(57)【要約】【課題】溶液中での安定性に優れ、ホスト分子として機能し得る、環状構造を有するポリマーを提供する。【解決手段】式（１）で表される繰り返し単位を有するポリマー。2015221893.tif 000017（式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立に、水素原子または有機基を表す。ｍは、４〜２０の整数を表す。＊は、結合位置を表す。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）で表される繰り返し単位を有するポリマー。
【化１】
2015221893.tif 000016
（式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立に、水素原子または有機基を表す。ｍは、４〜２０の整数を表す。＊は、結合位置を表す。）
【請求項２】
式（２）で表される繰り返し単位をさらに含み、
前記式（１）で表される繰り返し単位と、前記式（２）で表される繰り返し単位とを交互に有する構造を有する、請求項１に記載のポリマー。
式（２）    ＊−Ｌ−＊
（式（２）中、Ｌは、２価の連結基を表す。＊は、結合位置を表す。）
【請求項３】
Ｒ１およびＲ４がアルコキシ基であり、Ｒ２およびＲ３が水素原子である、請求項１または２に記載のポリマー。
【請求項４】
前記ｍの数が異なる２種以上の繰り返し単位を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載のポリマー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ポリマーに係り、特に、ポリマー主鎖の一部を含んで形成される環状構造を有するポリマーに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、所定のゲスト分子を取り込むことができるホスト分子が新しい材料の一つとして注目されている。このようなホスト分子を用いて、いわゆる超分子ポリマーを製造する技術がいくつか提案されている。なお、超分子ポリマーは、重合反応による共有結合を必要とせず、溶液などの媒体中で化合物が自発的に秩序だった集合状態を形成することにより得られる。
例えば、非特許文献１においては、ホスト分子としてピラーアレーンを用いて、ピラーアレーンに疎水性基を導入することにより、疎水性基がピラーアレーン内部に取り込まれてＣ−Ｈ・π相互作用を形成し、自発的に超分子ポリマーを形成することが記されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Angew. Chem. Int. Ed. 2011, 50, 1397-1401.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記非特許文献１に記載される超分子ポリマーは、非特許文献１中のＦｉｇ１に示すように、使用されるピラーアレーンの濃度によってその分子量が大きく変化してしまい、溶液中での安定性に劣り、工業的な観点を考慮すれば取り扱い性に劣る。
また、非特許文献１に記載の超分子ポリマーではすでにピラーアレーン内部にゲスト分子が内包されているため、新たなゲスト分子を取り込むことができず、ホスト分子としての応用が制限される。
【０００５】
本発明は、上記実情に鑑みて、溶液中での安定性に優れ、ホスト分子として機能し得る、環状構造を有するポリマーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者は、鋭意研究を重ねた結果、以下の構成により上記目的を達成することができることを見出した。
【０００７】
（１）  後述する式（１）で表される繰り返し単位を有するポリマー。
（２）  後述する式（２）で表される繰り返し単位をさらに含み、
式（１）で表される繰り返し単位と、式（２）で表される繰り返し単位とを交互に有する構造を有する、（１）に記載のポリマー。
（３）  Ｒ１およびＲ４がアルコキシ基であり、Ｒ２およびＲ３が水素原子である、（１）または（２）に記載のポリマー。
（４）  ｍの数が異なる２種以上の繰り返し単位を含む、（１）〜（３）のいずれかに記載のポリマー。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、溶液中での安定性に優れ、ホスト分子として機能し得る、環状構造を有するポリマーを提供することができる。
なお、このポリマーは、環状構造中の空間を自由にオングストロームかレベルらナノレベルで設計・製造でき、ホスト分子として機能する新規な構造材料に該当する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】式（１）で表される繰り返し単位を複数有するポリマーの概念図である。
【図２】ｍの値が異なる２種の式（１）で表される繰り返し単位を有するポリマーの概念図である。
【図３】実施例１で得られたポリマー、および、ポリマー形成の際に使用されたモノマーのＧＰＣチャートである。
【図４】実施例１で得られたポリマー、および、ポリマー形成の際に使用されたモノマーの１Ｈ ＮＭＲチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明のポリマーの好適態様について詳述する。
本発明のポリマーの特徴点の一つとしては、環状構造（ピラーアレーン骨格）中のベンゼン環をポリマー中の繰り返し単位の一部として含む点が挙げられる。該態様であれば、ピラーアレーン骨格を含む繰り返し単位が共有結合を介してポリマー中に導入されるため、非特許文献１で記される超分子ポリマーとは異なり、溶液中での分子量の変化などは生じない。また、ピラーアレーン内部が空いているため、各種化合物を取り込むホスト分子としての機能を有する。さらに、本発明のポリマーでは、ピラーアレーンの大きさを適宜制御することができる（言い換えれば、式（１）中のｍの値を変えることができる）ため、環状構造中の空間をオングストロームレベルからナノレベルで自由に設計することが可能となり、ゲスト分子の大きさに合わせた構造設計が可能となる。
なお、図１に、後述する式（１）で表される繰り返し単位を複数有するポリマーの概念図を示す。図１に示すように、本発明のポリマーは、式（１）で表される繰り返し単位中の環状構造の一部がポリマーの主鎖の一部を構成する。図１においては、隣接する環状構造が対向するように記載されているが、この態様には限定されず、環状構造は主鎖を軸に回転可能である。なお、環状構造に含まれる官能基（式（１）中のＲ１〜Ｒ４）の種類や主鎖構造を適宜選択することにより、ポリマー中の隣接する環状構造が対向するように配置（固定）させることもできる。例えば、式（１）中のＲ１〜Ｒ４の少なくとも一つのヒドロキシ基（好ましくは、Ｒ１およびＲ４がヒドロキシ基）である場合、隣接する環状構造間で水素結合が生じやすく、隣接する環状構造が対向するように位置しやすい。図１のような、チューブ状の構造が形成されると、ガス成分の吸着能などがより向上しやすい。
また、ピラーアレーンとは、ベンゼン環構造やキノイド構造などの六員環構造を２，５位にてメチレン鎖で連結し、環状構造を形成している化合物である。つまり、所定の繰り返し単位が連結した環状化合物である。ピラーアレーンに関しては、Journal of the American Chemical Society ２００８，１３０，５０２２において初めて報告され、例えば、Accounts of Chemical Research ２０１４，４７，２６３１、Accounts of Chemical Research ２０１２，４５，１２９４などの文献にて種々の構造が報告されている。
【００１１】
＜ポリマーの構造＞
本発明のポリマーは、式（１）で表される繰り返し単位を有する。
【００１２】
【化１】
2015221893.tif 000002
【００１３】
式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立に、水素原子または有機基を表す。有機基（１価の有機基）の種類は特に制限されず、例えば、ハロゲン原子、アルキル基（シクロアルキル基、ビシクロアルキル基、トリシクロアルキル基を含む）、アルケニル基（シクロアルケニル基、ビシクロアルケニル基を含む）、アルキニル基、アリール基、複素環基（ヘテロ環基といってもよい）、シアノ基、ヒドロキシ基、ニトロ基、カルボキシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シリルオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、アミノ基（アニリノ基を含む）、アンモニオ基、アシルアミノ基、アミノカルボニルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルファモイルアミノ基、アルキルまたはアリールスルホニルアミノ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、スルファモイル基、スルホ基、アルキルまたはアリールスルフィニル基、アルキルまたはアリールスルホニル基、アシル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アリールまたはヘテロ環アゾ基、イミド基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスフィニルオキシ基、ホスフィニルアミノ基、ホスホノ基、シリル基、ヒドラジノ基、ウレイド基、ボロン酸基（−Ｂ(ＯＨ)2）、ホスファト基（−ＯＰＯ(ＯＨ)2）、スルファト基（−ＯＳＯ3Ｈ）、その他の公知の有機基が挙げられる。なお、上記有機基は、さらに上述した有機基で置換されていてもよい。
なかでも、ポリマーの合成がしやすい点から、Ｒ１およびＲ４はアルコキシ基またはヒドロキシ基であることが好ましい。アルコキシ基中の炭素原子の数（炭素数）は特に制限されないが、ポリマーの合成がしやすい点から、１〜２０が好ましく、１〜１２がより好ましい。
また、Ｒ２およびＲ３は、ポリマーの合成がしやすい点から、水素原子であることが好ましい。
また、Ｒ５およびＲ６は、ポリマーの合成がしやすい点から、水素原子であることが好ましい。
【００１４】
ｍは、４〜２０の整数を表す。なかでも、ポリマーの合成がしやすく、ホスト分子としての機能がより優れる点から、４〜２０が好ましく、４〜１５がより好ましい。
なお、上述したように、ｍの値を変えることにより、環状構造の内部の大きさを変えることができる。例えば、ｍが４の場合、式（１）中の環状構造の内部の大きさは４．５Å程度となり、ｍが５の場合、式（１）中の環状構造の内部の大きさは５．５Å程度となる。
＊は、結合位置を表す。上述したように、式（１）で表される繰り返し単位は、＊の部分で共有結合を介してポリマー中に導入される。つまり、以下のように、Ｒ５およびＲ６を含むベンゼン環部分が主鎖部分に含まれるように、ポリマー中に導入される。
【００１５】
【化２】
2015221893.tif 000003
【００１６】
本発明のポリマーには、２種以上の式（１）で表される繰り返し単位が含まれていてもよい。例えば、ｍが異なる２種以上の式（１）で表される繰り返し単位が含まれていてもよい。より具体的には、式（１）中のｍが５である繰り返し単位Ｘと、式（１）中のｍが１０である繰り返し単位Ｙとが含まれていてもよい。図２に、繰り返し単位Ｘと、繰り返し単位Ｙとを含むポリマーの概念図を示す。図２中、小さい環状構造は繰り返し単位Ｘ由来のものであり、大きい環状構造は繰り返し単位Ｙ由来のものである。
図２においては、繰り返し単位Ｘと、繰り返し単位Ｙとが交互に配置される態様を示したが、この態様には限定されず、２種以上の式（１）で表される繰り返し単位が含まれる場合、式（１）で表される繰り返し単位の配置はランダムであってもよいし、ブロック状（例えば、繰り返し単位Ｘからなるブロック部と、繰り返し単位Ｙからなるブロック部とが連結した構造）であってもよい。
ポリマー中における上記式（１）で表される繰り返し単位の含有量は特に制限されないが、ポリマー中の全繰り返し単位に対して、１０モル％以上が好ましく、３０モル％以上がより好ましく、５０モル％以上がさらに好ましい。上限は特に制限されないが、１００モル％が挙げられる。
【００１７】
ポリマーの好適態様の一つとして、式（２）で表される繰り返し単位をさらに含み、上記式（１）で表される繰り返し単位と、式（２）で表される繰り返し単位とを交互に有する構造（交互に配置された構造）を有するポリマーが挙げられる。式（２）で表される繰り返し単位（−（Ｌ）−）が含まれることにより、ポリマーの合成がより容易となり、環状構造間の距離を適宜制御することが可能となる。
式（２）    ＊−Ｌ−＊
Ｌは、２価の連結基を表す。２価の連結基としては、２価の脂肪族炭化水素基、２価の芳香族基、−Ｏ−、−ＣＨ＝Ｎ−、−Ｓ−、−ＳＯ2−、−Ｎ(Ｒ)−（Ｒ：アルキル基）、−ＣＯ−、−ＮＨ−、−ＣＯＯ−、または、これらの組み合わせが挙げられる。＊は、結合位置を表す。２価の連結基の結合方向は特に制限されず、例えば、後述する式（Ｘ）中のＬが−ＣＯＯ−である場合、Ｌ中のベンゼン環側に結合している位置を＊１とすると、＊１−ＣＯＯ−でも、−ＣＯＯ−＊１でもよい。
なお、上記式（１）で表される繰り返し単位と、上記式（２）で表される繰り返し単位とを交互に有する構造を有するポリマーとは、言い換えれば、以下の式（Ｘ）で表される繰り返し単位を複数連結して有するポリマーとして表される。＊は、結合位置を表す。
【００１８】
【化３】
2015221893.tif 000004
【００１９】
２価の脂肪族炭化水素基（例えば、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基）としては、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基などのアルキレン基や、ビニレン基、プロペニレン基、ブテニレン基などのアルケニレン基や、エチニレン基、プロピニレン基、ブチニレン基などのアルキニレン基が挙げられる。
２価の芳香族基としては、２価の芳香族炭化水素基（アリーレン基）、および、２価の芳香族複素環基（ヘテロアリーレン基）が挙げられる。
アリーレン基中の炭素数は特に制限されないが、ポリマーの合成がしやすい点で、６〜３０が好ましく、６〜２０がより好ましい。
アリーレン基としては、例えば、フェニレン基、ビフェニレン基、ターフェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基、ピレンジイル基、ペリレンジイル基、フルオレンジイル基、クリセンジイル基、トリフェニレンジイル基、ベンゾアントラセンジイル基、ベンゾフェナントレンジイル基などが挙げられる。
ヘテロアリーレン基中の炭素数は特に制限されないが、ポリマーの合成がしやすい点で、１〜２０が好ましく、２〜１２がより好ましい。
ヘテロアリーレン基としては、例えば、ピリジレン基、キノリレン基、イソキノリレン基、アクリジンジイル基、フェナントリジンジイル基、ピラジンジイル基、キノキサリンジイル基、ピリミジンジイル基、トリアジンジイル基、イミダゾールジイル基、ピラゾールジイル基、オキサジアゾールジイル基、トリアゾールジイル基、フリレン基、チエニレン基、ベンゾチエニレン基、チエノチエニレン基、ピロールジイル基、インドールジイル基、カルバゾールジイル基などが挙げられる。
なお、Ｌが２価の芳香族基、アルケニレン基、または、アルキニレン基である場合、式（１）で表される繰り返し単位と、式（２）で表される繰り返し単位とを交互に有する構造は共役系を示す。
【００２０】
Ｌで表される連結基で述べた各基の組み合わせは特に制限されないが、例えば、Ｌの好適態様の一つとしては、式（３）で表される連結基（−ＬＡ−ＬＢ−ＬＡ−）が挙げられる。
式（３）      ＊−ＬＡ−ＬＢ−ＬＡ−＊
ＬＡは、それぞれ独立に、−ＮＨ−ＣＨ２−、−ＣＨ＝Ｎ−、−ＮＨＣＯ−、−ＣＯＯ−、または、−Ｏ−などが挙げられる。ＬＢは、２価の脂肪族炭化水素基、または、２価の芳香族基などが挙げられる。なお、上記ＬＡ中の各基の結合方向は限定されず、例えば、ＬＡの一つが−ＣＨ＝Ｎ−である場合、ＬＢとの結合は−ＣＨ＝Ｎ−ＬＢであってもよいし、−Ｎ＝ＣＨ−ＬＢであってもよい。また、ＬＡの一つが−ＮＨ−ＣＨ２−である場合、ＬＢとの結合は−ＮＨ−ＣＨ２−ＬＢであってもよいし、−ＣＨ２−ＮＨ−ＬＢであってもよい。
上記各基の組み合わせとしては、例えば、−ＮＨ−ＣＨ２−２価の芳香族基−ＣＨ２−ＮＨ−、−ＮＨ−ＣＨ２−２価の脂肪族炭化水素基−ＣＨ２−ＮＨ−、−Ｎ＝ＣＨ−２価の芳香族基−ＣＨ＝Ｎ−、−Ｎ＝ＣＨ−２価の脂肪族炭化水素基−ＣＨ＝Ｎ−、−ＮＨＣＯ−２価の芳香族基−ＣＯＮＨ−、−ＮＨＣＯ−２価の脂肪族炭化水素基−ＣＯＮＨ−、−ＮＨＣＯＯ−２価の芳香族基−ＯＯＣＮＨ−、−ＮＨＣＯＯ−２価の脂肪族炭化水素基−ＯＯＣＮＨ−、−Ｏ−２価の脂肪族炭化水素基−Ｏ−、−Ｏ−２価の芳香族基−Ｏ−などが挙げられる。
【００２１】
ポリマーの重量平均分子量は特に制限されないが、ポリマーの取り扱い性（成膜性など）がより優れる点で、１０００〜１００００００が好ましく、１０００〜１０００００がより好ましく、２０００〜１０００００がさらに好ましい。
【００２２】
＜ポリマーの製造方法＞
ポリマーの製造方法は特に制限されず、公知の方法を組み合わせて合成することができる。以下、一例としてイミン結合を使用する態様について詳述する。
まず、J. Org. Chem. 2012, 77, 11146に記載の方法に従って、式（Ａ）で表される化合物から式（Ｂ）で表される化合物を得る。
【００２３】
【化４】
2015221893.tif 000005
【００２４】
次に、得られた式（Ｂ）で表される化合物にヒドロキシルアミン塩酸塩を反応させ、式（Ｃ）で表される化合物を得る。
【００２５】
【化５】
2015221893.tif 000006
【００２６】
さらに、式（Ｃ）で表される化合物に還元処理を施して、式（Ｄ）で表される化合物を得る。
【００２７】
【化６】
2015221893.tif 000007
【００２８】
上記式（Ｄ）で表される化合物には、２つのアミノ基が含まれており、他の化合物と反応可能である。例えば、この式（Ｄ）で表される化合物とテレフタルアルデヒドとを反応させることにより、イミド結合が形成され、両者が交互に連なったポリマーが得られる。つまり、式（Ｄ）で表される化合物由来の繰り返し単位を含むポリマーが得られる。
上記では、式（Ｄ）で表される化合物にテレフタルアルデヒドを反応させたが、反応させる化合物は２官能性の化合物であれば特に制限されない。また、上記ではイミド結合を導入する方法を示したが、その他の結合（例えば、アミド結合、ウレタン結合、など）を導入する方法を実施してもよい。
さらに、上記ではアミノ基を２つ有する化合物をモノマーとして使用したが、公知の方法を採用して他の反応性基（例えば、水酸基、カルボキシル基、ハロゲン原子、など）をアミノ基の代わりに導入することもできる。
また、反応方式に関しても、上記では重縮合反応について述べたが、それ以外であってもよく、例えば、炭素−炭素結合生成反応（クロスカップリング反応）を用いてもよい。クロスカップリング反応としては、例えば、鈴木−宮浦クロスカップリング反応、園頭カップリング反応、スティルカップリング反応、溝呂木−ヘック反応などが挙げられる。
【００２９】
＜ポリマーの用途＞
上述したポリマーは、ピラーアレーン骨格由来の環状構造を有するため、種々の用途に使用することができる。例えば、環状構造を利用したホスト材料や、焼成してカーボンナノチューブを得るための前駆体が挙げられる。
なお、ホスト材料としては、例えば、各種ガス成分（例えば、二酸化炭素、ｎ―ブタンなど）などのガス分離材料（ガス吸着材料）として使用することが可能である。例えば、式（１）中のＲ１〜Ｒ４の官能基の種類や、ｍの値などを変更することにより、所定のガス成分を選択的に吸着し得るホスト材料を製造することができる。
【実施例】
【００３０】
以下、本発明を実施例により詳しく説明するが、本発明はこれらの実施例によって、何ら限定されるものではない。
なお、以下の溶離液の記載において、「ヘキサン：酢酸エチル＝Ａ：Ｂ〜Ｃ：Ｄ」は、操作の際に、「ヘキサン：酢酸エチル＝Ａ：Ｂ」の溶離液を「ヘキサン：酢酸エチル＝Ｃ：Ｄ」の溶離液へ変化させたことを意味する。
【００３１】
＜実施例１＞
（モノマーの合成）
J. Org. Chem. 2012, 77, 11146に記載の方法に従って、式（Ａ）で表される化合物から式（Ｂ）で表される化合物を得た。
【００３２】
【化７】
2015221893.tif 000008
【００３３】
次に、式（Ｂ）で表される化合物（２１１ｍｇ，０．２５ｍｍｏｌ）をエタノール（５０ｍＬ）中に溶解させ、そこにヒドロキシルアミン塩酸塩（７０ｍｇ，１ｍｍｏｌ）を加えて、８０℃で４８時間反応を行った。反応終了後、水と酢酸エチルを用いた分液処理を行い、有機相を回収して、エバポレーターにより溶媒を除去して、固体を得た。次に、カラムクロマトグラフィー（溶離液としては、ヘキサン：酢酸エチル＝１０：１〜３：１を使用）を用いて、得られた固体から式（Ｃ）で表される化合物を回収した（５１ｍｇ，収率２４％）。
【００３４】
【化８】
2015221893.tif 000009
【００３５】
次に、式（Ｃ）で表される化合物（２５ｍｇ，０．０６ｍｍｏｌ）、ラネーＮｉ（５００ｍｇ）、および、Ｎ２Ｈ４・Ｈ２Ｏ（０．１ｍＬ）をエタノール（５ｍＬ）に加えて、２５℃にて１時間反応を行った。反応終了後、エバポレーターにて溶媒を除去した後、カラムクロマトグラフィー（溶離液としては、ヘキサン：酢酸エチル＝１：１〜１８：８２を使用）を用いて、得られた固体から式（Ｄ）で表される化合物（２ＨＮ２Ｐｉｌｌａｒ［５］ａｒｅｎｅ）を回収した（８．３ｍｇ，収率１７％）。
【００３６】
【化９】
2015221893.tif 000010
【００３７】
（ポリマーの合成）
２ＨＮ２Ｐｉｌｌａｒ［５］ａｒｅｎｅ（８．３ｍｇ，０．０１ｍｍｏｌ）とテレフタルアルデヒド（１．３ｍｇ，０．０１ｍｍｏｌ）を脱水トルエン（２０ｍｌ）中に溶解させ、１３０℃（トルエン還流温度）で１２時間反応を行った。エバポレーターによりトルエンを除去したのち、得られた固体をメタノールジクロロメタン混合溶媒に溶解させた。次に、反応溶液に過剰量のＮａＮＨ４を加え、室温で１２時間反応を行った。反応終了後、水を加えた後、分液処理により有機相を抽出した。有機相をエバポレーターにより濃縮したのちに、再沈殿（ヘキサン：エーテル＝１：１）を行うことで、ポリマー（Ｐｏｌｙ（ｐｉｌｌａｒ［５］ａｒｅｎｅ））を得た（３ｍｇ）。
ポリマー（Ｐｏｌｙ（ｐｉｌｌａｒ［５］ａｒｅｎｅ））には、ピラーアレーン骨格に由来する環状構造が含まれるため、各種成分のホスト材料として機能することができる。
【００３８】
【化１０】
2015221893.tif 000011
【００３９】
得られたポリマーを用いてＧＰＣ測定を行った結果を図３に示す。得られたポリマーの重量平均分子量は６０００であった。図３に示すように、得られたポリマーは、モノマーである２ＨＮ２Ｐｉｌｌａｒ［５］ａｒｅｎｅおよびテレフタルアルデヒドよりもより高分子量側にピークが観測される。
なお、ＧＰＣ測定の条件は以下の通りであった。
装置：島津製作所製ＬＣ−２０ＡＤ
カラム：東ソー社製  ＴＳＫ−ＧＥＬ  Ｇ３０００Ｈ
カラム温度：２５℃
流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
溶離液：テトラヒドロフラン
検量線：ポリスチレン
また、得られたポリマー、および、使用したモノマーの１Ｈ ＮＭＲチャートを図４に示す。
【００４０】
（溶液安定性評価）
上記で得られたポリマーをＣＤＣｌ３に所定量溶解させ、得られたサンプルを１Ｈ ＮＭＲ測定を実施することにより、溶液中でのチャートの変化の有無を確認した。得られたチャートでは、各ピークの変化は見られず、ポリマーが各種濃度において安定に存在していることが確認された。
なお、上記で用意したサンプルとしては、ポリマーの含有量が０．５ｍｍｏｌ／Ｌのサンプル１と、ポリマーの含有量が１．０ｍｍｏｌ／Ｌのサンプル２が挙げられる。なお、上記ｍｍｏｌは、ポリマー中の繰り返し単位換算である。
【００４１】
＜実施例２＞
（モノマーの合成）
J. Org. Chem. 2012, 77, 11146-11152に記載の方法に従って、式（Ｅ）で表される化合物を合成した。
【００４２】
【化１１】
2015221893.tif 000012
【００４３】
次に、以下のように、式（Ｅ）で表される化合物（８３４ｍｇ）、トリフルオロメタンスルホン酸無水物（０．５００ｍＬ）、および、ピリジン（４８０ｍｇ）をジクロロメタン（１０ｍＬ）に加えて、２５℃にて１２時間反応を行い、式（Ｆ）で表される化合物を得た（収率８２％）。
【００４４】
【化１２】
2015221893.tif 000013
【００４５】
次に、以下のように、式（Ｆ）で表される化合物（１１０ｍｇ）、４，４’−ビフェニルジボロン酸（２４ｍｇ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（１２ｍｇ）、および、Ｎａ２ＣＯ３（６４ｍｇ）を１，４−ジオキサン（ｍＬ）および水（５ｍＬ）に加えて、１１０℃にて３日間反応を行い、ポリマーＸ（重量平均分子量：３０００）を得た（収率２６％）。なお、ポリマーＸはいわゆる共役系ポリマーに該当する。
【００４６】
【化１３】
2015221893.tif 000014
【００４７】
次に、以下のように、ポリマーＸ（８５ｍｇ）、および、ＢＢｒ３（１．４ｍｌ）をジクロロメタン（１０ｍＬ）に加えて、２５℃にて５日間反応を行い、ポリマーＹを得た（収率７１％）。
なお、以下のように、エトキシ基からヒドロキシ基への脱保護が進行していることは、１Ｈ ＮＭＲより確認された。
【００４８】
【化１４】
2015221893.tif 000015
【００４９】
なお、全自動ガス吸着測定装置（ＢＥＬＳＯＲＰ−ＭＡＸ）（日本ベル（株）製）を用いて、二酸化炭素、ｎ−ブタン、および、窒素に対する、ポリマーＸおよびポリマーＹのガス吸着性能について検討を行ったところ、ポリマーＸにおいてはｎ−ブタンの選択的な吸着が、ポリマーＹにおいては二酸化炭素の選択的な吸着が確認された。
また、ポリマーＸと式（Ａ）で表される化合物（モノマーに該当）とを用いて、ヘキサンの捕捉能について検討を行ったところ、式（Ａ）で表される化合物ではヘキサンが略捕捉できないのに対して、ポリマーＸでは十分な補足が確認された。
この結果より、ポリマーがガス成分のホスト材料として機能し、環状構造中の官能基の構造を変えることにより、ポリマーのガス吸着性能を制御できることが確認された。また、このようなガス吸着（ガス捕捉）能は、図１および図２に示すように、隣接する環状構造が対向するように配置されている、言い換えれば、チューブ状の構造が形成されているためと考えられる。
特に、ポリマーＹにおいては、隣接する環状構造中のヒドロキシ基間で水素結合が形成され、隣接する環状構造が対向するように配置されやすいと推測される。
【００５０】
また、上記で得られたポリマーＸおよびＹを用いて、上記（溶液安定性評価）を実施したところ、実施例１と同様に、各ピークの変化は見られず、ポリマーが各種濃度において安定に存在していることが確認された。
【図１】
2015221893.tif 000018
【図２】
2015221893.tif 000019
【図３】
2015221893.tif 000020
【図４】
2015221893.tif 000021