・置換をすることが可能である。
【符号の説明】
【００３６】
１０    容器
１０ａ  開口部
１０ｂ  開口部
２０    光ファイバ
Ａ      ラット
Ａ１    印
【図１】
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【図２】
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【図３】
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