(57)【要約】【課題】利便性を損なわずにメール着信報知の煩わしさを低減させることのできる携帯型電子装置、及び、メール着信報知システムを提供する。【解決手段】携帯型電子装置において、メール取得手段を備えた外部機器との間で無線通信を行う無線通信手段と、メール着信通知を報知可能な報知手段と、無線通信手段により外部機器から取得されたメール着信通知を報知手段で報知させるタイミングを制御する制御手段とを備え、制御手段は、少なくとも予め設定された時間間隔を空けて報知手段にメール着信通知を行わせる。【選択図】図４
2015195051.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
メール取得手段を備えた外部機器との間で無線通信を行う無線通信手段と、
メール着信通知を報知可能な報知手段と、
前記無線通信手段により前記外部機器から取得されたメール着信通知を前記報知手段で報知させるタイミングを制御する制御手段と、
現在時刻を計数する計時手段と、
所定の時刻にアラーム報知を行うアラーム報知手段と
を備え、
前記制御手段は、少なくとも予め設定された時間間隔を空けて前記報知手段にメール着信通知を行わせ、前記報知手段にメール着信通知を報知させてから、予め設定された時間が経過する以前に次のメール着信通知を取得した場合には、前記報知手段に当該メール着信通知を報知させなく、前記報知手段にメール着信通知を報知させてから、所定の時間毎にメール着信通知の有無を判別し、前記所定の時間内に取得されたメール着信通知がある場合には、前記報知手段にメール着信通知を報知させ、前記計時手段の計数する現在時刻の秒値がアラーム報知手段の動作期間と重ならないように設定された値のタイミングでメール着信通知の有無の判別を行い、前記所定の時間内に取得されたメール着信通知がある場合には、前記報知手段にメール着信通知を報知させる
ことを特徴とする携帯型電子装置。
【請求項２】
前記制御手段は、メール着信通知を取得してから、予め設定された時間が経過する以前に次のメール着信通知を取得した場合には、前記報知手段に当該メール着信通知を報知させない
ことを特徴とする請求項１に記載の携帯型電子装置。
【請求項３】
前記制御手段は、メール着信通知を行う際には、前回のメール着信通知以降に取得されたメール着信通知件数を前記報知手段で報知させる
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の携帯型電子装置。
【請求項４】
取得したメール着信通知に係るメール情報を記憶する記憶手段を備え、
前記制御手段は、メール着信通知を行う際に、前記記憶手段に記憶させた当該メール情報を併せて報知させる
ことを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の携帯型電子装置。
【請求項５】
メール取得手段を備えた外部機器との間で無線通信を行う無線通信手段と、
メール着信通知を報知可能な報知手段と、
前記無線通信手段により前記外部機器から取得されたメール着信通知を少なくとも予め設定された時間間隔を空けて前記報知手段で報知させるタイミングを制御する制御手段と、
現在時刻を計数する計時手段と、
所定の時刻にアラーム報知を行うアラーム報知手段と
を備え、
前記制御手段は、前記報知手段にメール着信通知を報知させてから、所定の時間毎にメール着信通知の有無を判別し、前記所定の時間内に取得されたメール着信通知がある場合には、前記報知手段にメール着信通知を報知させ、前記計時手段の計数する現在時刻の秒値が、前記アラーム報知手段の動作期間と重ならないように設定される値のタイミングでメール着信通知の有無の判別を行い、前記所定の時間内に取得されたメール着信通知がある場合には、前記報知手段にメール着信通知を報知させる
ことを特徴とする携帯型電子装置。
【請求項６】
メールの受信及び閲覧が可能なメール取得手段と、
着信したメールについてのメール着信通知を前記携帯型電子装置に送信する外部無線通信手段と、
当該メール着信通知の送信を制御する外部制御手段と
を備えた外部機器と、
請求項１〜５の何れか一項に記載の携帯型電子装置と、
を備えたメール着信報知システム。
【請求項７】
前記外部制御手段は、
前記メール取得手段によるメールの受信から所定の時間内に当該メールが閲覧された場合には、前記外部無線通信手段にメール着信通知を送信させない
ことを特徴とする請求項６に記載のメール着信報知システム。
【請求項８】
前記外部制御手段は、
前記外部無線通信手段によりメール着信通知の送信を行わせた際に、前記携帯型電子装置との間で無線通信リンクが確立されない場合には、当該無線通信リンクが再開された後に当該メール着信通知を再度送信させる
ことを特徴とする請求項６又は７に記載のメール着信報知システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、メール着信報知機能を備える携帯型電子装置及びメール着信報知システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、近距離無線通信機能を備え、携帯電話などの電子機器から種々の情報を取得することの可能な電子腕時計がある。例えば、特許文献１には、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ(登録商標）（以下、「ブルートゥース」とする）通信を用いて携帯電話から時刻データを取得し、腕時計の時刻合わせを行う技術について開示されている。また、特許文献２には、標準電波の受信による時刻データの取得とブルートゥース通信による携帯電話からの時刻データの取得とを併用することで、精度の高い時刻合わせを実現する技術が開示されている。
【０００３】
また、近年、電子腕時計において、携帯電話の種々の機能を補完する技術が開発されている。例えば、携帯電話へのメールの着信情報を無線通信により取得し、未読メール数や未開封メール数を表示する機能が開発されている（特許文献３）。ブルートゥース通信により随時通信リンクを確立可能に設定しておくことで、携帯電話が鞄の中などにある状況であっても、電子腕時計によりメールの着信情報をユーザに速やかに通知することが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−１１８４０３号公報
【特許文献２】特開２０１１−０４７７２７号公報
【特許文献３】特開２０１１−０４９８０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、携帯電話によるメールを頻繁に利用するユーザの場合には、次々にメールが着信する結果、連続して報知が行われることになり、煩わしいという課題がある。また、着信報知のタイミングと、アラーム報知のタイミングとが重なってしまうと、どちらかの報知を行うことができなくなるという課題がある。
【０００６】
この発明の目的は、利便性を損なわずにメール着信報知の煩わしさを低減させることのできる携帯型電子装置、及び、メール着信報知システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記課題を解決するため、
メール取得手段を備えた外部機器との間で無線通信を行う無線通信手段と、
メール着信通知を報知可能な報知手段と、
前記無線通信手段により前記外部機器から取得されたメール着信通知を前記報知手段で報知させるタイミングを制御する制御手段と、
現在時刻を計数する計時手段と、
所定の時刻にアラーム報知を行うアラーム報知手段と
を備え、
前記制御手段は、少なくとも予め設定された時間間隔を空けて前記報知手段にメール着信通知を行わせ、前記報知手段にメール着信通知を報知させてから、予め設定された時間が経過する以前に次のメール着信通知を取得した場合には、前記報知手段に当該メール着信通知を報知させなく、前記報知手段にメール着信通知を報知させてから、所定の時間毎にメール着信通知の有無を判別し、前記所定の時間内に取得されたメール着信通知がある場合には、前記報知手段にメール着信通知を報知させ、前記計時手段の計数する現在時刻の秒値がアラーム報知手段の動作期間と重ならないように設定された値のタイミングでメール着信通知の有無の判別を行い、前記所定の時間内に取得されたメール着信通知がある場合には、前記報知手段にメール着信通知を報知させる
ことを特徴とする携帯型電子装置である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に従うと、携帯型電子装置、及び、この携帯型電子装置を備えたメール着信報知システムにおいて、利便性を損なわずにメール着信報知の煩わしさを低減させることができるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態のメール着信報知システムを示す全体構成図である。
【図２】第１実施形態の電子時計の内部構成を示すブロック図である。
【図３】スマートフォンの内部構成を示すブロック図である。
【図４】第１実施形態の電子時計のＣＰＵが実行するメール着信報知処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図５】第２実施形態の電子時計の内部構成を示すブロック図である。
【図６】第２実施形態の電子時計の表示部への表示例を示す図である。
【図７】第２実施形態の電子時計のＣＰＵが実行するメール着信報知処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図８】第２実施形態の電子時計のＣＰＵが実行するメール着信報知処理の制御手順を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１は、本発明の実施形態のメール着信報知システムの全体構成図である。
【００１１】
本実施形態のメール着信報知システム１は、携帯型電子装置としての電子時計４０と、外部機器としてのスマートフォン１０とにより構成される。電子時計４０は、時計本体と、バンドとを備え、腕装着が可能な腕時計型のものである。電子時計４０及びスマートフォン１０は、何れも近距離無線通信機能を備えており、例えば、ブルートゥース通信による相互通信が可能となっている。
【００１２】
［第１実施形態］
図２は、本発明における第１実施形態の電子時計４０の内部構成を示すブロック図である。また、図３は、本発明における第１実施形態のスマートフォン１０の内部構成を示すブロック図である。
【００１３】
電子時計４０は、図２に示すように、ＣＰＵ（Central Processing Unit）４１（制御手段）と、ＲＯＭ（Read Only Memory）４２と、ＲＡＭ（Random Access Memory）４３と、操作部４４と、計時回路４５（計時手段）と、表示部４６（報知手段）及び表示部４６を駆動制御するドライバ４７と、Bluetooth（登録商標）モジュール４８（以下、「ブルートゥースモジュール４８」とする）（無線通信手段）及びＵＡＲＴ（Universal Asynchronous Receiver Transmitter）４９と、振動モータ５０及びそのドライバ５１と、ＬＥＤ（発光ダイオード）５２及びそのドライバ５３と、ピエゾ素子５４及びそのドライバ５５と、ＣＰＵ４１と各部との間で信号のやり取りをするバス５６などを備えている。
【００１４】
ＣＰＵ４１は、電子時計４０の全体動作の統轄制御及び各種演算処理を行う。ＣＰＵ４１は、計時回路４５の計数する現在時刻に基づいて表示部４６に時刻表示を行わせる。また、ＣＰＵ４１は、ブルートゥースモジュール４８を介してスマートフォン１０から取得されたメール着信データに基づくメール着信アラームを表示部４６に表示させる。また、ＣＰＵ４１は、計時回路４５から入力される１秒信号に基づいて所定の時間に亘り時間の経過をカウントするタイマー機能を備えている。
【００１５】
ＲＯＭ４２は、ＣＰＵ４１が実行する種々のプログラムや初期設定データを格納する。ＲＯＭ４２の格納するデータには、メール着信報知制御プログラム４２１が含まれる。ＣＰＵ４１がこのメール着信報知制御プログラム４２１を実行することで、電子時計４０でスマートフォン１０へのメールの着信の報知が行われる。
【００１６】
ＲＡＭ４３は、ＣＰＵ４１に作業用のメモリ空間を提供する。またＲＡＭ４３は、タイマーカウント記憶部４３１を備え、ＣＰＵ４１のタイマー機能にカウントされた、最新のメール着信タイミングからの時間経過を示すカウントデータを記憶する。
【００１７】
操作部４４は、１又は複数のキーを備え、ユーザが当該キーに対して行った操作に基づいて入力信号に変換して、ＣＰＵ１１に出力する。或いは、この操作部４４は、タッチパネルであっても良い。
【００１８】
計時回路４５は、現在時刻を計数して保持するカウンタである。この現在時刻が読み出されて、表示部４６に表示されたり、当該現在時刻データと各種機能に係る設定時刻データと比較されて種々の動作が行われたりする。
【００１９】
表示部４６は、例えば、ＬＣＤ（液晶ディスプレイ）である。ＣＰＵ４１から送られた制御信号によりドライバ４７（液晶ドライバ）が動作し、ＬＣＤを駆動して現在時刻、設定状態、或いは、各種機能のメニューなどの指定された内容に関する表示を行わせる。この表示部４６は、或いは、他の報知手段、例えば、有機ＥＬＤ（Electro-Luminescent Display）であっても良く、ドライバ４７は、表示部４６の種類によって適宜選択される。
【００２０】
この表示部４６では、ドットマトリックス表示による日付、時刻などの数字、文字の表示が可能であるのに加え、メール着信マークなどの予め設定された状態やモードを表す記号や図形を表示させることができる。
【００２１】
ブルートゥースモジュール４８は、アンテナＡＮ４を介して外部機器との間でブルートゥース通信を行うための制御モジュールである。ＣＰＵ４１から送られた送信データは、ＵＡＲＴ４９でシリアル／パラレル変換などの処理が行われて、ブルートゥースモジュール４８から外部機器に送信される。また、外部機器からブルートゥースモジュール４８を用いて受信された受信データは、ＵＡＲＴ４９でシリアル／パラレル変換などの処理が行われて、ＣＰＵ４１へ出力される。
【００２２】
アラーム報知手段としての振動モータ５０、ＬＥＤ（発光ダイオード）５２、及び、ピエゾ素子（ＰＺＴ）５４は、振動、光、及び、ブザー音を発することでユーザに通知を行うためのものである。ＣＰＵ４１からドライバ５１、５３、５５にそれぞれ制御信号が送られると、ドライバ５１、５３、５５は、それぞれ、振動モータ５０、ＬＥＤ５２、ピエゾ素子５４を動作させるのに必要な電圧信号に変換して出力する。
【００２３】
スマートフォン１０は、図３に示すように、ＣＰＵ１１（外部制御手段）と、ＲＯＭ１２と、ＲＡＭ１３と、記憶部１４と、操作部１５と、内蔵時計１６と、表示部１７及びそのドライバ１８と、スピーカ１９と、マイク２０と、コーデック２１と、ＲＦ送受信回路２２と、ＲＦ送受信用のアンテナＡＮ１１と、通信回路２３と、Bluetooth（登録商標）モジュール２４（以下、「ブルートゥースモジュール２４」とする）（外部無線通信手段）と、ＵＡＲＴ２５と、ブルートゥース通信の送受信用アンテナＡＮ１２と、振動モータ２６及びそのドライバ２７と、ＣＰＵ１１と各部とを接続するバス２８などを備えている。
【００２４】
ＣＰＵ１１は、スマートフォン１０の全体動作の統轄制御及び各種演算処理を行う。また、ＣＰＵ１１は、操作部１５への入力操作による設定情報に基づいてブルートゥースモジュール２４に制御信号を送り、電子時計４０に対してメール着信情報を送信させる。
【００２５】
ＲＯＭ１２は、ＣＰＵ１１が実行する種々のプログラムや初期設定データを格納する。また、ＲＡＭ１３は、ＣＰＵ１１に作業用のメモリ空間を提供し、作業用の一時データを記憶する。
【００２６】
記憶部１４は、不揮発性の読み書き可能なメモリであり、例えば、フラッシュメモリやＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable and Programmable Read Only Memory）である。この記憶部１４には、ＲＦ送受信回路２２により受信された着信メールデータ１４１が記憶される。
【００２７】
操作部１５は、複数の操作キーを備え、ユーザが当該キーに対して行った操作に基づいて電気信号に変換し、入力信号としてＣＰＵ１１に出力する。或いは、この操作部１５には、タッチパネル及びタッチパネルの操作入力検出部を含むこととしても良い。
【００２８】
内蔵時計１６は、現在時刻を計数して保持するカウンタである。この現在時刻が読み出されて、表示部１７に表示される。また、当該現在時刻データと各種機能に係る設定時刻データと比較されて種々の動作が行われたりする。この内蔵時計１６の現在時刻データは、ＲＦ送受信回路２２による携帯基地局との通信時に随時修正される。
【００２９】
表示部１７は、例えば、ＬＣＤ（液晶ディスプレイ）である。ＣＰＵ１１から送られた制御信号によりドライバ１８（液晶ドライバ）が動作し、ＬＣＤを駆動してスマートフォン１０の各種機能に係る表示を行わせる。この表示部１７は、他の報知手段、例えば、有機ＥＬＤ（Electro-Luminescent Display）であっても良く、ドライバ１８は、報知手段の種類により適宜選択される。
【００３０】
スピーカ１９は、コーデック２１からの信号に基づいて電気信号を音声信号に変換して音声を出力する。また、マイク２０は、音波を検知して電気信号に変換し、コーデック２１に出力する。コーデック２１は、符号化圧縮されたデジタル音声信号をデコードしてアナログ信号としてスピーカ１９へ送るとともに、マイク２０から取得された音声信号をエンコードしてＣＰＵ１１や通信回路２３へ出力する。なお、通話用のスピーカと音声を外部に出力するためのスピーカを別個に備えることとしてもよい。
【００３１】
ＲＦ送受信回路２２は、ＲＦ送受信用アンテナＡＮ１１を用いて携帯基地局との間で行われる電話通信やメールなどのパケット通信の送受信処理を行う。また、通信回路２３は、ＲＦ送受信回路２２により送受信される送受信データの各種処理を行い、ＣＰＵ１１やコーデック２１との間でデータの受け渡しを行う。ＲＦ送受信回路２２とＣＰＵ１１によってメール取得手段が構成される。
【００３２】
ブルートゥースモジュール２４は、アンテナＡＮ１２を介して電子時計４０などの外部機器との間でブルートゥース通信を行うための制御モジュールである。ＣＰＵ１１から送られた送信データは、ＵＡＲＴ２５でシリアル／パラレル変換などの処理が行われて、ブルートゥースモジュール２４から外部機器に送信される。また、外部機器からブルートゥースモジュール２４を用いて受信された受信データは、ＵＡＲＴ２５でパラレル／シリアル変換などの処理が行われて、ＣＰＵ１１へ出力される。
【００３３】
振動モータ２６は、振動を発することでユーザに通知を行うためのものである。ＣＰＵ４１からドライバ２７に制御信号が送られると、ドライバ２７は、振動モータ５０を動作させるのに必要な電圧信号に変換して出力する。
【００３４】
次に、第１実施形態の電子時計４０において、スマートフォン１０へのメール着信を報知する動作について説明する。
【００３５】
図４は、電子時計４０において実行されるブルートゥース通信のリンク確立時の初期設定処理、及び、ブルートゥース通信によりデータを受信した際の処理について、電子時計４０のＣＰＵ４１が実行する制御手順を示すフローチャートである。
【００３６】
先ず、図４（ａ）に示すように、電子時計４０において、この電子時計４０とスマートフォン１０との間でブルートゥース通信のリンクを確立するリンク接続処理が実行されるときには、このリンク接続処理において、メール着信報知機能に係る初期設定処理が行われる。
即ち、ＣＰＵ４１は、先ず、タイマー機能におけるカウント動作を停止状態に設定する（ステップＳ１０１）。それから、ＣＰＵ４１は、タイマーカウント値を所定の値、例えば、ここでは「１５」に設定する（ステップＳ１０２）。そして、リンク接続処理を終了する。
【００３７】
次に、図４（ｂ）に示すように、リンク接続処理により電子時計４０とスマートフォン１０との間で通信リンクが確立した後に、スマートフォン１０からの通信を受信した場合に、電子時計４０で行われる受信処理において、メール着信報知を行うか否かを判別する処理が行われる。
【００３８】
即ち、受信処理において、ＣＰＵ４１は、スマートフォン１０からの受信内容がメールの着信通知であるか否かを判別する（ステップＳ１１１）。メール着信通知ではないと判別された場合には、そのまま受信処理におけるメール着信報知に係る処理を終了する。
【００３９】
一方、ステップＳ１１１の判別処理において、メール着信通知であると判別された場合には、ＣＰＵ４１は、次に、タイマーカウント記憶部４３１に記憶されたタイマーカウントの値が所定の値（ここでは１５）以上であるか否かを判別する（ステップＳ１１２）。タイマーカウントの値が所定値以上ではないと判別された場合には、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１１４に移行する。タイマーカウントの値が所定値以上であると判別された場合には、ＣＰＵ４１は、メール着信報知を行う（ステップＳ１１３）。メール着信報知の方法としては、表示部４６にその旨の表示を行わせると共に、振動モータ５０を動作させて振動を発生させる。或いは、何れか一方であってもよく、操作部４４からのユーザによる操作入力により適宜設定変更が可能である。そして、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１１４に移行する。
【００４０】
ステップＳ１１４の処理へ移行すると、ＣＰＵ４１は、タイマーカウント記憶部４３１の値を「０」にリセットする。それから、ＣＰＵ４１は、タイマー機能におけるカウント動作を開始する（ステップＳ１１５）。そして、受信処理を終了する。
【００４１】
ここで、ＣＰＵ４１が実行するタイマー機能におけるカウント動作は、開始された後は、計時回路４５からの入力信号に基づいて独立に計数される。この計数動作は、所定値に到達した時点で停止してもよいし、タイマーカウント記憶部４３１に記憶可能な最大値（例えば、８ビットであれば、２５５）までカウントを続けることとしてもよい。
【００４２】
以上のように、本実施形態の電子時計４０、及び、メール着信報知システム１によれば、メール受信及び閲覧の可能なスマートフォン１０からメール着信通知を受け取り、表示部４６にメール着信通知を表示させることが可能である。そして、所定の時間内に複数のメール着信通知がスマートフォン１０から取得された場合には、当該所定の時間の間、２度目以降のメール着信通知を行わない。従って、メール数が多いユーザがメール着信通知を携帯で行わせる場合であっても、頻繁に連絡が来ることによる煩わしさを低減することができる。
【００４３】
また、特に、メール着信通知を取得してから所定の時間内に次のメール着信通知を取得した場合には、当該次のメール着信通知を行わないので、連続してくる場合には、最初の一通のみの通知がなされることで、メール着信通知を必要最小限に抑えることができる。
【００４４】
［第２実施形態］
次に、第２実施形態の電子時計４０において、スマートフォン１０へのメール着信を報知する動作について説明する。
【００４５】
図５は、第２実施形態の電子時計４０ａの内部構成を示すブロック図である。
第２実施形態の電子時計４０ａは、ＲＯＭ４２に格納されたメール着信報知制御プログラム４２２の内容が異なる点、及び、ＲＡＭ４３に着信メールに関する情報を記憶する領域として着信メール情報４３２（記憶手段）が設けられている点を除いて第１実施形態の電子時計４０と同一であり、同一の符号を付して説明を省略する。また、第２実施形態のスマートフォン１０の内部構成は、第１実施形態のスマートフォン１０の内部構成と同一であり、説明を省略する。
【００４６】
着信メール情報４３２には、例えば、電子時計４０においてメール着信報知を行う際に表示する着信メールの数、及び、最新の着信メールの送信者名が含まれる。
【００４７】
図６には、第２実施形態の電子時計４０ａの表示部４６における時刻表示状態及びメール着信報知時の表示例を示す。
【００４８】
図６（ａ）に示すように、通常の時刻表示状態において、表示部４６には、時刻及び日付が表示される。一方、図６（ｂ）に示すように、メール着信報知時には、表示部４６には、メール着信報知状態であることを示すメールアイコン４６１、最新の着信メールの送信者名４６２、及び、前回のメール着信報知時から今回のメール着信報知時までの新着メール数４６３が表示される。
なお、表示部４６への表示パターンは、これに限られない。例えば、時刻データの表示を継続させて、日付表示の代わりに上記の表示を行わせることとしてもよいし、全てを表示させることが不可能な場合には、送信者名４６２又は新着メール数４６３の何れか一方を表示させることとしてもよいし、両者を交互に切り替えて表示させることとしてもよい。
【００４９】
次に、メール着信報知制御プログラム４２２により、第２実施形態の電子時計４０においてスマートフォン１０へのメール着信を報知する動作について説明する。
【００５０】
図７は、第２実施形態の電子時計４０ａにおいて実行されるブルートゥース通信のリンク確立時の初期設定処理、及び、ブルートゥース通信によりデータを受信した際の処理について、電子時計４０ａのＣＰＵ４１が実行する制御手順を示すフローチャートである。また、図８は、毎分所定の秒値で実行される秒動作処理について、ＣＰＵ４１が実行する制御手順を示すフローチャートである。
【００５１】
先ず、図７（ａ）に示すように、電子時計４０ａにおいて、この電子時計４０ａとスマートフォン１０との間でブルートゥース通信のリンクを確立するリンク接続処理が実行されるときには、このリンク接続処理において、メール着信報知機能に係る初期設定処理が行われる。
即ち、ＣＰＵ４１は、先ず、最新メール着信通知のフラグを「無」に設定する（ステップＳ２０１）。それから、ＣＰＵ４１は、メール着信通知件数をリセットして「０」とする（ステップＳ２０２）。そして、リンク接続処理を終了する。
【００５２】
次に、図７（ｂ）に示すように、リンク接続処理により電子時計４０ａとスマートフォン１０との間で通信リンクが確立した後にスマートフォン１０からの通信を受信した場合に、電子時計４０ａで行われる受信処理において、メール着信報知に係る処理が行われる。
【００５３】
即ち、受信処理において、ＣＰＵ４１は、スマートフォン１０からの受信内容がメールの着信通知であるか否かを判別する（ステップＳ２１１）。メール着信通知ではないと判別された場合には、そのまま受信処理におけるメール着信報知に係る処理を終了する。
【００５４】
一方、ステップＳ２１１の判別処理において、メール着信通知であると判別された場合には、ＣＰＵ４１は、次に、最新メール着信通知のフラグを「有」に設定する（ステップＳ２１２）。また、ＣＰＵ４１は、メール着信通知件数の値に１を加算する（ステップＳ２１３）。そして、受信処理を終了する。
【００５５】
次に、図８に示すように、秒動作処理は、毎秒、例えば、計時回路から時刻信号が入力される毎に呼び出されて実行される。秒動作処理が呼び出されると、ＣＰＵ４１は、先ず、現在の秒値が「００」であるか否かを判別する（ステップＳ２２１）。秒値が「００」であると判別された場合には、次に、ＣＰＵ４１は、アラーム報知機能がオン設定になっているか否かを判別する（ステップＳ２２２）。アラーム報知機能がオンではないと判別された場合には、ＣＰＵ４１は、そのまま秒動作処理を終了する。
【００５６】
ステップＳ２２２の判別処理において、アラーム報知機能がオンであると判別された場合には、ＣＰＵ４１は、更に、現在時刻がアラーム時刻として設定されている時刻と等しいか否かを判別する（ステップＳ２２３）。現在時刻がアラーム時刻ではないと判別された場合には、ＣＰＵ４１は、そのまま秒動作処理を終了する。現在時刻がアラーム時刻であると判別された場合には、ＣＰＵ４１は、ドライバ５１、５３、５５に信号を送り、振動モータ５０、ＬＥＤ５２、及び、ピエゾ素子５４を動作させてアラーム報知を行わせる（ステップＳ２２４）。そして、ＣＰＵ４１は、秒動作処理を終了する。
なお、振動モータ５０、ＬＥＤ５２、及び、ピエゾ素子５４のうち、何れをアラーム報知として用いるかの設定は、操作部４４へのユーザによる入力操作により、予め行うことが可能である。
【００５７】
一方、ステップＳ２２１の判別処理において、現在の秒値が「００」ではないと判別された場合には、次に、ＣＰＵ４１は、現在の秒値が「３０」であるか否かを判別する（ステップＳ２３１）。現在の秒値が「３０」ではないと判別された場合には、ＣＰＵ４１は、そのまま秒動作処理を終了する。
【００５８】
現在の秒値が「３０」であると判別された場合には、ＣＰＵ４１は、最新メール着信通知のフラグが「無」であるか否かを判別する（ステップＳ２３２）。最新メール着信通知のフラグが「無」であると判別された場合には、ＣＰＵ４１は、そのまま秒動作処理を終了する。最新メール着信通知のフラグが「無」ではないと判別された場合、即ち、「有」の場合には、ＣＰＵ４１は、表示部４６に最新メール着信通知を行わせる（ステップＳ２３３）。ＣＰＵ４１は、図７（ｂ）に示したように、表示部４６に、新着メールが着信していることを示す記号と共に、メール着信通知件数と、最新の着信メールの送信者名とを表示させる。また、ＣＰＵ４１は、ドライバ５１、５３、５５の全て、又は、何れかに信号を送って、振動モータ５０、ＬＥＤ５２、ピエゾ素子５４の全て又は何れかを動作させることで、併せてメール着信通知を行わせることとしてもよい。
【００５９】
それから、ＣＰＵ４１は、メール着信通知の設定をリセットする。即ち、ＣＰＵ４１は、最新メール着信通知フラグを「無」に設定する（ステップＳ２３４）と共に、メール着信通知件数を「０」に設定する（ステップＳ２３５）。それから、ＣＰＵ４１は、秒動作処理を終了する。
【００６０】
以上のように、第２実施形態の電子時計４０によれば、一度メール着信通知をしてから所定の時間、例えば、１分間には次のメール着信通知を行わないので、メールのやりとりを頻繁に行うユーザであってもメール着信通知の煩わしさを低減させることができる。
【００６１】
また、メール着信通知を行うタイミングを一定の間隔に定めることで、電子時計４０の時計機能や他の種々の機能に係る表示を不規則に妨げない。
【００６２】
また、メール着信通知を行うタイミングを予め設定された秒値に定めることで、カウンタを用いずに通常の時刻データだけでメール着信通知のタイミングを取得することが出来ると共に、処理が重なることが望ましくない他の処理や表示と異なる時刻にメール着信通知を行わせることが出来る。
【００６３】
特に、毎分３０秒にメール着信通知を行うことで、０秒に開始されるアラーム報知のタイミングとずらすことが出来、従って、アラーム報知とメール着信通知とが重なって何れかの報知が出来なくなる問題を生じさせない。
【００６４】
また、メール着信通知の表示動作間隔内で取得されたメール着信通知数をカウントし、表示部４６にメール着信通知を表示させる毎にカウントされたメール着信通知数を合わせて表示させることで、全てのメール着信通知をリアルタイムで行わないことによる情報量の低下を抑えることが出来る。
【００６５】
また、メール着信通知を表示させる際に、取得された最新のメールの送信者情報も表示部４６にあわせて表示可能とすることで、スマートフォン１０のメールを直ぐに閲覧するか否かの判断材料を提供することが出来る。
【００６６】
なお、本発明は、上記実施の形態に限られるものではなく、様々な変更が可能である。
例えば、上記実施の形態では、外部機器としてスマートフォンを例に挙げたが、携帯電話などを用いることとしてもよい。また、携帯型電子装置としては、腕時計に限らず、歩数計や血圧計であってもよい。また、上記実施の形態では、メール着信報知を表示部４６で、その旨を表示させることによって行なったが、振動、音で行ってもよい。
【００６７】
また、上記実施の形態では、ブルートゥース通信を例に挙げて説明したが、赤外線通信や、ＺＩＧＢＥＥ（登録商標）、ＵＷＢ（Ultra Wide Band）などの他の近距離無線通信手段であるも利用可能である。
【００６８】
また、メール着信通知の表示間隔をユーザが任意に設定可能とすることができる。また、アラーム報知の継続時間によって、毎分のメール着信通知のタイミングを適宜前後させることとしてもよい。
【００６９】
また、スマートフォン１０において、直接着信メールの閲覧をしている場合には、例えば、着信から閲覧までの時間を設定するなどにより、電子時計４０へメール着信通知を行わせないこととしてもよい。
【００７０】
また、スマートフォン１０へのメール着信時に、スマートフォン１０から電子時計４０への通信リンクが一時的に切断されているときには、通信リンクが再開された後に改めて当該メールの着信通知を行うこととしてもよい。
【００７１】
その他、上記の実施形態で示した具体的な構成、動作手順や数値などは、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。
【００７２】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、本発明の範囲は、上述の実施の形態に限定するものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲とその均等の範囲を含む。
以下に、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲に記載した発明を付記する。付記に記載した請求項の項番は、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲の通りである。
【００７３】
［付記］
＜請求項１＞
メール取得手段を備えた外部機器との間で無線通信を行う無線通信手段と、
メール着信通知を報知可能な報知手段と、
前記無線通信手段により前記外部機器から取得されたメール着信通知を前記報知手段で報知させるタイミングを制御する制御手段と
を備え、
前記制御手段は、少なくとも予め設定された時間間隔を空けて前記報知手段にメール着信通知を行わせる
ことを特徴とする携帯型電子装置。
＜請求項２＞
前記制御手段は、メール着信通知を取得してから、予め設定された時間が経過する以前に次のメール着信通知を取得した場合には、前記報知手段に当該メール着信通知を報知させない
ことを特徴とする請求項１に記載の携帯型電子装置。
＜請求項３＞
前記制御手段は、前記報知手段にメール着信通知を報知させてから、予め設定された時間が経過する以前に次のメール着信通知を取得した場合には、前記報知手段に当該メール着信通知を報知させない
ことを特徴とする請求項１に記載の携帯型電子装置。
＜請求項４＞
前記制御手段は、前記報知手段にメール着信通知を報知させてから、所定の時間毎にメール着信通知の有無を判別し、前記所定の時間内に取得されたメール着信通知がある場合には、前記報知手段にメール着信通知を報知させる
ことを特徴とする請求項３に記載の携帯型電子装置。
＜請求項５＞
現在時刻を計数する計時手段を備え、
前記制御手段は、前記計時手段の計数する現在時刻の秒値が予め定められた値のタイミングでメール着信通知の有無の判別を行い、前記所定の時間内に取得されたメール着信通知がある場合には、前記報知手段にメール着信通知を報知させる
ことを特徴とする請求項４に記載の携帯型電子装置。
＜請求項６＞
所定の時刻にアラーム報知を行うアラーム報知手段を備え、
前記予め定められた値は、アラーム報知手段の動作期間と重ならないように設定される
ことを特徴とする請求項５に記載の携帯型電子装置。
＜請求項７＞
前記制御手段は、メール着信通知を行う際には、前回のメール着信通知以降に取得されたメール着信通知件数を前記報知手段で報知させる
ことを特徴とする請求項１〜６の何れか一項に記載の携帯型電子装置。
＜請求項８＞
取得したメール着信通知に係るメール情報を記憶する記憶手段を備え、
前記制御手段は、メール着信通知を行う際に、前記記憶手段に記憶させた当該メール情報を併せて報知させる
ことを特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載の携帯型電子装置。
＜請求項９＞
メールの受信及び閲覧が可能なメール取得手段と、
着信したメールについてのメール着信通知を前記携帯型電子装置に送信する外部無線通信手段と、
当該メール着信通知の送信を制御する外部制御手段と
を備えた外部機器と、
請求項１〜８の何れか一項に記載の携帯型電子装置と、
を備えたメール着信報知システム。
＜請求項１０＞
前記外部制御手段は、
前記メール取得手段によるメールの受信から所定の時間内に当該メールが閲覧された場合には、前記外部無線通信手段にメール着信通知を送信させない
ことを特徴とする請求項９に記載のメール着信報知システム。
＜請求項１１＞
前記外部制御手段は、
前記外部無線通信手段によりメール着信通知の送信を行わせた際に、前記携帯型電子装置との間で無線通信リンクが確立されない場合には、当該無線通信リンクが再開された後に当該メール着信通知を再度送信させる
ことを特徴とする請求項９又は１０に記載のメール着信報知システム。
【符号の説明】
【００７４】
１     メール着信報知システム
１０   スマートフォン
１１   ＣＰＵ
１２   ＲＯＭ
１３   ＲＡＭ
１４   記憶部
１４１ 着信メールデータ
１５   操作部
１６   内蔵時計
１７   表示部
１８   ドライバ
１９   スピーカ
２０   マイク
２１   コーデック
２２   ＲＦ送受信回路
２３   通信回路
２４   ブルートゥースモジュール
２５   ＵＡＲＴ
２６   振動モータ
２７   ドライバ
２８   バス
４０、４０ａ  電子時計
４１   ＣＰＵ
４２   ＲＯＭ
４３   ＲＡＭ
４４   操作部
４５   計時回路
４６   表示部
４７   ドライバ
４８   ブルートゥースモジュール
４９   ＵＡＲＴ
５０   振動モータ
５１   ドライバ
５２   ＬＥＤ
５３   ドライバ
５４   ピエゾ素子
５５   ドライバ
５６   バス
４２１、４２２       メール着信報知制御プログラム
４３１ タイマーカウント記憶部
４３２ 着信メール情報
４６１ メールアイコン
４６２ 送信者名
４６３ 新着メール数
ＡＮ１１、ＡＮ１２、ＡＮ４  アンテナ
【図１】
2015195051.tif 000003
【図２】
2015195051.tif 000004
【図３】
2015195051.tif 000005
【図４】
2015195051.tif 000006
【図５】
2015195051.tif 000007
【図６】
2015195051.tif 000008
【図７】
2015195051.tif 000009
【図８】
2015195051.tif 000010
【手続補正書】
【提出日】平成27年8月6日(2015.8.6)
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００１】
この発明は、メール着信報知機能を備える電子装置、報知方法及びプログラムに関する。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
この発明の目的は、利便性を損なわずにメール着信報知の煩わしさを低減させることのできる電子装置、報知方法及びプログラムを提供することにある。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
本発明は、上記課題を解決するため、
外部機器と無線通信を行う無線通信手段と、
現在時刻を計数する計時手段と、
所定の時刻であることを報知する報知手段と、
前記計時手段の計数する現在時刻の秒値と前記時刻報知手段の動作期間とに応じて、前記無線通信手段で情報を取得したか否かを判別する判別タイミングを制御する制御手段と、
を備えることを特徴とする電子装置である。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
本発明に従うと、電子装置、報知方法及びプログラムにおいて、利便性を損なわずにメール着信報知の煩わしさを低減させることができるという効果がある。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
本実施形態のメール着信報知システム１は、電子装置としての電子時計４０と、外部機器としてのスマートフォン１０とにより構成される。電子時計４０は、時計本体と、バンドとを備え、腕装着が可能な腕時計型のものである。電子時計４０及びスマートフォン１０は、何れも近距離無線通信機能を備えており、例えば、ブルートゥース通信による相互通信が可能となっている。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６６】
なお、本発明は、上記実施の形態に限られるものではなく、様々な変更が可能である。
例えば、上記実施の形態では、外部機器としてスマートフォンを例に挙げたが、携帯電話などを用いることとしてもよい。また、電子装置としては、腕時計に限らず、歩数計や血圧計であってもよい。また、上記実施の形態では、メール着信報知を表示部４６で、その旨を表示させることによって行なったが、振動、音で行ってもよい。
【手続補正８】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部機器と無線通信を行う無線通信手段と、
現在時刻を計数する計時手段と、
所定の時刻であることを報知する報知手段と、
前記計時手段の計数する現在時刻の秒値と前記時刻報知手段の動作期間とに応じて、前記無線通信手段で情報を取得したか否かを判別する判別タイミングを制御する制御手段と、
を備えることを特徴とする電子装置。
【請求項２】
前記制御手段の前記判別タイミングは、前記計時手段の計数する現在時刻の秒値と前記報知手段の動作期間とが重ならないように制御されることを特徴とする請求項１記載の電子装置。
【請求項３】
外部機器と無線通信を行う無線通信手段を備える電子装置の報知方法であって、
現在時刻を計数する計時ステップ、
所定の時刻であることを報知する報知ステップ、
前記計時手段の計数する現在時刻の秒値と前記時刻報知手段の動作期間とに応じて、前記無線通信手段で情報を取得したか否かを判別する判別タイミングを制御する制御ステップ、
を含むことを特徴とする報知方法。
【請求項４】
外部機器と無線通信を行う無線通信手段を備える電子装置のコンピュータを、
現在時刻を計数する計時手段、
所定の時刻であることを報知する報知手段、
前記計時手段の計数する現在時刻の秒値と前記時刻報知手段の動作期間とに応じて、前記無線通信手段で情報を取得したか否かを判別する判別タイミングを制御する制御手段、
として機能させることを特徴とするプログラム。