(57)【要約】【課題】ベルトの異常を容易に検出すること。【解決手段】ラックシャフトにベルト減速機７を介してアシスト力を付与するＥＰＳは、ベルト減速機７の周囲を覆い、外からベルト張力を測定可能な貫通孔９ｃが形成されたハウジング９を備える。ベルト減速機７は、駆動プーリ７０と、従動プーリ７１と、駆動プーリ７０と従動プーリ７１との間に掛け渡されるとともにゴム本体７３内部に心線が埋め込まれたベルト７２と、を備える。そして、ゴム本体７３の背部７５には、荷重に応じて状態として色が変化可能な荷重検出部７８が設けられる。【選択図】図５
2015221597.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステアリングシャフトの回転に基づき軸方向に移動して転舵輪を転舵させる転舵軸と、
前記転舵軸にベルト減速機を介してアシスト力を付与するモータと、
前記ベルト減速機の周囲を覆い、外からベルト張力を測定可能な貫通孔が形成されたハウジングと、を備え、
前記ベルト減速機は、
前記モータの出力軸に一体的に取り付けられる駆動プーリと、
前記転舵軸に多数のボールを介して螺合されるとともに軸受を介して前記ハウジングの内周面に対して回転可能に支持された従動プーリと、
前記駆動プーリと前記従動プーリとの間に掛け渡されるとともに本体内部に心線が埋め込まれたベルトと、を含み、
前記ベルトの背部には、荷重に応じて状態が変化可能な荷重検出部が設けられる電動パワーステアリング装置。
【請求項２】
前記荷重検出部は、前記ベルトの背部の周方向について万遍なく設けられる請求項１に記載の電動パワーステアリング装置。
【請求項３】
前記荷重検出部は、前記ベルトの背部の幅方向についてその一部を占めるように設けられる請求項１又は請求項２に記載の電動パワーステアリング装置。
【請求項４】
前記荷重検出部は、前記ベルトの背部に塗布されることで設けられる請求項１〜請求項３のうちいずれか一項に記載の電動パワーステアリング装置。
【請求項５】
前記荷重検出部は、所定以上の荷重が作用すると変色する材料からなる請求項１〜請求項４のうちいずれか一項に記載の電動パワーステアリング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電動パワーステアリング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、モータの回転をベルト減速機により減速し、その減速した回転をラック軸に設けられるボールねじ機構によりラック軸の軸方向移動に変換する電動パワーステアリング装置（以下、「ＥＰＳ」という）としては、特許文献１に記載のＥＰＳがある。ベルト減速機は、モータの回転軸に設けられる駆動プーリと、ラック軸のボールねじ部に多数のボールを介して嵌合するボールナットに設けられる従動プーリと、これらプーリの間に掛け渡されるベルトとを有している。そして、モータの駆動を通じたボールナットの回転に伴いラック軸がその軸方向に移動することにより操舵が補助される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−３４９８６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ＥＰＳは、多数の部品が組み付けられ、それらがさらにハウジングに収容されてなる。このため、これら多数の部品に異常があっても、ハウジングから多数の部品をばらす等しなければその異常を判断することができないといった懸念がある。こうした多数の部品の中でも、操舵の安定的な補助の確保の観点から、駆動プーリと従動プーリとの間に掛け渡されるベルトの異常を適切に検出することが大切である。
【０００５】
通常、ＥＰＳでのベルト減速機のベルトは、グラスファイバー等の繊維状の材料を数百一束にしてその束をさらに複数束ねた心線をゴム本体に埋め込むことで、強度確保している。こうした心線も元を辿れば一本の繊維状の材料であることから、想定以上の荷重が作用すると耐えられず折れたり曲がったりしてベルトが本来の強度を保てなくなる。想定以上の荷重は、ベルト単体の搬入時、ベルト減速機の組み付け時又は組み付け後といったあらゆる場面で作用する可能性がある。特にベルト減速機の組み付け後には、ベルトの異常を検出しようにも上述したようにハウジングから部品をばらす等しなければならないだけでなく、繊維状の材料の具合も検出しなければならず、困難を極めている。
【０００６】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、ベルトの異常を容易に検出することができる電動パワーステアリング装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決する電動パワーステアリング装置は、ステアリングシャフトの回転に基づき軸方向に移動して転舵輪を転舵させる転舵軸と、転舵軸にベルト減速機を介してアシスト力を付与するモータと、ベルト減速機の周囲を覆い、外からベルト張力を測定可能な貫通孔が形成されたハウジングとを備える。また、電動パワーステアリング装置において、ベルト減速機は、モータの出力軸に一体的に取り付けられる駆動プーリと、転舵軸に多数のボールを介して螺合されるとともに軸受を介してハウジングの内周面に対して回転可能に支持された従動プーリと、駆動プーリと従動プーリとの間に掛け渡されるとともに本体内部に心線が埋め込まれたベルトと、を含んでいる。そして、ベルト減速機のベルトの背部には、荷重に応じて状態が変化可能な荷重検出部が設けられる。
【０００８】
この構成によれば、まずベルトの背部の状態、すなわち荷重検出部の状態の変化からはベルトに作用した荷重の履歴を容易に見て取れるようになる。例えば、荷重検出部として、ＥＰＳの機能に異常をきたす可能性がある荷重以上で状態が変化するようなものを用いると、ＥＰＳの機能の異常の原因がベルトにあればその事実が容易に検出されるようになる。具体的に、ベルト単体の搬入時やベルト減速機の組み付け時であれば、ベルトの背部の状態を確認さえすればベルトの異常を容易に検出することができる。また、ベルト減速機の組み付け後であれば、ベルト減速機がハウジングに覆われることからベルトの背部の状態の直接の確認が困難であるが、ベルト張力を測定可能な貫通孔を通じたベルトの背部の状態の確認は容易である。ベルト張力の測定は、ベルト減速機の組み付け後に通常は行われる。このため、ベルト張力の測定の際には、ベルトの背部の状態の確認もすることで荷重によるベルトの異常も合わせて検出することができる。したがって、ベルトの異常を容易に検出することができる。
【０００９】
ところで、ベルト減速機の作動時、ベルトは回転を通じてモータの回転を転舵軸に伝達するので、周方向のどの部分も大切である。すなわち、ベルトの異常を検出するには、ベルトの周方向のどの部分でも検出することが大切である。そこで、荷重検出部は、ベルトの背部の周方向について万遍なく設けることが好ましい。この構成によれば、ベルトの異常の検出精度を高めることができる。
【００１０】
一方、ベルトの幅方向については、幅方向の一部といったように、部分的に荷重が作用することは少ないと言える。すなわち、ベルトの幅方向については全幅に亘っていなくてもその一部を占めていれば事足りる。そこで、荷重検出部は、ベルトの背部の幅方向についてその一部を占めるように設けられることが好ましい。この構成によれば、ベルトの背部の幅方向全体に荷重検出部を設けるよりもその使用量を抑え、ひいては係るコストを抑えることができる。
【００１１】
そして、上述した電動パワーステアリング装置においては、荷重検出部を設ける手法として、数多ある手法の中でもベルトの背部に塗布する手法の適用が好ましい。
この構成によれば、荷重検出部をベルトの背部の周方向に万遍なく設けることも容易であるし、ベルト減速機の使用中に荷重検出部が剥がれ落ちたりする可能性を低減することができる。また、ベルト単体の搬送時に発生する異常の検出も考慮すれば、製造工程に予め荷重検出部を塗布する加工を含めるように工夫する等の着想のきっかけに寄与する。
【００１２】
また、上述した荷重検出部としては所定以上の荷重が作用すると変色する材料を用いることが好ましく、色を確認するのみで所定以上の荷重がベルトに作用したかどうかを容易に見て取れるようになる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、ベルトの異常を容易に検出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】電動パワーステアリング装置の概略構成を示す図。
【図２】ベルト減速機の概略構成を示す図。
【図３】図２のIII−III線断面図。
【図４】ベルトの構成を示す図。
【図５】ベルトの状態を確認する様子を説明する図。
【図６】（ａ），（ｂ）は別例におけるベルトの構成を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、電動パワーステアリング装置の一実施形態を説明する。本実施形態の電動パワーステアリング装置は、運転者のステアリング操作を補助するラックパラレル型の電動パワーステアリング装置である。
【００１６】
図１に示すように、ＥＰＳ（電動パワーステアリング装置）１は、運転者のステアリングホイール２の操作に基づき転舵輪３を転舵させる操舵機構４、及び運転者のステアリング操作を補助するアシスト機構５を備える。
【００１７】
操舵機構４は、ステアリングホイール２の回転軸となるステアリングシャフト４０、及びステアリングシャフト４０の下端部にラックアンドピニオン機構４１を介して連結された転舵軸としてのラックシャフト４２を備える。ラックシャフト４２の両端には、ボールジョイント４３を介してタイロッド４４が回動可能にそれぞれ接続される。各タイロッド４４の先端には転舵輪３が連結される。操舵機構４では、運転者のステアリングホイール２の操作に伴いステアリングシャフト４０が回転すると、その回転運動がラックアンドピニオン機構４１を介してラックシャフト４２の軸方向の往復直線運動に変換される。ラックシャフト４２の軸方向の往復直線運動がボールジョイント４３を介してタイロッド４４に伝達されることにより転舵輪３の転舵角が変化し、車両の進行方向が変更される。
【００１８】
図２に示すように、アシスト機構５は、ラックシャフト４２に設けられる。アシスト機構５は、ボールねじ装置６、ベルト減速機７、及びモータ８により構成される。ボールねじ装置６、ベルト減速機７、及びラックシャフト４２は第１ハウジング９ａ及び第２ハウジング９ｂからなるハウジング９により覆われる。モータ８は、第２ハウジング９ｂ（ハウジング９）の外壁にボルト１３により固定されることにより、その出力軸８０がラックシャフト４２に対して平行に配置される。モータ８の出力軸８０は、ハウジング９に形成された挿入孔１０を通じてハウジング９の内部に延びる。
【００１９】
モータ８はつぎのようにして第２ハウジング９ｂの外壁に固定される。すなわち、モータ８の出力軸８０を挿入孔１０に挿入して、モータ８の左側面（出力軸８０が突出する側の側面）を第２ハウジング９ｂの外壁に接触させる。また、固定部１１の調節孔１１ａと取付け部１２の雌ねじ部１２ａとを互いに一致させる。そしてこの状態で、ボルト１３の雄ねじ部１３ａを取付け部１２と反対側から調節孔１１ａに挿入して雌ねじ部１２ａに締め付ける。これにより、モータ８は第２ハウジング９ｂの外壁に固定される。
【００２０】
図３に示すように、雄ねじ部１３ａは調節孔１１ａの範囲内において移動させることができる。雄ねじ部１３ａを調節孔１１ａの延びる調節方向Ｄにおける適宜の位置で締め付けることにより、調節方向Ｄにおけるモータ８の第２ハウジング９ｂに対する取付け位置を変更することができる。これは、第２ハウジング９ｂの挿入孔１０の内径は、雄ねじ部１３ａの移動に伴う出力軸８０の移動が許容される程度に設定されているからである。
【００２１】
図１の説明に戻り、ラックシャフト４２の軸方向におけるハウジング９の両端部と各タイロッド４４との間には、ベローズ４５がそれぞれ取り付けられる。ベローズ４５は、ハウジング９の両端開口部を閉塞することにより、ハウジング９の外部から内部への異物の流入を抑制する。
【００２２】
次に、ボールねじ装置６及び減速機７の構成について説明する。
図２に示すように、ラックシャフト４２の外周面には螺旋状のねじ溝４６が形成される。ボールねじ装置６は、ラックシャフト４２をねじ軸としてそのねじ溝４６に複数のボール６２を介して螺合された円筒状のナット６０を備える。ナット６０は、軸受６３によりハウジング９の内周面に対して回転可能に支持される。軸受６３は、ナット６０の軸線方向において各ハウジング９ａ，９ｂに挟み込まれた状態に保持されることにより、ハウジング９に対する軸線方向における位置が拘束される。
【００２３】
ナット６０の内周面には、ラックシャフト４２のねじ溝に対向する螺旋状のねじ溝６１が形成される。ナット６０のねじ溝６１とラックシャフト４２のねじ溝４６とにより囲まれる螺旋状の空間により、ボール６２が転動する転動路Ｒが形成される。また、ナット６０内には、転動路Ｒの二箇所間を短絡する図示しない循環路が形成される。したがって、ボール６２は、ナット６０内の循環路を介して転動路Ｒ内を無限循環することができる。
【００２４】
ベルト減速機７は、モータ８の出力軸８０に一体的に取り付けられた駆動プーリ７０、ナット６０の外周に一体的に取り付けられた従動プーリ７１、及び各プーリ７０，７１の間に掛け渡された無端状のベルト７２を備える。従動プーリ７１は、軸受６３とともにナット６０の外周に嵌め込まれることで、軸受６３を介してハウジング９の内周面に対して回転可能に支持される。したがって、モータ８の回転は、駆動プーリ７０、従動プーリ７１、及びベルト７２を介してナット６０に伝達される。
【００２５】
なお、駆動プーリ７０及び従動プーリ７１は、これらの外周面に歯が設けられた歯付きプーリである。また、ベルト７２は、その内周面に歯が設けられた歯付きベルトである。
このような構成からなるアシスト機構５では、モータ８への通電に基づきその出力軸８０が回転すると、モータ８の出力軸８０と一体となって駆動プーリ７０が回転する。これにより、駆動プーリ７０はベルト７２を介して従動プーリ７１及びナット６０を一体回転させる。このとき、ナット６０に付与されるトルクに基づいてボールねじ装置６が駆動する。すなわち、ナット６０がラックシャフト４２に対して相対回転することにより、ボール６２がナット６０及びラックシャフト４２から負荷（摩擦）を受けて転動路Ｒを無限循環する。ボール６２の無限循環を通じて、ナット６０に付与されたトルクがラックシャフト４２に伝達され、ラックシャフト４２がナット６０に対して軸方向に相対移動する。すなわち、ラックシャフト４２に軸方向の力が付与される。このラックシャフト４２に付与される軸方向の力がアシスト力となって、運転者のステアリング操作が補助される。
【００２６】
ＥＰＳ１では、ベルト７２の張力（以下、「ベルト張力」という）を適切に設定する必要があるところ、ベルト張力を適正値に設定するためにはまず、ベルト張力を正確に測定することが必要である。本実施形態では、プローブ等をベルト７２の背部に外側から押し付けて測定する、所謂、接触式の方法でベルト張力を測定する。
【００２７】
すなわち、図１及び図２（二点鎖線）に示すように、第２ハウジング９ｂの周壁におけるベルト７２に対向する部位には、ハウジング９の内外を貫通する貫通孔９ｃが形成される。なお、本実施形態の貫通孔９ｃは、特にベルト７２の幅方向の中心に対向する。本実施形態では、ベルト７２の背部に貫通孔９ｃを通じてハウジング９の外部からプローブ等を押し付けてたわみ量を与えたときの荷重（押圧反力）をベルト張力として測定する。
【００２８】
そして、ベルト張力の測定結果に応じて、モータ８の取付け位置が調節方向Ｄに沿って変更される。駆動プーリ７０は、モータ８の出力軸８０に固定されている。このため、調節方向Ｄにおけるモータ８の取付け位置を変更したとき、駆動プーリ７０の調節方向Ｄにおける位置、ひいては駆動プーリ７０の軸線と従動プーリ７１の軸線との間の芯間距離も変わる。すなわち、駆動プーリ７０が従動プーリ７１に近接するほど芯間距離は短くなって、ベルト張力を弱める調節がなされる。また、駆動プーリ７０が従動プーリ７１から離れるほど芯間距離は長くなって、ベルト張力を強める調節がなされる。なお、こうしたベルト張力の測定は、ＥＰＳ１に対してベルト減速機７の組み付け後であって、ハウジング９にベルト減速機７を収容した後に行われる。
【００２９】
次に、本実施形態のベルト７２の構成について説明する。
図４に示すように、ベルト７２は、歯が形成された樹脂材料からなるゴム本体７３を備える。ゴム本体７３の歯の表面、すなわち背部７５の反対側には、ゴム本体７３の歯を補強する歯布７４が接着される。また、ゴム本体７３の内部には、一続きの心線７６が螺旋状に埋め込まれている。本実施形態の心線７６は、グラスファイバー等の繊維状（例えば、数マイクロメートルの細さ）の材料を２００本程度一束にしてその３束をさらに束ねて構成される。
【００３０】
また、ゴム本体７３の背部７５、すなわちベルト７２の背部には、製造会社や製造番号といった個体情報が印刷される情報表示部７７が設けられるとともに、所定条件を満たす場合に状態として色が、異常非検出色から異常検出色に変化する荷重検出部７８が設けられる。荷重検出部７８は、所定以上の荷重が作用する場合に、例えば、白色の異常非検出色から赤色の異常検出色に変色するように構成された材料が塗布（印刷）されてなる。所定以上の荷重は、ベルト７２に埋め込まれた心線７６が折れて元の強度を保てない、すなわちＥＰＳ１の機能に異常をきたす可能性があるとして経験的に導かれる荷重に設定される。なお、所定以上の荷重は、ベルト７２が各プーリ７０，７１の間に掛け渡されて折れ曲がる際の荷重よりも大きい荷重に設定される。
【００３１】
また、荷重検出部７８は、ベルト７２の全周に亘り万遍なく設けられるとともに、一続きのラインを形成するように設けられる。荷重検出部７８の幅については、ベルト７２の幅Ｗ１に対してその一部を占めるように、幅Ｗ１よりも小さい幅Ｗ２に亘って設けられる。なお、本実施形態における幅Ｗ２は、情報表示部７７に印刷される個体情報の文字（図４における「×」）の縦又は横と同等の幅に設定されるとともに、貫通孔９ｃの直径よりも小さい幅に設定される。また、荷重検出部７８が設けられる位置については、ベルト７２の幅方向の中心を跨いで設けられる。このため、ゴム本体７３の背部７５における貫通孔９ｃに対向する位置では、ベルト７２が回転しても荷重検出部７８が貫通孔９ｃに対向するように構成される。
【００３２】
具体的に、図５に示すように、ハウジング９の外部からその内部が貫通孔９ｃを通じて覗かれると、ゴム本体７３の背部７５であって、荷重検出部７８を丁度、目視可能に構成される。なお、貫通孔９ｃを覗いて荷重検出部７８を目視するのは、例えば、ベルト減速機７（ＥＰＳ１）の組み付けや整備を行う際にベルト７２を取り扱う作業者である。
【００３３】
そして、図５の上側に示すように、貫通孔９ｃを通じて荷重検出部７８が異常非検出色（例えば、白色）である異常非検出色部７９ａを目視可能な状況では、ベルト７２への所定以上の荷重が作用していないこと、すなわちＥＰＳ１の機能に異常をきたすような異常がベルト７２に生じていないことが確認されうる。
【００３４】
また、図５の下側に示すように、貫通孔９ｃを通じて荷重検出部７８が異常検出色（例えば、赤色）である異常検出色部７９ｂを目視可能な状況では、ベルト７２への所定以上の荷重が作用したこと、すなわちＥＰＳ１の機能に異常をきたしうる異常がベルト７２に生じていることが確認されうる。
【００３５】
以上に説明したＥＰＳ１によれば、以下の（１）〜（５）に示す作用及び効果を奏する。
（１）本実施形態では、まずゴム本体７３の背部７５（ベルト７２の背部）の状態、すなわち荷重検出部７８の色の変化からはベルト７２に作用した荷重の履歴を容易に見て取れるようになる。本実施形態のように、荷重検出部７８として、ＥＰＳ１の機能に異常をきたす可能性がある荷重以上で色が変化するようなものを用いることで、ＥＰＳ１の機能の異常の原因がベルト７２にあればその事実が容易に検出されるようになる。
【００３６】
具体的に、ベルト７２単体の搬入時やベルト減速機７の組み付け時であれば、ゴム本体７３の背部７５の状態、すなわち荷重検出部７８の色を確認さえすればベルト７２の異常を容易に検出することができる。また、ベルト減速機７の組み付け後であれば、ベルト減速機７がハウジング９に覆われることからゴム本体７３の背部７５の状態の直接の確認が困難である。
【００３７】
その点、図５に示すように、本実施形態では、ベルト張力を測定可能な貫通孔９ｃを通じたゴム本体７３の背部７５の状態の確認は容易である。また、本実施形態では、ベルト張力の測定がベルト減速機７の組み付け後に行われる。このため、ベルト張力の測定の際には、ゴム本体７３の背部７５の状態の確認もすることで荷重によるベルト７２の異常も合わせて検出することができる。したがって、ベルト７２の異常を容易に検出することができる。
【００３８】
なお、ベルト減速機７の組み付け後にはハウジング９によりベルト７２が覆われるため、貫通孔９ｃを通じた確認がＥＰＳ１からベルト減速機７をばらさずハウジング９の外部からベルト減速機７、特にベルト７２の状態を確認する唯一の手段となる。
【００３９】
（２）ところで、ベルト減速機７（ＥＰＳ１）の作動時、ベルト７２は回転を通じてモータ８の回転をラックシャフト４２に伝達するので、周方向のどの部分も大切である。すなわち、ベルト７２の異常を検出するには、ベルト７２の周方向のどの部分でも検出することが大切である。そこで、本実施形態の荷重検出部７８は、ゴム本体７３の背部７５の周方向について万遍なく設けられる。これにより、ベルト７２の異常の検出精度を高めることができる。
【００４０】
（３）さらに、本実施形態の荷重検出部７８は、ゴム本体７３の背部７５の周方向について一続きのラインを形成するように設けられる。これにより、ゴム本体７３の背部７５への荷重検出部７８を設ける際の作業を簡素化することができ、ベルト７２の異常を容易に検出するようにするために係る手間の増加を抑えることができる。
【００４１】
（４）一方、ベルト７２の幅方向については、幅方向の一部といったように、部分的に荷重が作用することは少ないと言える。すなわち、ベルト７２の幅方向については全幅に亘っていなくてもその一部を占めていれば事足りる。そこで、本実施形態の荷重検出部７８は、ゴム本体７３の背部７５の幅方向についてその一部、すなわち幅Ｗ１よりも小さい幅Ｗ２となるように設けられる。これにより、ゴム本体７３の背部７５の幅方向全体に荷重検出部７８を設けるよりもその使用量を抑え、ひいては係るコストを抑えることができる。
【００４２】
（５）本実施形態では、荷重検出部７８を設ける手法として、数多ある手法の中でもゴム本体７３の背部７５に異常非検出色から異常検出色に変色するように構成された材料を塗布する手法を適用している。これにより、荷重検出部７８をゴム本体７３の背部７５の全周に亘って万遍なく設ける際にも容易になしえる。また、ベルト減速機７の作動中には、荷重検出部７８が剥がれ落ちたりする可能性を低減することができる。また、上記塗布する手法によっては、ベルト７２の製造工程に予め荷重検出部７８を塗布する加工を施すこともでき、これによってはベルト７２単体の搬送時に発生する異常の検出も効果的に考慮することができる。
【００４３】
なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の形態にて実施することもできる。
・図６（ａ），（ｂ）に示すように、荷重検出部７８は、一続きのラインを形成していなくてもよく、ゴム本体７３の背部７５の周方向に亘って万遍なく設けられていればよい。具体的に、図６（ａ）に示すように、荷重検出部７８は、ベルト７２の周方向の長さＬ１毎に切れ切れに設けられてもよい。また、図６（ｂ）に示すように、荷重検出部７８は、ベルト７２の周方向の長さＬ２毎に千鳥格子をなして設けられてもよい。これらの場合には、ベルト７２の幅方向について、荷重検出部７８の切れ目を重ねるとともに、荷重検出部７８の合計幅を幅Ｗ２（＜幅Ｗ１）に維持するように設けることが好ましい。
【００４４】
・荷重検出部７８は、異常非検出色から異常検出色に変色するように構成された材料を塗布（印刷）した紙等のシートを貼り付けて実現されてもよい。また、荷重検出部７８により検出される状態の変化は、目視により確認可能であればよく、変色の他、千切れたり剥がれ落ちたりすることで実現することもできる。例えば、所定以上の荷重が作用する場合に、千切れるように構成された材料を塗布（印刷）したり、こういった材料を塗布（印刷）したシートを貼り付けたりしてもよい。
【００４５】
・荷重検出部７８は、ベルト７２の幅方向については目視により確認可能であれば幅Ｗ１の間で変更してもよいし、ベルト７２の全幅に亘っていてもよい。また、荷重検出部７８は、幅方向については少なくとも幅Ｗ１の一部を占めていればよく、場所により幅が変化してもよい。
【００４６】
・荷重検出部７８は、ベルト７２の幅方向については貫通孔９ｃを通じて目視により確認可能であればその中心を跨いでいなくても何れかの端に寄っていてもよいし、直線的でなく曲線を形成していてもよい、その他、貫通孔９ｃの直径よりも拡幅してもよい。
【００４７】
・荷重検出部７８では、所定以上の荷重の間で段階的に荷重を検出可能であってもよく、所定以上の荷重に達していないもののある程度の荷重の作用を確認可能にしてもよい。これにより、ベルト７２にどういった場面でどれ程の荷重が作用しているかの検証等への応用も考えられる。
【００４８】
・ゴム本体７３に埋め込まれる心線７６は、その具体的な構成、グラスファイバーの細さ、束をなすグラスファイバーの本数等、電動パワーステアリングの搭載環境に応じて変更してもよい。
【００４９】
次に、上記実施形態及び別例（変形例）から把握できる技術的思想について以下に追記する。
（イ）前記荷重検出部は、前記ベルトの背部の周方向について一続きに設けられる。この構成によれば、ベルトの背部への荷重検出部を設ける際の作業を簡素化することができ、ベルトの異常を容易に検出するようにするために係る手間の増加を抑えることができる。
【符号の説明】
【００５０】
１…電動パワーステアリング装置、３…転舵輪、６…ボールねじ装置、７…ベルト減速機、８…モータ、９…ハウジング、９ｃ…貫通孔、４０…ステアリングシャフト、４２…ラックシャフト、６０…ナット、６２…ボール、６３…軸受、７０…駆動プーリ、７１…従動プーリ、７２…ベルト、７３…ゴム本体、７５…背部、７６…心線、７８…荷重検出部、８０…出力軸。
【図１】
2015221597.tif 000003
【図２】
2015221597.tif 000004
【図３】
2015221597.tif 000005
【図４】
2015221597.tif 000006
【図５】
2015221597.tif 000007
【図６】
2015221597.tif 000008