(57)【要約】【課題】重量を抑え、取り回し性を向上させることができ、その上、既設の電線に対する電磁波対策を容易に行うことが可能な電線構造を提供すること。【解決手段】電線構造３０は、単数または複数の電線３１Ａ〜３１Ｄと、電線３１Ａ〜３１Ｄの周りに、電線３１Ａ〜３１Ｄに沿って配置され、両端側が接地された単数または複数のＧＮＤ線３２と、外皮により一括して覆われていない電線３１Ａ〜３１ＤおよびＧＮＤ線３２を直接束ねる結束バンド３３と、を備える。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
単数または複数の電線と、
前記電線の周りに、前記電線に沿って配置され、両端側が接地された単数または複数のＧＮＤ部材と、
外皮により一括して覆われていない前記電線および前記ＧＮＤ部材を直接束ねる結束部材と、を備える、
ことを特徴とする電線構造。
【請求項２】
前記ＧＮＤ部材は、
前記電線に沿って延びる導線としてのＧＮＤ線である、
ことを特徴とする請求項１に記載の電線構造。
【請求項３】
前記電線は、
複数が撚り合わせられ、
前記ＧＮＤ線は、
複数の前記電線のうち隣り合うもの同士の間に形成される溝の内側に配置される、
ことを特徴とする請求項２に記載の電線構造。
【請求項４】
前記ＧＮＤ線は、
心線と、
前記心線の外周を覆う絶縁性の被覆と、を有する、
ことを特徴とする請求項２又は３に記載の電線構造。
【請求項５】
前記ＧＮＤ線よりも内周側で複数の前記電線の周りに巻かれる紐状または帯状の第１巻付部を備える、
ことを特徴とする請求項３又は４に記載の電線構造。
【請求項６】
前記電線および前記ＧＮＤ線の周りに巻かれる紐状または帯状の第２巻付部を備える、
ことを特徴とする請求項５に記載の電線構造。
【請求項７】
前記第１巻付部および前記第２巻付部の少なくとも一方は、
シリコーンゴムを用いて形成される、
ことを特徴とする請求項５又は６に記載の電線構造。
【請求項８】
前記第２巻付部は、
前記第１巻付部の外周に重ねられる、
ことを特徴とする請求項６又は７に記載の電線構造。
【請求項９】
航空機に設けられる、
ことを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載の電線構造。
【請求項１０】
航空機のエンジンを主翼に支持するための構造部材と、
前記構造部材を覆うパイロンフェアリングと、
請求項１から８のいずれか一項に記載の電線構造と、を備え、
前記電線構造は、前記パイロンフェアリングの内側で前記構造部材に設けられる、
ことを特徴とする航空機のエンジンパイロン。
【請求項１１】
前記パイロンフェアリングは、
ガラス繊維を含む繊維強化樹脂から形成される、
ことを特徴とする請求項１０に記載の航空機のエンジンパイロン。
【請求項１２】
前記パイロンフェアリングの表面には、
金属材料から形成されたメッシュが設けられる、
ことを特徴とする請求項１１に記載に航空機のエンジンパイロン。
【請求項１３】
請求項１から８のいずれか一項に記載の電線構造を備える、
ことを特徴とする航空機。
【請求項１４】
前記電線は、
航空機のエンジンが備える発電機により発電された電力を、前記エンジンを主翼に支持するためのエンジンパイロンを経由して送電する電力線である、
ことを特徴とする請求項１３に記載の航空機。
【請求項１５】
単数または複数の電線の周りに、両端側が接地された単数または複数のＧＮＤ部材を前記電線に沿って配置する第１ステップと、
外皮により一括して覆われていない前記電線および前記ＧＮＤ部材を結束部材により直接束ねる第２ステップと、を含む、
ことを特徴とする電線の電磁シールド方法。
【請求項１６】
前記第１ステップでは、
前記電線に沿って延びる導線であるＧＮＤ線を前記ＧＮＤ部材として配置する、
ことを特徴とする請求項１５に記載の電線の電磁シールド方法。
【請求項１７】
前記第１ステップでは、
撚り合わせられた複数の前記電線のうち隣り合うもの同士の間に形成される溝の内側に、前記ＧＮＤ線を配置する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の電線の電磁シールド方法。
【請求項１８】
前記第１ステップでは、
心線と、前記心線の外周を覆う絶縁性の被覆と、を有する前記ＧＮＤ線を用いる、
ことを特徴とする請求項１６又は１７に記載の電線の電磁シールド方法。
【請求項１９】
前記第１ステップでは、または、前記第１ステップに先立ち、
複数設けられる前記電線の周りに巻かれる紐状または帯状の第１巻付部を、前記ＧＮＤ線よりも内周側に設ける、
ことを特徴とする請求項１６から１８のいずれか一項に記載の電線の電磁シールド方法。
【請求項２０】
前記電線および前記ＧＮＤ線の周りに、紐状または帯状の第２巻付部を巻き付ける第３ステップを含む、
ことを特徴とする請求項１９に記載の電線の電磁シールド方法。
【請求項２１】
前記第１ステップは、
既に設けられている前記電線を対象として行う、
ことを特徴とする請求項１５から２０のいずれか一項に記載の電線の電磁シールド方法。
【請求項２２】
前記電線は、航空機に設けられる、
ことを特徴とする請求項１５から２１のいずれか一項に記載の電線の電磁シールド方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電線構造、航空機のエンジンパイロン、航空機および電線の電磁シールド方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
航空機には、種々の装備品に電力を供給したり、信号伝送のために、多数の電線（ケーブル）が設けられる。例えば、エンジンに装備される発電機により発電された電力は、発電機からエンジンパイロンを介して機体へと取り回される電力線を通じて、機体に設けられた電源装置へと送られる。
航空機においては、被雷に対する備えが重要である。被雷すると、雷の大電流が機体を流れる。それに伴って発生する強い電磁波から電気系統を保護することが望まれる。
また、航空機は、被雷により発生する電磁波の他、管制塔からのレーダー（電磁波）や、航空機に搭載された電子機器から発せられる電磁波の影響も受ける。
さらに、交流が流れる電線は、外部から電磁波の影響を受けるだけでなく、自らが電磁波を放射し、外部の機器へと影響を与える。
【０００３】
電磁波による影響を低減するために、一般には、ツイストペア線、あるいは、心線の周りに金属編組等のシールド部材が巻かれたシールド電線などが用いられる。
また、三相モータに駆動電流を供給する複数条の心線から漏れる高周波電流をインバーターに帰還させるリターン線を、隣り合う心線と心線との間に配置したモータ駆動ケーブルが知られている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第５０６１１１４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ツイストペア線、シールド電線、あるいは特許文献１の電線を含め、従来の電磁波対策有りの電線はいずれも、心線、金属編組、リターン線等を取り囲み、一体にまとめる外皮（シース）を備える。その外皮を備える分、従来の電磁波対策有りの電線は重い。重量低減が至上命題である航空機においては、極力、重量を抑えながら電磁波対策を行いたい。
【０００６】
また、外皮を設けると電線の可撓性が低下し、それに伴って取り回し性が低下する。航空機は自動車等と比べて大きな構造物であり、例えばエンジン発電機からエンジンパイロンを介して主翼に至るまでの長い道程に亘り、入り組んだ狭い経路が続くので、電線の取り回し性に対する要求が強い。航空機以外でも、特に大きな構造物において、電線の取り回し性が強く要求される。
【０００７】
さらに、既設の電線に電磁波対策の処置を行う際は、既設の電線を取り外し、電磁波対策有りの電線と交換することとなるが、それには多大な手間を要する。
【０００８】
以上より、本発明は、重量を抑え、取り回し性を向上させることができ、その上、既設の電線に対する電磁波対策を容易に行うことが可能な、電線構造、および電線の電磁シールド方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の電線構造は、設けられる単数または複数の電線と、電線の周りに、電線に沿って配置され、両端側が接地された単数または複数のＧＮＤ（グランド）部材と、外皮により一括して覆われていない前記電線および前記ＧＮＤ部材を直接束ねる結束部材と、を備えることを特徴とする。
【００１０】
本発明の電線構造によれば、電線に電磁波が放射されたときにＧＮＤ部材に電流が流れることで、電磁シールド効果を得ることができる。
【００１１】
本発明の電線構造は、外皮を備えた一体構造である一般の電線とは異なり、外皮を備えていない分、軽量である。
電線およびＧＮＤ部材は、結束部材により束ねられているに過ぎないので、電線およびＧＮＤ部材の各々を独立して扱うことができる。
そのため、本発明では、電線の全長に亘ってＧＮＤ部材を配置することができるだけでなく、電線の配線経路において、電磁波による影響を低減することが必要な区間にだけ、ＧＮＤ部材を配置することができる。
しかも、電磁シールド効果を得るために必要な本数だけ、ＧＮＤ部材を配置することができる。
したがって、重量を極力抑えながら、電線に電磁シールド効果を与えることができる。
【００１２】
また、本発明によれば、各種規格の電線にＧＮＤ部材を組み合わせることにより、任意の機器への電力供給、信号伝送などの用途に応じて種々の電磁シールド電線構造を提供することができる。
【００１３】
さらに、本発明の電線構造は、外皮を備えていない分、可撓性が高いので、外皮を備えた一般の電線に比べて取り回し性を向上させることができる。
【００１４】
その上、外皮を備えておらず、電線構造を構成する要素である電線およびＧＮＤ部材を独立して扱えることから、既設の電線にＧＮＤ部材を付加して電磁シールド電線化することが可能となる。
既設の電線を取り外し、電磁シールド電線を新規に設計して敷設するとなると、同じ経路を通る他の配線と選り分けて取り外す作業が大変であるだけでなく、新規に設計した電磁シールド電線について、航空局の認可を受ける必要がある。
本発明によれば、既設の電線を取り外すことなく、既に認可を受けた要素（電線およびＧＮＤ部材）を組み合わせて電磁シールド電線構造を構成することができる。
【００１５】
本発明におけるＧＮＤ部材としては、導電性を有する導線（電線）のほか、導線から形成した編組などを用いることができる。
以下では、ＧＮＤ部材が、上記電線に沿って延びる電線である場合に、ＧＮＤ部材のことをＧＮＤ線と称する。
【００１６】
本発明の電線構造において、電線は、複数が撚り合わせられ、ＧＮＤ線は、複数の電線のうち隣り合うもの同士の間に形成される溝の内側に配置されることが好ましい。
そうすると、スパイラル状の溝に沿ってＧＮＤ線を容易に配置することができる。
【００１７】
本発明の電線構造において、ＧＮＤ線は、心線と、心線の外周を覆う絶縁性の被覆と、を有することが好ましい。
そうすると、電線の心線とＧＮＤ線の心線との間に、通常は設けられる電線心線の被覆と、ＧＮＤ線の被覆とが介在する。そのため、本発明の電線構造に振動が加わり、それによって電線とＧＮＤ線とが互いに擦れ合って各被覆が摩耗したとしても、電線の被覆のみが設けられる場合に比べて、摩耗による心線同士の短絡をより確実に避けることができる。
【００１８】
本発明の電線構造は、ＧＮＤ線よりも内周側で複数の電線の周りに巻かれる紐状または帯状の第１巻付部を備えることが好ましい。
そうすると、複数の電線により囲まれた中央部にＧＮＤ線が入り込むのを第１巻付部によって阻止することができる。そのため、電線の周りにＧＮＤ線を留め、ＧＮＤ線による電磁シールド効果を良好に発揮させることが可能となる。
複数の電線により囲まれた中央部にＧＮＤ線が入り込むのをＧＮＤ線の全長に亘り阻止するために、第１巻付部は、ＧＮＤ線の長さ方向に間隔をおいて複数の箇所に設けられることが好ましい。
【００１９】
本発明の電線構造は、電線およびＧＮＤ線の周りに巻かれる紐状または帯状の第２巻付部を備えることが好ましい。
そうすると、隣り合う電線同士の間に形成される溝からＧＮＤ線を離脱させる向きに第１巻付部の反発力が作用したとしても、第２巻付部により、ＧＮＤ線が第１巻付部と共に内周側に向けて押さえられるので、ＧＮＤ線が隣り合う電線同士の間の溝の内側に留まる。
そのため、ＧＮＤ線が電線から分離することなく、電線に確実に保持される。
第２巻付部は、ＧＮＤ線を全長に亘り押さえることができるように、ＧＮＤ線の長さ方向に間隔をおいて複数箇所に設けられることが好ましい。
【００２０】
ここで、電線およびＧＮＤ線を束ねる結束部材を、第２巻付部として兼用することができる。
【００２１】
本発明の電線構造において、第１巻付部および第２巻付部の少なくとも一方は、シリコーンゴムを用いて形成されることが好ましい。
シリコーンゴムは、温度などの耐環境性に優れる。さらに電線の引き回しの際に重要な滑り性にも優れている。第１巻付部および第２巻付部の少なくとも一方がシリコーンゴムを用いて形成されていると、束ねられた電線を引き回す際に引っ張られた方向に電線がスムーズに移動できるので、電線を引き回し易く、電線に無用な応力を生じさせない。
【００２２】
第２巻付部は、第１巻付部の外周に重ねられることが好ましい。
そうすると、第２巻付部が第１巻付部とは異なる箇所に設けられる場合と比べて、第１、第２巻付部により電線およびＧＮＤ線に対して摩擦抵抗を与える箇所の数が少なくなるので、電線構造の可撓性を良好に維持することができる。
なお、第２巻付部が複数の箇所に設けられる場合は、一部の箇所に設けられる第２巻付部のみを第１巻付部の外周に重ねることができる。
【００２３】
本発明の電線構造は、航空機に好適に設けることができる。
【００２４】
本発明の航空機のエンジンパイロンは、航空機のエンジンを主翼に支持するための構造部材と、構造部材を覆うパイロンフェアリングと、上述の電線構造と、を備え、電線構造は、パイロンフェアリングの内側で構造部材に設けられることを特徴とする。
上述の電線構造を備えることにより、上述と同様の作用および効果を得ることができる。
【００２５】
本発明のエンジンパイロンでは、パイロンフェアリングが、ガラス繊維を含む繊維強化樹脂から形成されることが好ましい。
そうすると、金属材料からパイロンフェアリングが形成される場合と比べて大幅な軽量化を実現しつつ、パイロンフェアリングを介して電磁波に曝されるおそれがある電線に対して、上記電線構造により、電磁シールド処置をとることができる。
【００２６】
本発明のエンジンパイロンでは、パイロンフェアリングの表面に、金属材料から形成されたメッシュが設けられることが好ましい。
そうすると、メッシュ部材により、電磁波をシールドする効果が得られるので、パイロンフェアリングの内側に設けられる電線を電磁シールドする効果をより高めることができる。
【００２７】
本発明の航空機は、上述の電線構造を備えることを特徴とする。
その場合、上記の電線構造における電線は、航空機のエンジンが備える発電機により発電された電力を、エンジンを主翼に支持するためのエンジンパイロンを経由して送電する電力線であってよい。
かかる電力線において、電磁波に晒され易い区間にＧＮＤ部材を沿わせることにより、エンジン発電機からの送電を確保することができる。
【００２８】
以下に示す電線の電磁シールド方法により、上述の電線構造を提供することができる。
本発明の電線の電磁シールド方法は、単数または複数の電線の周りに、両端側が接地された単数または複数のＧＮＤ部材を電線に沿って配置する第１ステップと、外皮により一括して覆われていない電線およびＧＮＤ部材を結束部材により直接束ねる第２ステップと、を含むことを特徴とする。
本発明によれば、外皮を備えた一体構造である一般の電線とは異なり、外皮を備えていない分、軽量な電線構造を提供することができる。
本発明では、電線およびＧＮＤ部材の各々を独立して扱うことができるので、電線の配線経路において、電磁波による影響を低減することが必要な区間にだけ、電磁シールド効果を得るために必要な本数だけ、ＧＮＤ部材を配置することができる。
したがって、重量を極力抑えながら、電線に電磁シールド効果を与えることができる。
【００２９】
さらに、本発明により提供される電線構造は、外皮を備えていない分、可撓性が高いので、外皮を備えた一般の電線に比べて取り回し性を向上させることができる。
【００３０】
本発明の電線の電磁シールド方法において、第１ステップでは、電線に沿って延びる電線であるＧＮＤ線をＧＮＤ部材として配置することが好ましい。
【００３１】
本発明の電線の電磁シールド方法において、第１ステップでは、撚り合わせられた複数の電線のうち隣り合うもの同士の間に形成される溝の内側に、ＧＮＤ線を配置することが好ましい。
【００３２】
本発明の電線の電磁シールド方法において、第１ステップでは、心線と、心線の外周を覆う絶縁性の被覆と、を有するＧＮＤ線を用いることが好ましい。
【００３３】
本発明の電線の電磁シールド方法において、第１ステップでは、または、第１ステップに先立ち、複数設けられる電線の周りに巻かれる紐状または帯状の第１巻付部を、ＧＮＤ線よりも内周側に設けることが好ましい。
第１ステップでは、電線の周りにＧＮＤ線を配置する作業と並行して、ＧＮＤ線よりも内周側に第１巻付部を設ける作業を進めることができる。電線の周りに配置されたＧＮＤ線と電線との間に、第１巻付部を挿入してもよい。
また、ＧＮＤ線を配置する第１ステップに先立ち、電線の周りに第１巻付部を巻いておくこともできる。
【００３４】
本発明の電線の電磁シールド方法は、電線およびＧＮＤ線の周りに紐状または帯状の第２巻付部を巻き付ける第３ステップを含むことが好ましい。
その第３ステップでは、第２巻付部を第１巻付部の外周に重ねることが好ましい。
【００３５】
本発明の電線の電磁シールド方法において、第１ステップは、既に設けられている電線を対象として行うことができる。
その場合の第２ステップでは、電線を束ねている結束部材の内側にＧＮＤ部材を通すとよい。そうすると、結束部材により電線およびＧＮＤ部材が束ねられる。
【００３６】
本発明により提供される電線構造は、外皮を備えておらず、電線構造を構成する要素である電線およびＧＮＤ部材を独立して扱えることから、既設の電線にＧＮＤ部材を付加して電磁シールド電線化することが可能となる。
本発明によれば、既設の電線を取り外すことなく、既に認可を受けた要素を組み合わせて電磁シールド電線構造を構成することができる。
【００３７】
本発明の電線の電磁シールド方法は、航空機に設けられる電線を対象として好適に行うことができる。
【発明の効果】
【００３８】
本発明によれば、電線構造の重量を抑えることができる上、電線の取り回し性を向上させることができ、さらに、既設の電線に対する電磁波対策を容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の実施形態において、航空機のエンジンからパイロンを通り、機体へと電力線が取り回される様子を示す図である。
【図２】電力線の配線経路を示す模式図である。
【図３】電磁波による影響をＧＮＤ線により低減できる原理を示す図である。
【図４】（ａ）は、電力線およびＧＮＤ線を含む電線構造を示す図である。（ｂ）は、（ａ）のＩＶｂ−ＩＶｂ線断面図であり、（ｃ）は、（ａ）のＩＶｃ−ＩＶｃ線断面図である。
【図５】ＧＮＤ線の一端が機体に接地される箇所を示す図である。
【図６】（ａ）は、ＧＮＤ線を含む電線構造による電磁波減衰効果を示すグラフである。（ｂ）は、（ａ）のＢで示すデータに対応する電線構造の断面図であり、（ｃ）は、（ａ）のＣで示すデータに対応する電線構造の断面図である。
【図７】電磁シールド電線構造を新設する手順を示すフロー図である。
【図８】既設の電力線を利用して電磁シールド電線構造を構成する手順を示すフロー図である。
【図９】本発明の変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４０】
以下、添付図面を参照し、本発明の実施形態について説明する。
図１に示す航空機のエンジン１０は、パイロン２０を介して主翼１１に支持される。
パイロン２０は、構造部材２１と、構造部材２１を覆うパイロンフェアリング２２とを備える。図１は、パイロンフェアリング２２の内側にある構造部材２１を透視して示す。つまり、パイロンフェアリング２２の一部のみが図示されている。
構造部材２１は、２つのロッド２３，２４と、箱状の構造体であるフレーム２５とを備える。
【００４１】
エンジン１０は発電機１２を備える。発電機１２により発電される三相の交流電力は、電力線３１（パワーフィーダ）を通じて、機体に設けられた電源装置（図示しない）へと送られる。
電力線３１は、エンジン１０からパイロン２０に向けて延び、パイロン２０内へと引き込まれる。そして、電力線３１は、ロッド２３よりも後方に位置するロッド２４に沿って主翼１１に向けて取り回される。電力線３１の終端に設けられる端子１３は、主翼１１に設けられる図示しない端子と接続される。
なお、必ずしもロッド２４に沿って電力線３１を取り回す必要はなく、フレーム２５の内壁等に沿って電力線３１を設けることもできる。
【００４２】
ところで、航空機においては被雷対策が重要である。
例えば、エンジン１０のナセルに落雷すると、エンジン１０のナセルからパイロン２０の構造部材２１、そして主翼１１へと雷の大電流が流れる。すると、雷電流が流れる電路の周りに磁界が起こって電磁波が発生する。この電磁波が電力線３１に作用することで電気系統に障害が生じることを阻止する必要がある。
【００４３】
電力線３１の配線経路を図２に模式的に示す。配線経路は、エンジン１０の内側に配線される区間と、パイロン２０の内側に配線される区間とを含む。図２には、パイロン２０の内側に配線される区間を示す。エンジン１０の内側に配線される区間は、パイロン２０の内側の区間から図２の左方に続いている。
ここで、パイロン２０に電気的な開口が存在すると、航空機の被雷によって発生した電磁波が電力線３１に放射されるおそれがある。
そこで、本実施形態では、両端を機体に接地させたＧＮＤ線３２を電力線３１において電磁シールドが必要な箇所に沿わせることにより、電力線３１に対する電磁波の影響を低減する。
【００４４】
ＧＮＤ線３２により電磁波の影響を低減することの原理を説明する。
図３に示すＧＮＤプレーン４０は、接地電位である機体を示す。ここでいう機体は、主翼１１、胴体の他、エンジン１０のナセル、パイロン２０の導体部分も含むものとする。
雷は、主翼１１の下に隠れるパイロン２０よりも、主翼１１やエンジン１０に落雷し易い。
例えばエンジン１０に雷が直撃したとすると、直撃の雷電流に伴って付近に強い電磁界が生じる。この電磁界から放射される電磁波が電力線３１に放射され、電磁誘導により、電力線３１に電圧ＶＯＣが生じて大きな誘導電流Ｉ１が流れたとする。
すると、その誘導電流Ｉ１の増減に伴う磁束Ｂ１の増減を妨げる向きに誘導起電力が発生し（レンツの法則）、ＧＮＤ線３２に誘導電流Ｉ２が流れて接地点から機体（ＧＮＤプレーン４０）へと流出する。誘導電流Ｉ２の向きは、磁束Ｂ１の向きと、磁束Ｂ１の増加／減少に応じて定まる。
したがって、電力線３１に電磁波が放射されたならば、電力線３１に沿って設けられたＧＮＤ線３２に電流が流れ、すると、磁束Ｂ１の増減が妨げられて誘導電流Ｉ１が低減されるので、電磁シールド効果が得られる。それにより、電力線３１に接続された機器に障害が生じることを防ぐことができる。
【００４５】
図４を参照し、電力線３１およびＧＮＤ線３２の具体的な構造を説明する。
電力線３１は、図４（ｂ）（ｃ）に示すように、発電機１２により発電される三相交流電力の各相に対応する３本の電線３１Ａ〜３１Ｃに、インバーター回路の基準電位に接続される中性線３１Ｄを加えた４本の電線から構成される。
なお、中性線を設けずに、３本の電線から電力線３１を構成することもできる。単相の交流電力を送電する場合は、典型的には、３本の電線から電力線３１が構成される。電力線３１を構成する電線の本数は、発電機の種類や必要な保安レベルなどに応じて定めることができ、制約されない。
【００４６】
電線３１Ａ〜３１Ｄは、各々、心線３１１と、心線３１１の外周を覆う被覆３１２とを有する。樹脂から形成される被覆３１２により、撚り合わせられる他の電線の心線３１１に対する絶縁が確保される。
これらの電線３１Ａ〜３１Ｄは、図４（ａ）（ｂ）に示すように、１つに撚り合わせられ（ツイスト）、長さ方向の複数の箇所で樹脂製の結束バンド３３により束ねられる。
結束バンド３３は、電力線３１およびＧＮＤ線３２を、取り扱いの便宜のために１つに束ねる。
電線３１Ａ〜３１Ｄのうち隣り合うもの同士と、結束バンド３３との間には、横断面形状が扇型である４つの各溝Ｇ１〜Ｇ４が形成される。これらの各溝Ｇ１〜Ｇ４は、撚り合わせられる電線３１Ａ〜３１Ｄに倣ってスパイラル状に連続する。
【００４７】
ＧＮＤ線３２は、図４（ｂ）（ｃ）に示すように、心線３２１と、心線３２１の外周を覆う被覆３２２とを有する。被覆３２２は樹脂から形成される。
ＧＮＤ線３２の心線３２１と、電力線３１の心線３１１との間には、各々の被覆３２２，３１２が介在する。
【００４８】
ＧＮＤ線３２は、扇型の溝Ｇ１〜Ｇ４の各々に配置される。本実施形態では、各溝Ｇ１〜Ｇ４に１本ずつ、合計で４本のＧＮＤ線３２が設けられるが、溝Ｇ１〜Ｇ４の各々に２本以上のＧＮＤ線３２を配置することもできる（例えば、図６（ｃ））。
【００４９】
ＧＮＤ線３２は、良好な電磁シールド効果を得るために、撚り合わせられた電線３１Ａ〜３１Ｄの周りに均等に配置されることが好ましい。
電線３１Ａ〜３１Ｄの周りには、図４（ｃ）に示すように、第１テープ３４が巻かれる。第１テープ３４は、ＧＮＤ線３２よりも内周側に設けられる。
第１テープ３４は、シリコーンゴムを用いて形成されており、端部同士を重ね合わせて少し時間をおくと自己融着する。
第１テープ３４により、電線３１Ａ〜３１Ｄにより囲まれる中央部３７にＧＮＤ線３２が入り込まずに各溝Ｇ１〜Ｇ４の内側に留まるので、ＧＮＤ線３２による電磁シールド効果を良好に発揮させることができる。
中央部３７にＧＮＤ線３２が入り込むのをＧＮＤ線３２の全長に亘り回避するために、第１テープ３４は、適宜な間隔をおいて複数箇所に設けられる。
【００５０】
第１テープ３４の外周には、同じくシリコーンゴムを用いて形成された第２テープ３５が巻かれる。
第１テープ３４、第２テープ３５には、シリコーンゴムのほか、例えば、ポリテトラフルオロエチレン（PTFE)、ポリフェニレンサルファイド（PPS）、ポリエーテルエーテルケトン（PEEK）等、低摩擦の材料から形成することもできる。
第１テープ３４の反発力がＧＮＤ線３２を各溝Ｇ１〜Ｇ４から離脱させる向きに作用したとしても、第２テープ３５により、ＧＮＤ線３２が第１テープ３４と共に内周側に向けて押さえられる。そのため、ＧＮＤ線３２は溝Ｇ１〜Ｇ４の各々に留まる。また、ＧＮＤ線３２は、結束バンド３３によっても内周側に向けて押さえられる。
第１テープ３４は、図４（ｃ）において誇張して示すように、溝Ｇ１〜Ｇ４の各々において、電線３１Ａ〜３１Ｄのうちの隣り合うもの同士の外周に倣って少し窪んだ形状となる。
【００５１】
上述の結束バンド３３、第１テープ３４、および第２テープ３５はいずれも、電線３１Ａ〜３１ＤおよびＧＮＤ線３２の各々の被覆３１２，３２２を形成する樹脂と低摩擦で滑り合う樹脂から形成される。そのため、電線３１Ａ〜３１ＤおよびＧＮＤ線３２を屈曲させた際の摩擦抵抗が小さいので、配線時に電線３１Ａ〜３１ＤおよびＧＮＤ線３２を取り回し易い。
なお、摩擦を小さくするためのコーティングを結束バンド３３、第１テープ３４、第２テープ３５の表面に施すことも有効である。
【００５２】
電線３１Ａ〜３１ＤおよびＧＮＤ線３２は、結束バンド３３、第１テープ３４、および第２テープ３５により組み付けられる。そして、長さ方向の何箇所かで、図５に示すようにクランプ３８を介してパイロン２０の構造部材２１に固定される。クランプ３８は、構造部材２１に設けられたブラケット３９に固定される。
【００５３】
上述の電線３１Ａ〜３１Ｄと、各ＧＮＤ線３２とにより、電磁シールド電線構造３０が構成される。電磁シールド電線構造３０は、電線３１Ａ〜３１ＤおよびＧＮＤ線３２の外周を一括して覆い、保護するために一般の電線が備えるシース（外皮）を備えていない。
そのシースがない分、電磁シールド電線構造３０は可撓性が高く、一般の電線よりも曲率半径が小さいので、配線時の取り回し性に優れる。
また、シースを備える一般の電線では、シース内の各線の長さが同じであるのに対して、電磁シールド電線構造３０では、電力線３１とＧＮＤ線３２の長さが相違していてもよい。現に、本実施形態では、電力線３１の一部の区間だけにＧＮＤ線３２が設けられる。
【００５４】
ＧＮＤ線３２の両端は、図５に示すように、パイロン２０の構造部材２１に設けられた接地端子２１０に接続される。図５では、４本のＧＮＤ線３２の各々の心線３２１の端部に一括して設けられる圧着端子３２３が、フレーム２５に設けられた接地端子２１０に接続されている。
【００５５】
以上で説明した電磁シールド電線構造３０に対して被雷時の電磁波を模擬した電磁波を放射し、周波数分析器および電流計を用いて電磁波シールド効果を確認する試験を行ったところ、図６に示すような結果が得られた。
図６に示すグラフの横軸は電磁波の周波数を示す。縦軸は電磁波を減衰させる効果を示し、０から下へ行くほど効果が高いことを意味する。
そして、本実施形態の電磁シールド電線構造３０（図６（ｂ））のように、各溝Ｇ１〜Ｇ４に１本ずつＧＮＤ線３２を配置した場合のデータを三角（▲）でプロットし、図６（ｃ）に示すように、各溝Ｇ１〜Ｇ４に６本ずつＧＮＤ線３２を配置した場合のデータを四角（□）でプロットしている。
【００５６】
図６より、ＧＮＤ線３２を配置することで、電磁波を減衰させる効果が得られ、その効果は、ＧＮＤ線３２を増やすことで高まることがわかる。
ＧＮＤ線３２の本数は、電磁波シールド効果を確認しながら、次第に増やしていくことが可能である。
また、同じ溝内に複数のＧＮＤ線３２を配置することに代えて、より大径である単数のＧＮＤ線３２を配置することができる。
【００５７】
以下、電磁シールド電線構造３０を設ける手順の一例を説明する。
図７を参照し、新規に電磁シールド電線構造３０を設ける場合について説明する。
【００５８】
まず、電力線３１を構成する電線３１Ａ〜３１Ｄを撚り合わせる（撚り合わせステップＳ１１）。撚り合わせることにより、これらが支持し合って自立するので扱い易くなる。
次に、電力線３１の電磁シールドが必要な箇所において、電線３１Ａ〜３１Ｄのうちの隣り合うもの同士の間に形成される溝Ｇ１〜Ｇ４の各々にＧＮＤ線３２を配置する。このとき、第１テープ３４を電線３１Ａ〜３１Ｄに巻いてから、第１テープ３４の上に（外周側に）ＧＮＤ線３２を配置することができる（以上、第１テープ・ＧＮＤ線配置ステップＳ１２）。
【００５９】
そして、電磁シールド電線構造３０を結束バンド３３で結束する（結束ステップＳ１３）。結束バンド３３は、第１、第２テープ３４，３５が設けられる箇所、クランプ３８が設けられる箇所、および部材と干渉する箇所を除いて、所定のピッチで設けられる。
【００６０】
さらに、第１テープ３４の上から第２テープ３５を巻き付ける（第２テープ設置ステップＳ１４）。すると、第１テープ３４と第２テープ３５との間にＧＮＤ線３２が挟まれる。
【００６１】
次いで、電磁シールド電線構造３０をパイロン２０の内側に配線する（配線ステップＳ１５）。
電磁シールド電線構造３０は、シースを備えていない分、可撓性が高い。また、結束バンド３３、第１テープ３４、および第２テープ３５と、電力線３１の被覆３１２およびＧＮＤ線３２の被覆３２２とが低摩擦で滑り合う。そのため、電磁シールド電線構造３０を屈曲させながら狭隘部を通す作業を容易に行える。
また、第１テープ３４および第２テープ３５が設けられているため、配線時に、ＧＮＤ線３２が中央部３７に入り込んだり、各溝Ｇ１〜Ｇ４から飛び出して隣の溝に入り込むことを避けられる。
【００６２】
最後に、クランプ３８およびブラケット３９により、パイロン２０の壁やロッド２４に電磁シールド電線構造３０を固定する（クランプ固定ステップＳ１６）。
以上により、電磁シールド電線構造３０の設置作業が完了する。
【００６３】
次に、図８を参照し、既に、パイロン２０の内側に設けられた既設の電力線３１を利用して電磁シールド電線構造３０を設ける場合の手順について説明する。
まず、既設の電力線３１の電磁シールドが必要な箇所において、クランプ３８が設けられていればクランプ３８を緩めておく（ステップＳ２１）。
そして、電線３１Ａ〜３１Ｄのうちの隣り合うもの同士の間の溝Ｇ１〜Ｇ４の各々に、ＧＮＤ線３２を配置する。このとき、既設の電力線３１を束ねる結束バンド３３の内側、およびクランプ３８の内側にＧＮＤ線３２を通す。また、結束バンド３３とは異なる位置で、第１テープ３４を電線３１Ａ〜３１Ｄに巻いてから、第１テープ３４の上に（外周側に）ＧＮＤ線３２を配置する（以上、第１テープ・ＧＮＤ線配置ステップＳ２２）。
この第１テープ・ＧＮＤ線配置ステップＳ２２において、結束バンド３３の一部を取り外し、第１テープ３４に置き換えてもよい。
【００６４】
次いで、第１テープ３４の外周に第２テープ３５を巻き付ける（第２テープ設置ステップＳ２３）。
最後に、クランプ３８を締め、フレーム２５の内側のロッド２４に電磁シールド電線構造３０を固定する（クランプ固定ステップＳ１６）。
以上により、既設の電力線３１を電磁シールド電線化する作業が完了する。
【００６５】
配線された電磁シールド電線構造３０は、飛行時に機体が振動することに伴って振動する。ここで、電磁シールド電線構造３０は、シースがないため電力線３１およびＧＮＤ線３２が一体に固定されていない。そのため、電線３１Ａ〜３１ＤとＧＮＤ線３２とが互いに擦れ合って摩耗することを抑制できる。
また、摩耗したとしても、電線３１Ａ〜３１Ｄの心線３１１とＧＮＤ線３２の心線３２１との間に両者の被覆３１２，３２２が介在するので、被覆３１２のみが設けられる場合に比べて、ＧＮＤ線３２と電線３１Ａ〜３１Ｄとが擦れて摩耗することによる心線３１１，３２１の短絡をより確実に避けることができる。
【００６６】
本実施形態の電磁シールド電線構造３０によれば、シースを備えた一体構造である一般の電線とは異なり、シースがない分、軽量であることに加えて、シースがないことで、電線３１Ａ〜３１Ｄおよび複数のＧＮＤ線３２のそれぞれを独立して取り扱うことができる。
そのため、電磁波による影響を低減することが最低限必要な区間に、電磁シールド効果を得るために最低限必要な本数だけ電線３１Ａ〜３１Ｄの周りにＧＮＤ線３２を配置することができるので、重量を極力抑えながら電力線３１に電磁シールド効果を与えることができる。
【００６７】
電磁シールド電線構造３０によれば、上述した雷による電磁波のみならず、管制塔等からのレーダーや、航空機に搭載された電子機器から発せられる電磁波により、電力線３１が接続された電気系統に影響を及ぼすことをも避けることができる。さらに、電力線３１が電磁波を放射し、近傍に配置された配線や機器に影響を及ぼすことをも避けることができる。
【００６８】
本実施形態では、パイロンフェアリング２２を介して電磁波に曝されるおそれがある電力線３１の一部の区間だけにＧＮＤ線３２を設ける。これにより、パイロンフェアリング２２をＧＦＲＰ（Glass Fiber Reinforced Plastics）等の繊維強化樹脂から形成することが可能となるので、金属材料からパイロンフェアリング２２を形成する場合と比べて大幅な軽量化を実現することができる。
【００６９】
また、シースを備えていない分、電磁シールド電線構造３０は可撓性が高いので、シースを備えた一般の電線に比べて取り回し性を向上させることができる。
この電線構造３０は、航空機の多数の装備品の狭い間を縫うように配線されることで、航空機における高い取り回し性の要求に応えることができる。
【００７０】
さらに、シースを備えておらず、電磁シールド電線構造３０の各要素（電線３１Ａ〜３１ＤおよびＧＮＤ線３２）を独立して扱えることから、図８を参照して説明したように、既設の電力線３１にＧＮＤ線３２を付加して電磁シールド電線化することが可能となる。
既設の電力線３１を取り外し、電磁シールド電線を新規に設計して敷設するとなると、同じ経路を通る他の配線と選り分けて取り外す作業が大変でありまた、航空局の認可が必須である。しかも、新規に導入される電磁シールド電線は、電磁シールド部品が付加される分、また、電磁シールド部品と電線とをまとめて保護するシースの分、通常は元の電力線３１の径よりも大経化するので、電力線３１に使用していたクランプ３８の径が合わなくなり、クランプ３８およびブラケット３９をすべて交換する必要が生じる。
上記に対して、本実施形態によれば、既設の電力線３１を取り外すことなく、既に認可を受けた電力線３１およびＧＮＤ線３２を組み合わせて電磁シールド電線構造３０を構成することができるので、航空局の認可が下り易い。また、ＧＮＤ線３２が各溝Ｇ１〜Ｇ４内に収められることで、電磁シールド電線構造３０の径が撚り合わせられた電線３１Ａ〜３１Ｄの径に対して大径化していないので、同じクランプ３８およびブラケット３９をそのまま使うことができる。
したがって、既設の電力線３１に対する電磁波対策を容易に行うことができる。
【００７１】
上記実施形態では、電力線３１に電磁シールド効果を与えることについて説明したが、センサからの検出信号やコントローラからの制御信号等を伝送する信号線に対しても、信号線の周りにＧＮＤ線３２を配置することにより、電磁シールド効果を与えることができる。
【００７２】
上記以外にも、本発明の主旨を逸脱しない限り、上記実施形態で挙げた構成を取捨選択したり、他の構成に適宜変更することが可能である。
結束バンド３３および第２テープ３５は、いずれも電線３１およびＧＮＤ線３２を束ねる機能を有するので、互いに代用可能である。したがって、例えば、結束バンド３３を設けずに、所定ピッチで第２テープ３５を設けることができる。その場合、第２テープ３５が設けられた全ての箇所あるいは一部の箇所において、ＧＮＤ線３２の内周側に第１テープ３４を設ければよい。
また、上記実施形態において、第１テープ３４の反発力に抗してＧＮＤ線３１を内周側に押さえる役割は、第２テープ３５が担うほか、結束バンド３３によっても補われるので、上記実施形態において、第１テープ３４および結束バンド３３は残し、第２テープ３５を省略することが許容される。
さらに、第１テープ３４の長さ方向の一端と第２テープ３５の長さ方向の一端とを連続させて一つの部材（テープ）として構成することができる。
その場合、電線の周りに一周させたテープの上にＧＮＤ線３２を配置し、その後、もう１周させてＧＮＤ線３２に被せるとよい。
【００７３】
図９（ａ）（ｂ）は本発明の変形例を示す。
図９（ａ）では、１本の電線５１の周りに２つのＧＮＤ線５２が配置されている。図示を省略するが、電線５１およびＧＮＤ線５２は、結束部材によりシースを介することなく直接束ねられている。これら電線５１、ＧＮＤ線５２、および結束部材を備えた電線構造５０も、上記実施形態の電線構造３０を同様に、これらを一括して覆うシースを備えていない。したがって、上記実施形態と同様の作用および効果を得ることができる。
また、図９（ｂ）では、複数の信号線５３の周りに複数のＧＮＤ線５４が配置されている。信号線５３およびＧＮＤ線５４は、図示しない結束部材によりシースを介することなく直接束ねられており、やはり、これらを一括して覆うシースは設けられていない。
ここで、複数の信号線５３の中に、心線の周りに金属編組等を配置した電磁シールド電線が含まれていてもよい。その場合、残りの信号線５３は、電磁シールド電線とＧＮＤ線５４によって電磁シールドされることとなる。
【００７４】
本発明の電磁シールド電線は、航空機のパイロン２０には限らず、電磁シールドが必要な任意の箇所に設けられる電線に適用することができる。
さらには、航空機以外の装置、機械、構造物に設けられる電線にも適用することができる。
【符号の説明】
【００７５】
１０    エンジン
１１    主翼
１２    発電機
１３    端子
２０    パイロン
２１    構造部材
２２    パイロンフェアリング
２３，２４  ロッド
２５    フレーム
３０    電磁シールド電線構造
３１    電力線（電線）
３１Ａ〜３１Ｄ  電線
３２    ＧＮＤ線（ＧＮＤ部材）
３３    結束バンド（結束部材）
３４    第１テープ（第１巻付部）
３５    第２テープ（第２巻付部）
３７    中央部
３８    クランプ
３９    ブラケット
４０    ＧＮＤプレーン
５０    電線構造
５１    電線
５２    ＧＮＤ線
５３    信号線
５４    ＧＮＤ線
２１０  接地端子
３１１  心線
３１２  被覆
３２１  心線
３２２  被覆
３２３  圧着端子
Ｓ１１  撚り合わせステップ
Ｓ１２  第１テープ・ＧＮＤ線配置ステップ（第１ステップ）
Ｓ１３  結束ステップ（第２ステップ）
Ｓ１４  第２テープ設置ステップ（第３ステップ）
Ｓ１５  配線ステップ
Ｓ１６  クランプ固定ステップ
Ｓ２２  第１テープ・ＧＮＤ線配置ステップ（第１ステップおよび第２ステップ）
Ｓ２３  第２テープ設置ステップ（第３ステップ）
Ｇ１〜Ｇ４  溝
【図１】
2015153703.tif 000003
【図２】
2015153703.tif 000004
【図３】
2015153703.tif 000005
【図４】
2015153703.tif 000006
【図５】
2015153703.tif 000007
【図６】
2015153703.tif 000008
【図７】
2015153703.tif 000009
【図８】
2015153703.tif 000010
【図９】
2015153703.tif 000011