(57)【要約】【課題】画角が大きく、小型で、高い光学性能を備えた光学系、該光学系を備えた撮像装置、光学系の製造方法を提供すること。【解決手段】光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に２つの負レンズ成分を有し、２つの負レンズ成分よりも像側に正レンズ成分を有し、第２レンズ群は、正レンズと負レンズとを有し全体として正の屈折力を有する第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群とを有し、第２部分レンズ群は、接合レンズを有し、接合レンズよりも像側に、物体側に凸面を向けた接合負レンズを有し、接合負レンズの像側に、正レンズまたは正レンズと負レンズとの接合からなる他の接合レンズを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、第１レンズ群と第２レンズ群との空気間隔は変化し、所定の条件式を満足する。【選択図】図１
2015212822.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に２つの負レンズ成分を有し、前記２つの負レンズ成分よりも像側に正レンズ成分を有し、
前記第２レンズ群は、正レンズと負レンズとを有し全体として正の屈折力を有する第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群とを有し、
前記第２部分レンズ群は、接合レンズを有し、前記接合レンズよりも像側に、物体側に凸面を向けた接合負レンズを有し、前記接合負レンズの像側に、正レンズまたは正レンズと負レンズとの接合からなる他の接合レンズを有し、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔は変化し、
以下の条件式を満足する光学系。
１．０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＲ  ＜５０．０
ただし、
ｆＦ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項２】
前記第１レンズ群は、以下の条件式を満足する負レンズを少なくとも１つ有する請求項１に記載の光学系。
６５  ＜  νｄｎ
ただし、
νｄｎ：ｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【請求項３】
以下の条件式を満足する請求項１または２に記載の光学系。
０．２  ＜  ｆＲ１／ｆＲ  ＜  ５．０
ただし、
ｆＲ１：前記第１部分レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項４】
以下の条件式を満足する請求項１から３の何れか一項に記載の光学系。
０．２  ＜  ｜ｆＲ２｜／ｆＲ  ＜  ８０．０
ただし、
ｆＲ２：前記第２部分レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項５】
以下の条件式を満足する請求項１から４の何れか一項に記載の光学系。
０．３  ＜  ｜ｆＲ２１｜／ｆＲ１  ＜  ２００．０
ただし、
ｆＲ２１：前記第２部分レンズ群中の前記接合レンズの焦点距離
ｆＲ１：前記第１部分レンズ群の焦点距離
【請求項６】
以下の条件式を満足する請求項１から５の何れか一項に記載の光学系。
０．３  ＜  −ｆＲ２２／ｆＲ１  ＜  ５．０
ただし、
ｆＲ２２：前記第２部分レンズ群中の前記接合負レンズの焦点距離
ｆＲ１：前記第１部分レンズ群の焦点距離
【請求項７】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群とをそれぞれ異なる移動量で物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体へ合焦する請求項１から６の何れか一項に記載の光学系。
【請求項８】
以下の条件式を満足する請求項１から７の何れか一項に記載の光学系。
１．０  ＜  Ｘ２／Ｘ１  ＜  ３．５
ただし、
Ｘ１：無限遠物体から近距離物体への合焦時の前記第１レンズ群の移動量
Ｘ２：無限遠物体から近距離物体への合焦時の前記第２レンズ群の移動量
【請求項９】
前記第１レンズ群は、中心から周辺に向かうに従い曲率が小さくなる非球面を、少なくとも１面有する請求項１から８の何れか一項に記載の光学系。
【請求項１０】
前記第１レンズ群は、物体側に凸面を向け、以下の条件式を満足するメニスカス形状の非球面レンズを有する請求項１から９の何れか一項に記載の光学系。
０．０００  ＜  ｜（ｒ２−ｒ１）／（ｒ２＋ｒ１）｜  ＜  ０．１００
ただし、
ｒ１：前記非球面レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
ｒ２：前記非球面レンズの像側のレンズ面の曲率半径
【請求項１１】
前記第１レンズ群は、少なくとも２つの非球面を有する請求項１から１０の何れか一項に記載の光学系。
【請求項１２】
前記光学系を構成するレンズ成分のうち、少なくとも１つの正レンズに異常部分分散性を有するクルツフリント系ガラス材料を用いている請求項１から１１の何れか一項に記載の光学系。
【請求項１３】
前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群における光学面のうちの少なくとも１面に反射防止膜が設けられており、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる請求項１から１２の何れか一項に記載の光学系。
【請求項１４】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記ウェットプロセスを用いて形成された層は、前記多層膜を構成する層のうちの最も表面側の層である請求項１３に記載の光学系。
【請求項１５】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄが１．３０以下である請求項１３または１４に記載の光学系。
【請求項１６】
開口絞りを有し、
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面である請求項１３から１５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１７】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの物体側レンズ面である請求項１６に記載の光学系。
【請求項１８】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの像側レンズ面である請求項１６に記載の光学系。
【請求項１９】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群内のレンズの物体側レンズ面である請求項１６に記載の光学系。
【請求項２０】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群内のレンズの像側レンズ面である請求項１６に記載の光学系。
【請求項２１】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、物体側から見て凹形状のレンズ面である請求項１３から１５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項２２】
前記物体側から見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの像側レンズ面である請求項２１に記載の光学系。
【請求項２３】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像側から見て凹形状のレンズ面である請求項１３から１５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項２４】
前記像側から見て凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群内のレンズの物体側レンズ面である請求項２３に記載の光学系。
【請求項２５】
前記像側から見て凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群内のレンズの像側レンズ面である請求項２３に記載の光学系。
【請求項２６】
請求項１から２５の何れか一項に記載の光学系を備えた撮像装置。
【請求項２７】
光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群を、光軸に沿って物体側から順に２つの負レンズ成分を有し、前記２つの負レンズ成分よりも像側に正レンズ成分を有するように構成し、
前記第２レンズ群を、正レンズと負レンズとを有し全体として正の屈折力を有する第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群とを有するように構成し、
前記第２部分レンズ群を、接合レンズを有し、前記接合レンズよりも像側に、物体側に凸面を向けた接合負レンズを有し、前記接合負レンズの像側に、正レンズまたは正レンズと負レンズとの接合からなる他の接合レンズを有するように構成し、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔が変化するように構成し、
以下の条件式を満足するように構成する光学系の製造方法。
１．０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＲ  ＜５０．０
ただし、
ｆＦ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、写真用カメラや電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した光学系と、該光学系を備えた撮像装置、および光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、レトロフォーカス型の光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特公昭６０−３２８５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のレトロフォーカス型の光学系は、画角を大きくすると大型化して扱いにくく、収差の補正が充分ではないという問題がある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、本発明は、光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に２つの負レンズ成分を有し、前記２つの負レンズ成分よりも像側に正レンズ成分を有し、前記第２レンズ群は、正レンズと負レンズとを有し全体として正の屈折力を有する第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群とを有し、前記第２部分レンズ群は、接合レンズを有し、前記接合レンズよりも像側に、物体側に凸面を向けた接合負レンズを有し、前記接合負レンズの像側に、正レンズまたは正レンズと負レンズとの接合からなる他の接合レンズを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔は変化し、以下の条件式を満足する光学系を提供する。
１．０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＲ  ＜５０．０
ただし、
ｆＦ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【０００６】
また、本発明は、光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、前記第１レンズ群を、光軸に沿って物体側から順に２つの負レンズ成分を有し、前記２つの負レンズ成分よりも像側に正レンズ成分を有するように構成し、前記第２レンズ群を、正レンズと負レンズとを有し全体として正の屈折力を有する第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群とを有するように構成し、前記第２部分レンズ群を、接合レンズを有し、前記接合レンズよりも像側に、物体側に凸面を向けた接合負レンズを有し、前記接合負レンズの像側に、正レンズまたは正レンズと負レンズとの接合からなる他の接合レンズを有するように構成し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔が変化するように構成し、以下の条件式を満足するように構成する光学系の製造方法を提供する。
１．０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＲ  ＜５０．０
ただし、
ｆＦ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における諸収差図である。
【図３】第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における諸収差図である。
【図５】第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における諸収差図である。
【図７】第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における諸収差図である。
【図９】第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における構成を示す断面図である。
【図１０】第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における諸収差図である。
【図１１】第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における構成を示す断面図である。
【図１２】第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦状態における諸収差図である。
【図１３】本願の光学系を備えた撮像装置の断面図である。
【図１４】本願の光学系の製造方法の概略を示すフロー図である。
【図１５】本願の第１実施例に係る光学系に入射した光線が第１番目の反射面と第２番目の反射面で反射して像面にゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。
【図１６】反射防止膜の層構造の一例を示す説明図である。
【図１７】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１８】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１９】変形例に係る反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【図２０】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図２１】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本願の実施形態に係る光学系、撮像装置、および光学系の製造方法について説明する。まず、本願の光学系から説明する。
【０００９】
本願の光学系は、光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に２つの負レンズ成分を有し、前記２つの負レンズ成分よりも像側に正レンズ成分を有し、前記第２レンズ群は、正レンズと負レンズとを有し全体として正の屈折力を有する第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群とを有し、前記第２部分レンズ群は、接合レンズを有し、前記接合レンズよりも像側に、物体側に凸面を向けた接合負レンズを有し、前記接合負レンズの像側に、正レンズまたは正レンズと負レンズとの接合からなる他の接合レンズを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔は変化する。
このような構成とすることにより、大画角化と小型化、小径化を実現することができる。なお、レンズ成分とは単レンズ又は接合レンズをいう。
【００１０】
また、本願の光学系は、このような構成のもと、次の条件式（１）を満足する。
（１）１．０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＲ  ＜５０．０
ただし、
ｆＦ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００１１】
条件式（１）は、第１レンズ群の焦点距離の絶対値と第２レンズ群の焦点距離との適切な比を規定する条件式である。言い換えると、第１レンズ群と第２レンズ群との屈折力の大小関係の最適値を規定する条件式である。条件式（１）を満足することにより、高い光学性能を維持しつつ、大画角化および小型化を実現することができる。
【００１２】
条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群に比較して、第２レンズ群の屈折力が強くなる。この場合、本願の光学系のマスターレンズである第２レンズ群の屈折力が著しく強くなるので、コマ収差、像面湾曲、および非点収差の良好な補正が困難になり、好ましくない。
【００１３】
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を４５．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を４０．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を３０．０にすることがさらに好ましい。
【００１４】
条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群に比較して、第１レンズ群の屈折力が強くなる。この場合、本願の光学系のコンバータ部である第１レンズ群の屈折力が著しく強くなるため、歪曲収差、像面湾曲、および非点収差が悪化し、好ましくない。また、光学系の構成枚数の増加、すなわち光学系の大型化を招いてしまい、好ましくない。
【００１５】
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．２にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値を１．８にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値を２．０にすることがさらに好ましい。
【００１６】
以上の構成により、画角が大きく、小型で、高い光学性能を備えた光学系を実現することができる。
【００１７】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群は、以下の条件式（２）を満足する負レンズを少なくとも１つ有することが好ましい。
（２）６５  ＜  νｄｎ
ただし、
νｄｎ：ｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００１８】
条件式（２）は、第１レンズ群を構成している負レンズのうち、少なくとも１つの負レンズのアッベ数を規定するものである。第１レンズ群を構成している負レンズのうち、少なくとも１つの負レンズが条件式（２）を満足することにより、軸上色収差を良好に補正することができる。さらに、広角、超広角で補正の困難な倍率色収差の２次分散成分およびコマの色収差を良好に補正することができる。
【００１９】
したがって、条件式（２）を満足しない場合には、倍率色収差の２次分散成分およびコマの色収差が悪化してしまい、好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を６９にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の下限値を８０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の下限値を９０にすることがさらに好ましい。
【００２０】
また、本願の光学系は、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）０．２  ＜  ｆＲ１／ｆＲ  ＜  ５．０
ただし、
ｆＲ１：前記第１部分レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００２１】
条件式（３）は、第２レンズ群中の第１部分レンズ群と第２レンズ群との焦点距離の比を規定する条件式である。言い換えると、第１部分レンズ群と第２レンズ群との屈折力の大小関係の最適値を規定する条件式である。条件式（３）を満足することにより、高い光学性能を実現することができる。
【００２２】
条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が強くなる。この場合、コマ収差、非点収差、および像面湾曲が悪化し、好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を４．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の上限値を３．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の上限値を２．０にすることがさらに好ましい。
【００２３】
条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群中の第１部分レンズ群の屈折力が強くなる。この場合、球面収差およびコマ収差が悪化し、好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．３にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を０．５にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を０．７にすることがさらに好ましい。
【００２４】
また、本願の光学系は、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
（４）０．２  ＜  ｜ｆＲ２｜／ｆＲ  ＜  ８０．０
ただし、
ｆＲ２：前記第２部分レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００２５】
条件式（４）は、第２レンズ群中の第２部分レンズ群と第２レンズ群との焦点距離の比を規定する条件式である。言い換えると、第２部分レンズ群と第２レンズ群との屈折力の大小関係の最適値を規定する条件式である。条件式（４）を満足することにより、高い光学性能を実現することができる。
【００２６】
条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が強くなる。この場合、コマ収差、非点収差、および像面湾曲が悪化し、好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を７５．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の上限値を７０．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の上限値を６８．０にすることがさらに好ましい。
【００２７】
条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群中の第２部分レンズ群の屈折力が強くなる。この場合も、軸外収差のコマ収差、非点収差、像面湾曲が悪化し、好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を２．５にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値を３．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値を４．０にすることがさらに好ましい。
【００２８】
また、本願の光学系は、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
（５）０．３  ＜  ｜ｆＲ２１｜／ｆＲ１  ＜  ２００．０
ただし、
ｆＲ２１：前記第２部分レンズ群中の前記接合レンズの焦点距離
ｆＲ１：前記第１部分レンズ群の焦点距離
【００２９】
条件式（５）は、前記第２部分レンズ群中の前記接合レンズの焦点距離の絶対値と、前記第１部分レンズ群の焦点距離との比を規定する条件式である。言い換えると、第２部分レンズ群中の前記接合レンズと第１部分レンズ群との屈折力の大小関係の最適値を規定する条件式である。条件式（５）を満足することにより、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【００３０】
条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、第１部分レンズ群の屈折力が強くなる。この場合、球面収差、コマ収差の補正が悪化し、好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１９０．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の上限値を１８０．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の上限値を１７０．０にすることがさらに好ましい。
【００３１】
条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、第２部分レンズ群中の前記接合レンズの屈折力が強くなる。この場合も、球面収差、コマ収差が悪化し、好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．３５にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を０．４０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を０．４５にすることがさらに好ましい。
【００３２】
また、本願の光学系は、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
（６）０．３  ＜  −ｆＲ２２／ｆＲ１  ＜  ５．０
ただし、
ｆＲ２２：前記第２部分レンズ群中の前記接合負レンズの焦点距離
ｆＲ１：前記第１部分レンズ群の焦点距離
【００３３】
条件式（６）は、前記第２部分レンズ群中の前記接合負レンズと、前記第１部分レンズ群との焦点距離の比を規定する条件式である。言い換えると、第２部分レンズ群中の前記接合負レンズと第１部分レンズ群との屈折力の大小関係の最適値を規定する条件式である。条件式（６）を満足することにより、高い光学性能を実現できる。
【００３４】
条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、第１部分レンズ群の屈折力が強くなる。この場合、球面収差、コマ収差が悪化し、好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を４．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の上限値を３．５にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の上限値を３．０にすることがさらに好ましい。
【００３５】
条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、第２部分レンズ群中の前記接合負レンズの屈折力が強くなる。この場合、軸外収差、特にコマ収差、像面湾曲、非点収差、歪曲収差が悪化し、好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を０．３５にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の下限値を０．４０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の下限値を０．４５にすることがさらに好ましい
【００３６】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群とをそれぞれ異なる移動量で物体側へ移動させることにより無限遠物体から近距離物体へ合焦することが好ましい。
このような構成とすることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、非点収差、像面湾曲を良好に補正することができる。
【００３７】
また、本願の光学系は、次の条件式（７）を満足することが好ましい。
（７）１．０  ＜  Ｘ２／Ｘ１  ＜  ３．５
ただし、
Ｘ１：無限遠物体から近距離物体への合焦時の前記第１レンズ群の移動量
Ｘ２：無限遠物体から近距離物体への合焦時の前記第２レンズ群の移動量
【００３８】
条件式（７）は、無限遠物体から近距離物体への合焦の際の、第１レンズ群と第２レンズ群との最適な移動量比率を規定する条件式である。条件式（７）を満足することにより高い光学性能を実現することができる。
【００３９】
条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の合焦のための移動量よりも第２レンズ群の合焦のための移動量のほうが著しく多くなり、近距離収差変動が増し、特に非点収差、像面湾曲が負の方向に大きく変化し、悪化するので好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を３．０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の上限値を２．５にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の上限値を２．０にすることがさらに好ましい。
【００４０】
条件式（７）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群の合焦のための移動量よりも第１レンズ群の合焦のための移動量のほうが著しく多くなり、近距離収差補正の効果が薄れ、特に非点収差、像面湾曲が正の方向に大きく変化し、悪化するので好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を１．１にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の下限値を１．２にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の下限値を１．３にすることがさらに好ましい。
【００４１】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群は、中心から周辺に向かうに従い曲率が小さくなる非球面を、少なくとも１面有することが好ましい。
このような構成とすることにより、歪曲収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【００４２】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群は、物体側に凸面を向け、以下の条件式を満足するメニスカス形状の非球面レンズを有することが好ましい。
（８）０．０００  ＜  ｜（ｒ２−ｒ１）／（ｒ２＋ｒ１）｜  ＜  ０．１００
ただし、
ｒ１：前記非球面レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
ｒ２：前記非球面レンズの像側のレンズ面の曲率半径
【００４３】
条件式（８）は、第１レンズ群中の前記非球面レンズの形状因子の逆数を規定するための条件式である。この条件は、歪曲収差、コマ収差、非点収差、および像面湾曲の補正に大きく関わっている。
【００４４】
条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、前記非球面レンズは、物体側に凸面を向けたメニスカス形状から大きく形状を変え、平凸形状または平凹形状を越えて、両凸形状または両凹形状になる。その結果、コマ収差、非点収差が悪化してしまい、好ましくない。
なお、本願の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を０．０９０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の上限値を０．０８０にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の上限値を０．０７０にすることがさらに好ましい。
【００４５】
また、本願の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を０．００１にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の下限値を０．００２にすることが好ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の下限値を０．００３にすることがさらに好ましい。
【００４６】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群は、少なくとも２つの非球面を有することが好ましい。
このような構成とすることにより、歪曲収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【００４７】
また、本願の光学系は、前記光学系を構成するレンズ成分のうち、少なくとも１つの正レンズに異常部分分散性を有するクルツフリント系ガラス材料を用いていることが好ましい。
このような構成とすることにより、軸上色収差を良好に補正することができる。さらに、倍率色収差の２次分散を良好に補正することができる。
【００４８】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群における光学面のうちの少なくとも１面に反射防止膜が設けられており、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいることが好ましい。
近年、特許文献１に示したようなレトロフォーカス型の光学系に対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増している。そのため、光学系のレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、斯かる要求に応えるべく多層膜の設計技術や成膜技術も進歩を続けている。
本願の光学系は、上記の構成により、物体からの光が光学面で反射されることによって生じるゴーストやフレアをより低減させることができ、高い結像性能を達成することができる。
【００４９】
また、本願の光学系は、前記反射防止膜は多層膜であり、前記ウェットプロセスを用いて形成された層は、前記多層膜を構成する層のうちの最も表面側の層であることが望ましい。この構成により、前記ウェットプロセスを用いて形成された層と空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００５０】
また、本願の光学系は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄが１．３０以下であることが望ましい。この構成により、前記ウェットプロセスを用いて形成された層と空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００５１】
また、本願の光学系は、開口絞りを有し、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることが望ましい。第１レンズ群及び第２レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５２】
また、本願の光学系は、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることが望ましい。第１レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５３】
また、本願の光学系は、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの像側レンズ面であることが望ましい。第１レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５４】
また、本願の光学系は、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることが望ましい。第２レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５５】
また、本願の光学系は、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群内のレンズの像側レンズ面であることが望ましい。第２レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５６】
また、本願の光学系は、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、前記物体から見て凹形状のレンズ面であることが望ましい。第１レンズ群（及び第２レンズ群）における光学面のうち、物体から見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５７】
また、本願の光学系は、前記物体から見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの像側レンズ面であることが望ましい。第１レンズ群における光学面のうち、物体から見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５８】
また、本願の光学系は、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像側から見て凹形状のレンズ面であることが望ましい。第２レンズ群（及び第１レンズ群）における光学面のうち、像側から見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５９】
また、本願の光学系は、前記像側から見て凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることが望ましい。第２レンズ群における光学面のうち、像側から見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００６０】
また、本願の光学系は、前記像側から見て凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群内のレンズの像側レンズ面であることが望ましい。第２レンズ群における光学面のうち、像側から見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００６１】
なお、本願の光学系における反射防止膜は、ウェットプロセスに限られず、ドライプロセス等によって形成してもよい。この場合、反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることが好ましい。この構成により、反射防止膜をドライプロセス等によって形成した場合でも、反射防止膜をウェットプロセスによって形成した場合と同様の効果を得ることができる。なお、屈折率が１．３０以下となる層は、多層膜を構成する層のうちの最も表面側の層であることが好ましい。
【００６２】
また、本願の撮像装置は、上述した構成の光学系を備えている。これにより、画角が大きく、小型で、高い光学性能を備えた撮像装置を実現することができる。
【００６３】
また、本願の光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、前記第１レンズ群を、光軸に沿って物体側から順に２つの負レンズ成分を有し、前記２つの負レンズ成分よりも像側に正レンズ成分を有するように構成し、前記第２レンズ群を、正レンズと負レンズとを有し全体として正の屈折力を有する第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群とを有するように構成し、前記第２部分レンズ群を、接合レンズを有し、前記接合レンズよりも像側に、物体側に凸面を向けた接合負レンズを有し、前記接合負レンズの像側に、正レンズまたは正レンズと負レンズとの接合からなる他の接合レンズを有するように構成し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔が変化するように構成し、以下の条件式（１）を満足するように構成するものである。
（１）１．０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＲ  ＜５０．０
ただし、
ｆＦ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００６４】
斯かる光学系の製造方法により、画角が大きく、小型で、高い光学性能を備えた撮影レンズを製造することができる。
【００６５】
（数値実施例）
以下、本願の数値実施例に係る変倍光学系を添付図面に基づいて説明する。
【００６６】
（第１実施例）
図１は、第１実施例に係る光学系ＯＳ１の無限遠合焦状態における構成を示す断面図である。
図１に示すように、本実施例に係る光学系ＯＳ１は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群ＧＦと、正の屈折力を有する第２レンズ群ＧＲとから構成される。
【００６７】
第１レンズ群ＧＦは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、像側のレンズ面を、中心から周辺に向かうに従って曲率が弱くなる形状の非球面形状とした非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ１３は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００６８】
第２レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１部分レンズ群ＧＲ１と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第２部分レンズ群ＧＲ２とから構成されている。
第１部分レンズ群ＧＲ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２とから構成されている。
第２部分レンズ群ＧＲ２は、両凸形状の正レンズＬ２３と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４との接合正レンズＧＲ２１と、両凸形状の正レンズＬ２５と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２６と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７との接合負レンズＧＲ２２と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２８と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２９とから構成されている。
【００６９】
本実施例に係る光学系は、第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１１の像側レンズ面（面番号２）と、第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１２の物体側レンズ面（面番号３）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００７０】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００７１】
本実施例に係る撮影レンズＯＳ１は、近距離補正方式の全体（全群）繰り出しによって、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。すなわち、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとを、それぞれ異なる移動量で光軸に沿って物体側に繰り出すことにより、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。
【００７２】
また、本実施例に係る撮影レンズＯＳ１は、第１レンズ群ＧＦ内の正レンズＬ１４に、異常部分分散性を有するクルツフリント系硝種であるＪ−ＫＺＦＨ１（光学ガラス）を用いている。
【００７３】
以下の表１に、本願の第１実施例に係る撮影レンズＯＳ１の諸元値を掲げる。
表１中の［面データ］において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。また、レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００７４】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の円錐係数と非球面係数を示す。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｙ2／ｒ2）｝1／2］＋A4ｙ4＋A6ｙ6＋A8ｙ8＋A10ｙ10＋A12ｙ12＋A14ｙ14＋A16ｙ16＋A18ｙ18
ここで、光軸に垂直な方向の高さをｙ、高さｙにおける光軸方向の変位量をＸ（ｙ）、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒ、円錐係数をκ、ｎ次の非球面係数をAnとする。２次の非球面係数A2は０（零）であり、記載を省略している。また、「E−n」は「×10−n」を示し、例えば、「1.23456E-07」は、「1.23456×10−7」を示す。
【００７５】
［各種データ］において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角（単位は「°（度）」）、Ｙは像高、ＴＬは光学全長、ＢＦはバックフォーカスを示している。なお、これらの値は無限遠物体合焦時のものである。ここで、光学全長ＴＬは、光学系の最も物体側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離であり、ＢＦは、光学系の最も像側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離である。
【００７６】
［可変間隔データ］において、ｆは光学系全系の焦点距離を、βは撮影倍率を、ｄ0は物体から最も物体側のレンズ面までの距離を、ｄi（iは整数）は第i面と第（i+1）面との面間隔を、ＢＦはバックフォーカスをそれぞれ示す。なお、1-POSは無限遠物体合焦時、2-POSは中間距離合焦時、3-POSは近距離物体合焦時をそれぞれ示す。
【００７７】
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面番号と焦点距離を示す。
［条件式対応値］には、各条件式の対応値をそれぞれ示す。
【００７８】
ここで、表１に記載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、およびその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００７９】
（表１）第１実施例
［面データ］
面番号          ｒ          ｄ         ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1)         66.6250     3.0000     1.744429     49.52
＊2)         14.8549    12.6167
3)         46.5757     1.8000     1.437000     95.00
4)         17.3124     1.0000
5)         17.7032     3.5000     1.516800     63.88
＊6)         17.3948     9.1024
7)         57.2461    18.3659     1.612660     44.46
8)        -41.4712       d8
9)        148.1451     1.0000     1.516800     63.88
10)         20.3104     0.1000
11)         14.5141     4.3987     1.497820     82.57
12)        -48.3678     4.0321
13)         (絞りＳ)    2.6600
14)        919.7853     3.6000     1.497820     82.57
15)         -9.5380     1.0000     1.755000     52.34
16)        -28.5600     0.1000
17)        153.5363     2.0000     1.772500     49.62
18)        -60.0537     0.1000
19)        148.9845     1.0000     1.834810     42.73
20)         16.3267     3.0000     1.497820     82.57
21)        101.4528     1.5000
22)       -282.4539     5.5000     1.497820     82.57
23)        -19.7828     1.0000
24)        -16.1321     1.5000     1.772500     49.62
25)        -38.5557     (BF)
像面          ∞
［非球面データ］
面番号：2
κ  =  0.1353
A4 ＝  8.93430E−09
A6 ＝ -8.08589E−09
A8 ＝  7.45499E−11
A10＝ -8.82104E−14
A12＝ -0.22473E−15
A14＝  0.72213E−18
A16＝ -0.11800E−21
A18＝  0.23404E−24
面番号：6
κ  = -5.2120
A4 ＝  1.76375E−04
A6 ＝ -6.64114E−07
A8 ＝  3.86859E−09
A10＝ -7.93950E−12
A12＝  0.00000E−00
A14＝  0.00000E−00
A16＝  0.00000E−00
A18＝  0.00000E−00
［各種データ］
ｆ       19.50
ＦＮＯ      4.1
ω       59.257
Ｙ       33.000
ＴＬ     113.370
ＢＦ      26.495
［可変間隔データ］
1-POS         2-POS         3-POS
ｆorβ    19.49991      -0.02500      -0.13453
ｄ0         ∞         770.1533      135.2685
ｄ8        5.00000       4.76493       3.73424
ＢＦ      26.49466      26.98249      29.12146
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
GF       1     -593.07402
GR       9       49.78447
［各条件式対応値］
（１）｜ｆＦ｜／ｆＲ＝１１．９１３
（２）νｄｎ＝９５．００
（３）ｆＲ１／ｆＲ＝０．９００２
（４）｜ｆＲ２｜／ｆＲ＝４．３６７
（５）｜ｆＲ２１｜／ｆＲ１＝５４．２３６
（６）−ｆＲ２２／ｆＲ１＝１．１１５
（７）Ｘ２／Ｘ１＝１．９３０
（８）｜（ｒ２−ｒ１）／（ｒ２＋ｒ１）｜＝０．００８７８７
【００８０】
図２は、第１実施例に係る光学系ＯＳ１の無限遠合焦状態における諸収差図である。
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ａは半画角（単位は「°（度）」）をそれぞれ示している。また、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。また、非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。また、コマ収差図において、実線はｄ線およびｇ線に対するメリディオナルコマ収差を表している。なお、以降の実施例においても同様の記号を使用し、以降の説明を省略する。
【００８１】
各収差図より第１実施例に係る光学系ＯＳ１は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【００８２】
ここで、本実施例に係る光学系においてゴーストやフレアが発生する原因について説明する。
図１５は、本実施例に係る光学系に入射した光線が第１番目の反射面と第２番目の反射面で反射して像面Ｉにゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。
図１５において、物体側からの光線ＢＭが図示のように光学系に入射すると、光線ＢＭの一部は第１レンズ群ＧＦにおける負メニスカスレンズＬ１２の物体側レンズ面（面番号３、ゴーストやフレアとなる反射光が生じる第１番目の反射面）で反射され、さらに第１レンズ群ＧＦにおける負メニスカスレンズＬ１１の像側レンズ面（面番号２、ゴーストやフレアとなる反射光が生じる第２番目の反射面）で再度反射され、最終的に像面Ｉに到達してゴーストやフレアを発生させてしまう。なお、前記第１番目の反射面は開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面、前記第２番目の反射面は開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面である。
そこで本実施例に係る光学系は、斯かるレンズ面に広い波長範囲で広い入射角の光線に対応した反射防止膜を形成することで、反射光の発生を抑え、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００８３】
（第２実施例）
図３は、第２実施例に係る光学系ＯＳ２の無限遠合焦状態における構成を示す断面図である。
図３に示すように、本実施例に係る光学系ＯＳ２は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群ＧＦと、正の屈折力を有する第２レンズ群ＧＲとから構成される。
【００８４】
第１レンズ群ＧＦは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、像側のレンズ面を、中心から周辺に向かうに従って曲率が弱くなる形状の非球面形状とした非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ１３は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００８５】
第２レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１部分レンズ群ＧＲ１と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第２部分レンズ群ＧＲ２とから構成されている。
第１部分レンズ群ＧＲ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２とから構成されている。
第２部分レンズ群ＧＲ２は、両凸形状の正レンズＬ２３と両凹形状の負レンズＬ２４との接合負レンズＧＲ２１と、両凸形状の正レンズＬ２５と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２６と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７との接合負レンズＧＲ２２と、両凸形状の正レンズＬ２８と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２９との接合負レンズとから構成されている。
【００８６】
本実施例に係る光学系は、第２レンズ群ＧＲの正メニスカスレンズＬ２７の像側レンズ面（面番号２１）と、第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２８の物体側レンズ面（面番号２２）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００８７】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００８８】
本実施例に係る撮影レンズＯＳ２は、近距離補正方式の全体（全群）繰り出しによって、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。すなわち、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとを、それぞれ異なる移動量で光軸に沿って物体側に繰り出すことにより、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。
【００８９】
また、本実施例に係る撮影レンズＯＳ２は、第１レンズ群ＧＦ内の正レンズＬ１４に、異常部分分散性を有するクルツフリント系硝種であるＪ−ＫＺＦＨ１（光学ガラス）を用いている。
【００９０】
以下の表２に、本願の第２実施例に係る撮影レンズＯＳ２の諸元値を掲げる。
【００９１】
（表２）第２実施例
［面データ］
面番号          ｒ          ｄ         ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1)         69.1532     3.0000     1.744429     49.52
＊2)         14.4843    10.5256
3)         41.8295     1.8000     1.437000     95.00
4)         17.2042     1.0000
5)         17.6171     3.5000     1.516800     63.88
＊6)         17.2451     8.4825
7)         53.8161    21.5619     1.612660     44.46
8)        -41.4508       d8
9)         99.8218     1.0000     1.516800     63.88
10)         16.8232     0.1000
11)         13.3744     4.5053     1.497820     82.57
12)        -45.6872     2.9082
13)         (絞りＳ)    2.6600
14)         74.3832     3.5000     1.497820     82.57
15)         -9.4419     1.0000     1.755000     52.34
16)         35.2359     0.4477
17)         37.9522     3.0000     1.816000     46.59
18)        -23.7734     0.1000
19)         45.8082     1.0000     1.834810     42.73
20)         15.2838     3.0000     1.497820     82.57
21)         33.4928     1.0000
22)         60.7512     7.5000     1.437000     95.00
23)        -13.9770     1.5000     1.772500     49.62
24)        -54.1571     (BF)
像面          ∞
［非球面データ］
面番号：2
κ  =  0.1129
A4 ＝ -1.22640E−06
A6 ＝ -6.46195E−09
A8 ＝  6.97941E−11
A10＝ -9.13447E−14
A12＝ -0.21976E−15
A14＝  0.86642E−18
A16＝ -0.71294E−22
A18＝  0.14727E−24
面番号：6
κ  = -5.1519
A4 ＝  1.78378E−04
A6 ＝ -6.89424E−07
A8 ＝  4.01216E−09
A10＝ -8.48888E−12
A12＝  0.00000E−00
A14＝  0.00000E−00
A16＝  0.00000E−00
A18＝  0.00000E−00
［各種データ］
ｆ       19.44
ＦＮＯ      4.23
ω       59.298
Ｙ       33.000
ＴＬ     114.571
ＢＦ      26.480
［可変間隔データ］
1-POS         2-POS         3-POS
ｆorβ    19.44321      -0.02509      -0.13284
ｄ0         ∞         765.3938      137.0910
ｄ8        5.00000       4.78438       3.86102
ＢＦ      26.47989      26.96804      26.47989
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
GF       1     -687.59558
GR       9       49.34171
［各条件式対応値］
（１）｜ｆＦ｜／ｆＲ＝１３．９３５
（２）νｄｎ＝９５．００
（３）ｆＲ１／ｆＲ＝０．９１０７
（４）｜ｆＲ２｜／ｆＲ＝４．７８７
（５）｜ｆＲ２１｜／ｆＲ１＝０．５３６８
（６）−ｆＲ２２／ｆＲ１＝１．２０７５
（７）Ｘ２／Ｘ１＝１．７８７
（８）｜（ｒ２−ｒ１）／（ｒ２＋ｒ１）｜＝０．０１０６７
【００９２】
図４は、第２実施例に係る光学系ＯＳ２の無限遠合焦状態における諸収差図である。
各収差図より第２実施例に係る光学系ＯＳ２は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【００９３】
（第３実施例）
図５は、第３実施例に係る光学系ＯＳ３の無限遠合焦状態における構成を示す断面図である。
図５に示すように、本実施例に係る光学系ＯＳ３は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群ＧＦと、正の屈折力を有する第２レンズ群ＧＲとから構成される。
【００９４】
第１レンズ群ＧＦは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、像側のレンズ面を、中心から周辺に向かうに従って曲率が弱くなる形状の非球面形状とした非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ１３は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００９５】
第２レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１部分レンズ群ＧＲ１と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第２部分レンズ群ＧＲ２とから構成されている。
第１部分レンズ群ＧＲ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２とから構成されている。
第２部分レンズ群ＧＲ２は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４との接合負レンズＧＲ２１と、両凸形状の正レンズＬ２５と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２６と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７との接合負レンズＧＲ２２と、両凸形状の正レンズＬ２８と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２９とから構成されている。
【００９６】
本実施例に係る光学系は、第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２８の像側レンズ面（面番号２３）と、第２レンズ群ＧＲの負メニスカスレンズＬ２９の物体側レンズ面（面番号２４）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００９７】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００９８】
本実施例に係る撮影レンズＯＳ３は、近距離補正方式の全体（全群）繰り出しによって、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。すなわち、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとを、それぞれ異なる移動量で光軸に沿って物体側に繰り出すことにより、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。
【００９９】
また、本実施例に係る撮影レンズＯＳ３は、第１レンズ群ＧＦ内の正レンズＬ１４に、異常部分分散性を有するクルツフリント系硝種であるＪ−ＫＺＦＨ１（光学ガラス）を用いている。
【０１００】
以下の表３に、本願の第３実施例に係る撮影レンズＯＳ３の諸元値を掲げる。
【０１０１】
（表３）第３実施例
［面データ］
面番号          ｒ          ｄ         ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1)         66.6250     3.0000     1.744429     49.52
＊2)         14.8549    12.6167
3)         46.5757     1.8000     1.437000     95.00
4)         17.3124     1.0000
5)         17.7032     3.5000     1.516800     63.88
＊6)         17.3948     9.1024
7)         45.4326    18.3659     1.612660     44.46
8)        -40.4473       d8
9)       8352.8003     1.0000     1.516800     63.88
10)         17.4856     0.1000
11)         13.6265     3.0000     1.497820     82.57
12)        -46.7219     4.2830
13)         (絞りＳ)    2.6600
14)       -809.2210     3.6000     1.497820     82.57
15)         -9.1262     1.0000     1.755000     52.34
16)        -26.7471     0.1000
17)         45.7726     2.0000     1.772500     49.62
18)        -57.5916     0.1000
19)        468.8086     1.0000     1.834810     42.73
20)         16.2687     2.0000     1.497820     82.57
21)         32.4966     1.0000
22)        125.2460     7.0000     1.437000     95.00
23)        -19.5638     1.3000
24)        -16.4334     1.5000     1.772500     49.62
25)        -34.1977     (BF)
像面          ∞
［非球面データ］
面番号：2
κ  =  0.1353
A4 ＝  8.93430E−09
A6 ＝ -8.08589E−09
A8 ＝  7.45499E−11
A10＝ -8.82104E−14
A12＝ -0.22473E−15
A14＝  0.72213E−18
A16＝ -0.11800E−21
A18＝  0.23404E−24
面番号：6
κ  = -5.2120
A4 ＝  1.76375E−04
A6 ＝ -6.64114E−07
A8 ＝  3.86859E−09
A10＝ -7.93950E−12
A12＝  0.00000E−00
A14＝  0.00000E−00
A16＝  0.00000E−00
A18＝  0.00000E−00
［各種データ］
ｆ       19.52
ＦＮＯ      4.12
ω       59.1373
Ｙ       33.000
ＴＬ     112.524
ＢＦ      26.496
［可変間隔データ］
1-POS         2-POS         3-POS
ｆorβ    19.52134      -0.02470      -0.13527
ｄ0         ∞         779.7990      134.0515
ｄ8        5.00000       4.76200       3.69203
ＢＦ      26.49601      26.97977      29.14050
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
GF       1      232.58048
GR       9       54.26369
［各条件式対応値］
（１）｜ｆＦ｜／ｆＲ＝４．２８４
（２）νｄｎ＝９５．００
（３）ｆＲ１／ｆＲ＝１．０４１７
（４）｜ｆＲ２｜／ｆＲ＝６７．８３８６
（５）｜ｆＲ２１｜／ｆＲ１＝１６９．２４６
（６）−ｆＲ２２／ｆＲ１＝０．５１０９
（７）Ｘ２／Ｘ１＝１．９７８６
（８）｜（ｒ２−ｒ１）／（ｒ２＋ｒ１）｜＝０．００８７８７
【０１０２】
図６は、第３実施例に係る光学系ＯＳ３の無限遠合焦状態における諸収差図である。
各収差図より第３実施例に係る光学系ＯＳ３は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【０１０３】
（第４実施例）
図７は、第４実施例に係る光学系ＯＳ４の無限遠合焦状態における構成を示す断面図である。
図７に示すように、本実施例に係る光学系ＯＳ４は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群ＧＦと、正の屈折力を有する第２レンズ群ＧＲとから構成される。
【０１０４】
第１レンズ群ＧＦは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、像側のレンズ面を、中心から周辺に向かうに従って曲率が弱くなる形状の非球面形状とした非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ１３は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１０５】
第２レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１部分レンズ群ＧＲ１と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第２部分レンズ群ＧＲ２とから構成されている。
第１部分レンズ群ＧＲ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２とから構成されている。
第２部分レンズ群ＧＲ２は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４との接合負レンズＧＲ２１と、両凸形状の正レンズＬ２５と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２６と両凸形状の正レンズＬ２７との接合負レンズＧＲ２２と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２８と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２９とから構成されている。
【０１０６】
本実施例に係る光学系は、第１レンズ群ＧＦの両凸形状の正レンズＬ１４の像側レンズ面（面番号７）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１０７】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１０８】
本実施例に係る撮影レンズＯＳ４は、近距離補正方式の全体（全群）繰り出しによって、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。すなわち、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとを、それぞれ異なる移動量で光軸に沿って物体側に繰り出すことにより、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。
【０１０９】
また、本実施例に係る撮影レンズＯＳ４は、第１レンズ群ＧＦ内の正レンズＬ１４に、異常部分分散性を有するクルツフリント系硝種であるＪ−ＫＺＦＨ１（光学ガラス）を用いている。
【０１１０】
以下の表４に、本願の第４実施例に係る撮影レンズＯＳ４の諸元値を掲げる。
【０１１１】
（表４）第４実施例
［面データ］
面番号          ｒ          ｄ         ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1)         66.6250     3.0000     1.744429     49.52
＊2)         14.8549    12.6167
3)         42.5449     1.8000     1.437000     95.00
4)         16.0452     3.5000     1.516800     63.88
＊5)         16.3088     9.1024
6)         57.2461    18.3659     1.612660     44.46
7)        -41.4712       d7
8)        315.2506     1.0000     1.516800     63.88
9)         23.4072     0.1000
10)         14.7244     4.3987     1.497820     82.57
11)        -44.0855     4.0321
12)         (絞りＳ)    2.6600
13)       -104.0205     3.6000     1.497820     82.57
14)         -9.2425     1.0000     1.755000     52.34
15)        -29.9152     0.1000
16)        120.5513     2.0000     1.772500     49.62
17)        -68.1248     0.1000
18)        138.6150     1.0000     1.834810     42.73
19)         17.1959     3.0000     1.497820     82.57
20)       -306.4005     1.5000
21)       -225.9079     5.5000     1.497820     82.57
22)        -18.8197     1.0000
23)        -15.6017     1.5000     1.772500     49.62
24)        -38.5557     (BF)
像面          ∞
［非球面データ］
面番号：2
κ  =  0.1353
A4 ＝  8.93430E−09
A6 ＝ -8.08589E−09
A8 ＝  7.45499E−11
A10＝ -8.82104E−14
A12＝ -0.22473E−15
A14＝  0.72213E−18
A16＝ -0.11800E−21
A18＝  0.23404E−24
面番号：5
κ  = -4.5672
A4 ＝  1.88839E−04
A6 ＝ -6.76905E−07
A8 ＝  3.92896E−09
A10＝ -6.97871E−12
A12＝  0.00000E−00
A14＝  0.00000E−00
A16＝  0.00000E−00
A18＝  0.00000E−00
［各種データ］
ｆ       19.50
ＦＮＯ      4.10
ω       58.988
Ｙ       33.000
ＴＬ     112.372
ＢＦ      26.496
［可変間隔データ］
1-POS         2-POS         3-POS
ｆorβ    19.50140      -0.02500      -0.13457
ｄ0         ∞         770.1533      135.2685
ｄ7        5.00000       4.76493       3.73424
ＢＦ      26.49628      26.98498      29.13028
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
GF       1     -305.11204
GR       8       47.45853
［各条件式対応値］
（１）｜ｆＦ｜／ｆＲ＝６．４２９
（２）νｄｎ＝９５．００
（３）ｆＲ１／ｆＲ＝０．８６７７
（４）｜ｆＲ２｜／ｆＲ＝４．２１０３
（５）｜ｆＲ２１｜／ｆＲ１＝３．５０４３
（６）−ｆＲ２２／ｆＲ１＝２．０４９８
（７）Ｘ２／Ｘ１＝１．９２５１
（８）｜（ｒ２−ｒ１）／（ｒ２＋ｒ１）｜＝０．００８１４８
【０１１２】
図８は、第４実施例に係る光学系ＯＳ４の無限遠合焦状態における諸収差図である。
各収差図より第４実施例に係る光学系ＯＳ４は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【０１１３】
（第５実施例）
図９は、第５実施例に係る光学系ＯＳ５の無限遠合焦状態における構成を示す断面図である。
図９に示すように、本実施例に係る光学系ＯＳ５は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群ＧＦと、正の屈折力を有する第２レンズ群ＧＲとから構成される。
【０１１４】
第１レンズ群ＧＦは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との接合正レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、像側のレンズ面を、中心から周辺に向かうに従って曲率が弱くなる形状の非球面形状とした非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ１２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１１５】
第２レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１部分レンズ群ＧＲ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２部分レンズ群ＧＲ２とから構成されている。
第１部分レンズ群ＧＲ１は、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２とから構成されている。
第２部分レンズ群ＧＲ２は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４との接合正レンズＧＲ２１と、両凸形状の正レンズＬ２５と、両凸形状の正レンズＬ２６と両凹形状の負レンズＬ２７との接合負レンズＧＲ２２と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２８とから構成されている。
【０１１６】
本実施例に係る光学系は、第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１４の像側レンズ面（面番号７）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１１７】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１１８】
本実施例に係る撮影レンズＯＳ５は、近距離補正方式の全体（全群）繰り出しによって、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。すなわち、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとを、それぞれ異なる移動量で光軸に沿って物体側に繰り出すことにより、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。
【０１１９】
また、本実施例に係る撮影レンズＯＳ５は、第１レンズ群ＧＦ内の正レンズＬ１３に、異常部分分散性を有するクルツフリント系硝種であるＪ−ＫＺＦＨ１（光学ガラス）を用いている。
【０１２０】
以下の表５に、本願の第５実施例に係る撮影レンズＯＳ５の諸元値を掲げる。
【０１２１】
（表５）第５実施例
［面データ］
面番号          ｒ          ｄ         ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1)         66.6250     3.0000     1.744429     49.52
＊2)         14.8549    12.6167
3)         28.5344     3.5000     1.437000     95.00
＊4)         17.8236     9.1024
5)         57.2461    18.3659     1.612660     44.46
6)        -30.2739     3.0000     1.816000     46.59
7)        -41.1842       d7
8)       -115.5888     1.0000     1.516800     63.88
9)         26.5588     0.1000
10)         15.2035     4.3987     1.497820     82.57
11)        -61.1646     1.0321
12)         (絞りＳ)    5.6600
13)        -54.9902     3.6000     1.497820     82.57
14)         -8.8484     1.0000     1.755000     52.34
15)        -18.3426     0.1000
16)        439.0320     2.0000     1.772500     49.62
17)        -39.5291     0.1000
18)         59.8387     5.0000     1.497820     82.57
19)        -14.9944     1.0000     1.834810     42.73
20)         65.2873     3.0000
21)        -42.9769     3.0000     1.497820     82.57
22)        -38.5557     (BF)
像面          ∞
［非球面データ］
面番号：2
κ  =  0.1353
A4 ＝  8.93430E−09
A6 ＝ -8.08589E−09
A8 ＝  7.45499E−11
A10＝ -8.82104E−14
A12＝ -0.22473E−15
A14＝  0.72213E−18
A16＝ -0.11800E−21
A18＝  0.23404E−24
面番号：4
κ  = -6.2186
A4 ＝  1.75637E−04
A6 ＝ -6.43868E−07
A8 ＝  3.31561E−09
A10＝ -5.26124E−12
A12＝  0.00000E−00
A14＝  0.00000E−00
A16＝  0.00000E−00
A18＝  0.00000E−00
［各種データ］
ｆ       19.55
ＦＮＯ      4.23
ω       59.121
Ｙ       33.000
ＴＬ     112.076
ＢＦ      26.500
［可変間隔データ］
1-POS         2-POS         3-POS
ｆorβ    19.55006      -0.02504      -0.13409
ｄ0         ∞         770.1533      135.2685
ｄ7        5.00000       4.76493       3.73424
ＢＦ      26.50006      26.98955      29.12070
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
GF       1     1199.57392
GR       8       47.71946
［各条件式対応値］
（１）｜ｆＦ｜／ｆＲ＝２５．１３８
（２）νｄｎ＝９５．００
（３）ｆＲ１／ｆＲ＝１．２５４
（４）｜ｆＲ２｜／ｆＲ＝５．１６２
（５）｜ｆＲ２１｜／ｆＲ１＝４．０１０
（６）−ｆＲ２２／ｆＲ１＝０．６４８６
（７）Ｘ２／Ｘ１＝１．９３４
【０１２２】
図１０は、第５実施例に係る光学系ＯＳ５の無限遠合焦状態における諸収差図である。
各収差図より第５実施例に係る光学系ＯＳ５は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【０１２３】
（第６実施例）
図１１は、第６実施例に係る光学系ＯＳ６の無限遠合焦状態における構成を示す断面図である。
図１１に示すように、本実施例に係る光学系ＯＳ６は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群ＧＦと、正の屈折力を有する第２レンズ群ＧＲとから構成される。
【０１２４】
第１レンズ群ＧＦは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、像側のレンズ面を、中心から周辺に向かうに従って曲率が弱くなる形状の非球面形状とした非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ１３は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１２５】
第２レンズ群ＧＲは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１部分レンズ群ＧＲ１と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第２部分レンズ群ＧＲ２とから構成されている。
第１部分レンズ群ＧＲ１は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２とから構成されている。
第２部分レンズ群ＧＲ２は、両凸形状の正レンズＬ２３と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４との接合正レンズＧＲ２１と、両凸形状の正レンズＬ２５と両凹形状の負レンズＬ２６と両凸形状の正レンズＬ２７との３枚接合よりなる接合負レンズＧＲ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２８と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２９とから構成されている。
【０１２６】
本実施例に係る光学系は、第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１１の像側レンズ面（面番号２）と、第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１２の物体側レンズ面（面番号３）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１２７】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１２８】
本実施例に係る撮影レンズＯＳ６は、近距離補正方式の全体（全群）繰り出しによって、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。すなわち、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとを、それぞれ異なる移動量で光軸に沿って物体側に繰り出すことにより、無限遠物体から近距離物体へ合焦している。
【０１２９】
また、本実施例に係る撮影レンズＯＳ６は、第１レンズ群ＧＦ内の正レンズＬ１４に、異常部分分散性を有するクルツフリント系硝種であるＪ−ＫＺＦＨ１（光学ガラス）を用いている。
【０１３０】
以下の表６に本願の第６実施例に係る撮影レンズＯＳ６の諸元値を掲げる。
【０１３１】
（表６）第６実施例
［面データ］
面番号          ｒ          ｄ         ｎｄ        νｄ
物面          ∞
1)         66.6250     3.0000     1.744429     49.52
＊2)         14.8549    12.6167
3)         46.5757     1.8000     1.437000     95.00
4)         17.3124     1.0000
5)         17.7032     3.5000     1.516800     63.88
＊6)         17.3948     9.1024
7)         50.2315    18.3659     1.612660     44.46
8)        -57.9228       d8
9)         18.9058     2.5000     1.497820     82.57
10)        -67.8944     0.5000
11)         19.6898     1.0000     1.516800     63.88
12)         13.1908     4.2973
13)         (絞りＳ)    1.6000
14)        266.5360     3.0000     1.497820     82.57
15)         -9.7793     1.0000     1.755000     52.34
16)        -18.1524     0.1000
17)        757.4227     2.0000     1.497820     82.57
18)       -106.9527     1.0000     1.834810     42.73
19)         18.4322     5.5000     1.497820     82.57
20)        -44.2830     0.5000
21)       -126.0087     3.6000     1.497820     82.57
22)        -30.6255     1.4000
23)        -20.5159     1.5000     1.772500     49.62
24)        -50.9526     (BF)
像面          ∞
［非球面データ］
面番号：2
κ  =  0.1353
A4 ＝  8.93430E−09
A6 ＝ -8.08589E−09
A8 ＝  7.45499E−11
A10＝ -8.82104E−14
A12＝ -0.22473E−15
A14＝  0.72213E−18
A16＝ -0.11800E−21
A18＝  0.23404E−24
面番号：6
κ  = -5.2120
A4 ＝  1.76375E−04
A6 ＝ -6.64114E−07
A8 ＝  3.86859E−09
A10＝ -7.93950E−12
A12＝  0.00000E−00
A14＝  0.00000E−00
A16＝  0.00000E−00
A18＝  0.00000E−00
［各種データ］
ｆ       19.49
ＦＮＯ      4.17
ω       59.5598
Ｙ       33.000
ＴＬ     110.383
ＢＦ      26.501
［可変間隔データ］
1-POS         2-POS         3-POS
ｆorβ    19.48942      -0.02502      -0.13541
ｄ0         ∞         770.1533      135.2685
ｄ8        5.00000       4.76493       3.73424
ＢＦ      26.50056      26.99739      29.20206
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
GF       1     -101.17826
GR       9       42.53115
［各条件式対応値］
（１）｜ｆＦ｜／ｆＲ＝２．３７９
（２）νｄｎ＝９５．００
（３）ｆＲ１／ｆＲ＝１．０３６２
（４）｜ｆＲ２｜／ｆＲ＝３８．７４０
（５）｜ｆＲ２１｜／ｆＲ１＝１．２８３４
（６）−ｆＲ２２／ｆＲ１＝２．６１５１
（７）Ｘ２／Ｘ１＝１．８８２
（８）｜（ｒ２−ｒ１）／（ｒ２＋ｒ１）｜＝０．００８７８７
【０１３２】
図１２は、第６実施例に係る光学系ＯＳ６の無限遠合焦状態における諸収差図である。
各収差図より第６実施例に係る光学系ＯＳ６は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【０１３３】
ここで、本願の実施形態に係る光学系に用いられる反射防止膜（多層広帯域反射防止膜とも言う）について説明する。図１６は、反射防止膜の膜構成の一例を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【０１３４】
そして、このようにして形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる第７層１０１ｇが形成されて本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、原料を混合することにより得られたゾルを、加水分解・重縮合反応などにより流動性のないゲルとし、このゲルを加熱・分解して生成物を得る方法であり、光学薄膜の作製においては、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、乾燥固化によりゲル膜とすることで膜を生成することができる。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。
【０１３５】
このように、この反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第７層１０１ｇは、フッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にシリコンアルコキシドを加えたものをスピンコート法により塗布することにより、第７層１０１ｇとなるフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ａ）に示す。
【０１３６】
（ａ）  ２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2 → ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ
【０１３７】
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子が空隙を残して堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０１３８】
このようにして形成された反射防止膜１０１を有する光学部材の光学的性能について図１７に示す分光特性を用いて説明する。
【０１３９】
本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材（レンズ）は、以下の表７に示す条件で形成されている。ここで表７は、基準波長をλとし、基板（光学部材）の屈折率が１．６２、１．７４及び１．８５について反射防止膜１０１の各層１０１ａ（第１層）〜１０１ｇ（第７層）の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表７では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタンと酸化ジルコニウム混合物をZrO2＋TiO2、フッ化マグネシウムとシリカの混合物をMgF2＋SiO2とそれぞれ表している。
【０１４０】
（表７）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚  光学膜厚  
媒質    空気        1
第７層  MgF2＋SiO2  1.26  0.268λ    0.271λ    0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.057λ    0.054λ    0.059λ
第５層  Al2O3       1.65  0.171λ    0.178λ    0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.127λ    0.13λ     0.158λ
第３層  Al2O3       1.65  0.122λ    0.107λ    0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.059λ    0.075λ    0.105λ
第１層  Al2O3       1.65  0.257λ    0.03λ     0.03λ
基板の屈折率              1.62       1.74       1.85
【０１４１】
図１７は、表７において基準波長λを５５０ｎｍとして反射防止膜１０１の各層の光学膜厚を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。
【０１４２】
図１７から、基準波長λを５５０ｎｍで設計した反射防止膜１０１を有する光学部材は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率を０．２％以下に抑えられることが判る。また、表７において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜１０１を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１７に示す基準波長λが５５０ｎｍの場合とほぼ同等の分光特性を有する。
【０１４３】
次に、本反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、表７と同様、以下の表８で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第５層の形成に前述のゾル−ゲル法を用いている。
【０１４４】
（表８）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚
媒質    空気        1
第５層  MgF2＋SiO2  1.26  0.275λ  0.269λ    
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.045λ  0.043λ    
第３層  Al2O3       1.65  0.212λ  0.217λ    
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.077λ  0.066λ    
第１層  Al2O3       1.65  0.288λ  0.290λ    
基板の屈折率              1.46     1.52       
【０１４５】
図１８は、表８において、基板の屈折率が１．５２及び基準波長λを５５０ｎｍとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示している。図１８から本変形例の反射防止膜は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられることがわかる。なお、表８において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１８に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。
【０１４６】
図１９は、図１８に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図１８、図１９には表８に示す基板の屈折率が１．４６の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が１．５２とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。
【０１４７】
また比較のため、図２０に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図２０は、表８と同じ基板の屈折率１．５２に以下の表９で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図２１は、図２０に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。
【０１４８】
（表９）
物質      屈折率  光学膜厚
媒質    空気        1
第７層  MgF2        1.39  0.243λ    
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.119λ    
第５層  Al2O3       1.65  0.057λ    
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.220λ    
第３層  Al2O3       1.65  0.064λ    
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.057λ    
第１層  Al2O3       1.65  0.193λ    
基板の屈折率              1.52       
【０１４９】
図１７〜図１９で示される本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図２０および図２１で示される従来例の分光特性と比較すると、本実施形態に係る反射防止膜はいずれの入射角においてもより低い反射率を有し、しかもより広い帯域で低い反射率を有することが良くわかる。
【０１５０】
次に、以上に述べた本願の反射防止膜（表７の反射防止膜）及びその変形例（表８の反射防止膜）の上記各実施例に係る光学系への適用例について説明する。
【０１５１】
第１実施例に係る光学系において、表１に示すように、
第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は、１．７４４４２９であり、
第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、１．４３７０００である。
そこで、負メニスカスレンズＬ１１の像側レンズ面に、表７に示した屈折率が１．７４の基板に対応する反射防止膜を用い、
負メニスカスレンズＬ１２の物体側レンズ面に、表８に示した屈折率が１．４６の基板に対応する反射防止膜を用いる。
これにより、第１実施例に係る光学系は、反射防止膜を用いた各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１５２】
第２実施例に係る光学系において、表２に示すように、
第２レンズ群ＧＲの正メニスカスレンズＬ２７の屈折率は、１．４９７８２０であり、
第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２８の屈折率は、１．４３７０００である。
そこで、正メニスカスレンズＬ２７の像側レンズ面に、表８に示した屈折率が１．５２の基板に対応する反射防止膜を用い、
両凸形状の正レンズＬ２８の物体側レンズ面に、表８に示した屈折率が１．４６の基板に対応する反射防止膜を用いる。
これにより、第２実施例に係る光学系は、反射防止膜を用いた各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１５３】
第３実施例に係る光学系において、表３に示すように、
第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２８の屈折率は、１．４３７０００であり、
第２レンズ群ＧＲの負メニスカスレンズＬ２９の屈折率は、１．７７２５００である。
そこで、両凸形状の正レンズＬ２８の像側レンズ面に、表８に示した屈折率が１．４６の基板に対応する反射防止膜を用い、
負メニスカスレンズＬ２９の物体側レンズ面に、表７に示した屈折率が１．７４の基板に対応する反射防止膜を用いる。
これにより、第３実施例に係る光学系は、反射防止膜を用いた各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１５４】
第４実施例に係る光学系において、表４に示すように、
第１レンズ群ＧＦの両凸形状の正レンズＬ１４の屈折率は、１．６１２６６０である。
そこで、両凸形状の正レンズＬ１４の像側レンズ面に、表７に示した屈折率が１．６２の基板に対応する反射防止膜を用いる。
これにより、第４実施例に係る光学系は、反射防止膜を用いた各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１５５】
第５実施例に係る光学系において、表５に示すように、
第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１４の屈折率は、１．８１６０００である。
そこで、負メニスカスレンズＬ１４の像側レンズ面に、表７に示した屈折率が１．８５の基板に対応する反射防止膜を用いる。
これにより、第５実施例に係る光学系は、反射防止膜を用いた各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１５６】
第６実施例に係る光学系において、表６に示すように、
第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は、１．７４４４２９であり、
第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、１．４３７０００である。
そこで、負メニスカスレンズＬ１１の像側レンズ面に、表７に示した屈折率が１．７４の基板に対応する反射防止膜を用い、
負メニスカスレンズＬ１２の物体側レンズ面に、表８に示した屈折率が１．４６の基板に対応する反射防止膜を用いる。
これにより、第６実施例に係る光学系は、反射防止膜を用いた各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１５７】
以上説明したように、上記各実施例によれば、画角が大きく、小型で、高い光学性能を備えた光学系を実現することができる。特に、コマ収差、像面湾曲、非点収差、歪曲収差を良好に補正することができる光学系を実現することができる。また、ゴーストやフレアをより低減させることができる。なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
上記実施例では、２群を有する構成を示したが、３群、４群を有する等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。
【０１５８】
本願の光学系は、近距離補正方式の全体（全群）繰り出しによって、無限遠物体から近距離物体へ合焦するが、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、あるいは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としても良い。合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。なお、レンズ群とは、空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１５９】
また、本願の光学系において、手ブレ等による光学系のブレを検出するためのブレ検出系と駆動手段とを組み合わせ、１つのレンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズとして機能させることが可能である。上記実施形態においては、開口絞り近傍のレンズ群を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１６０】
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面または平面としても良く、あるいは非球面としても良い。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、レンズ加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防止することができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、またはガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも良い。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０１６１】
また、本願の光学系の開口絞りは、全系の略中央近傍に配置されることが好ましいが、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用しても良い。
【０１６２】
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの光学性能を達成することができる。
【０１６３】
次に、本願の光学系を備えた撮像装置について説明する。
【０１６４】
図１３は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。カメラ１は、図１３に示すように、撮影レンズ２として上記第１実施例に係る光学系ＯＳ１を備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示の光学ローパスフィルタを介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられた電子ビューファインダ４に表示される。これにより撮影者は、電子ビューファインダ４を介して被写体を観察することができる。
【０１６５】
撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０１６６】
ここで、カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る光学系ＯＳ１は、画角が大きく、小型で、高い光学性能を備えた光学系である。したがって、高い光学性能を備えたカメラ１を実現することができる。
【０１６７】
なお、上記第２実施例〜第６実施例に係る光学系ＯＳ２〜ＯＳ６を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに上記各実施例に係る撮影レンズを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０１６８】
次に、本願の光学系の製造方法について説明する。図１４は、本願の光学系の製造方法の概略を示す図である。
【０１６９】
本願の光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、図１４に示すように、以下の各ステップＳ１〜Ｓ５を含むものである。
ステップＳ１：第１レンズ群を、光軸に沿って物体側から順に２つの負レンズ成分を有し、前記２つの負レンズ成分よりも像側に正レンズ成分を有するように構成する。
ステップＳ２：第２レンズ群を、正レンズと負レンズとを有し全体として正の屈折力を有する第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群とを有するように構成する。
ステップＳ３：第２部分レンズ群を、接合レンズを有し、前記接合レンズよりも像側に、物体側に凸面を向けた接合負レンズを有し、前記接合負レンズの像側に、正レンズまたは正レンズと負レンズとの接合からなる他の接合レンズを有するように構成する。
ステップＳ４：無限遠物体から近距離物体への合焦の際、第１レンズ群と第２レンズ群との空気間隔が変化するように構成する。
ステップＳ５：光学系が次の条件式（１）を満足するように構成する。
（１）１．０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＲ  ＜５０．０
ただし、
ｆＦ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＲ：前記第２レンズ群の焦点距離
【０１７０】
斯かる本願の光学系の製造方法によれば、画角が大きく、小型で、高い光学性能を備えた光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【０１７１】
ＯＳ１〜ＯＳ６  光学系
ＧＦ  前群
ＧＲ  後群
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
１  カメラ
２  撮影レンズ
３  撮影部
４  電子ビューファインダ
１０１      反射防止膜
１０１ａ    第１層
１０１ｂ    第２層
１０１ｃ    第３層
１０１ｄ    第４層
１０１ｅ    第５層
１０１ｆ    第６層
１０１ｇ    第７層
１０２      光学部材
【図１】
2015212822.tif 000003
【図２】
2015212822.tif 000004
【図３】
2015212822.tif 000005
【図４】
2015212822.tif 000006
【図５】
2015212822.tif 000007
【図６】
2015212822.tif 000008
【図７】
2015212822.tif 000009
【図８】
2015212822.tif 000010
【図９】
2015212822.tif 000011
【図１０】
2015212822.tif 000012
【図１１】
2015212822.tif 000013
【図１２】
2015212822.tif 000014
【図１３】
2015212822.tif 000015
【図１４】
2015212822.tif 000016
【図１５】
2015212822.tif 000017
【図１６】
2015212822.tif 000018
【図１７】
2015212822.tif 000019
【図１８】
2015212822.tif 000020
【図１９】
2015212822.tif 000021
【図２０】
2015212822.tif 000022
【図２１】
2015212822.tif 000023