(57)【要約】【課題】取り扱い性に優れ、汎用性に富むコネクタを提供する。【解決手段】コネクタハウジング１０には、一対のゴム栓６０が組み付けられ、さらに両ゴム栓６０の抜け出しを規制する一対のホルダ７０が後方から組み付けられる。一対のホルダ７０は、互いに同一形状で、背面視した場合に点対称に配置され、組み付け時に互いに対向する面のうち、点対称中心４０を挟んだ両側の位置に、噛合部８０とその噛合部８０に対し両ホルダ７０の並び方向で噛み合うことが可能な形態の被噛合部８６とがそれぞれ設けられているとともに、係止部８３とその係止部８３に対し両ホルダ７０の並び方向と直交する組み付け方向で弾性的に係止されることが可能な形態の被係止部８９とがそれぞれ設けられている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コネクタハウジングと、前記コネクタハウジングに組み付けられ、互いに隣接して並列に配置される一対のゴム栓と、前記コネクタハウジングとの間に前記ゴム栓を挟むように前記コネクタハウジングに後方から組み付けられ、それぞれのゴム栓と対応する位置に、互いに隣接して並列に配置される一対のホルダとを備えたコネクタであって、
前記一対のホルダは、互いに同一形状で、背面視した場合に点対称に配置され、組み付け時に互いに対向する面のうち、点対称中心を挟んだ両側の位置に、噛合部とその噛合部に対し前記一対のホルダの並び方向で噛み合うことが可能な形態をなす被噛合部とがそれぞれ設けられているとともに、同じく点対称中心を挟んだ両側の位置に、係止部とその係止部に対し前記一対のホルダの並び方向と直交する組み付け方向で弾性的に係止されることが可能な形態をなす被係止部とがそれぞれ設けられていることを特徴とするコネクタ。
【請求項２】
前記一対のホルダは、組み付け時に互いに対向する面のうち、点対称中心を挟んだ両側の位置に、前記組み付け方向に延びる案内溝とその案内溝に組み付け時に嵌合可能な形態をなす案内部とがそれぞれ隣接して設けられ、前記係止部及び前記被係止部は、いずれも前記案内部に一体に設けられ、且つ前記案内溝を臨む位置に配置されていることを特徴とする請求項１記載のコネクタ。
【請求項３】
前記係止部が撓み変形可能とされ、前記案内部は、前記被係止部を係止した前記係止部に対し長さ方向に沿って当接可能な面を有するブロック状の形態とされていることを特徴とする請求項２記載のコネクタ。
【請求項４】
前記噛合部及び前記被噛合部は、それぞれ、前記案内部及び前記案内溝と一体に設けられていることを特徴とする請求項２又は３記載のコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、サブハウジング（コネクタハウジング）と、サブハウジングの後部に装着されるシール部材（シール部材）と、サブハウジングに後方から組み付けられ、サブハウジングとの間にシール部材を挟み込むリアホルダ（ホルダ）とを備えている。並び方向で隣接するサブハウジング同士は、リアホルダを介して互いに合体された状態になっている。そして、並び方向で隣接するリアホルダのうち、一方のリアホルダの対向面には、ガイドリブが設けられ、他方のリアホルダの対向面には、ガイドリブが嵌合可能なガイドリブ受け溝が設けられている。また、一方のリアホルダの対向面には、ガイドリブとは別位置に凹部が設けられ、他方のリアホルダの対向面には、ガイドリブ受け溝とは別位置に凸部が設けられている。組み付けに際し、ガイドリブ受け溝にガイドリブを嵌合させつつ隣接するリアホルダ同士が前後方向（組み付け方向）にスライドさせられる。すると、スライド完了時には凹部に凸部が弾性的に嵌合し、これによって隣接するリアホルダ同士が組み付け方向に離脱するのが規制された状態となる。また、ガイドリブがガイドリブ受け溝に嵌合されていることにより、隣接するリアホルダ同士が並び方向（図示横方向）に離脱するのが規制される。したがって、この構成によれば、隣接するリアホルダ同士を互いに連結した状態で一体に取り扱うことが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−５０１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記従来のコネクタの場合、一方のリアホルダにガイドリブと凹部とが設けられ、他方のリアホルダにガイドリブ受け溝と凸部とが設けられているため、隣接するリアホルダが互いに異形状とならざるを得なかった。このため、サブハウジング毎に専用のリアホルダを用意しなければならず、汎用性に欠けるきらいがあった。
【０００５】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、取扱い性に優れ、汎用性に富むコネクタを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、コネクタハウジングと、前記コネクタハウジングに組み付けられ、互いに隣接して並列に配置される一対のゴム栓と、前記コネクタハウジングとの間に前記ゴム栓を挟むように前記コネクタハウジングに後方から組み付けられ、それぞれのゴム栓と対応する位置に、互いに隣接して並列に配置される一対のホルダとを備えたコネクタであって、前記一対のホルダは、互いに同一形状で、背面視した場合に点対称に配置され、組み付け時に互いに対向する面のうち、点対称中心を挟んだ両側の位置に、噛合部とその噛合部に対し前記一対のホルダの並び方向で噛み合うことが可能な形態の被噛合部とがそれぞれ設けられているとともに、同じく点対称中心を挟んだ両側の位置に、係止部とその係止部に対し前記一対のホルダの並び方向と直交する組み付け方向で弾性的に係止されることが可能な形態の被係止部とがそれぞれ設けられているところに特徴を有する。
【発明の効果】
【０００７】
一対のホルダを点対称の位置関係で組み付けることにより、噛合部に被噛合部が噛み合って両ホルダが並び方向に離脱するのが規制されるとともに、係止部に被係止部が係止されて両ホルダが並び方向と直交する組み付け方向に離脱するのが規制されるため、両ホルダが互いに連結されて一体に取り扱うことが可能となる。また、両ホルダが互いに同一形状をなすため、組み付け時等に両ホルダを構造的に識別する必要がなく、汎用性に富む。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施例に係るコネクタの背面図である。
【図２】コネクタハウジングが相手コネクタハウジングと正規嵌合された状態を示す断面図である。
【図３】一対のホルダが互いに連結された状態を示す背面図である。
【図４】図３のＡ−Ａ線断面図である。
【図５】一対のホルダが互いに連結された状態を示す正面図である。
【図６】一対のホルダが互いに連結された状態を示す側面図である。
【図７】ホルダの背面図である。
【図８】ホルダの正面図である。
【図９】コネクタハウジングの正面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明の好ましい形態を以下に示す。
前記一対のホルダは、組み付け時に互いに対向する面のうち、点対称中心を挟んだ両側の位置に、前記組み付け方向に延びる案内溝とその案内溝に組み付け時に嵌合可能な形態をなす案内部とがそれぞれ隣接して設けられ、前記係止部及び前記被係止部は、いずれも前記案内部に一体に設けられ、且つ前記案内溝を臨む位置に配置されている。案内部に案内溝が嵌合することにより、両ホルダを組み付ける作業を円滑に行うことができる。また、係止部及び被係止部が案内部に一体に設けられて案内溝を臨む位置に配置されるため、スペース効率に優れ、ホルダが大型になるのを回避することができる。
【００１０】
前記係止部が撓み変形可能とされ、前記案内部は、前記被係止部を係止した前記係止部に対し長さ方向に沿って当接可能な面を有するブロック状の形態とされている。被係止部を係止した係止部に対し案内部が係止部の長さ方向に沿って当接することにより、係止部の撓み動作が抑えられるため、係止部と被係止部との係止状態を安定して維持することができる。
【００１１】
前記噛合部及び前記被噛合部は、それぞれ、前記案内部及び前記案内溝と一体に設けられている。案内部及び案内溝に噛合部及び被噛合部が一体に設けられているため、スペース効率により優れ、ホルダの小型化により良好に対応することができる。
【００１２】
＜実施例＞
本発明の実施例を図１〜図９によって説明する。本実施例のコネクタは、コネクタハウジング１０と、コネクタハウジング１０に組み付けられる一対のゴム栓６０と、コネクタハウジング１０に組み付けられ、コネクタハウジング１０との間にそれぞれのゴム栓６０を挟むように保持する一対のホルダ７０とを備えている。コネクタハウジング１０は、相手コネクタハウジング５０と嵌合可能とされている。なお、以下の説明において、前後方向については両コネクタハウジング１０、５０が嵌合開始時に互いに向き合う面側を前方とし、上下方向については、図４を除く各図を基準とする。
【００１３】
相手コネクタハウジング５０は合成樹脂製であって、図２に示すように、図示しない相手端子金具を収容可能な複数の相手キャビティ５１を有するブロック状の端子収容部５２と、端子収容部５２の前端外周から前方に突出する筒状のフード部５３とを有している。各相手キャビティ５１には、この相手キャビティ５１に正規挿入された相手端子金具を抜け止めして係止可能な相手ランス５４が撓み可能に突出して設けられている。端子収容部５２には、この端子収容部５２の前面を覆うように前方から相手リテーナ５５が組み付けられる。相手リテーナ５５は相手端子金具を係止した相手ランス５４の撓み空間に進入して相手ランス５４の撓み動作を規制する相手規制片５６を有している。また、フード部５３の上壁上面には、ロック部５７が突設されている。なお、相手端子金具は、前方に雄タブを突出させた雄型端子金具として構成される。相手端子金具が端子収容部５２に収容されると、フード部５３内に雄タブが突出して配置される。
【００１４】
コネクタハウジング１０は合成樹脂製であって、図２に示すように、図示しない端子金具を収容可能な複数のキャビティ１１を有するブロック状のハウジング本体１２と、ハウジング本体１２の周囲を取り囲む筒状の嵌合部１３とを有している。
【００１５】
図９に示すように、各キャビティ１１は、ハウジング本体１２において上下２段に分かれて配置されている。ハウジング本体１２は、上段の各キャビティ１１と下段の各キャビティ１１とをそれぞれ個別に包囲する上下一対のキャビティタワー１４と、上下方向略中央部において両キャビティタワー１４を連結する連結部１５とを有している。連結部１５には、ハウジング本体１２の前後両面に開口するスリット状に肉抜き部１６が設けられている。また、ハウジング本体１２には、上下一対のキャビティタワー１４を挟んだ幅方向両側に、大型のキャビティ１７が設けられ、これら大型のキャビティ１７を個別に包囲する上下一対ずつの筒部１８が設けられている。
【００１６】
図２に示すように、各キャビティ１１には、このキャビティ１１に正規挿入された端子金具を抜け止めして係止可能なランス１９が突出して設けられている。ハウジング本体１２には、このハウジング本体１２の前面を覆うように前方からリテーナ２０が組み付けられる。リテーナ２０は、端子金具を係止したランス１９の撓み空間に進入してランス１９の撓み動作を抑える規制片２１を有している。
【００１７】
図２に示すように、ハウジング本体１２の上方には、ロックアーム２２が設けられている。ロックアーム２２は、ハウジング本体１２の上面から立ち上がる脚部２３と、脚部２３の上端から前後両方向に延びるアーム部２４とからなる。アーム部２４は脚部２３を支点として揺動変位可能（弾性変位可能）とされている。そして、アーム部２４には、前後方向に延びてこのアーム部２４の後端に開口するロック孔２５が設けられ、前端部に、ロック孔２５の前方を閉じるロック本体２６が設けられている。図９に示すように、嵌合部１３の上部には、ロックアーム２２を挟んだ両側に一対の保護壁２７が設けられ、両保護壁２７間に、ロックアーム２２が露出して配置されている。
【００１８】
また、図２に示すように、ハウジング本体１２の外周面には、シールリング２８が嵌着される。両コネクタハウジング１０、５０が嵌合されると、ハウジング本体１２と嵌合部１３との間にフード部５３が進入し、フード部５３とハウジング本体１２との間にシールリング２８が弾性的に挟持されて、両コネクタハウジング１０、５０が液密にシールされるようになっている。また、ハウジング本体１２の後端部には、上下一対の収容凹部２９が両キャビティタワー１４のそれぞれの後面に開口して設けられている。両収容凹部２９には、それぞれ、後方からゴム栓６０が収容される。
【００１９】
ゴム栓６０は、シリコンゴム等のゴム製であって、全体として横長のマット状をなし、図２に示すように、収容凹部２９に収容された状態で各キャビティ１１と連通する位置に、複数のシール孔６１を有している。ゴム栓６０の外周面には、前後方向に複数条の外周リップ６２が周回して設けられている。ゴム栓６０が収容凹部２９に収容されると、各外周リップ６２が収容凹部２９の内周面に弾性的に密着して、収容凹部２９内が液密にシールされる。
【００２０】
図２に示すように、ゴム栓６０のシール孔６１には、後方からホルダ７０の後述するダミー栓７１が挿入される。そして、ゴム栓６０のシール孔６１の内周面には、前後方向に複数条の内周リップ６３が周回して設けられている。ホルダ７０の組み付けに伴い、ダミー栓７１がシール孔６１に挿入されると、各内周リップ６３がダミー栓７１の外周面に弾性的に密着して、ダミー栓７１の外周が液密にシールされる。なお、ゴム栓６０のシール孔６１には、端子金具に接続された図示しない電線が挿入されることもある。この場合は、各内周リップ６３が電線の外周面に弾性的に密着して、電線の外周が液密にシールされた状態となる。
【００２１】
ここで、両収容凹部２９に収容されたゴム栓６０は、互いに同一形状で構成される。また、両収容凹部２９に収容されたゴム栓６０は、連結部１５を挟んで上下方向に互いに隣接して並列に配置されるようになっている。なお、端子金具は、筒状の端子本体を有する雌型端子金具として構成される。両コネクタハウジング１０、５０が正規嵌合されると、端子本体に相手端子金具の雄タブが挿入されて接続されるようになっている。
【００２２】
続いて、ホルダ７０について説明する。ホルダ７０は合成樹脂製であって、図７及び図８に示すように、全体として横長の形態をなし、両収容凹部２９に収容されたゴム栓６０毎に対をなして設けられている。図２に示すように、ホルダ７０は、ハウジング本体１２に後方から組み付けられ、ハウジング本体１２の収容凹部２９の前面（奥面）との間に、対応するゴム栓６０を挟むように保持する。なお、本実施例の場合、単体のホルダ７０によって、両ゴム栓６０のうちの一方のゴム栓６０のみを保持する構成であってもよく、両ホルダ７０を連結状態で用いるのか単体状態で用いるのかを使用極数に応じて適宜選択することが可能となっている。
【００２３】
図３、図５及び図６に示すように、両ホルダ７０は、組み付け時に上下方向で互いに隣接して並列に配置され、上下方向で対向する対向面７２（上側のホルダ７０の下面及び下側のホルダ７０の上面）に、相互の離脱を規制する離脱規制構造（後述する係止部８３、被係止部８９、噛合部８０及び被噛合部８６等）を有している。また、両ホルダ７０は、互いに同一形状で構成され、背面視において両対向面７２の幅方向中央部（左右方向中央部）を点対称中心４０とする点対称の位置関係でハウジング本体１２に組み付けられる。
【００２４】
具体的には、ホルダ７０は、図４、図７及び図９に示すように、ホルダ本体７３と、ホルダ本体７３の左右両側縁から側方に張り出す一対の張出部７４とを有している。ホルダ７０の左右両側には、両張出部７４の張り出し端部に、一対のホルダロック部７５が設けられている（図６を参照）。両ホルダロック部７５がハウジング本体１２側の図示しない被ホルダロック部に弾性的に係止されることにより、ホルダ７０がハウジング本体１２に抜け止めして保持されるようになっている。図４に示すように、両張出部７４は、ホルダ本体７３の前部に連設され、図１に示すように、内部に、組み付け時に大型のキャビティ１７が臨む円形の挿通孔７６が貫設されている。
【００２５】
図７及び図８に示すように、ホルダ本体７３は、収容凹部２９に収容されたゴム栓６０の各シール孔６１と連通する位置に、複数の貫通孔７７を有している。そして、ホルダ本体７３には、各貫通孔７７の内面に連結された状態で前方に突出するピン状のダミー栓７１が設けられている。ホルダ７０がハウジング本体１２に組み付けられると、ホルダ本体７３がゴム栓６０の後面を覆い、各ダミー栓７１が対応するシール孔６１に液密に挿入されるようになっている。なお、ダミー栓７１は、ホルダ本体７３との連結部位を切断することにより、対応する貫通孔７７から解離させることが可能となっている。
【００２６】
図７及び図８に示すように、ホルダ本体７３の対向面７２には、案内部７８と案内溝７９とが幅方向に交互に並んで設けられている。案内部７８は、前後方向に延びる略角ブロック状の形態とされ、案内溝７９は、前後方向に延びて案内部７８が嵌合可能な断面略角凹状の形態とされている。案内部７８と案内溝７９とは、それぞれ、ホルダ本体７３の点対称中心４０（幅方向中心）を挟んだ両側に対をなして設けられている。
【００２７】
図８に示すように、案内部７８は、隣接する案内溝７９間で断面略Ｔ字形及び略Ｌ字形に区画されたレール状の噛合部８０として構成される。噛合部８０は、幅方向にほぼ沿って配置される平板状の天板部８１を有している。図４に示すように、天板部８１の外側の側縁には、この側縁に沿って前後方向に片持ち状に延び、内側に位置するスリット溝８２との間に撓み変形可能とされる係止部８３が設けられている。係止部８３の後端には、係止突起８４が外側に突出して設けられている。また、天板部８１の内側の後端角部には、略角凹状の被当止部８５が切り欠くようにして設けられている。
【００２８】
また、図８に示すように、案内溝７９は、隣接する案内部７８間で断面略Ｔ字形及び略Ｌ字形に区画されたレール溝状の被噛合部８６として構成される。被噛合部８６は、ホルダ本体７３の点対称中心４０を挟んだ両側において噛合部８０と嵌合して噛合可能な形態をなし、幅方向にほぼ沿った嵌合溝部８７を有している。案内部７８には、嵌合溝部８７の後端を塞ぐ当止部８８が設けられている。また、図４に示すように、案内部７８の後端角部には、嵌合溝部８７を挟んで当止部８８と対向する位置に、略角凹状の被係止部８９が切り欠くようにして設けられている。
【００２９】
ここで、噛合部８０と被噛合部８６とは、それぞれ、ホルダ本体７３の点対称中心４０（幅方向中心）を挟んだ両側に対をなして設けられている。また、係止部８３と被係止部８９とは、それそれ、ホルダ本体７３の幅方向中心を挟んだ両側に対をなして設けられている。また同様に、当止部８８と被当止部８５とは、それぞれ、ホルダ本体７３の幅方向中心を挟んだ両側に対をなして設けられている。
【００３０】
次に、本実施例のコネクタの作用を説明する。
上下一対のホルダ７０を組み付けるに際し、両ホルダ７０の相互の対向面７２を互いに摺り合わせるように両ホルダ７０をスライドさせる。具体的には、下側のホルダ７０に、この下側のホルダ７０とは点対称の関係となるように下側のホルダ７０に対して上側のホルダ７０を反転させ、その状態で上側のホルダ７０の対向面７２を下側のホルダ７０の対向面７２に対して前方から後方へ向けて摺り合わせる（図３〜図５を参照）。両ホルダ７０がスライドする過程では、案内部７８（詳細には一方のホルダ７０の案内部７８であって噛合部８０と同義）が案内溝７９（詳細には他方のホルダ７０の案内溝７９であって被噛合部８６と同義）に嵌合されて案内溝７９の溝面（案内部７８の側面でもある）を摺動するとともに、係止突起８４が同じく案内溝７９の溝面を摺動して係止部８３がスリット溝８２を狭めるように撓み変形させられる。
【００３１】
両ホルダ７０が正規の組み付け位置に至ると、係止部８３の弾性的な復帰動作を伴ったあと係止突起８４が被係止部８９に嵌まり込み、これによって上側のホルダ７０が下側のホルダ７０に対し前方へ抜け出るのが規制される（図４を参照）。そして、弾性復帰した係止部８３がその係止部８３の長さ方向（前後方向）に沿って案内部７８の側面に当接可能に配置されることにより、係止部８３のスリット溝８２側とは反対側への弾性撓みが規制され、係止部８３が案内溝７９の内部に安定して配置される。また、両ホルダ７０が正規の組み付け位置に至ると、当止部８８に被当止部８５が当て止めされ、上側のホルダ７０が下側のホルダ７０に対し後方へ抜け出るのが規制される。これにより、両ホルダ７０が前後方向への移動を規制された状態となる。
【００３２】
さらに、両ホルダ７０が正規に組み付けられた状態においては、案内部７８が案内溝７９に嵌合された状態が保たれ、両ホルダ７０が幅方向への移動を規制された状態となる（図４を参照）。さらにまた、嵌合溝部８７に天板部８１が嵌合された状態で、噛合部８０と被噛合部８６とが上下方向（両ホルダ７０の並び方向）に噛み合うことにより、両ホルダ７０が上下方向への離脱を規制された状態となる（図５を参照）。
【００３３】
上記により、両ホルダ７０が一体に連結された状態で位置ずれすることなく保持される。その後、コネクタハウジング１０のハウジング本体１２に、後方から連結状態にある両ホルダ７０を一括して組み付ける（図１を参照）。両ホルダ７０がハウジング本体１２に一斉に組み付けられると、図示しない被ホルダロック部にホルダロック部７５が弾性的に係止され、両ホルダ７０がハウジング本体１２に保持される。そして、両ホルダ７０がハウジング本体１２に保持された状態で、両ホルダ７０がそれぞれに対応するゴム栓６０をハウジング本体１２との間に挟み込むことにより、両ゴム栓６０のハウジング本体１２からの抜け出しが規制される（図２を参照）。
【００３４】
続いて、相手コネクタハウジング５０にコネクタハウジング１０を正対させ、両コネクタハウジング１０、５０を互いに嵌合させる。両コネクタハウジング１０、５０が正規嵌合されると、フード部５３のロック部５７がロックアーム２２のロック孔２５に弾性的に嵌り込み、ロック部５７がロックアーム２２のロック本体２６に係止可能に配置されることで、両コネクタハウジング１０、５０が嵌合状態に保持される（図２を参照）。
【００３５】
以上説明したように、本実施例によれば、上下一対のホルダ７０を点対称の位置関係で組み付けることにより、噛合部８０に被噛合部８６が噛み合って両ホルダ７０が上下方向（並び方向）に離脱するのが規制されるとともに、係止部８３に被係止部８９が係止されて両ホルダ７０が並び方向と直交する組み付け方向（前後方向）に離脱するのが規制されるため、両ホルダ７０が互いに連結されて一体に取り扱うことが可能となる。この場合に、両ホルダ７０が互いに同一形状をなすため、使用に際して両ホルダ７０を構造的に識別する必要がなく、汎用性に富む。
【００３６】
また、両ホルダ７０を組み付ける過程において、案内部７８が案内溝７９を摺動することにより、両ホルダ７０のスライド動作の円滑性が担保される。しかも、案内部７８には、係止部８３、被係止部８９、噛合部８０及び被噛合部８６が一体に設けられているため、ホルダ７０全体としてスペース効率に優れ、ホルダ７０の大型化を回避することができる。
【００３７】
さらに、ブロック状の案内部７８の側面に、被係止部８９を係止した係止部８３がその長さ方向（前後方向）に沿って当接することにより、係止部８３が撓み変形するのが抑えられるため、係止部８３と被係止部８９との係止状態を安定して維持することができる。
【００３８】
＜他の実施例＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施例に限定されるものではなく、例えば次のような態様も本発明の技術的範囲に含まれる。
（１）係止部、被係止部、噛合部及び被噛合部が案内部とは別に設けられるものであってもよい。
（２）ホルダから案内部及び案内溝を省略してもよい。
（３）両ホルダの並び方向が幅方向に設定されていてもよい。
【符号の説明】
【００３９】
１０…コネクタハウジング
４０…点対称中心
５０…相手コネクタハウジング
６０…ゴム栓
６１…シール孔
７０…ホルダ
７２…対向面
７８…案内部
７９…案内溝
８０…噛合部
８３…係止部
８６…被噛合部
８９…被係止部
【図１】
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【図２】
2015195134.tif 000004
【図３】
2015195134.tif 000005
【図４】
2015195134.tif 000006
【図５】
2015195134.tif 000007
【図６】
2015195134.tif 000008
【図７】
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【図８】
2015195134.tif 000010
【図９】
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