(57)【要約】【課題】消費電力を十分に抑制することが可能な融雪機能付き屋根を提供する。【解決手段】融雪機能付き屋根１であって、連設された複数の折板Ｓからなり山部と谷部とを交互に有する下側屋根部１１および上側屋根部１２と、下側屋根部１１と上側屋根部１２とを連結する連結部材１３と、により構成される二重折板屋根１０と、下側屋根部１１と上側屋根部１２との間に配設された発泡系断熱材２１、繊維系断熱材２２、および融雪パイプ３０と、を備え、繊維系断熱材２２は、下側屋根部１１と上側屋根部１２との間の空間のうち、発泡系断熱材２１が配設されていない部分を埋めるように配設されており、発泡系断熱材２１は、下側屋根部１１の谷部１１ｂ内に配設され、上面側に融雪パイプ３０を係合するための溝部２１ａが設けられており、融雪パイプ３０は、溝部２１ａに係合した状態で発泡系断熱材２１上に載置されて、上側屋根部１２に接している。【選択図】図２
2015175101.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
連設された複数の折板からなり山部と谷部とを交互に有する下側屋根部および上側屋根部と、前記下側屋根部の流れ方向と前記上側屋根部の流れ方向とが平行した状態で当該下側屋根部と当該上側屋根部とを連結する連結部材と、により構成される二重折板屋根と、
前記下側屋根部と前記上側屋根部との間に配設された発泡系断熱材および繊維系断熱材と、
前記下側屋根部と前記上側屋根部との間に配設され、内部を昇温された熱媒体が循環するパイプと、
を備え、
前記繊維系断熱材は、前記下側屋根部と前記上側屋根部との間の空間のうち、前記発泡系断熱材が配設されていない部分を埋めるように配設されており、
前記発泡系断熱材は、前記下側屋根部の谷部内に配設され、上面側に前記パイプを係合するための溝部が設けられており、
前記パイプは、前記溝部に係合した状態で前記発泡系断熱材上に載置されて、前記上側屋根部に接していることを特徴とする融雪機能付き屋根。
【請求項２】
前記上側屋根部の谷部の形状は、略台形状であり、
前記上側屋根部は、連設された複数の金属折板からなり、
前記パイプは、前記上側屋根部のうち、当該上側屋根部の谷部の底面のみに当接するよう前記発泡系断熱材によって固定支持されていることを特徴とする請求項１に記載の融雪機能付き屋根。
【請求項３】
前記二重折板屋根の流れ方向一端側に、当該流れ方向に直交する方向に沿って配設された樋を備え、
前記パイプは、前記樋まで延出していることを特徴とする請求項１または２に記載の融雪機能付き屋根。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、融雪機能付き屋根に関する。具体的には、融雪機能を有する折板屋根に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、融雪機能を有する折板屋根として、電熱線や電気マットが取り付けられた折板屋根が知られている。具体的には、例えば、折板屋根の軒先部において線状発熱体（電熱線）が蛇行状に固着され、折板屋根の少なくとも１の谷部と同形状で、かつ、軒先側先端部が下方向に折曲形成した形状であって、裏面若しくは全面に遠赤外線放射物質を含有する塗料が塗布された金属製の保護カバーにより軒先部が被覆固定されてなる折板屋根の融雪構造が提案されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２６６８８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、折板屋根上の雪の融雪に電熱線や電気マットを用いると、消費電力が大きく、電気代が嵩むという問題がある。さらに、特許文献１のように、電熱線等を折板屋根に直接取り付けると、折板屋根の上面（雪が積もる面）側だけでなく、折板屋根の下面側も温められるため、熱ロスが生じ、必要以上に電力を消費してしまう。
これに対し、省エネ効果の高いヒートポンプ等によって昇温された熱媒体が循環する融雪パイプを用いて融雪すれば、電気エネルギーを熱エネルギーに変換することによって発熱する電熱線や電気マットを用いる場合よりも消費電力を抑えることができる。しかし、現状では、折板屋根に融雪パイプを取り付ける手法として熱ロスを抑えることのできる手法がなく、消費電力を十分に抑制することができないため、普及するまでに至っていない。そのため、人力で屋根上の除雪を行うという危険な作業が依然として行われている。
【０００５】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、消費電力を十分に抑制することが可能な融雪機能付き屋根を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため本発明は、融雪機能付き屋根であって、
連設された複数の折板からなり山部と谷部とを交互に有する下側屋根部および上側屋根部と、前記下側屋根部の流れ方向と前記上側屋根部の流れ方向とが平行した状態で当該下側屋根部と当該上側屋根部とを連結する連結部材と、により構成される二重折板屋根と、
前記下側屋根部と前記上側屋根部との間に配設された発泡系断熱材および繊維系断熱材と、
前記下側屋根部と前記上側屋根部との間に配設され、内部を昇温された熱媒体が循環するパイプと、
を備え、
前記繊維系断熱材は、前記下側屋根部と前記上側屋根部との間の空間のうち、前記発泡系断熱材が配設されていない部分を埋めるように配設されており、
前記発泡系断熱材は、前記下側屋根部の谷部内に配設され、上面側に前記パイプを係合するための溝部が設けられており、
前記パイプは、前記溝部に係合した状態で前記発泡系断熱材上に載置されて、前記上側屋根部に接している。
【０００７】
したがって、パイプは上側屋根部に接し、パイプと下側屋根部との間には発泡系断熱材や繊維系断熱材が配されているため、パイプからの熱が、屋根の上面側（上側屋根部側）に伝わりやすく、屋根の下面側（下側屋根部側）に伝わりにくい構造になっている。すなわち、パイプが熱ロスを抑えることのできる手法で取り付けられているため、省エネ効果の高いヒートポンプ等と組み合わせることで、消費電力を十分に抑制することができ、ひいては人力で屋根上の除雪を行うという危険な作業の軽減化につながる。
【０００８】
また、望ましくは、前記上側屋根部の谷部の形状は、略台形状であり、
前記上側屋根部は、連設された複数の金属折板からなり、
前記パイプは、前記上側屋根部のうち、当該上側屋根部の谷部の底面のみに当接するよう前記発泡系断熱材によって固定支持されているように構成する。
【０００９】
このように構成することで、パイプからの熱で上側屋根部の谷部の底面略全体を温めることができるため、パイプのトータル長さを抑えつつ、屋根上に積もった雪を全面的に融雪することが可能となる。
【００１０】
また、望ましくは、前記二重折板屋根の流れ方向一端側に、当該流れ方向に直交する方向に沿って配設された樋を備え、
前記パイプは、前記樋まで延出しているように構成する。
【００１１】
このように構成することで、パイプからの熱で、二重折板屋根上に積もった雪を融雪できるだけでなく、樋内に積もった雪を融雪したり、樋内に溜まった水の凍結を防いだりすることができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、パイプが熱ロスを抑えることのできる手法で取り付けられているため、省エネ効果の高いヒートポンプ等と組み合わせることで、消費電力を十分に抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本実施形態の融雪機能付き屋根の概略構成を示す斜視図である。
【図２】本実施形態の融雪機能付き屋根の流れ方向に直交する断面図である。
【図３】図２における一点鎖線で囲った部分の拡大図である。
【図４】本実施形態における融雪パイプの割り当て方や折り曲げ方を説明する図である。
【図５】融雪パイプの割り当て方や折り曲げ方の他の一例を説明する図である。
【図６】融雪パイプの割り当て方や折り曲げ方の他の一例を説明する図である。
【図７】融雪パイプの割り当て方や折り曲げ方の他の一例を説明する図である。
【図８】本実施形態の融雪機能付き屋根の組み立て方の一例を説明する図である。
【図９】本実施形態の融雪機能付き屋根の組み立て方の一例を説明する図である。
【図１０】変形例１の融雪機能付き屋根の一例を説明する斜視図である。
【図１１】変形例１の融雪機能付き屋根の他の一例を説明する斜視図である。
【図１２】変形例１の融雪機能付き屋根の一例を説明する断面図である。
【図１３】変形例１の融雪機能付き屋根の他の一例を説明する断面図である。
【図１４】変形例１の融雪機能付き屋根の他の一例を説明する断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
図面を参照しつつ、本発明にかかる融雪機能付き屋根の実施形態について説明する。なお、以下に述べる実施形態（その変形例も含む。）には、本発明を実施するために技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲を以下の実施形態および図示例に限定するものではない。
以下の説明では、本実施形態における融雪機能付き屋根１の流れ方向を前後方向、雪が積もる側を上側、雪が積もる側の反対側を下側とし、前後方向と上下方向との双方に直交する方向を左右方向とする。
【００１５】
図１は、本実施形態の融雪機能付き屋根１の概略構成を示す斜視図である。図２は、本実施形態の融雪機能付き屋根１の流れ方向に直交する断面図であり、図３は、図２における一点鎖線で囲った部分の拡大図である。
本実施形態の融雪機能付き屋根１は、例えば、駅のプラットホームの屋根として用いられる。融雪機能付き屋根１は、図１および図２に示すように、下側屋根部１１と上側屋根部１２とこれらを所定間隔離間した状態で連結するための連結部材１３とにより構成される二重折板屋根１０と、下側屋根部１１と上側屋根部１２との間に配設された断熱材２０と、下側屋根部１１と上側屋根部１２との間に配設された融雪パイプ３０と、を備えて構成される。
【００１６】
下側屋根部１１は、連設された複数の折板Ｓからなり、略台形状の山部１１ａと谷部１１ｂとを交互に有する折板屋根である。
同様に、上側屋根部１２は、連設された複数の折板Ｓからなり、略台形状の山部１２ａと谷部１２ｂとを交互に有する折板屋根である。
連結部材１３は、下側屋根部１１の流れ方向と上側屋根部１２の流れ方向とが平行した状態で、下側屋根部１１の上方で上側屋根部１２を支持する部材である。
【００１７】
本実施形態の二重折板屋根１０は、折板Ｓとしてハゼ式の金属折板を用いた公知の二重折板屋根である。
具体的には、図２および図３に示すように、下側屋根部１１は、梁等に固定されたタイトフレームＴに取り付けられている吊子Ｕを介して、隣接する折板Ｓ，Ｓ同士がハゼ締めによって接合されて形成されている。
また、連結部材１３は、当該連結部材１３を下側屋根部１１（具体的には、山部１１ａに形成されたハゼ締め部）に取り付けるための取付部１３１と、当該連結部材１３の上部を構成する吊子１３２と、吊子１３２を挟持した状態で取付部１３１に挟持されることによって取付部１３１と吊子１３２とを接続する接続部１３３と、からなる。
また、上側屋根部１２は、下側屋根部１１に取り付けられている連結部材１３（具体的には、吊子１３２）を介して、隣接する折板Ｓ，Ｓ同士がハゼ締めによって接合されて形成されている。
【００１８】
なお、図２および図３以外の図では、便宜上、山部１１ａ，１２ａに形成されたハゼ締め部等の図示を省略している。
また、二重折板屋根１０の構造は、本実施形態の構造に限ることはなく、適宜任意に変更可能である。具体的には、折板Ｓのタイプは、ハゼ式折板に限ることはなく、例えば重ね式折板であってもよい。また、下側屋根部１１のタイトフレームＴへの取り付け方や、下側屋根部１１と上側屋根部１２との連結の仕方などは、折板Ｓのタイプ等に応じて適宜任意に変更可能である。
【００１９】
融雪パイプ３０は、内部を地中熱ヒートポンプ等によって昇温された熱媒体が循環するパイプであり、図４に示すように、下側屋根部１１の谷部１１ｂ内に前後方向に沿って配設されている。熱媒体としては、当該熱媒体の凍結を防止するため、水冷エンジン等で用いられているような不凍液等を用いることが望ましい。また、昇温された熱媒体として、温泉（すなわち、地熱によって昇温された地下水）等を用いてもよい。
本実施形態の場合、１本の融雪パイプ３０を１つの谷部１１ｂに割り当てて、Ｕ字状に折り曲げた当該１本の融雪パイプ３０を当該１つの谷部１１ｂに配設しているが、谷部１１ｂに対する融雪パイプ３０の割り当て方や、融雪パイプ３０の折り曲げ方は、融雪パイプ３０の長さ、谷部１１ｂの幅（すなわち、左右方向の長さ）、隣接する谷部１１ｂ，１１ｂ同士の間隔、下側屋根部１１の奥行き（すなわち、前後方向の長さ）等に応じて、適宜任意に変更可能である。例えば、図５や図６に示すように、１本の融雪パイプ３０を２つの谷部１１ｂに割り当てて、Ｕ字状に折り曲げた当該１本の融雪パイプ３０を当該２つの谷部１１ｂに跨るように配設してもよいし、図７に示すように、１本の融雪パイプ３０を複数（図７に示す例では２つ）の谷部１１ｂに割り当てて、蛇行状に折り曲げた当該１本の融雪パイプ３０を当該複数の谷部１１ｂに跨るように配設してもよい。
【００２０】
本実施形態の融雪機能付き屋根１の場合、融雪機能付き屋根１上に積もった雪を融雪するためには、二重折板屋根１０に取り付けた融雪パイプ３０からの熱で、二重折板屋根１０の上面側（すなわち、上側屋根部１２側）を温めればよく、二重折板屋根１０の下面側（すなわち、下側屋根部１１側）は温める必要がない。したがって、融雪パイプ３０からの熱が二重折板屋根１０の下面側に伝わる構成の場合、熱ロスが生じてしまう。そこで、このような熱ロスを極力抑えるために、本実施形態においては、融雪パイプ３０を上側屋根部１２に当接するように配設して、融雪パイプ３０からの熱を上側屋根部１２に直接伝えるようにするとともに、融雪パイプ３０と下側屋根部１１との間に断熱材２０を配設して、融雪パイプ３０からの熱が下側屋根部１１に伝わることを抑えるようにしている。
【００２１】
具体的には、本実施形態において、融雪パイプ３０は、図２に示すように、上側屋根部１２のうちの谷部１２ｂの底面のみと当接するように配設されている。また、本実施形態の場合、上側屋根部１２は、金属製の折板Ｓからなるため、熱伝導率が高い。したがって、融雪パイプ３０からの熱で、上側屋根部１２のうち、融雪パイプ３０に当接している部分だけでなく、谷部１２ｂの底面略全体および谷部１２ｂの底面近傍が温められる。
無論、融雪パイプ３０を、上側屋根部１２の傾斜面（すなわち、山部１２ａの頂面と谷部１２ｂの底面との間の面）や山部１２ａの頂面に当接するように配設することも可能である。しかし、融雪パイプ３０は、トータル長さが長いほど、融雪には有利であるが、施工費や維持費がかかる。そこで、本実施形態では、“融雪パイプ３０のトータル長さを抑えること”と“二重折板屋根１０上に積もった雪を全面的に融雪すること”とを両立するため、融雪パイプ３０を、上側屋根部１２のうちの谷部１２ｂの底面のみと当接するように配設している。
ここで、「融雪パイプ３０のトータル長さ」とは、１つの二重折板屋根１０に取り付ける融雪パイプ３０の本数が１本であれば、当該１本の融雪パイプ３０の長さのことであり、図４〜図７のように、１つの二重折板屋根１０に取り付ける融雪パイプ３０の本数が複数本であれば、当該複数本の融雪パイプ３０の長さの合計のことである。
【００２２】
例えば、融雪パイプ３０のトータル長さを抑えるために、融雪パイプ３０を上側屋根部１２のうちの傾斜面のみと当接するように配設した場合には、融雪パイプ３０からの熱で、上側屋根部１２の傾斜面に積もった雪を融雪することができ、さらに、それに伴い上側屋根部１２の山部１２ａの頂面に積もった雪が自重で傾斜面へと移動してくるため、山部１２ａの頂面に積もった雪も融雪することができるが、上側屋根部１２の谷部１２ｂの底面に積もった雪は融雪しにくい。
また、融雪パイプ３０のトータル長さを抑えるために、融雪パイプ３０を上側屋根部１２のうちの山部１２ａの頂面のみと当接するように配設した場合には、融雪パイプ３０からの熱で、上側屋根部１２の山部１２ａの頂面に積もった雪を融雪することはできるが、上側屋根部１２の傾斜面や谷部１２ｂの底面に積もった雪は融雪しにくい。
これに対し、本実施形態のように、融雪パイプ３０を上側屋根部１２のうちの谷部１２ｂの底面のみと当接するように配設した場合には、融雪パイプ３０からの熱で、上側屋根部１２の谷部１２ｂの底面に積もった雪を融雪することができ、さらに、それに伴い上側屋根部１２の傾斜面に積もった雪が自重で谷部１２ｂの底面へと移動してくるとともに、上側屋根部１２の山部１２ａの頂面に積もった雪が自重で傾斜面を経て谷部１２ｂの底面へと移動してくるため、上側屋根部１２の傾斜面や山部１２ａの頂面に積もった雪も融雪することができる。したがって、融雪パイプ３０を上側屋根部１２のうちの谷部１２ｂの底面のみと当接するように配設することで、融雪パイプ３０のトータル長さを抑えつつ、二重折板屋根１０上に積もった雪を全面的に融雪することが可能となる。
【００２３】
下側屋根部１１と上側屋根部１２との間には、断熱材２０として、スタイロフォーム等の発泡系断熱材２１と、グラスウール等の繊維系断熱材２２と、が配設されている。発泡系断熱材２１は、断熱材としての役割だけでなく、融雪パイプ３０を固定支持するための支持材としての役割も果たす。
具体的には、発泡系断熱材２１は、図２および図４に示すように、下側屋根部１１の谷部１１ｂ内に嵌合する形状、具体的には前後方向から見ると下底より上底の方が長い略台形をなし左右方向から見ると略矩形をなす形状に形成されている。そして、発泡系断熱材２１の上面側には、融雪パイプ３０を係合するための溝部２１ａが前後方向に沿って設けられており、谷部１１ｂ内に配設された発泡系断熱材２１の溝部２１ａ内に融雪パイプ３０を押し入れることによって、融雪パイプ３０を固定することができる。
【００２４】
なお、発泡系断熱材２１の奥行き（すなわち、前後方向の長さ）は、本実施形態のように当該発泡系断熱材２１の幅（具体的には、発泡系断熱材２１の上面の左右方向の長さ）と同等またはそれ未満であってもよいし、当該発泡系断熱材２１の幅よりも大きくてもよい。
また、同一の谷部１１ｂ内に配設する発泡系断熱材２１の個数は、発泡系断熱材２１や谷部１１ｂの奥行き、融雪パイプ３０の強度等に応じて適宜設定可能である。同一の谷部１１ｂ内に複数の発泡系断熱材２１を配設する場合、隣接する発泡系断熱材２１，２１同士の間隔は、融雪パイプ３０の強度等に基づく適度な間隔に設定される。
【００２５】
通常、二重折板屋根１０の下側屋根部１１と上側屋根部１２との間には、繊維系断熱材２２のみが配設されているが、本実施形態のように、下側屋根部１１と上側屋根部１２との間に融雪パイプ３０を配設する場合、繊維系断熱材２２だけでは融雪パイプ３０を固定することができないため、所定位置（本実施形態の場合、上側屋根部１２の谷部１２ｂの底面と当接する位置）に配設した融雪パイプ３０が位置ズレして、熱ロスが生じてしまう可能性が高い。そのため、本実施形態では、発泡系断熱材２１によって融雪パイプ３０を所定位置で固定支持している。
一方、下側屋根部１１と上側屋根部１２との間に配設する断熱材２０として発泡系断熱材２１のみを用いると、下側屋根部１１と上側屋根部１２との間の空間を埋めるために様々な形状の発泡系断熱材２１をボード状のものから切り出さなければならず、手間がかかる。そのため、本実施形態では、繊維系断熱材２２によって下側屋根部１１と上側屋根部１２との間の空間のうちの発泡系断熱材２１が配設されていない部分を埋めている。
【００２６】
溝部２１ａの幅は、融雪パイプ３０の直径と略同一に設定されていることが好ましい。これにより、融雪パイプ３０が溝部２１ａに嵌まるため、融雪パイプ３０の位置ズレを確実に防止することができるとともに、融雪パイプ３０を溝部２１ａに嵌めるだけで融雪パイプ３０の左右方向の位置決めができるため、施工性が向上する。
また、溝部２１ａの深さは、融雪パイプ３０の直径と略同一に設定されていることが好ましく、発泡系断熱材２１の高さは、下側屋根部１１と上側屋根部１２とを連結部材１３で連結した状態において、下側屋根部１１の谷部１１ｂの底面と上側屋根部１２の谷部１２ｂの底面との間の間隔と略同一に設定されていることが好ましい。これにより、融雪パイプ３０を溝部２１ａに嵌めるだけで融雪パイプ３０の上下方向の位置決めができる、すなわち、下側屋根部１１の谷部１１ｂ内に発泡系断熱材２１を入れ、当該発泡系断熱材２１の溝部２１ａ内に融雪パイプ３０を入れて、下側屋根部１１と上側屋根部１２とを連結部材１３で連結するだけで、融雪パイプ３０が上側屋根部１２の谷部１２ｂの底面と当接する位置に配設されるため、施工性が向上する。
なお、発泡系断熱材２１に設ける溝部２１ａの数は、谷部１１ｂに対する融雪パイプ３０の割り当て方や、融雪パイプ３０の折り曲げ方などに応じて適宜任意に変更可能である。また、発泡系断熱材２１に設ける溝部２１ａの数が複数である場合、隣接する溝部２１ａ，２１ａ同士の間隔は、谷部１１ｂに対する融雪パイプ３０の割り当て方や、融雪パイプ３０の折り曲げ方などに応じて適宜任意に変更可能である。
【００２７】
次に、本実施形態の融雪機能付き屋根１の組み立て方の一例を図８および図９を用いて説明する。
まず、図８に示すように、下側屋根部１１の谷部１１ｂ内に発泡系断熱材２１を配設する。
次いで、融雪パイプ３０を溝部２１ａに係合した状態で発泡系断熱材２１上に載置することによって、下側屋根部１１の谷部１１ｂ内に融雪パイプ３０を配設する。
次いで、下側屋根部１１に連結部材１３を取り付けて、発泡系断熱材２１が配設されていない部分を埋めるように繊維系断熱材２２を敷設する。
そして、図９に示すように、連結部材１３を介して下側屋根部１１と上側屋根部１２とを連結することによって、融雪機能付き屋根１を組み立てることができる。
なお、図８および図９では、便宜上、連結部材１３や繊維系断熱材２２などの図示を省略している。
【００２８】
＜変形例１＞
融雪機能付き屋根１は、二重折板屋根１０の流れ方向（前後方向）一端側に、当該流れ方向に直交する方向（左右方向）に沿って配設された樋（雨樋）４０を備えていてもよい。
さらに、融雪機能付き屋根１が樋４０を備えている場合、図１０や図１１に示すように、融雪パイプ３０が当該樋４０まで延出していてもよい。これにより、融雪パイプ３０からの熱で、二重折板屋根１０上に積もった雪を融雪できるだけでなく、樋４０内に積もった雪を融雪したり、樋４０内に溜まった水の凍結を防いだりすることができる。
なお、図１０および図１１では、便宜上、上側屋根部１２や繊維系断熱材２２などの図示を省略している。
【００２９】
図１０や図１１では、樋４０を図１２に示すように下側屋根部１１に取り付けているが、樋４０は、図１３に示すように、上側屋根部１２に取り付けてもよいし、図１４に示すように、上側屋根部１２と下側屋根部１１との双方に取り付けた二重構造であってもよい。
樋４０を上側屋根部１２に取り付ける場合、図１３や図１４に示すように、融雪パイプ３０の延出部分を、上側屋根部１２に取り付けた樋４０に当接させることが好ましい。これにより、効率よく樋４０内を温めることが可能となる。
なお、屋根部１１，１２に対する樋４０の取り付け方は、従来公知の取り付け方を適用できるので、ここでは詳述しない。
【００３０】
以上説明した融雪機能付き屋根１によれば、連設された複数の折板Ｓからなり山部１１ａ，１２ａと谷部１１ｂ，１２ｂとを交互に有する下側屋根部１１および上側屋根部１２と、下側屋根部１１の流れ方向と上側屋根部１２の流れ方向とが平行した状態で当該下側屋根部１１と当該上側屋根部１２とを連結する連結部材１３と、により構成される二重折板屋根１０と、下側屋根部１１と上側屋根部１２との間に配設された発泡系断熱材２１および繊維系断熱材２２と、下側屋根部１１と上側屋根部１２との間に配設され、内部を昇温された熱媒体が循環するパイプ（融雪パイプ３０）と、を備え、繊維系断熱材２２は、下側屋根部１１と上側屋根部１２との間の空間のうち、発泡系断熱材２１が配設されていない部分を埋めるように配設されており、発泡系断熱材２１は、下側屋根部１１の谷部１１ｂ内に配設され、上面側にパイプ（融雪パイプ３０）を係合するための溝部２１ａが設けられており、パイプ（融雪パイプ３０）は、溝部２１ａに係合した状態で発泡系断熱材２１上に載置されて、上側屋根部１２に接している。
【００３１】
したがって、融雪パイプ３０は上側屋根部１２に接し、融雪パイプ３０と下側屋根部１１との間には発泡系断熱材２１や繊維系断熱材２２が配されているため、融雪パイプ３０からの熱が、屋根の上面側（上側屋根部１２側）に伝わりやすく、屋根の下面側（下側屋根部１１側）に伝わりにくい構造になっている。すなわち、融雪パイプ３０が熱ロスを抑えることのできる手法で取り付けられているため、省エネ効果の高いヒートポンプ等と組み合わせることで（具体的には、省エネ効果の高いヒートポンプ等によって融雪パイプ３０内を循環する熱媒体を昇温することで）、消費電力を十分に抑制することができ、ひいては人力で屋根上の除雪を行うという危険な作業の軽減化につながる。
【００３２】
なお、上記実施形態では、融雪パイプ３０が上側屋根部１２に直接接する（当接する）ように構成したが、融雪パイプ３０は所定の部材を介して上側屋根部１２に接していてもよい。所定の部材は、熱伝導率の高い部材が好ましい。
また、山部１１ａ，１２ａの形状は、略台形状でなくてもよく、例えば山型形状であってもよい。
【００３３】
また、以上説明した融雪機能付き屋根１によれば、上側屋根部１２の谷部１２ｂの形状は、略台形状であり、上側屋根部１２は、連設された複数の金属折板（金属製の折板Ｓ）からなり、パイプ（融雪パイプ３０）は、上側屋根部１２のうち、当該上側屋根部１２の谷部１２ｂの底面のみに当接するよう発泡系断熱材２１によって固定支持されているよう構成することが可能である。
このように構成することで、融雪パイプ３０からの熱で上側屋根部１２の谷部１２ｂの底面略全体を温めることができるため、融雪パイプ３０のトータル長さを抑えつつ、屋根上に積もった雪を全面的に融雪することが可能となる。
【００３４】
なお、融雪パイプ３０は、上側屋根部１２のうち、当該上側屋根部１２の傾斜面のみに当接するように固定支持されていてもよいし、当該上側屋根部１２の山部１２ａの頂面のみに当接するように固定支持されていてもよいし、当該上側屋根部１２の谷部１２ｂの底面、傾斜面、および山部１２ａの頂面の中から選択される少なくとも２つの面に当接するように固定支持されていてもよい。
【００３５】
また、以上説明した融雪機能付き屋根１によれば、二重折板屋根１０の流れ方向（前後方向）一端側に、当該流れ方向に直交する方向（左右方向）に沿って配設された樋４０を備え、パイプ（融雪パイプ３０）は、樋４０まで延出しているよう構成することが可能である。
このように構成することで、融雪パイプ３０からの熱で、二重折板屋根１０上に積もった雪を融雪できるだけでなく、樋４０内に積もった雪を融雪したり、樋４０内に溜まった水の凍結を防いだりすることができる。
【００３６】
なお、今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。また、前述の実施形態及び変形例の各構成を組み合わせて適用しても良い。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【００３７】
本発明の融雪機能付き屋根１は、駅のプラットホームの屋根に限定されるものではなく、その他の建物（駅舎、工場、車庫等）の屋根に適用可能である。
【符号の説明】
【００３８】
１  融雪機能付き屋根
１０  二重折板屋根
１１  下側屋根部
１１ａ  山部
１１ｂ  谷部
１２  上側屋根部
１２ａ  山部
１２ｂ  谷部
１３  連結部材
２１  発泡系断熱材
２１ａ  溝部
２２  繊維系断熱材
３０  融雪パイプ（パイプ）
Ｓ  折板
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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