(57)【要約】【課題】対応可能な凸部どうしの間隔の範囲を広げること。【解決手段】複数の凹凸を有する設置面（２）の凸部（３ａ,３ａ）に固定される脚部材（１１,２１）であって、間隔をあけて配置された複数の脚部材（１１,２１）と、脚部材（１１,２１）どうしを結ぶ方向に沿って延びる複数の長孔（３３）を有し、隣り合う長孔（３３）どうしの間隔（Ｌ２）が、長孔（３３）の長径の長さ（Ｌ３）以下の長さに設定され、脚部材（１１,２１）どうしの間で架け渡される取付部材（３１）と、長孔（３３）を介して、脚部材（１１,２１）と取付部材（３１）とを固定する固定部材（４１,４２）と、取付部材（３１）に取付可能且つ機能部材（６１）を支持する架台本体（５８）とを備えたことを特徴とする架台（５９）。【選択図】図２
2015221998.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の凹凸を有する設置面の凸部に固定される脚部材であって、間隔をあけて配置された複数の前記脚部材と、
前記脚部材どうしを結ぶ方向に沿って延びる複数の長孔を有し、隣り合う前記長孔どうしの間隔が、前記長孔の長径の長さ以下の長さに設定され、前記脚部材どうしの間で架け渡される取付部材と、
前記長孔を介して、前記脚部材と前記取付部材とを固定する固定部材と、
前記取付部材に取付可能且つ機能部材を支持する架台本体と、
を備えたことを特徴とする架台。
【請求項２】
前記脚部材に比べて剛性が高い前記取付部材と、
前記凸部が前記脚部材どうしを結ぶ方向に沿って平面状の場合に、前記長孔が形成された前記取付部材の固定部に対面する被固定部を有し、前記脚部材どうしを結ぶ方向に対して傾斜する前記凸部に前記被固定部が固定される場合に、変形して前記固定部に対して傾いた状態で、固定される前記脚部材と、
を備えたことを特徴とする請求項１に記載の架台。
【請求項３】
複数の凹凸を有する折板屋根の予め設定された間隔をあけて配置された頂部に固定される前記脚部材であって、前記折板屋根の妻どうしを結ぶ方向に対して間隔をあけて配置された複数の前記脚部材と、
前記折板屋根の妻どうしを結ぶ方向に沿って延びる複数の前記長孔を有する前記取付部材と、
を備えたことを特徴とする請求項１または２に記載の架台。
【請求項４】
複数の凹凸を有する設置面の凸部に固定される脚部材であって、間隔をあけて配置された複数の前記脚部材と、
前記脚部材どうしを結ぶ方向に沿って延びる複数の長孔を有し、隣り合う前記長孔どうしの間隔が、前記長孔の長径の長さ以下の長さに設定され、前記脚部材どうしの間で架け渡される取付部材と、
前記長孔を介して、前記脚部材と前記取付部材とを固定する固定部材と、
前記取付部材に取付可能な架台本体と、
前記架台本体に支持される機能部材と、
を備えたことを特徴とする機能部材モジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、架台および機能部材モジュールに関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽光発電システムの太陽電池パネルや、太陽熱集熱システムの太陽熱温水器、アンテナ等の機能部材が設置される架台を、連続して湾曲した波板状の折板屋根に取り付ける技術として、例えば、下記の特許文献１〜３に記載の技術が知られている。
特許文献１としての特開２００３−２６８９３８号公報には、波板状の折板屋根（３）の隣り合う一対の波型形状のピークどうしの間に、板状の取付プレート（６ａ）が架け渡されており、折板屋根（３）上に螺子止め固定された取付プレート（６ａ）に、機能部材（６）が取付けられた構成が記載されている。
【０００３】
特許文献２としての特開２０１１−０３８２８６号公報には、折板屋根（Ｂ）のピークに、嵌合用脚部（４）が固定され、隣り合う嵌合用脚部（４）どうしの間に、力骨本体部（５）が架け渡され、力骨本体部（５）に太陽光発電パネル等の屋根載置用部材が支持される構成が記載されている。特許文献２の構成では、力骨本体部（５）は、隣り合う嵌合用脚部（４）どうしを結ぶ方向に、スライド移動可能な一対の分離重合用力骨体（５６，５６）を有し、嵌合用脚部（４）どうしの間隔に応じて、各分離重合用力骨体（５６，５６）をスライド移動させて位置調節して、各分離重合用力骨体（５６，５６）と、嵌合用脚部（４）とを螺子止めすることで、折板屋根（Ｂ）のピークの間隔が異なっていても、対応することが可能である。
【０００４】
特許文献３としての特開２０１２−２３７１６５号公報には、折板屋根（２）のピークの上部に、外側に向けて突出する凸状の頂部（２１）を形成し、板状の支持金具（３２Ａ，３２Ｂ）の一端部が頂部（２１）に着脱可能に支持され、支持金具（３２Ａ，３２Ｂ）の他端部が取付装置（３）に着脱可能に支持され、取付装置（３）に太陽電池モジュール（１）が設置される構成が記載されている。引用文献３の構成では、頂部（２１）の間隔に応じて長さや端部の傾斜角が異なる支持金具（３２Ａ，３２Ｂ）を複数用意しておき、頂部（２１）の間隔に応じた支持金具（３２Ａ，３２Ｂ）を選択して、頂部（２１）の間隔が異なっていても対応可能にしている。
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−２６８９３８号公報（「００１２」、図１）
【特許文献２】特開２０１１−０３８２８６号公報（「００３１」、図９）
【特許文献３】特開２０１２−２３７１６５号公報（「００２５」〜「００３０」、図１〜図５）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、対応可能な凸部どうしの間隔の範囲を広げることを技術的課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記技術的課題を解決するために、請求項１に記載の発明の架台は、
複数の凹凸を有する設置面の凸部に固定される脚部材であって、間隔をあけて配置された複数の前記脚部材と、
前記脚部材どうしを結ぶ方向に沿って延びる複数の長孔を有し、隣り合う前記長孔どうしの間隔が、前記長孔の長径の長さ以下の長さに設定され、前記脚部材どうしの間で架け渡される取付部材と、
前記長孔を介して、前記脚部材と前記取付部材とを固定する固定部材と、
前記取付部材に取付可能且つ機能部材を支持する架台本体と、
を備えたことを特徴とする。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の架台において、
前記脚部材に比べて剛性が高い前記取付部材と、
前記凸部が前記脚部材どうしを結ぶ方向に沿って平面状の場合に、前記長孔が形成された前記取付部材の固定部に対面する被固定部を有し、前記脚部材どうしを結ぶ方向に対して傾斜する前記凸部に前記被固定部が固定される場合に、変形して前記固定部に対して傾いた状態で、固定される前記脚部材と、
を備えたことを特徴とする。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の架台において、
複数の凹凸を有する折板屋根の予め設定された間隔をあけて配置された頂部に固定される前記脚部材であって、前記折板屋根の妻どうしを結ぶ方向に対して間隔をあけて配置された複数の前記脚部材と、
前記折板屋根の妻どうしを結ぶ方向に沿って延びる複数の前記長孔を有する前記取付部材と、
を備えたことを特徴とする。
【００１０】
前記技術的課題を解決するために、請求項４に記載の発明の機能部材モジュールは、
複数の凹凸を有する設置面の凸部に固定される脚部材であって、間隔をあけて配置された複数の前記脚部材と、
前記脚部材どうしを結ぶ方向に沿って延びる複数の長孔を有し、隣り合う前記長孔どうしの間隔が、前記長孔の長径の長さ以下の長さに設定され、前記脚部材どうしの間で架け渡される取付部材と、
前記長孔を介して、前記脚部材と前記取付部材とを固定する固定部材と、
前記取付部材に取付可能な架台本体と、
前記架台本体に支持される機能部材と、
を備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１，４に記載の発明によれば、取付部材の隣り合う長孔どうしの間隔が、長孔の長径の長さ以下の長さに設定さていない構成に比べて、対応可能な凸部どうしの間隔の範囲を広げることができる。
請求項２に記載の発明によれば、脚部材よりも取付部材の剛性が高くない構成に比べて、設置面に取付部材を固定する際に、取付部材の歪みを少なくすることができる。
請求項３に記載の発明によれば、折板屋根の頂部どうしの間隔が異なる場合でも、１つの取付部材で対応可能な範囲を広げることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は本発明の実施例１の取付部材を有する家屋の全体説明図である。
【図２】図２は実施例１の架台取付部材の断面説明図である。
【図３】図３は実施例１の架台取付部材の斜視説明図である。
【図４】図４は実施例１の脚部材の斜視説明図である。
【図５】図５は実施例１の架台の斜視説明図であり、図５Ａは全体図、図５Ｂは取付部材の部分の要部拡大図である。
【図６】図６は実施例１の機能部材モジュールの斜視説明図である。
【図７】図７は実施例１の取付部材の作用説明図であり、図７Ａは取付部材を移動する前の説明図、図７Ｂは取付部材を移動した後の説明図である。
【図８】図８は実施例１における凸状に形成された一対の頂部に固定された脚部材に取付部材が固定される際の説明図であり、図８Ａは被固定部と固定部とが対向する前の状態の説明図、図８Ｂは傾斜した被固定部と固定部とが対向した状態の説明図、図８Ｃは被固定部と固定部とが固定された状態の説明図である。
【図９】図９は実施例２の架台の説明図であり、図９Ａは架台のフレームの大きさと屋根との関係の説明図、図９Ｂは図９Ａの架台を従来の架台取付部材を使用して取り付ける場合の説明図、図９Ｃは図９Ａの架台を本願発明の架台取付部材を使用して取り付ける場合の説明図である。
【図１０】図１０は実施例２の変形例の説明図であり、図１０Ａは実施例１と同様の横フレームのみを使用した場合の変形例の説明図、図１０Ｂは実施例２の中央の横フレームのみを使用した場合の変形例の説明図、図１０Ｃは実施例２よりも長い横フレームのみを使用した場合の変形例の説明図である。
【図１１】図１１は実施例３の架台の説明図である。
【図１２】図１２は、架台取付部材の変更例の断面説明図であり、実施例１の図２に対応する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
次に図面を参照しながら、本発明の実施の形態の具体例としての実施例を説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
なお、以後の説明の理解を容易にするために、図面において、前後方向をＸ軸方向、左右方向をＹ軸方向、上下方向をＺ軸方向とし、矢印Ｘ，−Ｘ，Ｙ，−Ｙ，Ｚ，−Ｚで示す方向または示す側をそれぞれ、前方、後方、右方、左方、上方、下方、または、前側、後側、右側、左側、上側、下側とする。
また、図中、「○」の中に「・」が記載されたものは紙面の裏から表に向かう矢印を意味し、「○」の中に「×」が記載されたものは紙面の表から裏に向かう矢印を意味するものとする。
なお、以下の図面を使用した説明において、理解の容易のために説明に必要な部材以外の図示は適宜省略されている。
【実施例１】
【００１４】
図１は本発明の実施例１の取付部材を有する家屋の全体説明図である。
図２は実施例１の架台取付部材の断面説明図である。
図３は実施例１の架台取付部材の斜視説明図である。
図１において、建築物の一例としての家屋１は、棟１ａと軒１ｂとを有する。家屋１は、設置面の一例としての折板形状の折板屋根２を有する。実施例１の折板屋根２は、家屋１の棟１ａから軒１ｂに向かう方向の一例として、後方から前方に行くに連れて下方に傾斜した状態で配置されている。図１〜図３において、折板屋根２には、折板屋根２の妻２ａどうしを結ぶ方向の一例として、左右方向に対して、凸部の一例、頂部の一例、および、山部の一例としての頂板部３ａと谷部の一例としての底板部３ｂとが周期的に形成されている。したがって、実施例１の頂板部３ａどうしは、予め設定された間隔Ｌ１を空けて配置されている。実施例１の頂板部３ａと底板部３ｂとは、前後方向に延びる平板状に形成されている。また、頂板部３ａと底板部３ｂとは、傾斜部の一例としての傾斜板３ｃで接続されている。よって、折板屋根２は、図２に示す断面において、周期的な台形状に形成されている。
【００１５】
図４は実施例１の脚部材の斜視説明図である。
前記頂板部３ａには、脚部材の一例としての左フット１１が支持される。図４において、左フット１１は、板状の被固定板１２を有する。実施例１の被固定板１２の下面は、頂板部３ａの上面に固定されている。被固定板１２と頂板部３ａとの固定は、例えば、従来公知の接着剤等を使用可能である。被固定板１２の右端には、被固定板１２の右端から上方に折れ曲がった立板１３が形成されている。立板１３の上端には、前後方向中央の位置に、左方に折れ曲がった被固定部１４が形成されている。被固定部１４の前後方向中央部には、丸孔状の貫通孔１４ａが形成されている。
【００１６】
また、図２、図３において、左フット１１が支持された前記頂板部３ａに対して、右側に離れた頂板部３ａには、脚部材の一例としての右フット２１が、左フット１１に対して、間隔をあけて配置されている。右フット２１は、前記左フット１１と左右対称に配置されただけで、左フット１１と同一の構成を有する。すなわち、右フット２１は、左フット１１の被固定板１２、立板１３、被固定部１４、および、貫通孔１４ａと左右対称に構成された被固定板２２、立板２３、被固定部２４、および、貫通孔２４ａを有する。
【００１７】
図２、図３において、左右両フット１１,２１の間には、取付部材３１が支持されている。取付部材３１は、左右方向に延びる板状の固定部３２を有する。固定部３２には、前後方向中央の位置に、左右方向に延びる長孔状の長孔３３が形成されている。実施例１の固定部３２には、左右方向に対して、複数の長孔３３が予め設定された間隔をあけて形成されている。なお、実施例１の構成では、隣り合う長孔３３どうしの間隔Ｌ２が、長孔３３の長径の長さＬ３に対して半分以下の長さに予め設定されている。具体的には、隣り合う長孔３３どうしの間隔Ｌ２は、長孔３３の長径の長さＬ３の半分の長さに予め設定されている。
固定部３２の前後方向両端には、固定部３２の前後方向両端から下方に折れ曲がった板状の補強部３６,３７が形成されている。
【００１８】
取付部材３１と左フット１１とは、固定部材の一例としてのボルト４１、および、ナット４２によって、固定されている。すなわち、長孔３３と、貫通孔１４ａとを貫通したボルト４１に、ナット４２が装着されて、取付部材３１と左フット１１とが固定される。
また、右フット２１と取付部材３１とは、左フット１１の構成と同様に、ボルト４１およびナット４２によって、固定される。
なお、実施例１では、左右両フット１１,２１、取付部材３１、ボルト４１およびナット４２等により、前側の架台取付部材４６が構成されている。
【００１９】
図５は実施例１の架台の斜視説明図であり、図５Ａは全体図、図５Ｂは取付部材の部分の要部拡大図である。
図１、図５において、前側の架台取付部材４６の後方には、設置される太陽光発電パネルの前後方向の長さに応じた間隔をあけて後側の架台取付部材４７が配置されている。なお、実施例１の後側の架台取付部材４７は、前側の架台取付部材４６と同様に構成されている。また、架台取付部材４６,４７の右方には、設置される太陽光発電パネルの左右方向の長さに応じた間隔をあけて架台取付部材４６′,４７′が配置されており、架台取付部材４６′,４７′は、架台取付部材４６,４７と同様に構成されている。
また、架台取付部材４６′,４７′の右方には、設置される太陽光発電パネルの左右方向の長さに応じた間隔をあけて、架台取付部材４６″,４７″が配置されている。架台取付部材４６″,４７″も、架台取付部材４６，４７，４６′，４７′と同様に構成されている。
【００２０】
図５において、架台取付部材４６,４７の間には、第１の枠体の一例としての板状の縦フレーム５１が支持されている。縦フレーム５１は、略三角形状の外周が折り曲げられて補強された形状で構成されている。縦フレーム５１の下端には、固定開口の一例としての前後一対の開口５１ａが形成されている。よって、縦フレーム５１は、開口５１ａを貫通する固定部材の一例としてのボルトやナットによって、架台取付部材４６,４７に固定される。また、架台取付部材４６′,４７′，４６″,４７″の間にも、縦フレーム５１が支持されている。縦フレーム５１は、架台取付部材４６,４７の構成と同様に、ボルトやナットによって、架台取付部材４６′,４７′，４６″,４７″に固定されている。
【００２１】
各縦フレーム５１の上面の前後両端部には、横位置決め部材５２が支持されている。隣り合う縦フレーム５１の前端には、第２の枠体の一例としての前側の横フレーム５３が支持されている。前側の横フレーム５３は、左右方向に延びる角筒状に形成されている。各前側の横フレーム５３の前側面には、上方に延びる板状の縦位置決め部材５４が支持されている。縦位置決め部材５４は、左右方向に対して、予め設定された間隔をあけて配置されている。また、隣り合う縦フレーム５１の後端には、第２の枠体の一例としての後側の横フレーム５６が支持されている。後側の横フレーム５６は、前側の横フレーム５３と前後対称に配置されただけで、前側の横フレーム５３と同一の構成を有する。すなわち、後側の横フレーム５６には、前側の横フレーム５３の縦位置決め部材５４と前後対称に縦位置決め部材５４が支持されている。
実施例１では、前記縦フレーム５１,５１、横位置決め部材５２、横フレーム５３,５６、および、位置決め部材５４等により、架台本体５８が構成されている。
また、実施例１では、架台取付部材４６〜４７″、および、架台本体５８等により、架台５９が構成されている。
【００２２】
図６は実施例１の機能部材モジュールの斜視説明図である。
図６において、架台本体５８には、機能部材の一例として、板状の太陽光発電パネル６１が取付られている。太陽光発電パネル６１の外縁が、縦フレーム５１,５１の上面、および、横フレーム５３,５６の上面に支持される。太陽光発電パネル６１の外側面が各位置決め部材５４に接触する。したがって、太陽光発電パネル６１の左右方向および前後方向が位置決めされた状態で、太陽光発電パネル６１が架台５９に設置される。なお、実施例１では、架台５９、および、太陽光発電パネル６１等により、機能部材モジュールの一例としての太陽光発電モジュール６６が構成されている。
【００２３】
（実施例１の作用）
前記構成を備えた実施例１の太陽光発電モジュール６６は、折板屋根２に取り付ける場合、架台取付部材４６〜４７″を介して支持される。架台取付部材４６〜４７″では、まず、１組の頂板部３ａ,３ａの上面に、フット１１,２１が接着剤等で固定される。そして、頂板部３ａ,３ａに固定されたフット１１,２１に対して、頂板部３ａ,３ａどうしの間隔Ｌ１よりも長い取付部材３１が装着される。取付部材３１には、縦フレーム５１,５１が支持される。各縦フレーム５１には、横フレーム５３,５６が支持される。また、フレーム５１,５３,５６には、位置決め部材５２,５４が支持される。よって、架台本体５８が組み立てられる。また、架台５９には、太陽光発電パネル６１が支持される。
【００２４】
図７は実施例１の取付部材の作用説明図であり、図７Ａは取付部材を移動する前の説明図、図７Ｂは取付部材を移動した後の説明図である。
図７において、実施例１の取付部材３１には、複数の長孔３３が形成されており、隣り合う長孔３３どうしの間隔Ｌ２は、長孔３３の長径の長さＬ３の半分の長さ、すなわち、Ｌ３＝２Ｌ２に設定されている。
図７Ａにおいて、取付部材３１に長孔３３がＮ個形成されている場合に、取付部材３１に形成された長孔３３のうち、最も左側に形成された長孔３３の左端の位置を基準位置Ｌ０とすると、基準位置Ｌ０から右側に０〜Ｌ３，Ｌ２＋Ｌ３〜Ｌ２＋２Ｌ３，・・・，（Ｎ−１）（Ｌ２＋Ｌ３）〜（Ｎ−１）Ｌ２＋ＮＬ３の範囲内に、長孔３３が配置されている。
【００２５】
すなわち、折板屋根２の頂板部３ａ，３ａどうしの間隔が、０〜２Ｌ２，３Ｌ２〜５Ｌ２，・・・，３（Ｎ−１）Ｌ２〜（３Ｎ−１）Ｌ２であれば、一方の頂板部３ａのフット１１を基準位置Ｌ０で螺子止めすれば、他方の頂板部３ａのフット２１が対向する長孔３３に螺子止め可能である。裏を返せば、頂板部３ａ，３ａどうしの間隔が、２Ｌ２〜３Ｌ２，５Ｌ２〜６Ｌ２，・・・，（３Ｎ−４）Ｌ２〜３（Ｎ−１）Ｌ２，（３Ｎ−１）Ｌ２〜３ＮＬ２であれば、一方の頂板部３ａのフット１１を基準位置Ｌ０で螺子止めすると、他方の頂板部３ａのフット２１が取付部材３１に螺子止めできない。
【００２６】
ここで、図７Ｂにおいて、図７Ａに示された取付部材３１を左側にＬ２移動させると、長孔３３も共に移動する。よって、長孔３３は、基準位置Ｌ０から右側に−Ｌ２〜Ｌ２，２Ｌ２〜２Ｌ２＋Ｌ３，・・・，ＮＬ２＋（Ｎ−２）Ｌ３〜ＮＬ２＋（Ｎ−１）Ｌ３，（Ｎ＋１）Ｌ２＋（Ｎ−１）Ｌ３〜（Ｎ＋１）Ｌ２＋ＮＬ３の範囲に配置される。これは、フット１１が基準位置Ｌ０で螺子止めされた場合に、フット２１の螺子止めできなかった範囲が含まれる２Ｌ２〜４Ｌ２，・・・，（３Ｎ―４）Ｌ２〜（３Ｎ−２）Ｌ２，（３Ｎ−１）Ｌ２〜（３Ｎ＋１）Ｌ２の範囲にも、長孔３３が配置される。
よって、取付部材３１を左側にＬ２移動させることで、頂板部３ａ，３ａどうしの間隔が、２Ｌ２〜３Ｌ２，５Ｌ２〜６Ｌ２，・・・，（３Ｎ−４）Ｌ２〜３（Ｎ−１）Ｌ２，（３Ｎ−１）Ｌ２〜３ＮＬ２であっても、フット１１とフット２１とを取付部材３１に螺子止め可能である。したがって、実施例１の取付部材３１は、頂板部３ａ，３ａどうしの間隔Ｌ１が、０〜（Ｎ＋１）Ｌ２＋ＮＬ３のどの長さであっても対応可能である。
【００２７】
ここで、特許文献１のような従来の構成では、取付プレート（６ａ）には、予め設定された間隔をあけて複数の丸孔が形成されており、取付プレート（６ａ）の丸孔と折板屋根（３）のピークに形成された丸孔とが、螺子止めされて固定される。したがって、取付プレート（６ａ）の丸孔の間隔が折板屋根（３）のピークの間隔に一致しないと、取り付けプレート（６ａ）を固定することができない問題があった。したがって、折板屋根（３）に取付プレート（６ａ）を固定するには、折板屋根（３）のピークの間隔に応じた丸孔が形成された取付プレート（６ａ）を予め用意する必要があるという問題があった。
【００２８】
また、特許文献２のような従来の構成では、ジョイント部材（５７）に、一対の分離重合用力骨体（５６，５６）が支持されており、分離重合用力骨体（５６，５６）の側面には、嵌合用脚部（４）どうしを結ぶ方向に沿って、予め設定された間隔をあけて複数の丸孔形状の貫通孔（５６ａ，５６ａ）が形成されている。そして、嵌合用脚部（４）どうしの間隔に応じて、貫通孔（５６ａ，５６ａ）とジョイント部材（５７）のネジ孔（５７ａ，５７ａ）とが螺子止めされて、各分離重合用力骨体（５６，５６）と、嵌合用脚部（４）とが螺子止めされて固定される。
しかし、各分離重合用力骨体（５６，５６）の貫通孔（５６ａ，５６ａ）の間隔が折板屋根（Ｂ）のピークの間隔に一致しないと、折板屋根（Ｂ）に対して、分離重合用力骨体（５６，５６）を固定することができない問題があった。したがって、折板屋根（Ｂ）に分離重合用力骨体（５６，５６）を固定するには、嵌合用脚部（４）どうしの間隔に応じた貫通孔（５６ａ，５６ａ）が形成された分離重合用力骨体（５６，５６）を予め用意する必要があるという問題があった。
【００２９】
特許文献３のような従来の構成では、頂部（２１）どうしの間隔に応じて、長さや端部の傾斜角が異なる支持金具（３２Ａ,３２Ｂ）が複数用意されており、頂部（２１）の間隔に応じて選択された支持金具（３２Ａ,３２Ｂ）と、頂部（２１）とが固定される。したがって、引用文献３の構成でも、頂部（２１）どうしの間隔に応じた複数の支持金具（３２Ａ,３２Ｂ）を予め用意する必要があるという問題があった。
【００３０】
これらに対して、本願の実施例１の取付部材３１には、複数の長孔３３が形成されており、隣り合う長孔３３どうしの間隔Ｌ２と、長孔３３の長径Ｌ３との関係は、２Ｌ２＝Ｌ３に設定されている。したがって、頂板部３ａ，３ａどうしの間隔Ｌ１が、０〜（３Ｎ＋１）Ｌ２のどの長さであっても、取付部材３１を左右方向に移動させて、フット１１，２１の貫通孔１４ａ，２４ａに、長孔３３を対応させることが可能である。
よって、取付部材に長孔が形成されていない特許文献１，２の従来の構成に比べて、実施例１では、頂板部３ａ,３ａどうしの間隔Ｌ１に応じて、長孔３３の位置を移動させて、容易に調整することが可能である。
また、折板屋根の頂部どうしの間隔に応じて、複数の取付プレート（６ａ）や、分離重合用力骨体（５６，５６）、支持金具（３２Ａ,３２Ｂ）を用意する必要がある特許文献１〜３の構成に比べて、実施例１の構成では、０〜（３Ｎ＋１）Ｌ２の範囲であれば、１種類の取付部材３１で対応可能であり、生産コストを抑えることが可能である。
【００３１】
また、実施例１の固定部３２の前後方向両端には、固定部３２の前後方向両端から下方に折れ曲がった板状の補強部３６,３７が形成されている。したがって、フット１１，２１のように単に板がコ字状の折り曲げられた形状に比べて、補強部３６，３７が形成された固定部３２の方が剛性が高く、曲がり難い。
また、折板屋根２では、折板屋根２の製造工程の製造誤差や、折板屋根２の表面の汚れ、施行時の取付誤差等で、頂板部３ａ，３ａどうしの間で、上下方向の高低差、すなわち、段差が生じる場合がある。段差が生じた頂板部３ａ，３ａに、フット１１，２１が固定された場合、被固定部１４，２４どうしの間にも段差が生じる。段差が生じた被固定部１４，２４どうしの間に、取付部材３１を架け渡そうとすると、固定部３２が被固定部１４，２４に対して傾斜する。
ここで、補強部が形成されていない固定部の構成では、被固定部１４と固定部３２とが傾斜した状態で、ボルト４１で締めると、固定部３２の剛性が低いため、固定部３２に歪みが生じてしまう恐れがあった。固定部３２に歪みが生じた場合、フレーム５１，５１，５３，５６等に歪みが生じて、太陽光発電パネル６１の取付不良が発生する問題があった。
【００３２】
これに対して、実施例１の固定部３２の前後方向両端には、補強部３６，３７が形成されており、フット１１，２１に比べて、固定部３２の剛性が高くなるように構成されている。よって、被固定部１４，２４と固定部３２とが傾斜した状態で固定すると、剛性の低いフット１１，２１が優先的に変形する。したがって、補強部３６，３７が形成されていない固定部３２の構成に比べて、実施例１の構成では、固定部３２が歪んでしまうことが低減されており、フレーム５３，５６等に太陽光発電パネル６１を取付け難くなってしまうことが低減可能である。
また、被固定部１４，２４と固定部３２とが傾斜した状態で固定しようとする際に、フット１１，２１に発生する変形は、いわば、フット１１，２１に吸収されていることになる。よって、頂板部３ａ，３ａに固定された被固定板１２，２２が頂板部３ａ，３ａから離間してしまうことも低減される。
【００３３】
図８は実施例１における凸状に形成された一対の頂部に固定された脚部材に取付部材が固定される際の説明図であり、図８Ａは被固定部と固定部とが対向する前の状態の説明図、図８Ｂは傾斜した被固定部と固定部とが対向した状態の説明図、図８Ｃは被固定部と固定部とが固定された状態の説明図である。
また、実施例１の構成では、頂板部３ａが平板状ではなく、図８Ａに示すように、上方に突出した凸状に形成された折板屋根２′に、太陽光発電パネル６１を取付ける場合、傾斜した頂板部３ａ′，３ａ′の内側どうし、または、外側どうしに、フット１１，２１が固定されると、頂板部３ａ′，３ａ′に沿って、被固定部１４，２４も傾斜する。
【００３４】
そして、被固定部１４と固定部３２とを固定する場合、図８Ｂに示すように、被固定部１４と固定部３２とが傾斜した状態で、ボルト４１で締めると、図８Ｃに示すように、固定部３２よりもフット１１，２１が優先的に変形して、傾きを吸収する。よって、実施例１の構成では、頂板部３ａ′，３ａ′が予め設定された傾斜角度で傾斜していても、取付部材３１を歪みが少ない状態で固定することが可能であり、取付部材３１に固定されたフレーム５３，５６等に、太陽光発電パネル６１を取付けることが可能である。
また、実施例１では、固定部３２に長孔３３が形成されており、固定部３２と被固定部１４，２４とが傾斜した状態で、長孔３３，３３と共に、貫通孔１４ａ，２４ａをボルト４１で貫通させることが可能である。
【００３５】
ここで、上方に突出した凸状の頂部を有する折板屋根に、取付部材を固定しようとした場合、特許文献１，２のような従来の構成では、頂部と取付部材との間に、頂部の形状に対応する下面と取付部材に対応する上面とを有するフットやスペーサ等の部材を挟む構成が考えられる。特許文献３のような従来の構成では、頂部（２１）の間隔に対応する長さだけでなく、頂部（２１）の形状にも対応させた支持金具を準備しておく必要がある。よって、特許文献１〜３の構成では、折板屋根の間隔と形状に対応させて、金具を多数用意しておく必要があるという問題があった。
【００３６】
これらに対して、実施例１の構成では、傾斜する頂板部３ａ′，３ａ′に取付部材３１を固定する際に、頂板部３ａ′，３ａ′に固定されたフット１１，２１に対して、ボルト４１を締結するだけで、フット１１，２１が変形し、取付部材３１と被固定部１４，２４との間のズレを吸収することが可能である。
したがって、折板屋根の凸形状に応じた金具が必要になる特許文献１〜３の構成に比べて、実施例１の構成では、折板屋根２の頂部の形状に違いがあっても、１種類のフット１１，２１で対応可能である。よって、実施例１の構成では、フット１１，２１の種類を低減することが可能であり、施行時に作業者が金具を選択する手間や、ミスを減らすことができると共に、太陽光発電パネル６１の設置コストを抑えることが可能である。
【実施例２】
【００３７】
図９は実施例２の架台の説明図であり、図９Ａは架台のフレームの大きさと屋根との関係の説明図、図９Ｂは図９Ａの架台を従来の架台取付部材を使用して取り付ける場合の説明図、図９Ｃは図９Ａの架台を本願発明の架台取付部材を使用して取り付ける場合の説明図である。
次に本発明の実施例２の説明をするが、この実施例２の説明において、前記実施例１の構成要素に対応する構成要素には同一の符号を付して、その詳細な説明は省略する。
この実施例は下記の点で、前記実施例１と相違しているが、他の点では前記実施例１と同様に構成される。
【００３８】
図９において、実施例２の太陽光発電モジュール６６′では、３つの太陽光発電パネル６１の左右方向の長さが、実施例１と異なり、頂板部３ａどうしの間隔の整数倍とならない屋根２に設置されている。実施例２の太陽光発電モジュール６６′では、３つの太陽光発電パネル６１を設置する場合に、左右両側の横フレーム５３，５６が、頂板部３ａどうしの間隔の３つ分に対応する長さに構成されるとともに、中央部の横フレーム５３′，５６′の長さが頂板部３ａどうしの間隔の４つ分に対応する長さに構成されている。そして、縦フレーム５１は、横フレーム５３，５３′，５６，５６′の境界部分に対応して配置される。
【００３９】
図９Ｂにおいて、頂板部３ａの上面が、図２に示すように水平状の場合、既存の架台取付部材を使用して取り付けることが可能である。
これに対して、頂板部３ａの上面が、図８に示すように、凸状の場合、図９Ｃに示すように、実施例１と同様の架台取付部材４６〜４７″を使用可能である。なお、頂板部３ａの上面が水平状の場合でも、当然ながら、実施例の架台取付部材４６〜４７″を使用可能である。
なお、実施例２では、横位置決め部材５２は、実施例１と異なり、横フレーム５３，５３′，５６，５６′上において、太陽光発電パネル６１の側端に対応する位置に支持される。また、縦位置決め部材５４も、実施例１と異なり、太陽光発電パネル６１の上下の縁に対応する位置に支持される。
【００４０】
（実施例２の作用）
前記構成を備えた実施例２の太陽光発電モジュール６６′では、太陽光発電パネル６１のサイズと、屋根２の頂板部３ａとの間隔が合わず、実施例１のような同一の長さの横フレーム５３，５６を使用するとフット１１，２１で調整がしきれない場合でも、横フレーム５３，５３′，５６，５６′の長さとして、太陽光発電パネル６１のサイズと異なるものを使用することで、任意の屋根２に太陽光発電モジュール６６′を設置することができる。
なお、太陽光発電パネル６１の荷重は、架台５９の横フレーム５３，５３′，５６，５６′に接触して支持されており、縦フレーム５１には直接支持されていない。よって、太陽光発電パネル６１の左右方向の両端に縦フレーム５１が対応して配置されていなくても、太陽光発電モジュール６６′の全体としては強度面では問題は少ない。
【００４１】
（実施例２の変形例）
図１０は実施例２の変形例の説明図であり、図１０Ａは実施例１と同様の横フレームのみを使用した場合の変形例の説明図、図１０Ｂは実施例２の中央の横フレームのみを使用した場合の変形例の説明図、図１０Ｃは実施例２よりも長い横フレームのみを使用した場合の変形例の説明図である。
なお、図１０および以下の変形例の説明では、横フレームの長さと頂板部３ａとの関係をわかりやすくするために、あえて、図９Ｂに準拠した記載にしているが、実際は、図９Ｃに示すように、横フレームの両端と頂板部の位置とはずれた状態で設置されている。
図１０Ａにおいて、実施例２の変形例１では、実施例１と同様に、頂板部３ａどうしの間隔３つ分に対応する長さの横フレーム５３，５６のみを使用している。そして、太陽光発電パネル６１は、左右両側の端部が、架台５９の左右両端部よりも外側に張り出した形で支持されている。
よって、実施例２の変形例１では、張り出した長さと、太陽光発電パネル６１の強度との関係で、太陽光発電パネル６１が曲がったり、架台５９から脱落しないのであれば、図１０Ａに示す設置方法も可能である。なお、図１０Ａに示す架台５９では、横フレーム５３，５６が共通であるため、長さの異なる横フレーム５３，５３′，５６，５６′を採用する実施例２に比べて、部品点数や大量生産に伴うコスト削減の点から鑑みて有利である。
【００４２】
図１０Ｂにおいて、実施例２の変形例２では、実施例２の中央部の横フレーム５３′，５６′と同様に、頂板部３ａどうしの間隔４つ分に対応する長さの横フレーム５３′，５６′のみを使用している。したがって、外側の一対の縦フレーム５１，５１どうしは、横フレーム５３′，５６′で連結されているが、内側の縦フレーム５１，５１どうしの間は、横フレームで連結されていない。
よって、中央部の太陽光発電パネル６１は、左右両端部が、横フレーム５３′，５６′で支持されるが、中央部は、横フレームで支持されていない。よって、中央部の太陽光発電パネル６１は、両側の架台本体５８の間に跨った状態で支持されている。
よって、実施例２の変形例２では、中央部の太陽光発電パネル６１の強度と、横フレーム５３′，５６′で支持される長さとの関係で、太陽光発電パネル６１が曲がったりする等の問題がなければ、図１０Ｂに示す設置方法も可能である。なお、部品点数等については実施例２の変形例１と同様である。
【００４３】
図１０Ｃにおいて、実施例２の変形例３では、頂板部３ａどうしの間隔５つ分に対応する長さの横フレーム５３″，５６″のみを使用している。
よって、実施例２の変形例３では、３つの太陽光発電パネル６１を２つの横フレーム５３″，５６″で支持される。なお、横フレーム５３″，５６″が長くなるほど、横フレーム５３″，５６″がたわみやすくなり、架台５９の強度的には厳しくなる。よって、太陽光発電パネル６１の重量と、横フレーム５３″，５６″の強度との関係で、太陽光発電パネル６１が曲がったり等しないのであれば、図１０Ｃのような設置方法も採用可能である。
【実施例３】
【００４４】
図１１は実施例３の架台の説明図である。
次に本発明の実施例３の説明をするが、この実施例３の説明において、前記実施例１の構成要素に対応する構成要素には同一の符号を付して、その詳細な説明は省略する。
この実施例は下記の点で、前記実施例１と相違しているが、他の点では前記実施例１と同様に構成される。
図１１において、実施例３の太陽光発電モジュール６６では、屋根２に対して、斜めに傾斜した状態で架台５９が設置されている。したがって、屋根２の頂板部３ａの伸びる方向に対して傾斜して配置される縦フレーム５１や横フレーム５３，５６に対応して、図１１に示すように、フット１１，２１が設置される。
【００４５】
（実施例３の作用）
前記構成を備えた実施例３の太陽光発電モジュール６６では、屋根２の頂板部３ａの伸びる方向に対して傾斜した状態で太陽光発電パネル６１を設置することが可能である。すなわち、太陽光発電パネル６１は、発電効率を考慮すれば、南向きに設置することが望ましいが、屋根２が南向きでなく、南西や南東向きの場合もある。また、近隣の建物の影となって、屋根２の一部に太陽光発電モジュール６６を設置しても発電効率が低かったり、発電が見込めない場合もある。
これに対して、実施例３では、屋根２に対して、傾斜した状態でも太陽光発電モジュール６６を設置可能であり、任意の向きの屋根２や、影を避けるように設置することも可能である。
【００４６】
（変更例）
以上、本発明の実施例を詳述したが、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内で、種々の変更を行うことが可能である。本発明の変更例（Ｈ01）〜（Ｈ011）を下記に例示する。
（Ｈ01）前記実施例において、折板状の折板屋根２の頂板部３ａ，３ａにフット１１，２１を固定する構成を例示したが、これに限定されず、例えば、波板形状の屋根の頂板部にも固定することが可能である。また、屋根の頂板部以外にも、設置面の一例として、建造物の上面に設けられた凹凸形状の床面や壁面に、フット１１，２１を固定する構成も可能である。また、周期的な凹凸形状が形成された屋根等の頂板部３ａ′，３ａ′に、フット１１，２１を固定する構成に限定されず、非周期的な間隔で凹凸形状が形成された部位に、フット１１，２１を固定する構成も可能である。
（Ｈ02）前記実施例において、機能モジュールの一例として、太陽光発電モジュール６６を例示したが、これに限定されず、例えば、太陽熱集熱器や、太陽熱温水器、太陽炉の反射鏡、アンテナ機器等の任意の部材とすることも可能である。
【００４７】
（Ｈ03）前記実施例において、取付部材３１に補強部３６，３７を設けて、フット１１，２１に比べて、固定部３２の剛性を高くした構成を例示したが、これに限定されず、例えば、フット１１，２１に比べて、剛性が高い材質で取付部材３１を形成して、固定部３２の剛性を高くする構成も可能である。
（Ｈ04）前記実施例において、取付部材３１に補強部３６，３７を設けることで、固定部３２の剛性を高くする構成が望ましいが、省略することも可能である。
（Ｈ05）前記実施例において、傾斜した頂板部３ａ′，３ａ′の内側どうしに、フット１１，２１を固定する構成を例示したが、これに限定されず、頂板部３ａ′，３ａ′の外側どうしや、内側と外側の任意の位置に、フット１１，２１を固定する構成も可能である。
【００４８】
（Ｈ06）前記実施例において、フット１１，２１と頂板部３ａ，３ａとを接着剤で固定する構成を例示したが、これに限定されず、螺子やボルト等でフット１１，２１と頂板部３ａ，３ａとを固定する構成も可能である。
（Ｈ07）前記実施例において、取付部材３１に形成された長孔３３の数や位置は、実施例に例示した構成に限定されず、設計や仕様等に応じて、長孔３３の数を増減したり、位置を変更することが可能である。
（Ｈ08）前記実施例において、例示した間隔Ｌ１や、間隔Ｌ２、長孔３３の長径の長さＬ３等は、設計や仕様等に応じて、任意に変更可能である。
【００４９】
（Ｈ09）前記実施例において、傾斜した頂板部３ａ′，３ａ′とフット１１，２１とを固定する例示したが、これに限定されない。例えば、頂板部３ａ′，３ａ′の形状に対応する下面と被固定板１２，２２に対応する上面とを有し且つ長孔３３に対応する開口が形成されたスペーサ等を介して、頂板部３ａ′，３ａ′とフット１１，２１とを固定する構成とすることも可能である。また、被固定板１２，２２の下面を頂板部３ａ′，３ａ′の形状に対応させることで、スペーサ等を一体形成して、頂板部３ａ′，３ａ′に固定する構成とすることも可能である。
【００５０】
図１２は、架台取付部材の変更例の断面説明図であり、実施例１の図２に対応する図である。
（Ｈ010）前記実施例において、図２、図７に示すように、隣り合う長孔３３どうしの間隔Ｌ２が、長孔３３の長径の長さＬ３の半分の長さになるように設定された構成を例示したが、これに限定されない。例えば、図１２に示すように、隣り合う長孔３３どうしの間隔Ｌ２′が、長孔３３の長径の長さＬ３と同じ長さとする構成も可能であり、長孔３３どうしの間隔Ｌ２は、長さＬ３以下の長さに設定された構成であれば良い。
すなわち、設計や仕様に応じて、長孔３３の長径の長さＬ３以下の長さの範囲で、隣り合う長孔３３どうしの間隔Ｌ２を任意の長さに設定する構成とすることも可能である。
（Ｈ011）前記実施例において、太陽光発電パネル６１の数は、実施例に例示した２つや３つに限定されず、１つや４つ以上とすることも可能である。また、実施例では、左右方向に一列に並んだ構成を例示したが、屋根の面積や太陽光発電パネル６１のサイズに応じて、２列以上並んだ配置とすることも可能である。
【符号の説明】
【００５１】
２…設置面、折板屋根、
２ａ…妻、
３ａ，３ａ′…凸部、頂部、
１１，２１…脚部材、
１４，２４…被固定部、
３１…取付部材、
３２…固定部、
３３…長孔、
４１，４２…固定部材、
５８…架台本体、
５９…架台、
６１…機能部材、
６６…機能部材モジュール、
Ｌ１…予め設定された間隔、
Ｌ２…長孔どうしの間隔、
Ｌ３…長孔の長径の長さ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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