(57)【要約】【課題】本発明は、屋根体の外観を良好にすることを目的とする。【解決手段】屋根構造１０は、採光口２２を有する屋根体２４と、屋根体２４の下側に収容されると共に、当該屋根体２４に対してスライドして採光口２２を開閉する面状開閉体３０Ａ，３０Ｂと、を備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
採光口を有する屋根体と、
前記屋根体の下側に収容されると共に、該屋根体に対してスライドして前記採光口を開閉する面状開閉体と、
を備えた屋根構造。
【請求項２】
前記採光口が、互いに対向する一対の屋根梁の間に形成され、
前記屋根体が、前記屋根梁から外側へ張り出し、
前記面状開閉体が、前記屋根梁と交差する方向にスライドして前記採光口を開閉する、
請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
前記一対の屋根梁の間に張り渡され、前記面状開閉体を上側から覆う上側面状材と、
前記屋根体及び前記上側面状材に沿って配置され、前記面状開閉体を下側からスライド可能に支持する下側面状材と、
を備える請求項２に記載の屋根構造。
【請求項４】
前記上側面状材が、下に凸状に湾曲した下凸線材と上に凸状に湾曲した上凸線材とが網状に交差する上側鞍型ネット部を有し、
前記下側面状材が、下に凸状に湾曲した下凸線材と上に凸状に湾曲した上凸線材とが網状に交差すると共に、前記上側鞍型ネット部との間で前記面状開閉体を把持する下側鞍型ネット部を有する、
請求項３に記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
屋根体と、屋根体に形成された採光口を開閉する面状の開閉体（以下、「面状開閉体」という）とを備えた屋根構造が知られている（例えば、特許文献１〜３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭６４−４３６７７号公報
【特許文献２】特開平５−２０２６４３号公報
【特許文献３】特開平９−２９６５５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、面状開閉体が屋根体の外面側に設けられていると、採光口を開放したときに、面状開閉体によって屋根体が覆い隠されるため、屋根体の外観が損なわれる可能性がある。
【０００５】
本発明は、上記の事実を考慮し、屋根体の外観を良好にすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の屋根構造は、採光口を有する屋根体と、前記屋根体の下側に収容されると共に、該屋根体に対してスライドして前記採光口を開閉する面状開閉体と、を備えている。
【０００７】
請求項１に係る屋根構造によれば、採光口を開放したときに、面状開閉体が屋根体の下側に収容される。したがって、採光口を開放したときに、面状開閉体によって屋根体が覆い隠されないため、屋根体の外観が良好になる。
【０００８】
請求項２に記載の屋根構造は、請求項１に記載の屋根構造において、前記採光口が、互いに対向する一対の屋根梁の間に形成され、前記屋根体が、前記屋根梁から外側へ張り出し、前記面状開閉体が、前記屋根梁と交差する方向にスライドして前記採光口を開閉する。
【０００９】
請求項２に係る屋根構造によれば、面状開閉体が屋根梁と交差する方向にスライドすることにより採光口が開閉される。これにより、面状開閉体を屋根梁の長手方向に沿ってスライドさせる場合と比較して、採光口の開閉に必要となる面状開閉体のスライド量が短くなる。したがって、採光口の開閉時間を短縮することができる。
【００１０】
請求項３に記載の屋根構造は、請求項２に記載の屋根構造において、前記一対の屋根梁の間に張り渡され、前記面状開閉体を上側から覆う上側面状材と、前記屋根体及び前記上側面状材に沿って配置され、前記面状開閉体を下側からスライド可能に支持する下側面状材と、を備えている。
【００１１】
請求項３に係る屋根構造によれば、面状開閉体を下側面状材の上でスライドさせることにより採光口が開閉される。また、採光口を閉じた状態で、上側面状材によって面状開閉体を上側から覆うことにより、風の吹き上げ等による面状開閉体の浮き上りを抑制することができる。
【００１２】
請求項４に記載の屋根構造は、請求項３に記載の屋根構造において、前記上側面状材が、下に凸状に湾曲した下凸線材と上に凸状に湾曲した上凸線材とが網状に交差する上側鞍型ネット部を有し、前記下側面状材が、下に凸状に湾曲した下凸線材と上に凸状に湾曲した上凸線材とが網状に交差すると共に、前記上側鞍型ネット部との間で前記面状開閉体を把持する下側鞍型ネット部を有する。
【００１３】
請求項４に係る屋根構造によれば、上側鞍型ネット部と下側鞍型ネット部との間で面状開閉体を把持することにより、風等による面状開閉体の損傷が抑制される。
【００１４】
一方、上側鞍型ネット部の下凸線材に張力を付与すると共に下側鞍型ネット部の上凸線材に張力を付与することにより、上側鞍型ネット部と下側鞍型ネット部との間隔が広がる。これにより、上側鞍型ネット部と下側鞍型ネット部との間で面状開閉体を容易にスライドさせることができる。
【発明の効果】
【００１５】
以上説明したように、本発明に係る屋根構造によれば、屋根体の外観を良好にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態に係る屋根構造が適用された屋根を示す縦断面図である。
【図２】図１に示される上側ガイドネット、一対の面状開閉体、及び下側ガイドネットを示す分解斜視図である。
【図３】（Ａ）は図１の３Ａ−３Ａ線断面図であり、（Ｂ）は上側ガイドネット及び下側ガイドネットの変形例を示す図３（Ａ）に相当する断面図である。
【図４】図１に示される一対の面状開閉体のうち、一方の面状開閉体のみを示す平面図である。
【図５】図１に示される上側ガイドネット及び下側ガイドネットの変形例を示す分解斜視図である。
【図６】図１に示される面状開閉体の変形例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照しながら本発明の一実施形態に係る屋根構造について説明する。
【００１８】
図１に示されるように、本実施形態に係る屋根構造１０は開閉式屋根構造とされており、例えば、競技場、多目的ホール、体育館等として用いられる構造物１２の屋根１４に適用される。屋根１４は、一対の屋根梁２０と、一対の屋根体２４と、一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂと、下側ガイドネット４０と、上側ガイドネット５０とを備えている。
【００１９】
一対の屋根梁（屋根大梁）２０は、屋根１４の頂部に、略平行して設けられている。この一対の屋根梁２０は、横方向（水平方向）に互いに対向しており、その間に構造物１２内に光を取り込む採光口２２を形成している。なお、本実施形態の採光口２２は、光だけでなく、風等も構造物１２内に取り込み可能な開口とされている。
【００２０】
屋根体２４は、屋根１４の平部（傾斜部）を形成するものであり、採光口２２の両側に配置されている。この屋根体２４は平板状に形成されると共に、一対の屋根梁２０から外側（構造物１２の外周側）へそれぞれ張り出し、屋根梁２０と外周梁２６との間に斜めに掛け渡されている。
【００２１】
外周梁２６は、構造物１２の外周部に、屋根梁２０と略平行して配置されており、構造物１２の外壁２８を支持している。なお、本実施形態では、屋根梁２０及び外周梁２６がＨ形鋼で形成されているが、これに限らない。屋根梁２０及び外周梁２６には、種々の形鋼や鋼管を用いることができる。また、屋根梁２０及び外周梁２６は、Ｓ造に限らず、ＲＣ造、ＳＲＣ造等であっても良い。さらに、一対の屋根梁２０は、アーチ状（アーチ梁）に形成することも可能である。
【００２２】
一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂは、屋根梁２０と交差（本実施形態では、略直交）する交差方向（矢印Ｓ方向）にそれぞれスライドして採光口２２を開閉する。本実施形態の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂは引き分け式の膜屋根とされており、採光口２２を開放した状態で、採光口２２の両側に配置された屋根体２４の下側にそれぞれ収容される。この一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂは、下側ガイドネット４０によって下側からスライド可能に支持されている。
【００２３】
下側面状材の一例としての下側ガイドネット４０は、屋根体２４及び後述する上側ガイドネット５０に沿って設けられ、一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを支持可能に構造物１２に取り付けられている。
【００２４】
具体的には、下側ガイドネット４０は、一対の屋根梁２０の間に張り渡される採光口部４０Ａと、一対の屋根梁２０から屋根体２４の下側へ延出する延出部４０Ｂとを有している。採光口部４０Ａは、後述する上側ガイドネット５０の下側に配置され、当該上側ガイドネット５０との間に一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの移動スペースを形成している。延出部４０Ｂは、屋根梁２０と外周梁２６との間に斜めに張り渡されており、屋根体２４との間に面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを収容する収容室４２を形成している。
【００２５】
上側面状材の一例としての上側ガイドネット５０は、一対の屋根梁２０の間に張り渡されている。この上側ガイドネット５０によって、採光口２２に位置する一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを上側から覆うことにより、風等による一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの浮き上りが抑制されている。
【００２６】
ここで、図２及び図３（Ａ）に示されるように、下側ガイドネット４０は、複数の縦線材４４Ａ及び横線材４４Ｂを網状に交差させて形成されている。縦線材４４Ａは、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの開閉方向（矢印Ｓ方向）に沿って配置され、横線材４４Ｂは、縦線材４４Ａの下側に配置されると共に、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの開閉方向と交差（本実施形態では、略直交）する交差方向（矢印Ｔ方向）に沿って配置されている。これらの縦線材４４Ａ及び横線材４４Ｂは、例えば、鋼線やステンレス鋼線等で形成される。
【００２７】
これと同様に、上側ガイドネット５０は、複数の縦線材５４Ａ及び横線材５４Ｂを網状に交差させて形成されている。複数の縦線材５４Ａは、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの開閉方向（矢印Ｓ方向）に沿って配置され、横線材５４Ｂは、縦線材５４Ａの上側に配置されると共に、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの開閉方向と交差（本実施形態では、略直交）する交差方向（矢印Ｔ方向）に沿って配置されている。そして、採光口２２（図１参照）の開閉時には、上側ガイドネット５０と下側ガイドネット４０との間を一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂがスライド（移動）するようになっている。
【００２８】
一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂは、膜状の開閉膜３２と、開閉膜３２の下面側に設けられた下側補強ネット３４と、開閉膜３２の上面側に設けられた上側補強ネット３６とをそれぞれ有している。開閉膜３２は、例えば、建材として用いられる一般的な膜材料で形成される。この開閉膜３２は、採光口２２を閉塞可能な大きさに形成されている。
【００２９】
下側補強ネット３４及び上側補強ネット３６は、開閉膜３２の形状を保持すると共に、下側ガイドネット４０及び上側ガイドネット５０から開閉膜３２を保護している。さらに、下側補強ネット３４及び上側補強ネット３６は、採光口２２の開閉時に、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂのスライドをガイドするガイド手段としても機能するようになっている。
【００３０】
具体的には、図３（Ａ）に示されるように、下側補強ネット３４は、複数の縦補強線材３４Ａ及び横補強線材３４Ｂを網状に交差させて形成されている。これらの縦補強線材３４Ａ及び横補強線材３４Ｂは、例えば、鋼線等で形成される。縦補強線材３４Ａは、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの開閉方向（図２の矢印Ｓ方向）に沿って配置されており、下側ガイドネット４０の縦線材４４Ａ間にスライド可能に挿入されている。
【００３１】
これにより、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂが、下側ガイドネット４０の縦線材４４Ａに沿って開閉方向にスライドするようになっている。つまり、下側ガイドネット４０の縦線材４４Ａは、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂをガイドするガイドレール（ガイド手段）として機能する。なお、縦補強線材３４Ａは、下側ガイドネット４０の縦線材４４Ａよりも径が小さくなっている。
【００３２】
一方、横補強線材３４Ｂは、縦補強線材３４Ａと開閉膜３２との間に、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの開閉方向と交差（本実施形態では、略略直交）する交差方向（矢印Ｔ方向）に沿って配置されている。この横補強線材３４Ｂによって下側ガイドネット４０の縦線材４４Ａを受けることにより、開閉膜３２の破損等が抑制されている。
【００３３】
上側補強ネット３６は、下側補強ネット３４と同様の構成とされており、複数の縦補強線材３６Ａ及び横補強線材３６Ｂを網状に交差させて形成されている。この縦補強線材３６Ａは、上側ガイドネット５０の縦線材５４Ａ間にスライド可能に挿入されている。つまり、上側ガイドネット５０の縦線材５４Ａは、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂをガイドするガイドレール（ガイド手段）として機能する。また、上側補強ネット３６は、縦補強線材３６Ａと開閉膜３２との間に配置されており、当該横補強線材３６Ｂによって上側ガイドネット５０の縦線材５４Ａを受けることにより、開閉膜３２の破損等が抑制されている。
【００３４】
なお、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂをガイドするガイド手段は、上記したものに限らない。例えば、図３（Ｂ）に示されるように、下側ガイドネット４０及び上側ガイドネット５０の横線材４４Ｂ，５４Ｂにガイド手段としての滑車６０をそれぞれ設け、これらの滑車６０に下側補強ネット３４及び上側補強ネット３６の縦補強線材３４Ａ，３６Ａを引っ掛けることにより、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂをガイドしても良い。
【００３５】
次に、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの移動機構の一例について説明する。
【００３６】
図４には、一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂのうち、一方の面状開閉体３０Ａのみが平面視にて示されている。なお、図４では、屋根体２４、下側ガイドネット４０、及び上側ガイド５０の図示を省略している。この図４に示されるように、面状開閉体３０Ａの収容室４２側の端部３０Ａ１（開閉方向の一端部）には、ワイヤーロープ等の開放用引張材６２が取り付けられている。この開放用引張材６２は、面状開閉体３０Ａの端部３０Ａ１側の外周梁２６に設けられた開放用巻取装置６４によって巻取可能になっている。
【００３７】
一方、面状開閉体３０Ａの採光口２２側の端部３０Ａ２（開閉方向の他端部）には、ワイヤーロープ等の閉じ用引張材６６が取り付けられている。この閉じ用引張材６６は、面状開閉体３０Ａの端部３０Ａ２側の屋根梁２０に設けられた閉じ用巻取装置６８によって巻取可能になっている。
【００３８】
そして、採光口２２の開放するときには、開放用巻取装置６４によって開放用引張材６２を巻き取り、二点鎖線で示されるように、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを屋根体２４（図１参照）の下側の収容室４２に収容することにより、採光口２２が開放される。この際、閉じ用巻取装置６８からは、閉じ用引張材６６が巻き出される。
【００３９】
一方、採光口２２を閉じるときには、閉じ用巻取装置６８によって閉じ用引張材６６を巻き取り、下側ガイドネット４０及び上側ガイド５０（図１参照）の間で面状開閉体３０Ａを採光口２２側へスライドさせることにより、採光口２２が閉じられる。この際、開放用巻取装置６４からは、開放用引張材６２が巻き出される。
【００４０】
なお、開放用引張材６２及び閉じ用引張材６６は、下側補強ネット３４及び上側補強ネット３６に取り付けられている。これにより、面状開閉体３０Ａの開閉時に、下側補強ネット３４及び上側補強ネット３６に応力が伝達されるため、開閉膜３２が破損しないようになっている。
【００４１】
次に、本実施形態の作用について説明する。
【００４２】
本実施形態に係る屋根構造１０によれば、図１に示されるように、採光口２２を開放したときに、一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂが、採光口２２の両側に設けられた屋根体２４の下側にそれぞれ収容される。したがって、採光口２２を開放したときに、一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂによって屋根体２４が覆い隠されないため、屋根体２４の外観が良好になる。
【００４３】
また、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを屋根体２４の下側に収容することにより、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを移動させるための開放用巻取装置６４及び閉じ用巻取装置６８を屋根体２４の下側に配置することができる。したがって、開放用巻取装置６４及び閉じ用巻取装置６８が風雨に晒されないため、開放用巻取装置６４及び閉じ用巻取装置６８の破損等を抑制することができる。
【００４４】
さらに、本実施形態では、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂが屋根梁２０と交差する方向にスライドすることにより採光口２２が開閉される。これにより、例えば、面状開閉体をアーチ形フレームの長手方向に沿ってスライドさせる従来技術（例えば、特許文献１）と比較して、採光口２２の開閉に必要となる面状開閉体３０Ａ，３０Ｂのスライド量が短くなる。したがって、採光口２２の開閉時間を短縮することができる。
【００４５】
しかも、本実施形態では、採光口２２を閉じた状態で、一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂが上側ガイドネット５０によって上側から覆われる。これにより、風の吹き上げ等による一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの浮き上りを抑制することができる。
【００４６】
また、図３（Ａ）に示されるように、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂは、開閉膜３２を補強する下側補強ネット３４及び上側補強ネット３６を有している。これにより、開放用巻取装置６４及び閉じ用巻取装置６８によって面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを引っ張ったときに、開閉膜３２の破損等を抑制することができる。
【００４７】
さらに、下側補強ネット３４の縦補強線材３４Ａは、下側ガイドネット４０の縦線材４４Ａ間にスライド可能に挿入され、上側補強ネット３６の縦補強線材３６Ａは、上側ガイドネット５０の縦線材５４Ａ間にスライド可能に挿入されている。これらの下側ガイドネット４０及び上側ガイドネット５０によって一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの移動をガイドすることにより、一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの開閉精度が向上する。
【００４８】
さらにまた、下側補強ネット３４及び上側補強ネット３６の横補強線材３４Ｂ，３６Ｂによって、下側ガイドネット４０及び上側ガイドネット５０の縦線材４４Ａ，５４Ａをそれぞれ受け止めることにより、開閉膜３２の破損等を抑制することができる。
【００４９】
次に、上記実施形態の変形例について説明する。
【００５０】
下側ガイドネット４０及び上側ガイドネット５０は、上記したものに限らない。例えば、下側ガイドネット４０及び上側ガイドネット５０には、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを把持する鞍型ネット部をそれぞれ設けても良い。
【００５１】
具体的には、図５に示されるように、下側ガイドネット７０の下側鞍型ネット部７０Ｋは、下に凸状に湾曲した複数の下凸線材７２Ａと、上に凸状に湾曲した複数の上凸線材７２Ｂとを網状かつ馬の鞍型状に交差させて形成されている。この下側鞍型ネット部７０Ｋは、上凸線材７２Ｂに張力Ｐを付与することにより、矢印Ｄで示されるように下側へ押し下げられるようになっている。
【００５２】
一方、上側ガイドネット８０の上側鞍型ネット部８０Ｋは、下に凸状に湾曲した複数の下凸線材８２Ａと、上に凸状に湾曲した複数の上凸線材８２Ｂとを網状かつ馬の鞍型状に交差させて形成されている。この上側鞍型ネット部８０Ｋは、下凸線材８２Ａに張力Ｑを付与することにより、矢印Ｅで示されるように上側へ浮き上げられるようになっている。
【００５３】
このように構成された下側鞍型ネット部７０Ｋの上に面状開閉体３０Ａ，３０Ｂ（図１参照）を介して上側鞍型ネット部８０Ｋを重ね合せ、下側鞍型ネット部７０Ｋと上側鞍型ネット部８０Ｋとの間で面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを把持することにより、風等による面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの損傷を抑制することができる。また、風等による面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの揺れも抑制することができる。したがって、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの振れに起因する騒音や振動等を抑制することができる。
【００５４】
一方、下側鞍型ネット部７０Ｋの上凸線材７２Ｂに張力Ｐを付与すると共に上側鞍型ネット部８０Ｋの下凸線材８２Ａに張力Ｑを付与することにより、下側鞍型ネット部７０Ｋと上側鞍型ネット部８０Ｋとの上下方向の間隔を広げることができる。したがって、採光口２２の開閉する際に、下側鞍型ネット部７０Ｋと上側鞍型ネット部８０Ｋとの間で一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを容易にスライドさせることができる。
【００５５】
また、上記実施形態では、上側面状材及び下側面状材として、上側ガイドネット５０及び下側ガイドネット４０を用いた例を示したが、これに限らない。採光口２２に位置する上側面状材及び下側面状材は、光を通す透光性を有する透光性面状部材であれば良く、例えば、上側面状材を板状の屋根ガラスで形成しても良い。この場合、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂは、採光口２２を塞ぐ屋根ガラスから構造物１２内に入射する光を遮断する遮光部材（カーテン）として機能する。つまり、面状開閉体は、屋根ガラス等で塞がれた採光口を開閉するカーテン等の遮光部材であっても良い。さらに、上側面状材及び下側面状材は、必要に応じて設ければ良く、適宜省略可能である。
【００５６】
また、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂは、上記したものに限らない。例えば、図６に示される面状開閉体９０は、間隔を空けて配列された複数の線材９２と、隣接する線材９２の間にそれぞれ張り渡された複数の開閉膜９４とを有している。各線材９２には、開閉膜９４の端部を把持するブラケット９６が取り付けられている。
【００５７】
このように隣接する線材９２間に開閉膜９４を張り渡すことにより、一枚の開閉膜９４の大きさが小さくなるため、開閉膜９４の破損等を抑制することができる。さらに、開閉膜９４の交換等が容易となるため、面状開閉体９０のメンテナンス性が向上する。
【００５８】
また、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂは、開閉膜３２等の膜材料に限らず、例えば、板材等で形成しても良い。さらに、面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの移動機構は、上記したものに限らない。面状開閉体３０Ａ，３０Ｂの移動機構には、開閉式屋根構造等に用いられる種々の移動機構を採用することができる。
【００５９】
また、上記実施形態では、一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを引き分け式とした例を示したが、面状開閉体は片引き式としても良い。また、一対の面状開閉体３０Ａ，３０Ｂを一対の屋根梁２０の長手方向に沿ってスライドさせ、これらの屋根梁２０の長手方向の端部間に掛け渡された屋根体の下側に収容することも可能である。さらに、一対の屋根梁２０及び外周梁２６は、必要に応じて設ければ良く、適宜省略可能である。
【００６０】
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に限定されるものでなく、一実施形態及び各種の変形例を適宜組み合わせて用いても良いし、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。
【符号の説明】
【００６１】
１０    屋根構造
２０    屋根梁
２２    採光口
２４    屋根体
３０Ａ  面状開閉体
３０Ｂ  面状開閉体
４０    下側ガイドネット（下側面状材）
５０    上側ガイドネット（上側面状材）
６２    開放用引張材
７０    下側ガイドネット（下側面状材）
７０Ｋ  下側鞍型ネット部
７２Ａ  下凸線材
７２Ｂ  上凸線材
８０    上側ガイドネット（上側面状材）
８０Ｋ  上側鞍型ネット部
８２Ａ  下凸線材
８２Ｂ  上凸線材
９０    面状開閉体
【図１】
2015137503.tif 000003
【図２】
2015137503.tif 000004
【図３】
2015137503.tif 000005
【図４】
2015137503.tif 000006
【図５】
2015137503.tif 000007
【図６】
2015137503.tif 000008