(57)【要約】【課題】感光体の使用に伴う電子輸送材料の偏析が抑制される電子写真感光体の提供。【解決手段】導電性基体と、前記導電性基体上に設けられた単層型の感光層であって、結着樹脂と、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料及びクロロガリウムフタロシアニン顔料から選択される少なくとも１種であり、かつ、加水分解性の官能基を有する有機金属化合物又は前記有機金属化合物の加水分解生成物である処理剤で処理された電荷発生材料と、正孔輸送材料と、電子輸送材料と、を含む、感光層と、を有する電子写真感光体。【選択図】図１
2015184572.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体と、
前記導電性基体上に設けられた単層型の感光層であって、結着樹脂と、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料及びクロロガリウムフタロシアニン顔料から選択される少なくとも１種であり、かつ、加水分解性の官能基を有する有機金属化合物又は前記有機金属化合物の加水分解生成物である処理剤で処理された電荷発生材料と、正孔輸送材料と、電子輸送材料と、を含む、感光層と、
を有する電子写真感光体。
【請求項２】
前記処理剤は、有機チタン化合物、有機アルミニウム化合物、有機ジルコニウム化合物、及びシランカップリング剤から選択される少なくとも１種である、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記電子輸送材料は、下記一般式（１）で表される化合物である、請求項１又は請求項２に記載の電子写真感光体。
【化１】
2015184572.tif 000013
（一般式（１）中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、及びＲ１７は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、又はアラルキル基を示す。Ｒ１８は、アルキル基、−Ｌ４１−Ｏ−Ｒ４２、アリール基、又はアラルキル基を示す。ただし、Ｌ４１はアルキレン基を示し、Ｒ４２はアルキル基を示す。）
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の電子写真感光体を備え、
画像形成装置に着脱するプロセスカートリッジ。
【請求項５】
請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体の表面を帯電する帯電手段と、
帯電した前記電子写真感光体の表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、
トナーを含む現像剤により、前記電子写真感光体の表面に形成された静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、
前記トナー像を記録媒体の表面に転写する転写手段と、
を備える画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、プロセスカートリッジ、及び画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、フタロシアニン系光導電性化合物をバインダー樹脂中に分散した感光層からなる正帯電型電子写真用感光体において、上記バインダー樹脂中に分散された上記フタロシアニン系光導電性化合物はその粒子表面がカップリング剤で処理されていることを特徴とする正帯電型電子写真用感光体が開示されている。
【０００３】
特許文献２には、電子写真用の正帯電有機光導電体であって、導電性基材と、水酸基を含む結合剤成分と、Ｘ型で金属を含まないフタロシアニン顔料成分と、結合剤成分全体に均一に分布されて結合剤成分と架橋結合関係にある反応性添加剤成分と、を含むことを特徴とする正帯電有機光導電体が開示されている。
【０００４】
特許文献３には、導電性支持体上に感光層を形成してなる電子写真感光体において、電荷発生材料として特定のヒドロキシメタルフタロシアニン顔料が感光層に含有され、かつ、該フタロシアニン顔料が加水分解性の官能基を有する有機金属化合物またはその加水分解生成物で処理されていることを特徴とする電子写真感光体が開示されている。
【０００５】
特許文献４には、導電性支持体上に感光層を形成してなる電子写真感光体において、電荷発生材料としてオキシチタニルフタロシアニン顔料を用い、かつ、感光層にシランカップリング剤またはその加水分解生成物を含有することを特徴とする電子写真感光体が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平０７−１２８８９２号公報
【特許文献２】特開平０６−２５０４１１号公報
【特許文献３】特開平０６−２１４４１５号公報
【特許文献４】特開平０６−１３８６８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の課題は、感光体の使用に伴う電子輸送材料の偏析が抑制される電子写真感光体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題は、以下の手段により解決される。即ち、
請求項１に係る発明は、
導電性基体と、
前記導電性基体上に設けられた単層型の感光層であって、結着樹脂と、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料及びクロロガリウムフタロシアニン顔料から選択される少なくとも１種であり、かつ、加水分解性の官能基を有する有機金属化合物又は前記有機金属化合物の加水分解生成物である処理剤で処理された電荷発生材料と、正孔輸送材料と、電子輸送材料と、を含む、感光層と、
を有する電子写真感光体。
【０００９】
請求項２に係る発明は、
前記処理剤は、有機チタン化合物、有機アルミニウム化合物、有機ジルコニウム化合物、及びシランカップリング剤から選択される少なくとも１種である、請求項１に記載の電子写真感光体。
【００１０】
請求項３に係る発明は、
前記電子輸送材料は、下記一般式（１）で表される化合物である、請求項１又は請求項２に記載の電子写真感光体。
【００１１】
【化１】
2015184572.tif 000003
【００１２】
（一般式（１）中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、及びＲ１７は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、又はアラルキル基を示す。Ｒ１８は、アルキル基、−Ｌ４１−Ｏ−Ｒ４２、アリール基、又はアラルキル基を示す。ただし、Ｌ４１はアルキレン基を示し、Ｒ４２はアルキル基を示す。）
【００１３】
請求項４に係る発明は、
請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の電子写真感光体を備え、
画像形成装置に着脱するプロセスカートリッジ。
【００１４】
請求項５に係る発明は、
請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体の表面を帯電する帯電手段と、
帯電した前記電子写真感光体の表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、
トナーを含む現像剤により、前記電子写真感光体の表面に形成された静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、
前記トナー像を記録媒体の表面に転写する転写手段と、
を備える画像形成装置。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１、２に係る発明によれば、前記処理剤で処理されていない電荷発生材料を用いた場合に比べ、感光体の使用に伴う電子輸送材料の偏析が抑制される電子写真感光体が提供される。
【００１６】
請求項３に係る発明によれば、電子輸送材料として下記ＥＴ−１３のようなジフェノキノン系電子輸送材料のみを用いた場合に比べ、電気特性が良好な電子写真感光体が提供される。
【００１７】
請求項４、５に係る発明によれば、前記処理剤で処理されていない電荷発生材料を用いた電子写真感光体を適用した場合に比べ、感光体の使用に伴う電子輸送材料の偏析が抑制される電子写真感光体を備えるプロセスカートリッジ、及び画像形成装置が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本実施形態に係る電子写真感光体を示す概略部分断面図である。
【図２】本実施形態に係る画像形成装置を示す概略構成図である。
【図３】他の本実施形態に係る画像形成装置を示す概略構成図である。
【図４】感光層における電荷発生材料の分散性評価の指標となる写真である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の一例である実施形態について説明する。
【００２０】
［電子写真感光体］
本実施形態に係る電子写真感光体（以下、「感光体」と称することがある）は、導電性基体を備え、導電性基体上に単層型の感光層を有する正帯電有機感光体（以下、「単層型感光体」と称することがある）である。
そして単層型の感光層は、結着樹脂と、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料及びクロロガリウムフタロシアニン顔料から選択される少なくとも１種（以下、「特定フタロシアニン顔料」と称する場合がある）であり、かつ、加水分解性の官能基を有する有機金属化合物又は前記有機金属化合物の加水分解生成物である処理剤(以下、単に「処理剤」と称する場合がある）で処理された電荷発生材料と、正孔輸送材料と、電子輸送材料と、を含む。以下、特定フタロシアニン顔料を上記処理剤で処理した電荷発生材料を、「特定電荷発生材料」と称する場合がある。
なお、単層型の感光層とは、電荷発生能と共に、正孔輸送性及び電子輸送性を持つ感光層である。
【００２１】
本実施形態では、単層型の感光層が、前記処理剤で処理された前記特定電荷発生材料を含むため、処理剤で処理されていない電荷発生材料を用いた場合に比べ、感光体の使用に伴って感光層内において電子輸送材料が偏析することが起こりにくくなる。
【００２２】
一般的に電子輸送材料は、極性基を有する。そのため、単層型の感光層に電子輸送材料を含む感光体では、感光体の使用とともに、電子輸送材料が感光層内で基体に近い側（外周面から遠い側）に移動し、その結果偏析する。そして電子輸送材料が偏析すると、感光層の電子輸送性が低下するため、感光体の電気特性も低下し、得られた画像の濃度が低下する場合がある。
【００２３】
一方、本実施形態では、電荷発生材料として前記処理剤で処理された前記特定電荷発生材料を用いる。前記特定電荷発生材料を用いることで電子輸送材料の偏析が抑制される理由は定かではないが、電荷発生材料が処理剤で処理されることによって電荷発生材料の分散安定性が向上し、それとの相互作用が電子輸送材料における偏析の抑制に寄与しているものと推測される。
そして、その結果、本質的に塗布液中で凝集しやすい電荷発生材料の分散安定性が良化するとともに、電子輸送材料の結晶化をも抑制できることで、電荷発生材料が凝集している場合に比べて感光体の電気特性が良好である。
【００２４】
以下、図面を参照しつつ、本実施形態に係る電子写真感光体を詳細に説明する。
図１は、本実施形態に係る電子写真感光体１０の一部の断面を概略的に示している。
図１に示した電子写真感光体１０は、例えば、導電性基体４を備え、導電性基体４上に、下引層１、単層型の感光層２、及び保護層３がこの順で設けられて構成されている。
なお、下引層１及び保護層３は、必要に応じて、設けられる層である。すなわち、単層型の感光層２は、導電性基体４上に直接設けられていてもよく、下引層１を介して設けられてもよい。また、保護層３を設けない形態でもよい。
【００２５】
以下、本実施形態に係る電子写真感光体の各層について詳細に説明する。なお、符号は省略して説明する。
【００２６】
（導電性基体）
導電性基体としては、例えば、金属（アルミニウム、銅、亜鉛、クロム、ニッケル、モリブデン、バナジウム、インジウム、金、白金等）又は合金（ステンレス鋼等）を含む金属板、金属ドラム、及び金属ベルト等が挙げられる。また、導電性基体としては、例えば、導電性化合物（例えば導電性ポリマー、酸化インジウム等）、金属（例えばアルミニウム、パラジウム、金等）又は合金を塗布、蒸着又はラミネートした紙、樹脂フィルム、ベルト等も挙げられる。ここで、「導電性」とは体積抵抗率が１０１３Ωｃｍ未満であることをいう。
【００２７】
導電性基体の表面は、電子写真感光体がレーザプリンタに使用される場合、レーザ光を照射する際に生じる干渉縞を抑制する目的で、中心線平均粗さＲａで０．０４μｍ以上０．５μｍ以下に粗面化されていることが好ましい。なお、非干渉光を光源に用いる場合、干渉縞防止の粗面化は、特に必要ないが、導電性基体の表面の凹凸による欠陥の発生を抑制するため、より長寿命化に適する。
【００２８】
粗面化の方法としては、例えば、研磨剤を水に懸濁させて支持体に吹き付けることによって行う湿式ホーニング、回転する砥石に導電性基体を圧接し、連続的に研削加工を行うセンタレス研削、陽極酸化処理等が挙げられる。
【００２９】
粗面化の方法としては、導電性基体の表面を粗面化することなく、導電性又は半導電性粉体を樹脂中に分散させて、導電性基体の表面上に層を形成し、その層中に分散させる粒子により粗面化する方法も挙げられる。
【００３０】
陽極酸化による粗面化処理は、金属製（例えばアルミニウム製）の導電性基体を陽極とし電解質溶液中で陽極酸化することにより導電性基体の表面に酸化膜を形成するものである。電解質溶液としては、例えば、硫酸溶液、シュウ酸溶液等が挙げられる。しかし、陽極酸化により形成された多孔質陽極酸化膜は、そのままの状態では化学的に活性であり、汚染され易く、環境による抵抗変動も大きい。そこで、多孔質陽極酸化膜に対して、酸化膜の微細孔を加圧水蒸気又は沸騰水中（ニッケル等の金属塩を加えてもよい）で水和反応による体積膨張でふさぎ、より安定な水和酸化物に変える封孔処理を行うことが好ましい。
【００３１】
陽極酸化膜の膜厚は、例えば、０．３μｍ以上１５μｍ以下が好ましい。この膜厚が上記範囲内にあると、注入に対するバリア性が発揮される傾向があり、また繰り返し使用による残留電位の上昇が抑えられる傾向にある。
【００３２】
導電性基体には、酸性処理液による処理又はベーマイト処理を施してもよい。
酸性処理液による処理は、例えば、以下のようにして実施される。先ず、リン酸、クロム酸及びフッ酸を含む酸性処理液を調製する。酸性処理液におけるリン酸、クロム酸及びフッ酸の配合割合は、例えば、リン酸が１０質量％以上１１質量％以下の範囲、クロム酸が３質量％以上５質量％以下の範囲、フッ酸が０．５質量％以上２質量％以下の範囲であって、これらの酸全体の濃度は１３．５質量％以上１８質量％以下の範囲がよい。処理温度は例えば４２℃以上４８℃以下が好ましい。被膜の膜厚は、０．３μｍ以上１５μｍ以下が好ましい。
【００３３】
ベーマイト処理は、例えば９０℃以上１００℃以下の純水中に５分から６０分間浸漬すること、又は９０℃以上１２０℃以下の加熱水蒸気に５分から６０分間接触させて行う。被膜の膜厚は、０．１μｍ以上５μｍ以下が好ましい。これをさらにアジピン酸、硼酸、硼酸塩、燐酸塩、フタル酸塩、マレイン酸塩、安息香酸塩、酒石酸塩、クエン酸塩等の被膜溶解性の低い電解質溶液を用いて陽極酸化処理してもよい。
【００３４】
（下引層）
下引層は、例えば、無機粒子と結着樹脂とを含む層である。
【００３５】
無機粒子としては、例えば、粉体抵抗（体積抵抗率）１０２Ωｃｍ以上１０１１Ωｃｍ以下の無機粒子が挙げられる。
これらの中でも、上記抵抗値を有する無機粒子としては、例えば、酸化錫粒子、酸化チタン粒子、酸化亜鉛粒子、酸化ジルコニウム粒子等の金属酸化物粒子がよく、特に、酸化亜鉛粒子が好ましい。
【００３６】
無機粒子のＢＥＴ法による比表面積は、例えば、１０ｍ２／ｇ以上がよい。
無機粒子の体積平均粒径は、例えば、５０ｎｍ以上２０００ｎｍ以下（好ましくは６０ｎｍ以上１０００ｎｍ以下）がよい。
【００３７】
無機粒子の含有量は、例えば、結着樹脂に対して、１０質量％以上８０質量％以下であることが好ましく、より好ましくは４０質量％以上８０質量％以下である。
【００３８】
無機粒子は、表面処理が施されていてもよい。無機粒子は、表面処理の異なるもの、又は、粒子径の異なるものを２種以上混合して用いてもよい。
【００３９】
表面処理剤としては、例えば、シランカップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、界面活性剤等が挙げられる。特に、シランカップリング剤が好ましい、アミノ基を有するシランカップリング剤が好ましい。
【００４０】
アミノ基を有するシランカップリング剤としては、例えば、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００４１】
シランカップリング剤は、２種以上混合して使用してもよい。例えば、アミノ基を有するシランカップリング剤と他のシランカップリング剤とを併用してもよい。この他のシランカップリング剤としては、例えば、ビニルトリメトキシシラン、３−メタクリルオキシプロピル−トリス（２−メトキシエトキシ）シラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシラン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００４２】
表面処理剤による表面処理方法は、公知の方法であればいかなる方法でもよく、乾式法又は湿式法のいずれでもよい。
【００４３】
表面処理剤の処理量は、例えば、無機粒子に対して０．５質量％以上１０質量％以下が好ましい。
【００４４】
ここで、下引層は、無機粒子と共に電子受容性化合物（アクセプター化合物）を含有することが、電気特性の長期安定性、キャリアブロック性が高まる観点からよい。
【００４５】
電子受容性化合物としては、例えば、クロラニル、ブロモアニル等のキノン系化合物；テトラシアノキノジメタン系化合物；２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物；２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４オキサジアゾール等のオキサジアゾール系化合物；キサントン系化合物；チオフェン化合物；３，３’，５，５’テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物；等の電子輸送性物質等が挙げられる。
特に、電子受容性化合物としては、アントラキノン構造を有する化合物が好ましい。アントラキノン構造を有する化合物としては、例えば、ヒドロキシアントラキノン化合物、アミノアントラキノン化合物、アミノヒドロキシアントラキノン化合物等が好ましく、具体的には、例えば、アントラキノン、アリザリン、キニザリン、アントラルフィン、プルプリン等が好ましい。
【００４６】
電子受容性化合物は、下引層中に無機粒子と共に分散して含まれていてもよいし、無機粒子の表面に付着した状態で含まれていてもよい。
【００４７】
電子受容性化合物を無機粒子の表面に付着させる方法としては、例えば、乾式法、又は、湿式法が挙げられる。
【００４８】
乾式法は、例えば、無機粒子をせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら、直接又は有機溶媒に溶解させた電子受容性化合物を滴下、乾燥空気や窒素ガスとともに噴霧させて、電子受容性化合物を無機粒子の表面に付着する方法である。電子受容性化合物の滴下又は噴霧するときは、溶剤の沸点以下の温度で行うことがよい。電子受容性化合物を滴下又は噴霧した後、更に１００℃以上で焼き付けを行ってもよい。焼き付けは電子写真特性が得られる温度、時間であれば特に制限されない。
【００４９】
湿式法は、例えば、攪拌、超音波、サンドミル、アトライター、ボールミル等により、無機粒子を溶剤中に分散しつつ、電子受容性化合物を添加し、攪拌又は分散した後、溶剤除去して、電子受容性化合物を無機粒子の表面に付着する方法である。溶剤除去方法は、例えば、ろ過又は蒸留により留去される。溶剤除去後には、更に１００℃以上で焼き付けを行ってもよい。焼き付けは電子写真特性が得られる温度、時間であれば特に限定されない。湿式法においては、電子受容性化合物を添加する前に無機粒子の含有水分を除去してもよく、その例として溶剤中で攪拌加熱しながら除去する方法、溶剤と共沸させて除去する方法が挙げられる。
【００５０】
なお、電子受容性化合物の付着は、表面処理剤による表面処理を無機粒子に施す前又は後に行ってよく、電子受容性化合物の付着と表面処理剤による表面処理と同時に行ってもよい。
【００５１】
電子受容性化合物の含有量は、例えば、無機粒子に対して０．０１質量％以上２０質量％以下がよく、好ましくは０．０１質量％以上１０質量％以下である。
【００５２】
下引層に用いる結着樹脂としては、例えば、アセタール樹脂（例えばポリビニルブチラール等）、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、カゼイン樹脂、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、尿素樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂等の公知の高分子化合物；ジルコニウムキレート化合物；チタニウムキレート化合物；アルミニウムキレート化合物；チタニウムアルコキシド化合物；有機チタニウム化合物；シランカップリング剤等の公知の材料が挙げられる。
下引層に用いる結着樹脂としては、例えば、電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂、導電性樹脂（例えばポリアニリン等）等も挙げられる。
【００５３】
これらの中でも、下引層に用いる結着樹脂としては、上層の塗布溶剤に不溶な樹脂が好適であり、特に、尿素樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂等の熱硬化性樹脂；ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエーテル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルアルコール樹脂及びポリビニルアセタール樹脂からなる群から選択される少なくとも１種の樹脂と硬化剤との反応により得られる樹脂が好適である。
これら結着樹脂を２種以上組み合わせて使用する場合には、その混合割合は、必要に応じて設定される。
【００５４】
下引層には、電気特性向上、環境安定性向上、画質向上のために種々の添加剤を含んでいてもよい。
添加剤としては、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物、シランカップリング剤等の公知の材料が挙げられる。シランカップリング剤は前述のように無機粒子の表面処理に用いられるが、添加剤として更に下引層に添加してもよい。
【００５５】
添加剤としてのシランカップリング剤としては、例えば、ビニルトリメトキシシラン、３−メタクリルオキシプロピル−トリス（２−メトキシエトキシ）シラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシラン等が挙げられる。
【００５６】
ジルコニウムキレート化合物としては、例えば、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシド等が挙げられる。
【００５７】
チタニウムキレート化合物としては、例えば、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレート等が挙げられる。
【００５８】
アルミニウムキレート化合物としては、例えば、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）等が挙げられる。
【００５９】
これらの添加剤は、単独で、又は複数の化合物の混合物若しくは重縮合物として用いてもよい。
【００６０】
下引層は、ビッカース硬度が３５以上であることがよい。
下引層の表面粗さ（十点平均粗さ）は、モアレ像抑制のために、使用される露光用レーザ波長λの１／４ｎ（ｎは上層の屈折率）から１／２λまでに調整されていることがよい。
表面粗さ調整のために下引層中に樹脂粒子等を添加してもよい。樹脂粒子としてはシリコーン樹脂粒子、架橋型ポリメタクリル酸メチル樹脂粒子等が挙げられる。また、表面粗さ調整のために下引層の表面を研磨してもよい。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、湿式ホーニング、研削処理等が挙げられる。
【００６１】
下引層の形成は、特に制限はなく、周知の形成方法が利用されるが、例えば、上記成分を溶剤に加えた下引層形成用塗布液の塗膜を形成し、当該塗膜を乾燥し、必要に応じて加熱することで行う。
【００６２】
下引層形成用塗布液を調製するための溶剤としては、公知の有機溶剤、例えば、アルコール系溶剤、芳香族炭化水素溶剤、ハロゲン化炭化水素溶剤、ケトン系溶剤、ケトンアルコール系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤等が挙げられる。
これらの溶剤として具体的には、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロロベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤が挙げられる。
【００６３】
下引層形成用塗布液を調製するときの無機粒子の分散方法としては、例えば、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカー等の公知の方法が挙げられる。
【００６４】
下引層形成用塗布液を導電性基体上に塗布する方法としては、例えば、ブレード塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法が挙げられる。
【００６５】
下引層の膜厚は、例えば、好ましくは１５μｍ以上、より好ましくは２０μｍ以上５０μｍ以下の範囲内に設定される。
【００６６】
（中間層）
図示は省略するが、下引層と感光層との間に中間層をさらに設けてもよい。
中間層は、例えば、樹脂を含む層である。中間層に用いる樹脂としては、例えば、アセタール樹脂（例えばポリビニルブチラール等）、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、カゼイン樹脂、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂等の高分子化合物が挙げられる。
中間層は、有機金属化合物を含む層であってもよい。中間層に用いる有機金属化合物としては、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、ケイ素等の金属原子を含有する有機金属化合物等が挙げられる。
これらの中間層に用いる化合物は、単独で又は複数の化合物の混合物若しくは重縮合物として用いてもよい。
【００６７】
これらの中でも、中間層は、ジルコニウム原子又はケイ素原子を含有する有機金属化合物を含む層であることが好ましい。
【００６８】
中間層の形成は、特に制限はなく、周知の形成方法が利用されるが、例えば、上記成分を溶剤に加えた中間層形成用塗布液の塗膜を形成し、当該塗膜を乾燥、必要に応じて加熱することで行う。
中間層を形成する塗布方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法が用いられる。
【００６９】
中間層の膜厚は、例えば、好ましくは０．１μｍ以上３μｍ以下の範囲に設定される。なお、中間層を下引層として使用してもよい。
【００７０】
（単層型の感光層）
単層型の感光層は、結着樹脂と、電荷発生材料と、正孔輸送材料と、電子輸送材料と、必要に応じて、その他添加剤と、を含む。
【００７１】
−結着樹脂−
結着樹脂としては、特に制限はないが、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、シリコーン樹脂、シリコーンアルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキッド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリシラン等が挙げられる。これらの結着樹脂は、単独又は２種以上混合して用いてもよい。
【００７２】
これらの結着樹脂の中でも、電子輸送材料の偏析を抑制する観点から、特に、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂が好ましい。
更に、感光層の成膜性の観点から、結着樹脂として、例えば、粘度平均分子量３００００以上８００００以下のポリカーボネート樹脂及び粘度平均分子量３００００以上８００００以下のポリアリレート樹脂がよい。
【００７３】
なお、粘度平均分子量の測定は、以下の方法で行われる。具体的には、樹脂１ｇをメチレンクロライド１００ｃｍ３に溶解し、２５℃の測定環境下でウベローデ粘度計で、その比粘度ηｓｐを測定する。そして、ηｓｐ／ｃ＝〔η〕＋０．４５〔η〕２ｃの関係式（ただしｃは濃度（ｇ／ｃｍ３）より極限粘度〔η〕（ｃｍ３／ｇ）を求める。さらに、Ｈ．Ｓｃｈｎｅｌｌによって与えられている式、〔η〕＝１．２３×１０−４Ｍｖ０．８３の関係式より粘度平均分子量Ｍｖを求める。このように、粘度平均分子量の測定には、例えば一点測定法が用いられる。
【００７４】
感光層の全固形分に対する結着樹脂の含有量は、例えば、３５質量％以上６０質量％以下、望ましくは４０質量％以上５５質量％以下である。
【００７５】
−電荷発生材料−
電荷発生材料としては、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料及びクロロガリウムフタロシアニン顔料から選択される少なくとも１種であり、かつ、加水分解性の官能基を有する有機金属化合物又は前記有機金属化合物の加水分解生成物である処理剤で処理された電荷発生材料（前記特定電荷発生材料）を用いる。
【００７６】
なお、電荷発生材料としては、特定電荷発生材料を単独で用いてもよいが、必要に応じて他の電荷発生材料（例えば、前記処理剤で処理されていない電荷発生材料、特定フタロシアニン顔料以外の電荷発生材料等）と併用してもよい。ただし、単層型の感光層に含まれる電子輸送材料の偏析を抑制する観点から、電荷発生材料全体に対する上記特定電荷発生材料の割合は、５質量％以上であることが望ましく、１０質量％以上であることがより望ましく、１００質量％であることが特に望ましい。
【００７７】
上記特定電荷発生材料としては、感光体の高感度化、及び画像の点欠陥抑制の観点から、特定フタロシアニン顔料の中でも特に、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料がよい。
ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料としては、特に制限はないが、Ｖ型のヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料がよい。
特に、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料としては、例えば、６００ｎｍ以上９００ｎｍ以下の波長域での分光吸収スペクトルにおいて、８１０ｎｍ以上８３９ｎｍ以下の範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料がより優れた分散性が得られる観点から望ましい。電子写真感光体の材料として用いた場合に、優れた分散性と、十分な感度、帯電性及び暗減衰特性とが得られ易くなる。
【００７８】
また、上記の８１０ｎｍ以上８３９ｎｍ以下の範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、平均粒径が特定の範囲であり、且つ、ＢＥＴ比表面積が特定の範囲であることが望ましい。具体的には、平均粒径が０．２０μｍ以下であることが望ましく、０．０１μｍ以上０．１５μｍ以下であることがより望ましい。一方、ＢＥＴ比表面積が４５ｍ２／ｇ以上であることが望ましく、５０ｍ２／ｇ以上であることがより望ましく、５５ｍ２／ｇ以上１２０ｍ２／ｇ以下であることが特に望ましい。平均粒径は、体積平均粒径（ｄ５０平均粒径）でレーザ回折散乱式粒度分布測定装置（ＬＡ−７００、堀場製作所社製）にて測定した値である。また、ＢＥＴ式比表面積測定器（島津製作所製：フローソープＩＩ２３００）を用い窒素置換法にて測定した値である。
ここで、平均粒径が０．２０μｍより大きい場合、又は比表面積値が４５ｍ２／ｇ未満である場合は、顔料粒子が粗大化しているか、又は顔料粒子の凝集体が形成される場合がある。そして、分散性や、感度、帯電性及び暗減衰特性といった特性に欠陥が生じやすい場合があり、それにより画質欠陥を生じ易くなることがある。
【００７９】
ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料の最大粒径（一次粒子径の最大値）は、１．２μｍ以下であることが望ましく、１．０μｍ以下であることがより望ましく、より望ましくは０．３μｍ以下である。かかる最大粒径が上記範囲を超えると、黒点が発生しやすい。
【００８０】
ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、感光体が蛍光灯などに暴露されたことに起因する濃度ムラを抑制する観点から、平均粒径が０．２μｍ以下、最大粒径が１．２μｍ以下であり、且つ、比表面積値が４５ｍ２／ｇ以上であることが望ましい。
【００８１】
ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、ＣｕＫα特性Ｘ線を用いたＸ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角度（２θ±０．２°）が少なくとも７．３゜，１６．０゜，２４．９゜，２８．０゜に回折ピークを有するＶ型であることが望ましい。
【００８２】
一方、クロロガリウムフタロシアニン顔料としては、特に制限はないが、電子写真感光体材料として優れた感度が得られる、ブラッグ角度（２θ±０．２°）７．４°、１６．６°、２５．５°及び２８．３°に回折ピークを有するものであることが望ましい。
クロロガリウムフタロシアニン顔料の好適な分光吸収スペクトルの最大ピーク波長、平均粒径、最大粒径、及び比表面積値は、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料と同様である。
【００８３】
特定フタロシアニン顔料を処理する処理剤は、前記の通り、加水分解性の官能基を有する有機金属化合物又は前記有機金属化合物の加水分解生成物である。
加水分解性の官能基を有する有機金属化合物としては、例えば、下記一般式（２）で表される有機金属化合物が挙げられる。
一般式（２）：Ｒ２１ｐ−Ｍ−Ｙｑ
ただし、一般式（２）中、Ｒ２１は１価の有機基を表し、Ｍは金属元素又は珪素元素を表し、Ｙは加水分解性の官能基を表し、ｐ及びｑはそれぞれ独立に１以上４以下の整数を表す。ただしｐとｑとの和がＭの原子価に相当する。
【００８４】
一般式（２）中、Ｒ２１で表される１価の有機基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、オクチル基等のアルキル基；ビニル基、アリル基等のアルケニル基、シクロヘキシル基等のシクロアルキル基；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；トリル基等のアルカリール基；ベンジル基、フェニルエチル基等のアリールアルキル基；スチリル基等のアリールアルケニル基；フリル基、チエニル基、ピロリジニル基、ピリジル基、イミダゾリル基等の複素環残基；等が挙げられ、有機化合物残基であれば特に制限されるものではない。
【００８５】
Ｒ２１で表される１価の有機基は、１又は２種以上の置換基をさらに有していてもよい。
Ｒ２１で表される１価の有機基がさらに有する置換基としては、例えば、アミノ基、ｔｅｒｔ−ブチル基等の電子供与性基；フッ素原子、フッ素含有基、塩素原子、塩素含有基等の電子受容性基；等が挙げられる。
【００８６】
一般式（２）中、Ｍで表される金属元素としては、例えば、チタン、アルミニウム、ジルコニウム等が挙げられ、アルカリ金属以外であれば特に制限されるものではない。
一般式（２）で表される有機金属化合物としては、上記加水分解性の官能基及び上記有機基を有する有機チタン化合物、有機アルミニウム化合物、有機ジルコニウム化合物、シランカップリング剤等が挙げられる。
【００８７】
一般式（２）中、Ｙで表される加水分解性の官能基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、シクロヘキシルオキシ基、フェノキシ基、ベンジロキシ基等のエーテル結合を含む基；アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、アクリロキシ基、メタクリロキシ基、ベンゾイルオキシ基、メタンスルホニルオキシ基、ベンゼンスルホニルオキシ基、ベンジロキシカルボニル基等のエステル結合を含む基；塩素原子等のハロゲン原子；等が挙げられる。
【００８８】
一般式（２）中のＲ２１としては、前記有機基の中でも、置換又は無置換のアルキル基が好ましく、その中でも特に、メチル基、エチル基、アミノエチル基、アミノプロピル基が好ましい。
また一般式（２）中のＭとしては、前記金属元素及び珪素元素の中でも、珪素元素が好ましい。
また一般式（２）中のＹとしては、前記加水分解性の官能基の中でも、エーテル結合を含む基が好ましく、その中でもアルコキシ基がより好ましく、その中でもメトキシ基、エトキシ基がさらに好ましい。
【００８９】
前記有機金属化合物の加水分解生成物は、前記加水分解性の官能基を有する有機金属化合物が有する加水分解性の官能基が加水分解したものである。具体的には、例えば、前記一般式（２）中のＹで表される加水分解性の官能基及び前記一般式（２）中のＲ２１で表される１価の有機基が有する置換基である加水分解性の官能基の少なくともいずれかが加水分解したものが挙げられる。
なお、前記有機金属化合物が加水分解性の官能基を複数有する場合は、必ずしも全ての官能基が加水分解する必要はなく部分的に加水分解した生成物であってもよい。
【００９０】
処理剤としては、正孔のブロッキング性の観点から、前記加水分解性の官能基を有する有機金属化合物又は前記有機金属化合物の加水分解生成物の中でも、電子供与性基を有する化合物を用いることが好ましい。
電子供与性基としては、例えば、アミノ基、ｔｅｒｔ−ブチル基等が挙げられ、その中でも正孔のブロッキング性の観点からアミノ基が好ましい。また電子供与性基を有する化合物としては、アミノ基を有するシランカップリング剤が好ましい。
【００９１】
アミノ基を有するシランカップリング剤としては、例えば、前記一般式（２）中のＭが珪素元素であり、Ｒ２１が電子供与性基を置換基として有する１価の有機基である化合物が挙げられる。
また、アミノ基を有するシランカップリング剤の具体例としては、例えば、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（ジエチレントリアミノ）プロピルトリメトキシシラン、３−（ジアミノメチルチオプロピル）トリヒドロキシシラン、３−トリエトキシシリル−Ｎ−（１，３−ジメチル−ブチリデン）プロピルアミン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン等が挙げられる。
【００９２】
一方、処理剤として、電荷発生材料の感度の観点からは、前記加水分解性の官能基を有する有機金属化合物又は前記有機金属化合物の加水分解生成物の中でも、電子受容性基を有する化合物を用いることが好ましい。
電子受容性基としては、例えば、フッ素原子、フッ素含有基、塩素原子、塩素含有基等があげられ、その中でも電荷発生材料の感度の観点からフッ素原子又はフッ素含有基が好ましい。また、電子受容性基を有する化合物としては、フッ素原子を有するシランカップリング剤が好ましい。
【００９３】
フッ素原子を有するシランカップリング剤としては、例えば、前記一般式（２）中のＭが珪素元素であり、Ｒ２１がフッ素原子を有する１価の有機基である化合物が挙げられる。
また、フッ素含有基を有するシランカップリング剤の具体例としては、例えば、Ｆ３Ｃ−（ＣＨ２）２−Ｓｉ（ＯＭｅ）３、Ｆ３Ｃ−（ＣＦ２）３−（ＣＨ２）２−Ｓｉ（ＯＭｅ）３、Ｆ３Ｃ−（ＣＦ２）５−（ＣＨ２）２−Ｓｉ（ＯＭｅ）３、Ｆ３Ｃ−（ＣＨ２）２−Ｓｉ（ＯｉＰｒ）３、Ｆ３Ｃ−（ＣＦ２）３−（ＣＨ２）２−Ｓｉ（ＯｉＰｒ）３等が挙げられる。
【００９４】
さらに、その他の処理剤として、例えば、ｎ−プロピルトリメトキシシラン、ｎ−ヘキシルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、トリス−（２−メトキシエトキシ）ビニルシラン、ビニルトリアセトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン、ビニルトリクロロシラン、３−ウレイドプロピルトリエトキシシラン、イミダゾリントリエトキシシラン、３−［Ｎ−（２−メタクリロキシエチル）−Ｎ，Ｎ−ジメチルアンモニウム］プロピルトリメトキシシラン・クロライド、ビス−（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルファン等のシランカップリング剤も挙げられる。
【００９５】
これらの加水分解性の官能基を有する有機金属化合物又は前記有機金属化合物の加水分解生成物は、１種を単独で用いてもよく、２種以上混合して用いてもよい。すなわち、例えば、２種以上の処理剤で処理された特定フタロシアニン顔料を用いてもよく、第１の処理剤で処理された特定フタロシアニン顔料と、第２の処理剤で処理された特定フタロシアニン顔料と、を併用してもよい。
【００９６】
特定フタロシアニン顔料を処理剤で処理する方法としては、例えば、特定フタロシアニン顔料を結着樹脂に分散する前に予め特定フタロシアニン顔料を処理剤によって被覆処理する方法、特定フタロシアニン顔料の結着樹脂への分散時に処理剤と混合処理する方法、特定フタロシアニン顔料を結着樹脂に分散させた後に処理剤を添加して分散処理する方法等が挙げられる。
【００９７】
前記分散する前に予め被覆処理する方法としては、例えば、処理剤及び溶剤（水または有機溶剤）の混合液と特定フタロシアニン顔料とを混合した後加熱する方法、処理剤を特定フタロシアニン顔料に直接噴霧する方法、処理剤を特定フタロシアニン顔料と混合しミリングする方法等が挙げられる。
前記分散時に混合処理する方法としては、例えば、分散溶剤に、処理剤、特定フタロシアニン顔料、及び結着樹脂を順次添加しながら混合する方法、これらの成分を分散溶剤に同時に添加して混合する方法等が挙げられる。
前記分散させた後に分散処理する方法としては、例えば、分散溶剤に特定フタロシアニン顔料及び結着樹脂を混合して分散させた分散液に、溶剤に希釈した処理剤を添加し、攪拌しながら処理剤を分散させる方法等が挙げられる。
なお、これらの処理の際、より強固に処理剤を特定フタロシアニン顔料の表面に付着させるため、触媒として硫酸、塩酸、トリフルオロ酢酸等の酸を添加してもよい。
【００９８】
これらの方法のうち、前記分散する前に予め被覆処理する方法が好ましく、その中でも処理剤及び溶剤の混合液と特定フタロシアニン顔料とを混合した後加熱する方法がより好ましい。加熱温度としては、例えば８０℃以上２００℃以下が挙げられ、加熱時間としては、例えば０．５時間以上５時間以下の範囲が挙げられる。
【００９９】
なお、特定フタロシアニン顔料を分散溶剤中の結着樹脂に分散させる方法としては、例えば、ボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法等の方法が挙げられる。
【０１００】
特定フタロシアニン顔料の処理に用いる処理剤の量としては、例えば、特定フタロシアニン顔料１質量部に対して、０．００１質量部以上０．３質量部以下の範囲が挙げられ、０．０１質量部以上０．２質量部以下の範囲が好ましい。用いる処理剤の量を前記範囲とすることで、前記範囲よりも少ない場合に比べて、処理剤による前記効果が発揮されやすく、前記範囲よりも多い場合に比べて、処理剤が多すぎることによる感光体の電気特性や画質の低下が抑制される。
【０１０１】
本実施形態では、前記の通り、特定電荷発生材料以外の他の電荷発生材料を併用してもよい。具体的には、例えば、感光体の感度調整を目的に、ビスアゾ、トリスアゾ等のアゾ顔料、ジブロモアントアントロン等の縮環芳香族顔料、ペリレン顔料、ピロロピロール顔料、フタロシアニン顔料、酸化亜鉛、三方晶系セレン、特開平５−１４０４７２号公報、特開平５−１４０４７３号公報等に開示されたジクロロスズフタロシアニン、特開平４−１８９８７３号公報、特開平５−４３８２３号公報等に開示されたチタニルフタロシアニン等の電荷発生材料を用いてもよい。
【０１０２】
感光層の全固形分に対する電荷発生材料の含有量は、０．１質量％以上１０質量％以下がよく、望ましくは０．５質量％以上５．０質量％以下である。なお、この電荷発生材料の含有量は、複数種の電荷発生材料を併用した場合、用いた電荷発生材料全体の含有量である。
【０１０３】
−正孔輸送材料−
正孔輸送材料としては、例えば、トリアリールアミン系化合物、ベンジジン系化合物、アリールアルカン系化合物、アリール置換エチレン系化合物、スチルベン系化合物、アントラセン系化合物、ヒドラゾン系化合物等の化合物が挙げられる。これらの正孔輸送材料は１種を単独で又は２種以上を混合して用いられるが、これらに限定されるものではない。
【０１０４】
正孔輸送材料としては、電荷移動度の観点から、下記構造式（Ｂ−１）で示されるトリアリールアミン誘導体、および下記構造式（Ｂ−２）で示されるベンジジン誘導体が望ましい。
【０１０５】
【化２】
2015184572.tif 000004
【０１０６】
構造式（Ｂ−１）中、ＲＢ１は、水素原子またはメチル基を示す。ｎ１１は１または２を示す。ＡｒＢ１およびＡｒＢ２は各々独立に置換若しくは未置換のアリール基、−Ｃ６Ｈ４−Ｃ（ＲＢ３）＝Ｃ（ＲＢ４）（ＲＢ５）、または−Ｃ６Ｈ４−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝Ｃ（ＲＢ６）（ＲＢ７）を示し、ＲＢ３乃至ＲＢ７はそれぞれ独立に水素原子、置換若しくは未置換のアルキル基、または置換若しくは未置換のアリール基を表す。置換基としてはハロゲン原子、炭素数１以上５以下のアルキル基、炭素数１以上５以下のアルコキシ基、または炭素数１以上３以下のアルキル基で置換された置換アミノ基を示す。
【０１０７】
【化３】
2015184572.tif 000005
【０１０８】
（構造式（Ｂ−２）中、ＲＢ８およびＲＢ８’は同一でも異なってもよく、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、炭素数１以上５以下のアルキル基、炭素数１以上５以下のアルコキシ基、を示す。ＲＢ９、ＲＢ９’、ＲＢ１０、およびＲＢ１０’は同一でも異なってもよく、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、炭素数１以上５以下のアルキル基、炭素数１以上５以下のアルコキシ基、炭素数１以上２以下のアルキル基で置換されたアミノ基、置換若しくは未置換のアリール基、−Ｃ（ＲＢ１１）＝Ｃ（ＲＢ１２）（ＲＢ１３）、または−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝Ｃ（ＲＢ１４）（ＲＢ１５）を示し、ＲＢ１１乃至ＲＢ１５は各々独立に水素原子、置換若しくは未置換のアルキル基、または置換若しくは未置換のアリール基を表す。ｍ１２、ｍ１３、ｎ１２およびｎ１３は各々独立に０以上２以下の整数を示す。）
【０１０９】
ここで、構造式（Ｂ−１）で示されるトリアリールアミン誘導体、および構造式（Ｂ−２）で示されるベンジジン誘導体のうち、特に、「−Ｃ６Ｈ４−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝Ｃ（ＲＢ６）（ＲＢ７）」を有するトリアリールアミン誘導体、および「−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝Ｃ（ＲＢ１４）（ＲＢ１５）」を有するベンジジン誘導体が望ましい。
【０１１０】
一般式（Ｂ−１）で表されるトリアリールアミン誘導体及び一般式（Ｂ−２）で表されるベンジジン誘導体の具体例としては、例えば以下の化合物が挙げられる。
【０１１１】
【化４】
2015184572.tif 000006
【０１１２】
感光層の全固形分に対する正孔輸送材料の含有量は、１０質量％以上４０質量％以下がよく、望ましくは２０質量％以上３５質量％以下である。なお、この正孔輸送材料の含有量は、複数種の正孔輸送材料を併用した場合、用いた正孔輸送材料全体の含有量である。
【０１１３】
−電子輸送材料−
電子輸送材料としては、例えば、ｐ−ベンゾキノン、クロラニル、ブロマニル、アントラキノン等のキノン系化合物；テトラシアノキノジメタン系化合物；２，４，７−トリニトロフルオレノン等のフルオレノン化合物；キサントン系化合物；ベンゾフェノン系化合物；シアノビニル系化合物；エチレン系化合物等の電子輸送性化合物が挙げられる。これらの電子輸送材料は１種を単独で又は２種以上を混合して用いられるが、これらに限定されるものではない。
【０１１４】
電子輸送材料としては、電荷移動度の観点から、フルオレノン誘導体が好ましく、その中でも下記一般式（１）で表されるジシアノメチレン基を有する電子輸送材料がより好ましい。
【０１１５】
【化５】
2015184572.tif 000007
【０１１６】
一般式（１）中、Ｒ１１、Ｒ１２．Ｒ１３．Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、及びＲ１７は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、又はアラルキル基を示す。Ｒ１８は、アルキル基、−Ｌ４１−Ｏ−Ｒ４２、アリール基、又はアラルキル基を示す。ただし、Ｌ４１はアルキレン基を示し、Ｒ４２はアルキル基を示す。
【０１１７】
一般式（１）中、Ｒ１１〜Ｒ１７が示すハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられる。
【０１１８】
一般式（１）中、Ｒ１１〜Ｒ１７が示すアルキル基としては、例えば、直鎖状又は分岐状で、炭素数１以上４以下（好ましくは１以上３以下）のアルキル基が挙げられ、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基等が挙げられる。
【０１１９】
一般式（１）中、Ｒ１１〜Ｒ１７が示すアルコキシ基としては、例えば、炭素数１以上４以下（好ましくは１以上３以下）のアルコキシ基が挙げられ、具体的には、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等が挙げられる。
【０１２０】
一般式（１）中、Ｒ１１〜Ｒ１７が示すアリール基としては、例えば、フェニル基、トリル基等が挙げられる。
一般式（１）中、Ｒ１１〜Ｒ１７が示すアラルキル基としては、例えば、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基等が挙げられる。
これらの中でも、フェニル基が望ましい。
【０１２１】
一般式（１）中、Ｒ１８が示すアルキル基としては、例えば、炭素数５以上１０以下の直鎖状のアルキル基、炭素数５以上１０以下の分岐状のアルキル基が挙げられる。
炭素数５以上１０以下の直鎖状のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基等が挙げられる。
炭素数５以上１０以下の分岐状のアルキル基としては、例えば、イソプロピル基、
イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、イソヘキシル基、ｓｅｃ−ヘキシル基、ｔｅｒｔ−ヘキシル基、イソヘプチル基、ｓｅｃ−ヘプチル基、ｔｅｒｔ−ヘプチル基、イソオクチル基、ｓｅｃ−オクチル基、ｔｅｒｔ−オクチル基、イソノニル基、ｓｅｃ−ノニル基、ｔｅｒｔ−ノニル基、イソデシル基、ｓｅｃ−デシル基、ｔｅｒｔ−デシル基等が挙げられる。
【０１２２】
一般式（１）中、Ｒ１８が示す−Ｌ４１−Ｏ−Ｒ４２で示される基は、Ｌ４１がアルキレン基を示し、Ｒ４２は、アルキル基を示す。
Ｌ４１が示すアルキレン基としては、直鎖状又は分岐状の炭素数１以上２０以下のアルキレン基が挙げられ、メチレン基、エチレン基、ｎ−プロピレン基、イソプロピレン基、ｎ−ブチレン基、イソブチレン基、ｓｅｃ−ブチレン基、ｔｅｒｔ−ブチレン基、ｎ−ペンチレン基、イソペンチレン基、ネオペンチレン基、ｔｅｒｔ−ペンチレン基等が挙げられる。
Ｒ４２が示すアルキル基としては、上記Ｒ１１〜Ｒ１７が示すアルキル基と同様の基が挙げられる。
【０１２３】
一般式（１）中、Ｒ１８が示すアリール基としては、例えば、フェニル基、メチルフェニル基、ジメチルフェニル基等が挙げられる。
なお、一般式（１）中のＲ１８がアリール基である場合、前記アリール基がさらにアルキル基又はアルコキシ基で置換されていることが、溶解性の観点で好ましい。前記アリール基に置換されるアルキル基又はアルコキシ基としては、前記Ｒ１１〜Ｒ１７が示すアルキル基又はアルコキシ基と同様の基が挙げられる。また、さらにアルキル基又はアルコキシ基で置換されたアリール基の具体例としては、上記メチルフェニル基及びジメチルフェニル基のほか、メトキシフェニル基、エトキシフェニル基等が挙げられる。
【０１２４】
一般式（１）中、Ｒ１８が示すアラルキル基としては、−Ｒ１９−Ａｒで示される基が挙げられる。但し、Ｒ１９は、アルキレン基を示す、Ａｒは、アリール基を示す。
Ｒ１９が示すアルキレン基としては、直鎖状又は分岐状の炭素数１以上１００以下のアルキレン基が挙げられ、メチレン基、エチレン基、ｎ−プロピレン基、イソプロピレン基、ｎ−ブチレン基、イソブチレン基、ｓｅｃ−ブチレン基、ｔｅｒｔ−ブチレン基、ｎ−ペンチレン基、イソペンチレン基、ネオペンチレン基、ｔｅｒｔ−ペンチレン基等が挙げられる。
Ａｒが示すアリール基としては、フェニル基、メチルフェニル基、ジメチルフェニル基メトキシフェニル基、エトキシフェニル基等が挙げられる。
【０１２５】
一般式（１）中、Ｒ１８が示すアラルキル基として具体的には、ベンジル基、メチルベンジル基、ジメチルベンジル基、フェニルエチル基、メチルフェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基等が挙げられる。
【０１２６】
一般式（１）で表される電子輸送材料として、高感度化、及び画像の濃度低下を抑制する観点から、Ｒ１８が炭素数５以上１０以下の分岐状のアルキル基、アリール基、又はアラルキル基を示す電子輸送材料が好ましく、特に、Ｒ１１〜Ｒ１７が各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、又はアルキル基を示し、かつ、Ｒ１８が炭素数５以上１０以下の分岐状のアルキル基、アリール基、又はアラルキル基を示す電子輸送材料が好ましい。
【０１２７】
以下、一般式（１）で表される電子輸送材料の例示化合物を示すが、これに限定されるわけではない。なお、以下の例示化合物番号は、例示化合物（１−番号）と以下表記する。具体的には、例えば、例示化合物１５は、「例示化合物（１−１５）」と以下表記する。
【０１２８】
【化６】
2015184572.tif 000008
【０１２９】
なお、上記例示化合物中の略記号は、以下の意味を示す。
・Ｐｈ：フェニル基
【０１３０】
また、その他の電子輸送材料（上記一般式（１）で表される電子輸送材料以外の電子輸送材料）の具体例としては、例えば以下のものが挙げられる。
【０１３１】
【化７】
2015184572.tif 000009
【０１３２】
また、電荷発生材料を処理する処理剤として、電子供与性基を有する化合物を処理剤として用いるか、あるいは、電子受容性基を有する化合物を処理剤として用いるかは、所望の電子写真特性に応じて任意に選択可能であるが、電子輸送材料の凝集による偏析を抑える目的では、電子供与性基を有する化合物を処理剤として用いる方が有利であり好ましい。
【０１３３】
感光層の全固形分に対する電子輸送材料の含有量は、５質量％以上３０質量％以下がよく、望ましくは１０質量％以上２０質量％以下である。
感光体の全固形分に対する電子輸送材料の含有量が前記範囲であることにより、前記範囲よりも少ない場合に比べて感光体の電気特性が良好となり、前記範囲よりも多い場合に比べて、電気特性の低下が抑制され、形成された画像のかぶり及び黒点が生じにくくなる。
なお、この電子輸送材料の含有量は、複数種の電子輸送材料を併用した場合、用いた電子輸送材料全体の含有量である。
【０１３４】
−正孔輸送材料と電子輸送材料との比率−
正孔輸送材料と電子輸送材料との比率は、質量比（正孔輸送材料／電子輸送材料）で、５０／５０以上９０／１０以下が望ましく、より望ましくは６０／４０以上８０／２０以下である。
なお、本比率は、他の電荷輸送材料を併用した場合、その合計での比率である。
【０１３５】
−その他添加剤−
単層型の感光層には、界面活性剤、酸化防止剤、光安定剤、熱安定剤等の周知のその他添加剤を含んでいてもよい。また、単層型の感光層が表面層となる場合、フッ素樹脂粒子、シリコーンオイル等を含んでいてもよい。
【０１３６】
−単層型の感光層の形成−
単層型の感光層は、上記成分を溶剤に加えた感光層形成用塗布液を用いて形成される。
溶剤としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素類、アセトン、２−ブタノン等のケトン類、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素類、テトラヒドロフラン、エチルエーテル等の環状もしくは直鎖状のエーテル類等の通常の有機溶剤が挙げられる。これら溶剤は単独又は２種以上混合して用いる。
【０１３７】
感光層形成用塗布液中に粒子（例えば電荷発生材料）を分散させる方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用される。高圧ホモジナイザーとしては、高圧状態で分散液を液−液衝突や液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。
【０１３８】
感光層形成用塗布液を下引層上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。
【０１３９】
単層型の感光層の膜厚は、望ましくは５μｍ以上６０μｍ以下、より望ましくは５μｍ以上５０μｍ以下、さらに望ましくは１０μｍ以上４０μｍ以下の範囲に設定される。
【０１４０】
［画像形成装置（及びプロセスカートリッジ）］
本実施形態に係る画像形成装置は、電子写真感光体と、電子写真感光体の表面を帯電する帯電手段と、帯電した電子写真感光体の表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、トナーを含む現像剤により電子写真感光体の表面に形成された静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、トナー像を記録媒体の表面に転写する転写手段と、を備える。そして、電子写真感光体として、上記本実施形態に係る電子写真感光体が適用される。
【０１４１】
本実施形態に係る画像形成装置は、記録媒体の表面に転写されたトナー像を定着する定着手段を備える装置；電子写真感光体の表面に形成されたトナー像を直接記録媒体に転写する直接転写方式の装置；電子写真感光体の表面に形成されたトナー像を中間転写体の表面に一次転写し、中間転写体の表面に転写されたトナー像を記録媒体の表面に二次転写する中間転写方式の装置；トナー像の転写後、帯電前の電子写真感光体の表面をクリーニングするクリーニング手段を備えた装置；トナー像の転写後、帯電前に像保持体の表面に除電光を照射して除電する除電手段を備える装置；電子写真感光体の温度を上昇させ、相対温度を低減させるための電子写真感光体加熱部材を備える装置等の周知の画像形成装置が適用される。
【０１４２】
中間転写方式の装置の場合、転写手段は、例えば、表面にトナー像が転写される中間転写体と、像保持体の表面に形成されたトナー像を中間転写体の表面に一次転写する一次転写手段と、中間転写体の表面に転写されたトナー像を記録媒体の表面に二次転写する二次転写手段と、を有する構成が適用される。
【０１４３】
本実施形態に係る画像形成装置は、乾式現像方式の画像形成装置、湿式現像方式（液体現像剤を利用した現像方式）の画像形成装置のいずれであってもよい。
【０１４４】
なお、本実施形態に係る画像形成装置において、例えば、電子写真感光体を備える部分が、画像形成装置に対して脱着されるカートリッジ構造（プロセスカートリッジ）であってもよい。プロセスカートリッジとしては、例えば、本実施形態に係る電子写真感光体を備えるプロセスカートリッジが好適に用いられる。なお、プロセスカートリッジには、電子写真感光体以外に、例えば、帯電手段、静電潜像形成手段、現像手段、転写手段からなる群から選択される少なくとも一つを備えてもよい。
【０１４５】
以下、本実施形態に係る画像形成装置の一例を示すが、これに限定されるわけではない。なお、図に示す主要部を説明し、その他はその説明を省略する。
【０１４６】
図２は、本実施形態に係る画像形成装置の一例を示す概略構成図である。
本実施形態に係る画像形成装置１００は、図２に示すように、電子写真感光体７を備えるプロセスカートリッジ３００と、露光装置９（静電潜像形成手段の一例）と、転写装置４０（一次転写装置）と、中間転写体５０とを備える。なお、画像形成装置１００において、露光装置９はプロセスカートリッジ３００の開口部から電子写真感光体７に露光し得る位置に配置されており、転写装置４０は中間転写体５０を介して電子写真感光体７に対向する位置に配置されており、中間転写体５０はその一部が電子写真感光体７に接触して配置されている。図示しないが、中間転写体５０に転写されたトナー像を記録媒体（例えば用紙）に転写する二次転写装置も有している。なお、中間転写体５０、転写装置４０（一次転写装置）、及び二次転写装置（不図示）が転写手段の一例に相当する。
【０１４７】
図２におけるプロセスカートリッジ３００は、ハウジング内に、電子写真感光体７、帯電装置８（帯電手段の一例）、現像装置１１（現像手段の一例）、及びクリーニング装置１３（クリーニング手段の一例）を一体に支持している。クリーニング装置１３は、クリーニングブレード（クリーニング部材の一例）１３１を有しており、クリーニングブレード１３１は、電子写真感光体７の表面に接触するように配置されている。なお、クリーニング部材は、クリーニングブレード１３１の態様ではなく、導電性又は絶縁性の繊維状部材であってもよく、これを単独で、又はクリーニングブレード１３１と併用してもよい。
【０１４８】
なお、図２には、画像形成装置として、潤滑材１４を電子写真感光体７の表面に供給する繊維状部材１３２（ロール状）、及び、クリーニングを補助する繊維状部材１３３（平ブラシ状）を備えた例を示してあるが、これらは必要に応じて配置される。
【０１４９】
以下、本実施形態に係る画像形成装置の各構成について説明する。
【０１５０】
−帯電装置−
帯電装置８としては、例えば、導電性又は半導電性の帯電ローラ、帯電ブラシ、帯電フィルム、帯電ゴムブレード、帯電チューブ等を用いた接触型帯電器が使用される。また、非接触方式のローラ帯電器、コロナ放電を利用したスコロトロン帯電器やコロトロン帯電器等のそれ自体公知の帯電器等も使用される。
【０１５１】
−露光装置−
露光装置９としては、例えば、電子写真感光体７表面に、半導体レーザ光、ＬＥＤ光、液晶シャッタ光等の光を、定められた像様に露光する光学系機器等が挙げられる。光源の波長は電子写真感光体の分光感度領域内とする。半導体レーザの波長としては、７８０ｎｍ付近に発振波長を有する近赤外が主流である。しかし、この波長に限定されず、６００ｎｍ台の発振波長レーザや青色レーザとして４００ｎｍ以上４５０ｎｍ以下に発振波長を有するレーザも利用してもよい。また、カラー画像形成のためにはマルチビームを出力し得るタイプの面発光型のレーザ光源も有効である。
【０１５２】
−現像装置−
現像装置１１としては、例えば、現像剤を接触又は非接触させて現像する一般的な現像装置が挙げられる。現像装置１１としては、上述の機能を有している限り特に制限はなく、目的に応じて選択される。例えば、一成分系現像剤又は二成分系現像剤をブラシ、ローラ等を用いて電子写真感光体７に付着させる機能を有する公知の現像器等が挙げられる。中でも現像剤を表面に保持した現像ローラを用いるものが好ましい。
【０１５３】
現像装置１１に使用される現像剤は、トナー単独の一成分系現像剤であってもよいし、トナーとキャリアとを含む二成分系現像剤であってもよい。また、現像剤は、磁性であってもよいし、非磁性であってもよい。これら現像剤は、周知のものが適用される。
【０１５４】
−クリーニング装置−
クリーニング装置１３は、クリーニングブレード１３１を備えるクリーニングブレード方式の装置が用いられる。
なお、クリーニングブレード方式以外にも、ファーブラシクリーニング方式、現像同時クリーニング方式を採用してもよい。
【０１５５】
−転写装置−
転写装置４０としては、例えば、ベルト、ローラ、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触型転写帯電器、コロナ放電を利用したスコロトロン転写帯電器やコロトロン転写帯電器等のそれ自体公知の転写帯電器が挙げられる。
【０１５６】
−中間転写体−
中間転写体５０としては、半導電性を付与したポリイミド、ポリアミドイミド、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステル、ゴム等を含むベルト状のもの（中間転写ベルト）が使用される。また、中間転写体の形態としては、ベルト状以外にドラム状のものを用いてもよい。
【０１５７】
図３は、本実施形態に係る画像形成装置の他の一例を示す概略構成図である。
図３に示す画像形成装置１２０は、プロセスカートリッジ３００を４つ搭載したタンデム方式の多色画像形成装置である。画像形成装置１２０では、中間転写体５０上に４つのプロセスカートリッジ３００がそれぞれ並列に配置されており、１色に付き１つの電子写真感光体が使用される構成となっている。なお、画像形成装置１２０は、タンデム方式であること以外は、画像形成装置１００と同様の構成を有している。
【０１５８】
なお、本実施形態に係る画像形成装置１００は、上記構成に限られず、例えば、電子写真感光体７の周囲であって、転写装置４０よりも電子写真感光体７の回転方向下流側でクリーニング装置１３よりも電子写真感光体の回転方向上流側に、残留したトナーの極性を揃え、クリーニングブラシで除去しやすくするための第１除電装置を設けた形態であってもよいし、クリーニング装置１３よりも電子写真感光体の回転方向下流側で帯電装置８よりも電子写真感光体の回転方向上流側に、電子写真感光体７の表面を除電する第２除電装置を設けた形態であってもよい。
【０１５９】
また、本実施形態に係る画像形成装置１００は、上記構成に限れず、周知の構成、例えば、電子写真感光体７に形成したトナー像を直接記録媒体に転写する直接転写方式の画像形成装置を採用してもよい。
【実施例】
【０１６０】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【０１６１】
＜電荷発生材料１の調製＞
ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料１質量部を、ｎ−プロピルトリメトキシシラン（信越化学工業製、商品名：ＫＢＭ-３０３３）０．０５質量部、酢酸０．０００５質量部、メタノール５質量部、及びトルエン２０質量部の混合溶液中で１時間還流撹拌した。その後、減圧下で溶媒を留去したのち、直径１ｍｍのガラスビーズ２０ｇを加え、ペイントシェーカーで３０分間塊砕した。これを電荷発生材料１とする。
【０１６２】
＜電荷発生材料２の調製＞
ｎ−プロピルトリメトキシシランの代わりにｎ−ヘキシルトリメトキシシラン（信越化学工業製、商品名：ＫＢＭ-３０６３）を用いた以外は、電荷発生材料１と同様にして、電荷発生材料２を得た。
【０１６３】
＜電荷発生材料３及び４の調製＞
ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料の代わりにクロロガリウムフタロシアニン顔料を用いた以外は、電荷発生材料１及び電荷発生材料２と同様にして、それぞれ電荷発生材料３及び電荷発生材料４を得た。
【０１６４】
＜電荷発生材料５の調製＞
ｎ−プロピルトリメトキシシランの代わりにＮ-フェニル-３-アミノプロピルトリメトキシシラン（アミノ基を有するシランカップリング剤、信越化学工業製、商品名：ＫＢＭ-５７３）を用いた以外は、電荷発生材料１と同様にして、電荷発生材料５を得た。
【０１６５】
＜電荷発生材料６の調製＞
ｎ−プロピルトリメトキシシランの代わりにトリフルオロプロピルトリメトキシシラン（フッ素原子を有するシランカップリング剤、信越化学工業製、商品名：ＫＢＭ-７１０３）を用いた以外は、電荷発生材料１と同様にして、電荷発生材料６を得た。
【０１６６】
＜電荷発生材料７の調製＞
ｎ−プロピルトリメトキシシランの代わりにアセトアルコキシアルミニウムジイソプロピレート（アルミニウム系カップリング剤、味の素ファインテクノ社製、商品名：プレンアクトＡＬ-Ｍ）を用いた以外は、電荷発生材料１と同様にして、電荷発生材料７を得た。
【０１６７】
＜実施例１＞
−下引層の形成−
酸化亜鉛（平均粒子径７０ｎｍ：テイカ社製：比表面積値１５ｍ２／ｇ）１００質量部をテトラヒドロフラン５００質量部と攪拌混合し、シランカップリング剤（ＫＢＥ５０２：信越化学工業製）１．４質量部を添加し、２時間攪拌した。その後テトラヒドロフランを減圧蒸留にて留去し、１３０℃で３時間焼き付けを行い、シランカップリング剤表面処理酸化亜鉛を得た。
【０１６８】
得られたシランカップリング剤表面処理酸化亜鉛１１０質量部を５００質量部のテトラヒドロフランと攪拌混合し、アリザリン０．４質量部を５０質量部のテトラヒドロフランに溶解させた溶液を添加し、５０℃にて３時間攪拌した。その後、減圧ろ過にてアリザリンを付与させた酸化亜鉛をろ別し、さらに７０℃で減圧乾燥を行い、アリザリン付与酸化亜鉛を得た。
【０１６９】
このアリザリン付与酸化亜鉛６０質量部と硬化剤（ブロック化イソシアネート  スミジュール３１７５、住友バイエルンウレタン社製）１３．５質量部とブチラール樹脂（エスレックＢＭ−１、積水化学工業製）１５質量部をメチルエチルケトン８５質量部に溶解した溶液３８質量部とメチルエチルケトン３０質量部とを混合し、１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて２時間の分散を行い、分散液を得た。
【０１７０】
得られた分散液に触媒としてジオクチルスズジラウレート：０．００５質量部、シリコーン樹脂粒子（トスパール１４５、ＧＥ東芝シリコーン社製）：４０質量部を添加し、下引層用塗布液を得た。
【０１７１】
得られた塗布液を、浸漬塗布法にて、直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍ、肉厚１ｍｍのアルミニウム基材上に塗布し、１７０℃において４０分間の乾燥硬化を行い、厚さ１７μｍの下引層を得た。
【０１７２】
−感光層の形成−
表１に示す電荷発生材料１．５質量部と、結着樹脂としてのポリカーボネートＣ樹脂（三菱ガス化学製、品名：ＰＣＣ-６００、粘度平均分子量：６００００）４９質量部と、溶媒としてのテトラヒドロフラン３００質量部と、からなる混合物を、直径１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて６時間分散し、分散液を得た。
【０１７３】
得られた分散液に、表１に示す正孔輸送材料３０質量部と、表１に示す電子輸送材料１８質量部と、シリコーンオイルＫＰ３４０（信越化学工業製）０．００１質量と、を添加し、一晩（１５時間）攪拌して感光層形成用塗布液を得た。
【０１７４】
得られた感光層形成用塗布液を、浸漬塗布法にて、上記アルミニウム基体上に形成された下引層上に塗布し、１４５℃で、１時間乾燥して、膜厚が２６μｍの単層型の感光層を形成した。
以上の工程を経て、電子写真感光体を作製した。
【０１７５】
＜実施例２〜１４、比較例１〜５＞
表１に従って、下引層の有無、感光層形成用塗布液に用いる電荷発生材料、正孔輸送材料、及び電子輸送材料の種類を変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１７６】
【表１】
2015184572.tif 000010
【０１７７】
なお、表１中の略称の詳細は以下の通りである。
−電荷発生材料−
・ヒドロキシガリウムフタロシアニン：ＨＯＧａＰＣ（Ｖ型）：Ｃｕｋα特性Ｘ線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）が少なくとも７．３゜，１６．０゜，２４．９゜，２８．０゜の位置に回折ピークを有するＶ型のヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料（６００ｎｍ以上９００ｎｍ以下の波長域での分光吸収スペクトルにおける最大ピーク波長＝８２０ｎｍ、平均粒径＝０．１２μｍ、最大粒径＝０．２μｍ、比表面積値＝６０ｍ２／ｇ）
【０１７８】
・クロロガリウムフタロシアニン：ＣｌＧａＰＣ：Ｃｕｋα特性Ｘ線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）が少なくとも７．４゜，１６．６゜，２５．５゜，２８．３゜の位置に回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン顔料（６００ｎｍ以上９００ｎｍ以下の波長域での分光吸収スペクトルにおける最大ピーク波長＝７８０ｎｍ、平均粒径＝０．１５μｍ、最大粒径＝０．２μｍ、比表面積値＝５６ｍ２／ｇ）
【０１７９】
・Ｘ型無金属フタロシアニン：Ｈ２ＰＣ：無金属フタロシアニン顔料（フタロシアニン骨格の中心に２個の水素原子が配位したフタロシアニン）
【０１８０】
−正孔輸送材料−
・ＨＴ−２：一般式（Ｂ−１）で表されるトリアリールアミン誘導体の例示化合物（ＨＴ−２）
・ＨＴ−４：一般式（Ｂ−１）で表されるトリアリールアミン誘導体の例示化合物（ＨＴ−４）
・ＨＴ−７：一般式（Ｂ−１）で表されるトリアリールアミン誘導体の例示化合物（ＨＴ−７）
・ＨＴ−９：一般式（Ｂ−１）で表されるトリアリールアミン誘導体の例示化合物（ＨＴ−９）
【０１８１】
−電子輸送材料−
・ＥＴ−３（１−２）：一般式（１）で表される電子輸送材料の例示化合物（１−２）
・ＥＴ−４（１−１６）：一般式（１）で表される電子輸送材料の例示化合物（１−１６）
・ＥＴ−６（１−１８）：一般式（１）で表される電子輸送材料の例示化合物（１−１８）
・ＥＴ−９（１−１４）：一般式（１）で表される電子輸送材料の例示化合物（１−１４）
・ＥＴ−１１（１−１５）：一般式（１）で表される電子輸送材料の例示化合物（１−１５）
・ＥＴ−１３：前記構造式ＥＴ−１３で表わされるジフェノキノン化合物
【０１８２】
＜評価＞
−ＩＲ測定による評価−
得られた電子写真感光体のうち、感光体２及び比較感光体１２について、感光体作製時に、電子輸送材料の偏析がどの程度起こっているかを、以下の方法で確認した。
【０１８３】
感光体の感光層の一部を５ｍｍ角に切り取り、得られた膜の裏表、すなわち基体側と外周面側をＡＴＲ法で測定した。
測定に用いたＩＲ測定装置は、日本分光製、型番：ＦＴ／ＩＲ−６０００にＡＴＲユニットを装着した状態で測定を行い、結着樹脂として用いたポリカーボネートに由来する１７７１ｃｍ−１のピーク面積（Ｉｐ）（波数範囲１７４２〜１８１３ｃｍ-1）に対する、電子輸送材料のシアノ基に由来する２２２５ｃｍ−１のピーク面積（ＩＣＮ）（波数範囲２１９９〜２２３８ｃｍ-1）の比（ＩＣＮ／ＩＰ）を求め、外周面側と基体側とで比較した。結果を下記表２に示す。
【０１８４】
【表２】
2015184572.tif 000011
【０１８５】
結果から分かるように、実施例における感光体２の感光層は、上記「基体側／外周面側」の値が１に近く、電子輸送材料が感光層の基体側から外周面側まで均一に分布していると判断できるのに対し、比較感光体１２では、約１０％基体側に電子輸送材料が偏析していた。
【０１８６】
−電気特性評価−
得られた電子写真感光体を画像形成装置（Ｂｒｏｔｈｅｒ社製、ＨＬ-２２４０Ｄ）に搭載し、電位測定用に改造した。具体的には、現像装置の代わりに電子写真感光体と正対するように表面電位測定プローブ（トレック社、Ｍｏｄｅｌ  ５５５Ｐ−１）を設置し、表面電位計（トレック社製、トレック３３４）と接続して電位測定を行った。
次に、室温２８℃湿度８５％の環境下で、ベタ濃度出力時の感光体表面電位（露光装置によってベタ濃度の潜像が形成された感光体の表面電位）を測定し、これを露光後電位ＶＬとした。
上記露光後電位ＶＬの測定を、５０％ハーフトーン画像を１万枚形成する前後において行い（すなわち、感光体使用前のＶＬＢ及び感光体使用後のＶＬＡを測定し）、その差｜ΔＶＬ｜（｜ΔＶＬ｜＝｜ＶＬＢ−ＶＬＡ｜）を求めて評価した。結果を表３に示す。
【０１８７】
−感光層形成用塗布液の安定性評価−
感光層の形成に用いた感光層形成用塗布液３０ｍｌを透明瓶に入れ、密栓状態で静置保管した。１週間後、目視にて液面を観察して以下の基準で分散液の安定性を評価した。結果を表３に示す。
Ａ：目視で観察して電荷発生材料の沈降もガラス壁面のザラつきもなく良好
Ｂ：上澄み部分が僅かに透明感があり若干の沈降が見られるものの、ガラス壁面のザラつきは無く実用上問題なし
Ｃ：沈降により明らかに上澄みが透明で、ガラス壁面にザラつきがある
【０１８８】
−感光層における電荷発生材料の分散性評価-
得られた電子写真感光体の表面（外周面）を、キーエンス（株）製デジタルマイクロスコープＶＨＸ−２００を用い、倍率７００倍で観察を行い、下記写真の指標で電荷発生材料の分散性を評価した。結果を表３に示す。
Ａ：均一に電荷発生材料が分散しており、全く問題ないレベル（図４の写真Ａ）
Ｂ：写真Ａに比べるとやや電荷発生材料の凝集が確認されるものの許容されるレベル（図４の写真Ｂ）
Ｃ：明らかな電荷発生材料の凝集が見られるレベル（図４の写真Ｃ）
【０１８９】
−画質評価１（黒点）−
得られた電子写真感光体を画像形成装置（Ｂｒｏｔｈｅｒ社製、ＨＬ-２２４０Ｄ）に搭載し、室温２８℃、湿度８５％の環境下で、１万枚の５０％ハーフトーンを印刷し、最後の１万枚目の画像における黒点発生の有無を以下の基準で評価した。結果を表３に示す。
Ａ：黒点発生なし
Ｂ：黒点が確認されるが、画質上問題なし
Ｃ：黒点が多く実用上問題となる。
【０１９０】
−画質評価２（かすれ）−
前記画像評価１（黒点）の後に、さらにトナー濃度１００％でＡ４全面に画像形成を行い、得られた画像におけるかすれを以下の基準で評価した。結果を表３に示す
Ａ：全面かすれなし
Ｂ：若干のかすれ（紙の端部に発生しやすい）があるが、許容されるレベル
Ｃ：明らかにかすれが発生し問題となるレベル
【０１９１】
【表３】
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【０１９２】
上記結果から、本実施例では、比較例に比べ、電子輸送材料の偏析が抑制されていることが分かる。
【符号の説明】
【０１９３】
１ 下引層、２ 感光層、３ 保護層、４ 導電性基体、７ 電子写真感光体、８ 帯電装置、９ 露光装置、１０ 電子写真感光体、１１ 現像装置、１３ クリーニング装置、１４ 潤滑材、４０ 転写装置、５０ 中間転写体、１００ 画像形成装置、１２０ 画像形成装置、１３１ クリーニングブレード、１３２ 繊維状部材、１３３ 繊維状部材、３００ プロセスカートリッジ
【図２】
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【図１】
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【図３】
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【図４】
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