(57)【要約】【課題】この発明は、火花点火式内燃機関に関し、点火プラグの放電火花から発生する初期火炎が燃焼室の天井面に触れることを抑制することを目的とする。【解決手段】ペントルーフ型の燃焼室１２を備え、点火時に放電ギャップを通過する気流として、一方のルーフ１２ａ側から他方のルーフ１２ｂ側に向かう気流が生成される内燃機関１０を備える。一対のルーフ１２ａの壁面に設けられ、点火時に放電ギャップを通過する気流の方向を、燃焼室１２を気筒中心軸線方向から見て一対のルーフ１２ａ、１２ｂの壁面の交線Ｌ１と直交する基準方向に対して傾斜した方向Ｂに曲げる気流案内部材２４を備える。気流案内部材により曲げられた気流の方向Ｂから接続部２２ｄ２の位置が外れた位置となるように、シリンダヘッド１６に点火プラグ２２のプラグ本体が取り付けられている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに対向するように傾斜した一対のルーフを有するペントルーフ型の燃焼室と、
前記一対のルーフの一方に少なくとも１つ配置された吸気弁と、
前記一対のルーフの他方に少なくとも１つ配置された排気弁と、
前記一対のルーフが交わる前記燃焼室の頂部においてシリンダヘッドに取り付けられるプラグ本体と、前記プラグ本体に設けられる中心電極と、放電ギャップを介して前記中心電極に前記プラグ本体の軸方向から対向する対向部と前記対向部を前記プラグ本体のハウジングに接続する接続部とを有する接地電極と、を有する点火プラグと、
を備え、
点火時に前記放電ギャップを通過する気流として、前記一方のルーフ側から前記他方のルーフ側に向かう気流、もしくは前記他方のルーフ側から前記一方のルーフ側に向かう気流が生成される内燃機関であって、
前記一対のルーフの少なくとも一方の壁面もしくは前記ハウジングに設けられ、点火時に前記放電ギャップを通過する気流の方向を、前記燃焼室を気筒中心軸線方向から見て前記一対のルーフの壁面の交線と直交する基準方向に対して傾斜した方向に曲げる気流案内部材をさらに備え、
前記気流案内部材により曲げられた気流の方向から前記接続部の位置が外れた位置となるように、前記シリンダヘッドに前記プラグ本体が取り付けられていることを特徴とする火花点火式内燃機関。
【請求項２】
前記気流案内部材は、気筒中心軸線方向から見て、点火時に前記放電ギャップを通過する気流を、前記中心電極を通る前記基準方向の線を挟んで前記接地電極の前記接続部と反対側に向かうように案内することを特徴とする請求項１に記載の火花点火式内燃機関。
【請求項３】
前記点火プラグは、前記一対のルーフの壁面の交線および気筒中心軸線の双方と直交する方向における前記放電ギャップから前記他方のルーフの璧面までの距離よりも長く放電火花が伸びる構造を有していることを特徴とする請求項１または２に記載の火花点火式内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、火花点火式内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば特許文献１には、火花点火式の内燃機関が開示されている。この従来の内燃機関は、シリンダヘッドに取り付けられるプラグ本体と、プラグ本体に設けられる中心電極と、放電ギャップを介して中心電極にプラグ本体の軸方向から対向する対向部と当該対向部をプラグ本体のハウジングに接続する接続部とを有する接地電極と、を備える点火プラグを備えている。プラグ本体は、プラグ本体の軸方向から見て、点火プラグ周囲の気流の方向に対して、中心電極から見た接続部の方向が直交するようにシリンダヘッドに取り付けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−０９８０４２号公報
【特許文献２】特開２０１３−１７１６３２号公報
【特許文献３】特開平１０−３１７９７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、互いに対向するように傾斜した一対のルーフを有するペントルーフ型の燃焼室を備え、一対のルーフの一方に吸気弁が配置され、一対のルーフの他方に排気弁が配置され、かつ、一対のルーフが交わる燃焼室の頂部に点火プラグが取り付けられた内燃機関では、点火プラグによる混合気の着火性に関して次のような課題を有している。すなわち、上記内燃機関において、点火時に放電ギャップを通過する気流として一方のルーフ側から他方のルーフ側に向かう気流、もしくは他方のルーフ側から一方のルーフ側に向かう気流が生成されている場合には、放電ギャップに形成される放電火花が気流に乗ってルーフの一方もしくは他方側の燃焼室の天井面（ルーフの壁面）に向かって伸びることがある。この際、伸びた放電火花が燃焼室の天井面に近づくことで、放電火花から発生した初期火炎が天井面に触れてしまい、初期火炎の熱が天井面に奪われて消炎することがある。その結果、着火性が低下してしまう。
【０００５】
初期火炎の消炎による着火性の悪化を防ぐためには、初期火炎が燃焼室の天井面に触れることを抑える必要がある。しかし、上記の特許文献に開示されている構成も含め、従来実用或いは提案されている内燃機関の点火プラグ周りの構成は、初期火炎が燃焼室の天井面に触れることを抑えるようには工夫されていない。
【０００６】
この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、点火プラグの放電火花から発生する初期火炎が燃焼室の天井面に触れることを抑制することのできる火花点火式内燃機関を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
第１の発明は、火花点火式内燃機関であって、
互いに対向するように傾斜した一対のルーフを有するペントルーフ型の燃焼室と、
前記一対のルーフの一方に少なくとも１つ配置された吸気弁と、
前記一対のルーフの他方に少なくとも１つ配置された排気弁と、
前記一対のルーフが交わる前記燃焼室の頂部においてシリンダヘッドに取り付けられるプラグ本体と、前記プラグ本体に設けられる中心電極と、放電ギャップを介して前記中心電極に前記プラグ本体の軸方向から対向する対向部と前記対向部を前記プラグ本体のハウジングに接続する接続部とを有する接地電極と、を有する点火プラグと、
を備え、
点火時に前記放電ギャップを通過する気流として、前記一方のルーフ側から前記他方のルーフ側に向かう気流、もしくは前記他方のルーフ側から前記一方のルーフ側に向かう気流が生成される内燃機関であって、
前記一対のルーフの少なくとも一方の壁面もしくは前記ハウジングに設けられ、点火時に前記放電ギャップを通過する気流の方向を、前記燃焼室を気筒中心軸線方向から見て前記一対のルーフの壁面の交線と直交する基準方向に対して傾斜した方向に曲げる気流案内部材をさらに備え、
前記気流案内部材により曲げられた気流の方向から前記接続部の位置が外れた位置となるように、前記シリンダヘッドに前記プラグ本体が取り付けられていることを特徴とする。
【０００８】
また、第２の発明は、第１の発明において、
前記気流案内部材は、気筒中心軸線方向から見て、点火時に前記放電ギャップを通過する気流を、前記中心電極を通る前記基準方向の線を挟んで前記接地電極の前記接続部と反対側に向かうように案内することを特徴とする。
【０００９】
また、第３の発明は、第１または第２の発明において、
前記点火プラグは、前記一対のルーフの壁面の交線および気筒中心軸線の双方と直交する方向における前記放電ギャップから前記他方のルーフの璧面までの距離よりも長く放電火花が伸びる構造を有していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
第１の発明によれば、放電ギャップを通過する気流によって下流側に流されていく放電火花および初期火炎とそれらの下流側の燃焼室の天井面との距離を大きく確保できるようになる。このため、放電火花から発生した初期火炎が燃焼室の天井面に触れることを抑制することができる。
【００１１】
第２の発明によれば、接地電極への放電火花および初期火炎の接触をより確実に避けられるようになる。このため、初期火炎の生成をより効果的に促進させられるようになる。
【００１２】
また、本発明は、燃焼室の天井面への接触による放電火花の消炎が発生し易い仕様の点火プラグを有する第３の発明に係る火花点火式内燃機関において特に高い意義を有している。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施の形態１に係る火花点火式の内燃機関の燃焼室構造を説明するための縦断面図である。
【図２】図１に示す点火プラグの構成を示す図である。
【図３】点火プラグをピストン側から見た気筒中心軸線方向の図である。
【図４】比較のために参照する従来の構成に関する図である。
【図５】本発明の実施の形態１に係る構成に関する図である。
【図６】本発明に係る気流案内部材の他の構成例を示す図である。
【図７】気流案内部材の配置場所の他の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。実施の形態では、本発明を点火プラグを有する自動車用の火花点火式内燃機関、より詳しくは、均質希薄燃焼による運転が可能な希薄燃焼内燃機関に適用する。希薄燃焼内燃機関には、希薄燃焼限界の拡大のために着火性の向上が求められている。このため、希薄燃焼内燃機関に本発明を適用することには意義がある。ただし、理論空燃比による運転を行う内燃機関に本発明を適用することは勿論可能であり、そのような内燃機関においても着火性の向上という共通の効果を得ることができる。
【００１５】
以下に示す実施の形態は、本発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、構成部品の構造、配置等を下記のものに限定する意図はない。本発明は以下に示す実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。
【００１６】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１に係る火花点火式の内燃機関１０の燃焼室構造を説明するための縦断面図である。図１に示す内燃機関１０は、互いに対向するように傾斜した一対のルーフ１２ａ、１２ｂを有するペントルーフ型の燃焼室１２を備えている。燃焼室１２は、筒内を往復移動するピストン１４の頂面と一対のルーフ１２ａ、１２ｂとによって囲まれた空間である。一対のルーフ１２ａ、１２ｂは、シリンダヘッド１６（後述の図２参照）に形成されており、ルーフ１２ａ、１２ｂの壁面が燃焼室１２の天井面として機能する。
【００１７】
一方のルーフ１２ａには、２つの吸気弁１８が並んで配置されており、他方のルーフ１２ｂには、２つの排気弁２０が並んで配置されている（後述の図５（Ａ）も参照）。また、一対のルーフ１２ａ、１２ｂが交わる燃焼室１２の頂部には、混合気に点火するための点火プラグ２２が取り付けられている。
【００１８】
ところで、燃焼室１２内に形成される気流には様々な形態がある。図１に示す例では、吸気弁１８側から燃焼室１２の天井面に沿って排気弁２０側に流れる時計回りのタンブル流が発生している。この例での点火時の点火プラグ２２の周囲の気流の方向は、一方のルーフ１２ａ側（吸気側）から他方のルーフ１２ｂ側（排気側）に向かう方向Ａ（燃焼室１２を気筒中心軸線方向から見た場合には後述の「基準方向」と同じ）となる。以下、本実施形態では、一例として、点火時の点火プラグ２２の周囲の気流の方向は、図１中に示す気流の方向Ａであることを前提とした構成について説明する。
【００１９】
図２は、図１に示す点火プラグ２２の構成を示す図である。本実施形態に係る点火プラグ２２は、シリンダヘッド１６に取り付けられた筒状の金具ハウジング２２ａと、金具ハウジング２２ａの内側に保持されたセラミック碍子２２ｂとを備える。金具ハウジング２２ａとセラミック碍子２２ｂとにより、点火プラグ２２のプラグ本体が構成される。
【００２０】
セラミック碍子２２ｂの先端は、燃焼室１２の天井面から燃焼室１２内に突き出している。その突き出したセラミック碍子２２ｂの先端に中心電極２２ｃが設けられている。さらに、中心電極２２ｃの先端には、プラグ本体の軸、すなわち、セラミック碍子２２ｂの軸ＣＬと同心に、中心電極チップ２２ｃ１が配置されている。
【００２１】
金具ハウジング２２ａからは接地電極２２ｄが燃焼室１２内に延びている。接地電極２２ｄは、軸ＣＬの方向から中心電極２２ｃに対向する対向部２２ｄ１と、対向部２２ｄ１を金具ハウジング２２ａに接続する接続部２２ｄ２とによって構成されている。対向部２２ｄ１の中心電極２２ｃに対向する側には、セラミック碍子２２ｂの軸ＣＬと同心に、接地電極チップ２２ｄ３が配置されている。接地電極チップ２２ｄ３と中心電極チップ２２ｃ１との間に形成された隙間が、火花放電が生じる放電ギャップとなる。
【００２２】
次に、図２とともに図３を新たに参照して、内燃機関１０の特徴的な構成について説明する。図３は、点火プラグ２２をピストン１４側から見た気筒中心軸線方向の図である。
【００２３】
本実施形態の内燃機関１０は、点火プラグ２２の近傍に、点火時に放電ギャップを通過する気流の方向を曲げる気流案内部材２４を備え、かつ、気流案内部材２４により曲げられた気流の方向との関係を考慮して点火プラグ２２のプラグ本体がシリンダヘッド１６に取り付けられているという点に特徴を有している。
【００２４】
具体的には、気流案内部材２４は、点火プラグ２２の近傍の天井面（図３に示す例では、吸気側のルーフ１２ａの壁面）に設けられている。気流案内部材２４は、図３に示すように、点火時に放電ギャップを通過する気流の方向を、燃焼室１２を気筒中心軸線方向から見て「基準方向」に対して傾斜した方向Ｂに曲げるものである。ここでいう基準方向とは、気筒中心軸線方向から見た場合に一対のルーフ１２ａ、１２ｂの交線Ｌ１と直交する方向のことである。一対のルーフの壁面が交わる部位が鋭角形状ではなく丸みを帯びた形状とされている場合には、一対のルーフの壁面を仮想的に延長した際に交わって得られる仮想的な交線が上記交線Ｌ１に相当する。また、本実施形態の内燃機関１０は、気筒中心軸線方向から内燃機関１０を見た場合に燃焼室１２を吸気側と排気側とに分けるようにクランク軸２６（図１参照）が延在している。このような吸排気弁の配置とクランク軸の配置との関係を有する場合には、上記「基準方向」は、気筒中心軸線方向から見た場合にクランク軸２６と直交する方向と同一となる。なお、気流案内部材２４によって曲げられていない場合に放電ギャップを通過する気流の方向Ａは、上記基準方向と同じである。また、図３に示す構成例では、気筒中心軸線方向から見た場合に交線Ｌ１は点火プラグ２２の中心を通っている。
【００２５】
さらに付け加えると、気流案内部材２４は、板状であってピストン１４側に向けて延びるように形成されている。気流案内部材２４は、上記のように放電ギャップを通過する気流の方向を変化させるものであるため、図２に示すように点火プラグ２２と同等の高さでピストン１４側に突き出すように形成されている。また、気流案内部材２４は、中心電極２２ｃに対して上記基準方向における気流の上流側の部位に配置されている。
【００２６】
点火プラグ２２は、以下のような配慮がなされたうえでシリンダヘッド１６に対して取り付けられる。具体的には、接地電極２２ｄの接続部２２ｄ２の位置が気流案内部材２４により曲げられた気流の方向Ｂから外れた位置となるように、シリンダヘッド１６に点火プラグ２２のプラグ本体が取り付けられている。気流の方向Ｂから外れた位置とは、接続部２２ｄ２が設けられる金具ハウジング２２ａの円周状の先端面から図３中に示す除外対象位置Ｃを除いた部位である。接続部２２ｄ２が除外対象位置Ｃに設けられていると、気流案内部材２４によって気流の方向Ｂに曲げられた気流が放電ギャップを通過して流れていくことを、接続部２２ｄ２が邪魔をしてしまうためである。
【００２７】
図３に示す例では、気筒中心軸線方向から見て、接地電極２２ｄの接続部２２ｄ２が吸気弁１８と排気弁２０との隙間の方向に向くように、シリンダヘッド１６にプラグ本体が取り付けられている。ここで、気流の方向Ｂは、気流案内部材２４の位置および形状に応じて変化し、気流の方向Ｂの変化に応じて上記の除外対象位置Ｃが変化する。したがって、点火プラグ２２の取り付け角度は、気流案内部材２４による気流の方向Ｂの設定に応じて、接地電極２２ｄの接続部２２ｄ２を除外対象位置Ｃ以外の部位に設けるという条件を満たす範囲で任意に設定可能である。金具ハウジング２２ａには、点火プラグ２２の取り付け角度が狙いの角度になるようにシリンダヘッド１６に取り付けるための螺子が形成されている。
【００２８】
また、本実施形態では、気流案内部材２４は、図３に示すように、点火時に放電ギャップを通過する気流を、中心電極２２ｃを通る基準方向の線Ｄを挟んで接地電極２２ｄの接続部２２ｄ２と反対側に向かって案内するように構成されている。
【００２９】
さらに、本実施形態の点火プラグ２２は、次のような放電火花を発生させられる仕様のものである。すなわち、点火プラグ２２は、後述の図４に示すケースがそうであるように、放電ギャップを通過する気流によって放電火花が基準方向に沿って気流の方向Ａの下流側に真っすぐに流されていくことを想定した場合に、当該基準方向における中心電極２２ｃから燃焼室１２の天井面（排気弁側のルーフの壁面）までの距離Ｘ（図４（Ｂ）参照）よりも放電火花が長く伸びる構造を有している。このような構造は、接地電極チップ２２ｄ３の小径化等によって実現可能である。
【００３０】
次に、図４および図５を参照して、上述のように構成された気流案内部材２４の作用と効果について、気流案内部材２４を備えていない従来の構成との比較に基づいて説明する。図４は、比較のために参照する従来の構成に関する図であり、図５は、本発明の実施の形態１に係る構成に関する図である。図４および図５は、点火プラグにより生成される放電火花および初期火炎の状態を示している。より具体的には、図４（Ａ）および図５（Ａ）は、燃焼室１２をピストン１４側から見た気筒中心軸線方向の図である。図４（Ｂ）および図５（Ｂ）は、一対のルーフ１２ａ、１２ｂの壁面の交線Ｌ１および気筒中心軸線Ｌ２の双方と直交する方向から燃焼室１２を見た図である。なお、上記「基準方向」は、交線Ｌ１だけではなく、図４（Ｂ）および図５（Ｂ）に示すように気筒中心軸線方向に対しても直交する方向である。
【００３１】
従来の構成では、中心電極チップと接地電極チップとの間で形成される放電火花Ｅ１は、放電ギャップを通過する気流によってタンブル流の基本の流れ方向である方向Ａの下流へと流される。すなわち、気流の方向が変更されないため、放電火花Ｅ１は、そのまま気流の方向Ａの下流へと伸びることになる。その結果、筒内の気流が強いと、放電火花Ｅ１から発生した初期火炎Ｆ１が燃焼室の天井面（排気側のルーフの壁面（閉弁中の排気弁の表面も含む））に触れてしまう。温度の低い燃焼室の天井面に初期火炎Ｆ１が触れることで、初期火炎Ｆ１の消炎による着火不良が起きるおそれがある。このような着火性の低下は、特に、希薄燃焼運転時において顕著となる。
【００３２】
本発明に係る発明者による放電直後の放電火花と初期火炎の挙動の観察結果によれば、天井面との接触による初期火炎の消炎が生じている場合には、放電火花自体が天井面に接触するほどに伸びていることが分かった。したがって、本実施形態の点火プラグ２２のように、上記距離Ｘよりも放電火花が長く伸びる仕様の点火プラグを有している場合には、筒内の気流が強いと、放電火花自体が天井面に接触するようになり、それに伴い、初期火炎の消炎が生じ易くなる。
【００３３】
一方、気流案内部材２４を備える本実施形態の内燃機関１０の場合には、点火プラグ２２により生成される放電火花および初期火炎の状態は図５に示す通りとなる。すなわち、気流案内部材２４によって気流の方向が曲げられることで、点火時に放電ギャップを通過する気流の方向がタンブル流の基本の流れ方向である方向Ａから方向Ｂに変化する。より具体的には、気流案内部材２４を設けても、タンブル流全体の流れ方向としては大きくは変化しない。しかし、図５（Ａ）に示すように点火プラグ２２の周囲の気流の流れ方向が変更されることで、放電火花Ｅ２の伸びる方向がその影響を受けて、その結果、放電火花Ｅ２は方向Ｂに沿って伸びていく。これにより、ペントルーフ型の燃焼室構造を有する内燃機関１０では、放電ギャップの下流側に放電火花Ｅ２が伸びた際に、図４に示すように基準方向に真っすぐに伸びていく場合と比べて、放電火花Ｅ２および初期火炎Ｆ２とそれらの下流側の燃焼室１２の天井面との距離を大きく確保できるようになる。このため、放電火花Ｅ２から発生した初期火炎Ｆ２が燃焼室１２の天井面に触れることが回避されるか、少なくとも抑えられる。初期火炎Ｆ２の天井面への接触が回避或いは抑制されることにより、初期火炎Ｆ２の生成が促進されて着火性が向上する。よって、本実施形態に係る内燃機関１０によれば、希薄燃焼運転時に希薄燃焼限界を拡大させることができ、より希薄な空燃比による運転を達成することができる。また、本実施形態の構成は、特に、強いタンブル流を生成させる内燃機関において高い効果が期待されるものである。
【００３４】
また、本実施形態では、気流案内部材２４は、図３に示すように、点火時に放電ギャップを通過する気流を、中心電極２２ｃを通る基準方向の線Ｄを挟んで接地電極２２ｄの接続部２２ｄ２と反対側に向かって案内するように構成されている。これにより、気流案内部材２４により曲げられた後の気流の方向Ｂに沿って伸びていく初期火炎Ｆ２に対して、接地電極２２ｄの接続部２２ｄ２が気流の上流側に位置する構成が得られることになる。その結果、接地電極２２ｄへの放電火花Ｅ２および初期火炎Ｆ２の接触をより確実に避けられるようになる。このため、初期火炎Ｆ２の生成をより効果的に促進させられるようになる。
【００３５】
更に付け加えると、燃焼室１２の天井面への接触によって初期火炎が消炎してしまうという問題は、既述したように、図４中に示す距離Ｘよりも放電火花が長く伸びる仕様の点火プラグを有している場合において顕著に発生するものである。したがって、気流案内部材２４を利用する本実施形態の構成を備えることは、点火プラグ２２を備える内燃機関１０がそうであるように上記仕様の点火プラグを有する内燃機関において特に高い意義を有するものである。
【００３６】
ところで、上述した実施の形態１においては、燃焼室１２の天井面に気流案内部材２４を備えた例について説明を行った。しかしながら、本発明における気流案内部材の配置場所は、上記の部位に限らず、以下に図６を参照して示す部位であってもよい。図６は、本発明に係る気流案内部材の他の構成例を示す図である。この構成では、点火プラグ２８の金具ハウジング２２ａに、気流案内部材２４と同様の機能を有する気流案内部材３０が設けられている。なお、点火プラグ２８を備える内燃機関の構成は、気流案内部材２４に代えて気流案内部材３０を備えている点を除いて同じであるものとする。
【００３７】
また、図７は、気流案内部材２４の配置場所の他の例を示す図である。上述した実施の形態１においては、点火時の点火プラグ２２の周囲の気流の方向が一方のルーフ１２ａ側（吸気側）から他方のルーフ１２ｂ側（排気側）に向かう方向Ａとなるようにタンブル流が生成される内燃機関１０を例に挙げて説明を行った。しかし、内燃機関の仕様によっては、このような例とは逆に、吸気弁１８側から燃焼室１２の底面（ピストン１４の頂面）を回って一対の排気弁２０側に流れる反時計回りのタンブル流が生成される場合がある。このようにタンブル流が生成される場合には、点火時の点火プラグ２２の周囲の気流の基本の流れ方向は、図７に示すように方向Ｇとなる。この場合には、気流案内部材２４は、基準方向において中心電極２２ｃよりも上流側（この例では、排気側）に配置されることになる。以上のことは、点火プラグ２８に気流案内部材３０を設ける場合も同様である。
【００３８】
なお、内燃機関の構造から生じる効果として、或いは、燃焼室１２内の気流を制御するデバイスの作用により、燃焼室１２内に形成される気流の方向や形状が運転領域によって変化する内燃機関がある。より具体的には、点火時の点火プラグ周囲の気流の方向が運転領域によって上記の方向Ａと方向Ｇとの間で変化する内燃機関がある。このような内燃機関に点火プラグ２２および気流案内部材２４、もしくは気流案内部材３０を備える点火プラグ２８を取り付ける場合には、ある特定の運転領域を対象にして気流案内部材２４もしくは３０の配置場所および点火プラグ２２もしくは２８の取り付け角度を決定すればよい。対象とする運転領域は、特に高い着火性が求められる運転領域であることが好ましい。したがって、理論空燃比による運転と希薄燃焼による運転とが運転領域により切り換えられる希薄燃焼内燃機関の場合は、希薄燃焼運転が行われる運転領域での気流の方向Ａもしくは方向Ｇに合わせて気流案内部材２４もしくは３０の配置場所および点火プラグ２２もしくは２８の取り付け角度を決定すればよい。また、このような対策以外に、筒内の気流に悪影響を与えないようであれば、必要に応じて、方向Ａおよび方向Ｇのそれぞれに対応した一対の気流案内部材を備えるようにしてもよい。
【００３９】
また、上述した実施の形態１においては、一方のルーフ１２ａに２つの吸気弁１８が並んで配置され、他方のルーフ１２ｂに２つの排気弁２０が並んで配置された構成を例に挙げて説明を行った。しかしながら、本発明の対象となる内燃機関の一対のルーフに配置される吸気弁および排気弁の数は、上記に限定されるものではない。すなわち、一対のルーフが交わる燃焼室の頂部に点火プラグを取り付け可能なレイアウトを実現でき、かつ、上記方向Ａもしくは方向Ｇとなる気流が生成されるようになっていれば、吸気弁および排気弁の数は、それぞれのルーフに配置可能な数であればよい。
【符号の説明】
【００４０】
１０  内燃機関
１２  燃焼室
１２ａ、１２ｂ  ルーフ
１４  ピストン
１６  シリンダヘッド
１８  吸気弁
２０  排気弁
２２、２８  点火プラグ
２２ａ  金具ハウジング
２２ｂ  セラミック碍子
２２ｃ  中心電極
２２ｃ１  中心電極チップ
２２ｄ  接地電極
２２ｄ１  対向部
２２ｄ２  接続部
２２ｄ３  接地電極チップ
２４、３０  気流案内部材
２６  クランク軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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