(57)【要約】【課題】内周突起の周方向の相互間に生じる割れの発生および進展を抑制する。【解決手段】ゴムクローラ1は、無端状の本体2と、本体2の内周面2f2から突出する複数の内周突起4とを有して、内周突起4が周方向Yに一定の間隔で配置されている。本体2の内周面2f2には、内周突起4の相互間に配置された第1窪み5と、第1窪み5よりも幅方向X外側に配置された第2窪み6とを有し、第2窪み6は、本体2の内周面2f2からの深さが、第1窪み5と異なり、かつ、第1窪み5と、第1窪み5の周方向Yの少なくとも一部の領域で幅方向Xにオーバーラップする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端状の本体と、前記本体の内周面から突出する複数の内周突起とを有して、当該内周突起が周方向に一定の間隔で配置されている弾性クローラであって、
前記本体の内周面に、
周方向に隣接する前記内周突起の相互間で、前記本体の内周面よりも窪ませて形成した第１窪みと、
前記第１窪みよりも幅方向外側で、前記本体の内周面よりも窪ませて形成した第２窪みとを有し、
前記第２窪みは、前記本体の内周面からの深さが、前記第１窪みと異なり、かつ、前記第１窪みと、当該第１窪みの周方向の少なくとも一部の領域で幅方向にオーバーラップするように配置されたものであることを特徴とする、弾性クローラ。
【請求項２】
請求項１において、前記第２窪みは、前記本体の内周面からの深さが前記第１窪みよりも浅いものである、弾性クローラ。
【請求項３】
請求項１または２において、前記第２窪みは、前記内周突起の幅方向外縁よりも幅方向外側の領域に少なくとも配置されたものである、弾性クローラ。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか１項において、前記第２窪みは、前記第１窪みと、当該第１窪みの周方向の少なくとも１／２以上の領域で幅方向にオーバーラップするように配置されたものである、弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の弾性クローラには、ゴム中に一定ピッチをもって横並びに埋設された複数の芯金を有するゴムクローラであって、前記芯金の左右に突出させた一対の角部をゴム部材で覆って駆動突起とし、当該駆動突起間に位置するゴムクローラ中央部の芯金とゴム部との界面に凹部を形成するものがある（例えば、特許文献１）。この構成によれば、スプロケット等が転動することで生じる、芯金の中央部とゴム部との接着境界の剥離を防止することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２２２１６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一方、弾性クローラがスプロケットに巻き掛けられて屈曲するとき、ゴム弾性体の内周面は駆動突起の相互間で周方向に圧縮される。しかしながら、特許文献１を始め、従来の弾性クローラは、ゴム弾性体（本体）の平坦な内周面上に駆動突起が配置されているにすぎないため、前記駆動突起の周方向相互間の内周面が他の内周面と同一の高さになっている。このため、駆動突起の相互間の圧縮によってゴムが歪むとき、当該ゴムの逃げ場がなく、局所的に歪みが高くなって、ゴム弾性体の内周面に割れを生じさせることがある。
【０００５】
本発明の目的は、内周突起の周方向の相互間の領域における、割れの発生および、その進展を抑制することができる、弾性クローラを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の弾性クローラは、無端状の本体と、前記本体の内周面から突出する複数の内周突起とを有して、当該内周突起が周方向に一定の間隔で配置されている弾性クローラであって、前記本体の内周面に、周方向に隣接する前記内周突起の相互間で、前記本体の内周面よりも窪ませて形成した第１窪みと、前記第１窪みよりも幅方向外側で、前記本体の内周面よりも窪ませて形成した第２窪みとを有し、前記第２窪みは、前記本体の内周面からの深さが、前記第１窪みと異なり、かつ、前記第１窪みと、当該第１窪みの周方向の少なくとも一部の領域で幅方向にオーバーラップするように配置されたものであることを特徴とする。
本発明の弾性クローラによれば、前記内周突起の周方向の相互間の領域における、割れの発生および進展を抑制することができる。なお、本発明において、「幅方向」とは、無端状の弾性クローラの幅方向を意味し、「周方向」とは、弾性クローラの周方向（長手方向）を意味する。
【０００７】
本発明において、前記第２窪みは、前記本体の内周面からの深さが前記第１窪みよりも浅いものとすることができる。
この場合、前記本体に対して、極端に厚みの薄い部分を形成することなく、前記割れの発生および、その進展を抑制することができる。
【０００８】
本発明において、前記第２窪みは、前記内周突起の幅方向外縁よりも幅方向外側の領域に少なくとも配置されたものであることが好ましい。
この場合、前記第１窪みを前記内周突起の幅方向いっぱいまで存在させることができ、それによって、当該第１窪みによって局所的な歪みを最大限に緩和させることができる。
【０００９】
本発明において、前記第２窪みは、前記第１窪みと、当該第１窪みの周方向の少なくとも１／２以上の領域で幅方向にオーバーラップするように配置されたものであることが好ましい。
この場合、前記割れの進展を、より効果的に抑制することができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、内周突起の周方向の相互間の領域における、割れの発生および、その進展を抑制することができる、弾性クローラを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の一実施形態に係るゴムクローラをスプロケットに巻き掛けた状態を、模式的に一部断面で示す斜視図である。
【図２】図１のゴムクローラの一部を、当該ゴムクローラの内周面側から示す平面図である。
【図３】図２のＩ−Ｉ断面図である。
【図４】本発明の他の実施形態に係るゴムクローラを、図２のＩ−Ｉ断面に相当する断面で示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照して、本発明の一実施形態に係るゴムクローラ（弾性クローラ）を詳細に説明する。なお、以下の説明において、「幅方向Ｘ」とは、無端状のゴムクローラ１またはその本体２の幅方向を意味し、「周方向Ｙ」とは、ゴムクローラ１またはその本体２の周方向（長手方向）を意味する。
【００１３】
図中、符号１は、本発明の一実施形態に係るゴムクローラである。ゴムクローラ１は、無端状の本体２を有する。本実施形態では、本体２は、複数の芯金２ａと、複数のスチールコードからなるスチールコード層２ｂと、ゴム弾性体２ｃとで形成されている。さらに具体的には、本体２は、複数の芯金２ａを幅方向Ｘに延在する向きに横並びにして周方向Ｙに一定の間隔（ピッチ）で配置するとともに、これら芯金２ａをスチールコード層２ｂで外囲いしたのち、ゴム弾性体２ｃで被覆することで形成されている。
【００１４】
また、ゴムクローラ１は、本体２の外周面２ｆ1から突出する複数のラグ（外周突起）３を有する。ラグ３もゴム弾性体よりなる。本実施形態では、幅方向Ｘに間隔を置いて配置される一対のラグ３が周方向Ｙに一定の間隔で配置されている。ただし、ラグ３の形状および配列は、本実施形態の形状および配列に限定されるものではなく、適宜、変更を行うことができる。また、ラグ３は、本体２のゴム弾性体２ｃと一体に構成することも、別体に構成することもできる。
【００１５】
また、ゴムクローラ１は、本体２の内周面２ｆ2から突出する複数のガイド突起（内周突起）４を有する。本実施形態では、幅方向Ｘに間隔を置いて配置される一対のガイド突起４が周方向Ｙに一定の間隔で配置されている。さらに具体的には、ガイド突起４は、幅方向Ｘに間隔を置いて芯金２ａに設けられた一対の突起部をゴム弾性体２ｃで被覆することで形成される。なお、本実施形態のガイド突起４は、芯金２ａをゴム弾性体２ｃで被覆したものであるが、ガイド突起４はゴム弾性体２ｃのみで形成することができる。この場合、ガイド突起４は、本体２のゴム弾性体２ｃと一体に構成することも、別体に構成することもできる。
【００１６】
図２に示すように、本体２の内周面２ｆ2には、幅方向Ｘに配置された一対のガイド突起４の相互間に、周方向Ｙに一定の間隔（ピッチ）で、貫通穴Ａが形成された複数の凹部Ｃが形成されている。凹部Ｃの貫通穴Ａには、スプロケット１０（図１参照）の外歯１０ａが噛み合って、スプロケット１０の回転をゴムクローラ１に伝達する。
【００１７】
また、図２に示すように、本体２の内周面２ｆ2には、周方向Ｙに隣接するガイド突起４の相互間に第１窪み５が配置されている。図３に示すように、本実施形態では、第１窪み５は、本体２の内周面２ｆ2よりも本体２の外周面２ｆ1側に窪ませて形成される。本実施形態では、第１窪み５は、段差５ｓと底部５ｆとで形成されている。また、本実施形態では、底部５ｆは平面を形成している。なお、本実施形態では、図２に示すように、底部５ｆの幅方向Ｘの幅は、本体２の幅方向Ｘの中心側に位置する幅方向中心側端縁５ｅ1と、本体２の幅方向Ｘの外側に位置する幅方向外側端縁５ｅ2とによって規定される。
【００１８】
また、本実施形態では、底部５ｆの幅方向中心側端縁５ｅ1は、凹部Ｃの上端開口を形作る、本体２の幅方向Ｘの外側に位置する、凹部Ｃの開口縁に一致し、本体２の周方向Ｙに延在することで、周方向Ｙに配置された２つのガイド突起４に繋がる。また、底部５ｆの幅方向外側端縁５ｅ2は、周方向Ｙに延在することで、周方向Ｙに配置された一方のガイド突起４に繋がる。
【００１９】
また、図２に示すように、本実施形態では、底部５ｆの周方向Ｙの長さは、周方向Ｙの両側に位置する周方向端縁５ｅ3および周方向端縁５ｅ4によって規定される。図２に示すように、第１窪み５の底部５ｆは、周方向Ｙに配置された２つのガイド突起４それぞれに、周方向Ｙの方向で連続的に繋がる。
【００２０】
さらに、図２に示すように、本体２の内周面２ｆ2には、第１窪み５よりも幅方向Ｘの外側に第２窪み６が配置されている。図３に示すように、本実施形態では、第２窪み６は、本体２の内周面２ｆ2よりも本体の外周面２ｆ1側に窪ませて形成される。本実施形態では、第２窪み６は、本体２の内周面２ｆ2からの深さが、第１窪み５と異なる。本実施形態では、図３に示すように、第２窪み６は、本体２の内周面２ｆ2からの深さが第１窪み５よりも浅い深さのものである。深さの具体例としては、本体２の内周面２ｆ2と第１窪み５との深さの１／２程度、例えば、１／３〜２／３の範囲、２／５〜３／５の範囲が挙げられる。また、本実施形態では、第２窪み６も、段差６ｓと底部６ｆとで形成されている。本実施形態では、第２窪み６の底部６ｆは平面を形成している。
【００２１】
なお、本実施形態では、図２に示すように、底部６ｆの幅方向Ｘの幅は、本体２の幅方向Ｘの中心側に位置する幅方向中心側端縁６ｅ1と、本体２の幅方向Ｘの外側に位置する幅方向外側端縁６ｅ2とによって規定される。また、本実施形態では、底部６ｆの幅方向中心側端縁６ｅ1は、一方のガイド突起４の幅方向外側端縁４ｅ2に一致し、周方向Ｙに沿って他方のガイド突起４に向かって延在する。また、図２に示すように、本実施形態では、底部６ｆの周方向Ｙの長さは、周方向Ｙの両側に位置する周方向端縁６ｅ3および６ｅ4によって規定される。周方向端縁６ｅ3および６ｅ4はそれぞれ、幅方向中心側端縁６ｅ1および幅方向外側端縁６ｅ2に繋がり、図２に示すように底部６ｆの外観形状を形作る。
【００２２】
また、図２に示すように、第２窪み６は、第１窪み５と隣接する部分で、第１窪み５と、当該第１窪み５の周方向Ｙの少なくとも一部の領域で幅方向Ｘにオーバーラップするように配置されている。本実施形態では、第２窪み６は、第１窪み５と隣接する部分で、第１窪み５と、当該第１窪み５の周方向Ｙの少なくとも１／２以上の領域で幅方向Ｘにオーバーラップするように配置されている。さらに好ましくは、第２窪み６は、第１窪み５と隣接する部分で、第１窪み５と、当該第１窪み５の周方向Ｙの全領域で幅方向Ｘにオーバーラップするように配置される。
【００２３】
本実施形態では、図３に示すように、本体２の幅方向Ｘの中心側に位置する、第２窪み６の底部６ｆの幅方向中心側端縁６ｅ1は、幅方向Ｘの外側に位置する第１窪み５の底部５ｆの幅方向外側端縁５ｅ2に対して、幅方向Ｘの外側にずれている。これにより、第１窪み５には、図２に示すように、底部５ｆの幅方向外側端縁５ｅ2の外側を縁取るように、本体２の幅方向Ｘに延在する段差５ｓが形成される。本実施形態では、段差５ｓは、図３に示すように、第１窪み５の底部５ｆの幅方向外側端縁５ｅ2から第２窪み６の底部６ｆの幅方向中心側端縁６ｅ1に向かって上昇する傾斜面として形成されている。ただし、段差５ｓは、周方向Ｘおよび周方向Ｙと直交する直交方向Ｚに平行な垂直面として形成することもできる。
【００２４】
また、図２に示すように、第２窪み６も、底部６ｆの幅方向外側端縁６ｅ2、周方向端縁６ｅ3および周方向端縁６ｅ4と、本体２の内周面２ｆ2との間に、底部６ｆの外側を縁取るように、幅方向Ｘおよび周方向Ｙに延在する段差６ｓが形成される。段差６ｓは、図３に示すように、幅方向Ｘの外側に向かうに従って本体２の内周面２ｆ2に向かって上昇する傾斜面として形成されている。ただし、段差６ｓも、直交方向Ｚに平行な垂直面として形成することができる。
【００２５】
本実施形態のゴムクローラ１によれば、図１に示すように、ゴムクローラ１がスプロケット１０に巻き掛けられて屈曲するとき、ガイド突起４の周方向Ｙの相互間のゴム弾性体５ｃが圧縮されても、ガイド突起４の相互間に形成された第１窪み５が逃げ場となることで、局所的な歪みを緩和させることができる。また、第１窪み５によって局所的な歪みを緩和できない場合でも、第２窪み６が新たな逃げ場となることで、第１窪み５で緩和しきれない局所的な歪みをさらに緩和させることができる。しかも、仮に、第１窪み５に割れが発生しても、当該割れの幅方向Ｘの外側への発生および、その進展を、第２窪み６によって防止することができる。
【００２６】
したがって、本実施形態のゴムクローラ１によれば、ゴムクローラ１が屈曲することによって、無端状の本体２の内周面２ｆ2に設けたガイド突起４の周方向の相互間の領域における、局所的な歪みを緩和させ、また、本体２の内周面２ｆ2において、ガイド突起４の周方向Ｙの相互間の領域における、割れの発生および、その進展を抑制することができる。
【００２７】
なお、図３に示すように、本実施形態のゴムクローラ１では、第１窪み５は、傾斜した段差５ｓを介して第２窪み６に繋がることで、圧縮されたゴムをスムーズに第２窪み６に逃がすことができる。同様に、第２窪み６は、傾斜した段差６ｓを介して本体２の内周面２ｆ2に繋がることで、圧縮されたゴムをスムーズに本体２の内周面２ｆ2に逃がすことができる。
【００２８】
また、本実施形態のゴムクローラ１では、第２窪み６は、ガイド突起４の幅方向外縁４ｅ2よりも幅方向Ｘの外側の領域に少なくとも配置されている。この場合、本実施形態のように、第１窪み５をガイド突起４の幅方向Ｘいっぱいまで存在させることができ、それによって、当該第１窪み５によって局所的な歪みを最大限に緩和させることができる。
【００２９】
また、本実施形態のゴムクローラ１では、第２窪み６は、第１窪み５と隣接する部分が、第１窪み５と、当該第１窪み５の周方向Ｙの少なくとも１／２以上の領域で幅方向Ｘにオーバーラップするように配置されている。この場合、ガイド突起４の周方向Ｙの相互間で、本体２の内周面２ｆ2に割れが生じたとき、当該割れの進展を、より効果的に抑制することができる。さらに、第２窪み６は、第１窪み５と隣接する部分が、第１窪み５と、当該第１窪み５の周方向Ｙの全領域で幅方向Ｘにオーバーラップするように配置されることが好ましい。この場合、ガイド突起４の周方向Ｙの相互間で、本体２の内周面２ｆ2に割れが生じたとき、当該割れの進展を最も効果的に抑制することができる。
【００３０】
次いで、図４には、本発明の他の実施形態に係るゴムクローラ１´を、図２のＩ−Ｉ断面に相当する断面で示す。なお、以下の説明において、ゴムクローラ１と実質的に同一の部分は、同一の符号をもって、その説明を省略する。
【００３１】
本実施形態に係るゴムクローラ１´において、第２窪み９は、周方向Ｙに延在し、周方向Ｙに配置した２つのガイド突起４に繋がり、また、本体２の内周面２ｆ2からの深さが、第１窪み５よりも深いものである。本実施形態に係るゴムクローラ１´では、第２窪み９は、本体２の内周面２ｆ2からの深さが、第１窪み５の底部５ｆよりも深い凹部として形成されている。この場合も、ゴムクローラ１´が屈曲することによって、無端状の本体２の内周面２ｆ2に設けたガイド突起４の周方向の相互間に生じる割れの発生および進展を抑制することができる。
【００３２】
なお、本実施形態に係るゴムクローラ１´において、第２窪み９の底面は、上述した実施形態におけるゴムクローラ１の、第２窪み６と同様、平面で構成することができる。また、本実施形態では、第２窪み９の段差９ｓは湾曲面として形成されているが、図３の第２窪み６の段差６ｓと同様、傾斜面とすることもできる。さらに本実施形態に係るゴムクローラ１´において、第１窪み５と第２窪み９との幅方向Ｘ、周方向Ｙおよび垂直方向Ｚの関係等は、上述した実施形態におけるゴムクローラ１の、第１窪み５および第２窪み６と同様に設定することができる。
【００３３】
上述したところは、本発明の一実施形態にすぎず、特許請求の範囲に従えば、様々な変更が可能となる。例えば、本実施形態では、幅方向Ｘに配置される２つのガイド突起（内周突起）４は、周方向Ｙに沿ってオフセットして配置されているが、幅方向Ｘに整列して配置することもできる。本体２の内周面２ｆ2から突出する複数のガイド突起（内周突起）４は、幅方向Ｘに間隔を置いて配置される一対のガイド突起４に限定されることなく、例えば、幅方向Ｘに延在する１つのガイド突起４が周方向Ｙに一定の間隔で複数配置されているものでもよい。また、本発明は、芯金２ａおよびスチールコード層２ｂの少なくともいずれか一方を省略した弾性クローラにも採用することができる。また、各実施形態に採用された様々な構成や配置等は、互いに適宜、組み合わせ、置き換えて利用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００３４】
本発明は、無端状の本体と、前記本体の内周面から突出する複数の内周突起とを有して、当該内周突起が周方向に一定の間隔で配置されている弾性クローラに利用することができる。
【符号の説明】
【００３５】
１：ゴムクローラ（弾性クローラ），１´：ゴムクローラ（弾性クローラ），２：本体，２ａ：芯金，２ｂ：スチールコード層，２ｃ：ゴム弾性体，３：ラグ，４：ガイド突起（内周突起），５：第１窪み，６：第２窪み，７：段差，８：段差，９：第２窪み，Ｘ：幅方向，Ｙ：周方向
【図１】
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【図２】
2015205579.tif 000004
【図３】
2015205579.tif 000005
【図４】
2015205579.tif 000006