(57)【要約】      （修正有）【課題】画面をスクロールする場合、ドラッグ動作の代わりに一つのタッチで操作できるようにするディスプレイ対象の移動方向調節方法及び端末機を提供する。【解決手段】ディスプレイ対象の移動方向調節方法は、タッチスクリーン１１０に入力されたタッチのタッチ位置を検出するタッチ位置検出段階と、タッチがスクロールモード進入条件を満たすのかを判断するスクロールモード判断段階と、タッチがスクロールモード進入条件を満たす場合、タッチスクリーンにディスプレイされる対象の移動方向を、タッチ位置に対応する方向に設定する移動方向設定段階と、対象が移動方向に移動することをタッチスクリーンにディスプレイするディスプレイ段階と、を含む。【選択図】図１
2015185163.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タッチスクリーンに入力されたタッチのタッチ位置を検出するタッチ位置検出段階と、
前記タッチがスクロールモード進入条件を満たすのかを判断するスクロールモード判断段階と、
前記タッチがスクロールモード進入条件を満たす場合、前記タッチスクリーンにディスプレイされる対象の移動方向を、前記タッチ位置に対応する方向に設定する移動方向設定段階と、
前記対象が、前記移動方向に移動することを前記タッチスクリーンにディスプレイするディスプレイ段階と、を含む、
ディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項２】
前記スクロールモード進入条件は、前記タッチのタッチ時間が予め決まった時間以上の条件である、
請求項１に記載のディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項３】
前記移動方向設定段階は、
前記対象の移動方向を、前記タッチ位置から前記タッチスクリーンの中心へ向かう方向に設定する、
請求項１に記載のディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項４】
前記移動方向設定段階は、
前記タッチ位置が前記タッチスクリーンの一部に設定されたスクロール入力領域内に位置するのかを判断するスクロール領域判断段階、を含み、
前記タッチ位置が前記スクロール入力領域内に位置する場合、前記対象の移動方向を、前記タッチ位置から前記タッチスクリーンの中心へ向かう方向に設定する、
請求項３に記載のディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項５】
前記タッチスクリーンは、複数の領域に分割され、
前記移動方向設定段階は、
前記対象の移動方向を、前記タッチ位置が位置した領域に設定された方向に設定する、
請求項１に記載のディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項６】
前記移動方向設定段階は、
前記タッチ位置が前記複数の領域の一部にそれぞれ設定されたスクロール入力領域内に位置するのかを判断するスクロール領域判断段階、を含み、
前記タッチ位置が前記スクロール入力領域内に位置する場合、前記対象の移動方向を、前記タッチ位置が位置した領域に設定された方向に設定する、
請求項５に記載のディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項７】
前記スクロール入力領域は、前記タッチスクリーンの端領域内に配置された、
請求項６に記載のディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項８】
前記複数の領域は、第１領域及び前記タッチスクリーンの中心を基準として前記第１領域の反対側に位置した第２領域を含み、
前記第１領域に設定された方向は、前記第１領域の中心から前記タッチスクリーンの中心に向かう方向であり、前記第２領域に設定された方向は、前記第２領域の中心から前記タッチスクリーンの中心に向かう方向である、
請求項５ないし７のいずれか１項に記載のディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項９】
前記タッチがスクロールモード進入条件を満たす場合、スクロールモード画面が前記タッチスクリーンにディスプレイされる、
請求項１に記載のディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項１０】
前記スクロールモード画面は、
前記タッチスクリーンの全体又は一部の領域の明度又は彩度のうち少なくとも何れか一つが変更された画面である、
請求項９に記載のディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項１１】
前記タッチの圧力の大きさ及び前記タッチの面積のうち少なくとも何れか一つを検出するタッチ圧力又は面積検出段階と、
前記タッチスクリーンにディスプレイされる対象の移動速度を、前記タッチの圧力の大きさ及び前記タッチの面積のうち少なくとも何れか一つに対応する速度に設定する移動速度設定段階と、をさらに含み、
前記ディスプレイ段階は、
前記対象が、前記移動方向及び前記移動速度で移動することを前記タッチスクリーンにディスプレイする、
請求項１に記載のディスプレイ対象の移動方向調節方法。
【請求項１２】
タッチスクリーンと、
前記タッチスクリーンに入力されたタッチのタッチ位置を検出するプロセッサと、
前記タッチがスクロールモード進入条件を満たす場合、前記タッチスクリーンにディスプレイされる対象の移動方向を前記タッチ位置に対応する方向に設定する制御器と、を含む、
端末機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディスプレイ対象の移動方向調節方法及び端末機に関する。
【背景技術】
【０００２】
近頃、ＴＶ、スマートフォン、ＭＰ３プレーヤー、ＰＭＰ、ノートブック、ＰＤＡなどの電子システムには、多様な入出力装置が装着されている。多様な入出力装置は、使用者が上記のシステムを便利に制御できるようにするために提供されるが、電子システムのうちでも携帯電話、ＭＰ３プレーヤー、ＰＭＰ、ノートブック、ＰＤＡなどのような装置はサイズが小さいため、入出力装置を装着するのにも限界があり、最近このような装置には、ユーザインタフェースを改善するための努力の一環として、タッチパネル、タッチスクリーン、ナビゲーションパッドなどが装着されている傾向にある。また、タッチスクリーンを採択した一体型コンピュータ及びタブレットコンピュータの普及によって、多様な形態のユーザインタフェースが要求されている。
【０００３】
最近では、狭い空間でも使用者をして多様な方式でデータを入力し、命令を入力するようにできるタッチスクリーンを採用することによって、一般のＰＣにおけるマウス及びキーボード入力を代替している。したがって、タッチスクリーンに対する多様なユーザインタフェースがたくさん開発されている傾向にある。
【０００４】
しかし、従来のタッチスクリーンは、多様なユーザインタフェースに用いられる時は無難に使用されるが、ユーザインタフェースがない装置の入力には多くの制限が伴い、使用者もそれだけ不便を感じている。例えば、ゲームやウェブサーフィンを楽しむには、タッチだけではマウス及びキーボード入力ほどの精密な操作が難しく問題点が生じる。具体的に、従来には、使用者がスクロールしたい方向へタッチスクリーンにタッチされた指をドラッグして、タッチスクリーンにディスプレイされる画面をスクロールした。したがって、従来のスクロール方法は、使用者がタッチをドラッグしなければならなかったため、スクロール方向を変えるためにはドラッグ方向を変えなければならならず、継続したスクロールをするためには繰り返してドラッグしなければならない不便さがあり、スクロールを速い速度でスクロールするためには速い速度の指によるドラッグが必要であり、スクロール速度を変更して遅い速度でスクロールするためには別途の遅い速度の指によるドラッグが必要だったため、不便を感じるという問題があった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、従来の問題点であった画面をスクロールしようとする場合、ドラッグ動作の代わりに一つのタッチで操作できるようにするディスプレイ対象の移動方向調節方法及び端末機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
発明の実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法は、タッチスクリーンに入力されたタッチのタッチ位置を検出するタッチ位置検出段階と、前記タッチがスクロールモード進入条件を満たすのかを判断するスクロールモード判断段階と、前記タッチがスクロールモード進入条件を満たす場合、前記タッチスクリーンにディスプレイされる対象の移動方向を前記タッチ位置に対応する方向に設定する移動方向設定段階と、前記対象が前記移動方向に移動することを前記タッチスクリーンにディスプレイするディスプレイ段階と、を含む。
【０００７】
ここで、前記スクロールモード進入条件は、前記タッチのタッチ時間が予め決まった時間以上の条件であってもよい。
【０００８】
ここで、前記移動方向設定段階は、前記対象の移動方向を、前記タッチ位置から前記タッチスクリーンの中心へ向かう方向に設定することができる。
【０００９】
ここで、前記移動方向設定段階は、前記タッチ位置が前記タッチスクリーンの一部に設定されたスクロール入力領域内に位置するのかを判断するスクロール領域判断段階、を含み、前記タッチ位置が前記スクロール入力領域内に位置する場合、前記対象の移動方向を前記タッチ位置から前記タッチスクリーンの中心へ向かう方向に設定することができる。
【００１０】
ここで、前記タッチスクリーンは、複数の領域に分割され、前記移動方向設定段階は、前記対象の移動方向を前記タッチ位置が位置した領域に設定された方向に設定することができる。
【００１１】
ここで、前記移動方向設定段階は、前記タッチ位置が前記複数の領域の一部にそれぞれ設定されたスクロール入力領域内に位置するのかを判断するスクロール領域判断段階、を含み、前記タッチ位置が前記スクロール入力領域内に位置する場合、前記対象の移動方向を、前記タッチ位置が位置した方向領域に設定された方向に設定することができる。
【００１２】
ここで、前記スクロール入力領域は、前記タッチスクリーンの端領域内に配置されてもよい。
【００１３】
ここで、前記複数の領域は、第１領域及び前記タッチスクリーンの中心を基準として前記第１領域の反対側に位置した第２領域を含み、前記第１領域に設定された方向は、前記第１領域の中心から前記タッチスクリーンの中心に向かう方向であり、前記第２領域に設定された方向は、前記第２領域の中心から前記タッチスクリーンの中心に向かう方向であってもよい。
【００１４】
ここで、前記タッチがスクロールモード進入条件を満たす場合、スクロールモード画面が前記タッチスクリーンにディスプレイされてもよい。
【００１５】
ここで、前記スクロールモード画面は、前記タッチスクリーンの全体又は一部の領域の明度又は彩度のうち少なくとも何れか一つが変更された画面であってもよい。
【００１６】
ここで、前記タッチの圧力の大きさ及び前記タッチの面積のうち少なくとも何れか一つを検出するタッチ圧力又は面積検出段階と、前記タッチスクリーンにディスプレイされる対象の移動速度を、前記タッチの圧力の大きさ及び前記タッチの面積のうち少なくとも何れか一つに対応する速度に設定する移動速度設定段階と、をさらに含み、前記ディスプレイ段階は、前記対象が前記移動方向及び前記移動速度で移動することを前記タッチスクリーンにディスプレイすることができる。
【００１７】
一方、発明の実施形態による端末機は、タッチスクリーンと、前記タッチスクリーンに入力されたタッチのタッチ位置を検出するプロセッサと、前記タッチがスクロールモード進入条件を満たす場合、前記タッチスクリーンにディスプレイされる対象の移動方向を前記タッチ位置に対応する方向に設定する制御器と、を含む。
【発明の効果】
【００１８】
発明の実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法及び端末機は、画面をスクロールしようとする場合、ドラッグ動作の代わりに一つのタッチで操作できる長所がある。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の実施形態による端末機の構造図である。
【図２ａ】タッチ入力の大きさによる静電容量の変化量を説明するための図面である。
【図２ｂ】タッチ入力の大きさによる静電容量の変化量を説明するための図面である。
【図３ａ】タッチ面積による静電容量の変化量を説明するための図面である。
【図３ｂ】タッチ面積による静電容量の変化量を説明するための図面である。
【図４ａ】タッチ時間を説明するための図面である。
【図４ｂ】タッチ時間を説明するための図面である。
【図５】本発明の実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法のフローチャートである。
【図６ａ】第１実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図６ｂ】第１実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図７ａ】第２実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図７ｂ】第２実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図７ｃ】第２実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図７ｄ】第２実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図７ｅ】第２実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図７ｆ】第２実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図７ｇ】第２実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図７ｈ】第２実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図７ｉ】第２実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示した。
【図８】第１実施形態によるタッチスクリーンの構造図を例示する。
【図９ａ】第１実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置感知モジュールの構造図である。
【図９ｂ】第１実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置感知モジュールの構造図である。
【図９ｃ】第１実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置感知モジュールの構造図である。
【図９ｄ】第１実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置感知モジュールの構造図である。
【図１０ａ】第１実施形態によるタッチスクリーンのタッチ圧力感知モジュールの構造図である。
【図１０ｂ】第１実施形態によるタッチスクリーンのタッチ圧力感知モジュールの構造図である。
【図１０ｃ】第１実施形態によるタッチスクリーンのタッチ圧力感知モジュールの構造図である。
【図１０ｄ】第１実施形態によるタッチスクリーンのタッチ圧力感知モジュールの構造図である。
【図１０ｅ】第１実施形態によるタッチスクリーンのタッチ圧力感知モジュールの構造図である。
【図１０ｆ】第１実施形態によるタッチスクリーンのタッチ圧力感知モジュールの構造図である。
【図１１】第２実施形態によるタッチスクリーンの構造図を例示する。
【図１２ａ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１２ｂ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１２ｃ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１２ｄ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１２ｅ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１２ｆ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１２ｇ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１２ｈ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１２ｉ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１２ｊ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１２ｋ】第２実施形態によるタッチスクリーンのタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。
【図１３】第３実施形態によるタッチスクリーンの構造図を例示する。
【図１４ａ】第３実施形態によるタッチスクリーンのタッチ圧力感知モジュールである。
【図１４ｂ】第３実施形態によるタッチスパネルのタッチ圧力感知モジュールである。
【図１５ａ】第４実施形態によるタッチスクリーンの構造図を例示する。
【図１５ｂ】第４実施形態によるタッチスクリーンのタッチ圧力感知及びタッチ位置感知のための構造図である。
【図１５ｃ】第４実施形態によるタッチスクリーンのタッチ圧力感知及びタッチ位置感知のための構造図である。
【図１６ａ】実施形態によるタッチ感知モジュールに形成された電極の形態を示す構造図である。
【図１６ｂ】実施形態によるタッチ感知モジュールに形成された電極の形態を示す構造図である。
【図１６ｃ】実施形態によるタッチ感知モジュールに形成された電極の形態を示す構造図である。
【図１６ｄ】実施形態によるタッチ感知モジュールに形成された電極の形態を示す構造図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
後述する本発明に対する詳細な説明は、本発明を実施することができる特定の実施形態を例示として図示する添付の図面を参照する。これらの実施形態は、当業者が本発明を実施するのに十分なように詳しく説明する。本発明の多様な実施形態は互いに異なるが、相互に排他的である必要はないことが理解されなければならない。例えば、ここに記載されている特定の形状、構造、及び特性は、一実施形態に関連して本発明の精神及び範囲を外れないながらも、他の実施形態で具現されてもよい。また、それぞれの開示された実施形態内の個別構成要素の位置又は配置は、本発明の精神及び範囲を外れないながらも、変更されてもよいことが理解されなければならない。したがって、後述する詳細な説明は、限定的な意味として取ろうとするのではなく、本発明の範囲は、適切に説明されるならば、その請求項が主張するのと均等なすべての範囲とともに添付された請求項によってのみ限定される。図面において類似の参照符号は様々な側面にわたって同一もしくは類似の機能を指し示す。
【００２１】
以下、添付される図面を参照して、発明の実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法及び端末機を説明する。本発明の実施形態による端末機１００の機能及び特徴を詳しくみる前に、端末機１００に含まれるタッチスクリーン１１０について、図８ないし図１６を参照して詳しく見てみる。
【００２２】
図８は、第１実施形態によるタッチスクリーンの構造図を例示する。
【００２３】
図８に示されたように、タッチスクリーン１１０は、タッチ位置感知モジュール１０００、前記タッチ位置感知モジュール１０００の下部に配置されたタッチ圧力感知モジュール２０００、前記タッチ圧力感知モジュール２０００の下部に配置されたディスプレイモジュール３０００、及び前記ディスプレイモジュール３０００の下部に配置された基板４０００を含んでもよい。例えば、タッチ位置感知モジュール１０００及びタッチ圧力感知モジュール２０００は、タッチ−感応表面（ｔｏｕｃｈ−ｓｅｎｓｉｔｉｖｅ ｓｕｒｆａｃｅ）を備えた透明なパネルであってもよい。以下で、タッチ位置及び／又はタッチ圧力を感知するためのモジュール１０００、２０００、３０００、５０００は、統合的にタッチ感知モジュールと指称されてもよい。
【００２４】
ディスプレイモジュール３０００は、使用者が視覚的に内容を確認できるように画面をディスプレイすることができる。この時、ディスプレイモジュール３０００に対するディスプレイは、ディスプレイドライバー（ｄｉｓｐｌａｙ ｄｒｉｖｅｒ）を介して行われてもよい。ディスプレイドライバー（図示せず）は、運営体制がディスプレイアダプタを管理又は制御するためのソフトウェアであって、装置ドライバーの一種である。
【００２５】
図９ａないし図９ｄは、第１実施形態によるタッチ位置感知モジュールの構造図であり、図１６ａないし図１６ｃは、実施形態によるタッチ位置感知モジュールに形成された電極の形態を示す構造図である。
【００２６】
図９ａに示されたように、実施形態によるタッチ位置感知モジュール１０００は、一つの層に形成された第１電極１１００を含んでもよい。この時、第１電極１１００は、図１６ａに示された形態のように複数の電極６１００で構成されて、それぞれの電極６１００に駆動信号が入力され、それぞれの電極から自己静電容量に関する情報を含む感知信号が出力されてもよい。使用者の指のような客体が第１電極１１００に近接する場合、指がグランドの役割をして、第１電極１１００の自己静電容量が変わることになる。したがって、端末機１００は、タッチスクリーン１１０に使用者の指のような客体が近接することによって変わる第１電極１１００の自己静電容量を測定してタッチ位置を検出することができる。
【００２７】
図９ｂに示されたように、実施形態によるタッチ位置感知モジュール１０００は、互いに異なる層に形成された第１電極１１００及び第２電極１２００を含んでもよい。
【００２８】
この時、第１電極１１００及び第２電極１２００は、図１６ｂに示された形態のように、それぞれ複数の第１電極６２００と複数の第２電極６３００で構成され、それぞれ互いに交差するように配列されてもよく、第１電極６２００又は第２電極６３００のうち何れか一つに駆動信号が入力され、他の一つから相互静電容量に関する情報を含む感知信号が出力されてもよい。図９ｂに示されたように、使用者の指のような客体が第１電極１１００及び第２電極１２００に近接する場合、指がグランドの役割をして、第１電極１１００と第２電極１２００との間の相互静電容量が変わることになる。この場合、端末機１００は、タッチスクリーン１１０に使用者の指のような客体が近接することによって変わる第１電極１１００と第２電極１２００との間の相互静電容量を測定してタッチ位置を検出することができる。また、第１電極６２００及び第２電極６３００に駆動信号が入力され、それぞれの第１電極６２００及び第２電極６３００から自己静電容量に関する情報を含む感知信号が出力されてもよい。図９ｃに示されたように、使用者の指のような客体が第１電極１１００及び第２電極１２００に近接する場合、指がグランドの役割をして、第１電極１１００及び第２電極１２００それぞれの自己静電容量が変わることになる。この場合、端末機１００は、タッチスクリーン１１０に使用者の指のような客体が近接することによって変わる第１電極１１００及び第２電極１２００の自己静電容量を測定してタッチ位置を検出することができる。
【００２９】
図９ｄに示されたように、実施形態によるタッチ位置感知モジュール１０００は、一つの層に形成された第１電極１１００及び前記第１電極１１００が形成された層と同じ層に形成された第２電極１２００を含んでもよい。
【００３０】
この時、第１電極１１００及び第２電極１２００は、図１６ｃに示された形態のように、それぞれ複数の第１電極６４００と複数の第２電極６５００で構成され、複数の第１電極６４００と複数の第２電極６５００はそれぞれ互いに交差しないながらも、それぞれの第１電極６４００が延びた方向と交差する方向にそれぞれの第２電極６５００が連結されるように配列されてもよく、図９ｄに示された第１電極６４００又は第２電極６５００を用いてタッチ位置を検出する原理は、図９ｃを参照して説明されたことと同一なので省略する。
【００３１】
図１０ａないし図１０ｆは、第１実施形態によるタッチ圧力感知モジュールの構造図であり、図１６ａないし図１６ｄは、実施形態によるタッチ圧力感知モジュールに形成された電極の形態を示す構造図である。
【００３２】
図１０ａないし図１０ｆに示されたように、第１実施形態によるタッチ圧力感知モジュール２０００は、スペーサ層２４００を含んでもよい。スペーサ層２４００は、エアギャップ（ａｉｒ ｇａｐ）で具現されてもよい。スペーサは、実施形態により衝撃吸収物質からなってもよく、また、実施形態により誘電物質（ｄｉｅｌｅｃｔｒｉｃ ｍａｔｅｒｉａｌ）で満たされてもよい。
【００３３】
図１０ａないし図１０ｄに示されたように、第１実施形態によるタッチ圧力感知モジュール２０００は、基準電位層２５００を含んでもよい。基準電位層２５００は、任意の電位を有してもよい。例えば、基準電位層は、グランド（ｇｒｏｕｎｄ）電位を有するグランド層であってもよい。この時、基準電位層は、後述することになるタッチ圧力を感知するための第１電極２１００が形成された２次元平面又は第２電極２２００が形成された２次元平面と平行した平面を有してもよい。図１０ａないし図１０ｄにおいては、タッチ圧力感知モジュール２０００が基準電位層２５００を含むものと説明したが、必ずしもこれに限定される訳ではなく、タッチ圧力感知モジュール２０００が基準電位層２５００を含まず、タッチ圧力感知モジュール２０００の下部に配置されたディスプレイモジュール３０００又は基板４０００が基準電位層の役割をすることができる。
【００３４】
図１０ａに示されたように、実施形態によるタッチ圧力感知モジュール２０００は、一つの層に形成された第１電極２１００、前記第１電極２１００が形成された層の下部に形成されたスペーサ層２４００、及び前記スペーサ層２４００の下部に形成された基準電位層２５００を含んでもよい。
【００３５】
この時、第１電極２１００は、図１６ａに示された形態のように、複数の電極６１００で構成されて、それぞれの電極６１００に駆動信号が入力され、それぞれの電極から自己静電容量に関する情報を含む感知信号が出力されてもよい。使用者の指又はスタイラスのような客体によってタッチスクリーン１１０に圧力が加えられる場合、図１０ｂに示されたように、第１電極２１００が少なくともタッチ位置でたわむことになり、第１電極２１００と基準電位層２５００との間の距離ｄが変わることになって、これにより、第１電極２１００の自己静電容量が変わることになる。したがって、端末機１００は、タッチスクリーン１１０に使用者の指又はスタイラスのような客体により、圧力が加えられることによって変わる第１電極２１００の自己静電容量を測定してタッチ圧力を検出することができる。このように、第１電極２１００が複数の電極６１００で構成されているので、タッチスクリーン１１０に同時に入力されたマルチタッチそれぞれの圧力を検出することができる。また、マルチタッチそれぞれの圧力を検出する必要がない場合、タッチ位置とは関係なく、タッチスクリーン１１０に加えられる全体的な圧力だけ検出すればよいので、タッチ圧力感知モジュール２０００の第１電極２１００は、図１６ｄに示された形態のように一つの電極６６００で構成されてもよい。
【００３６】
図１０ｃに示されたように、実施形態によるタッチ圧力感知モジュール２０００は、第１電極２１００、第１電極２１００が形成された層の下部に形成された第２電極２２００、前記第２電極２２００が形成された層の下部に形成されたスペーサ層２４００、及び前記スペーサ層２４００の下部に形成された基準電位層２５００を含んでもよい。
【００３７】
この時、第１電極２１００及び第２電極２２００は、図１６ｂに示された形態のように構成及び配列されてもよく、第１電極６２００又は第２電極６３００の何れか一つに駆動信号が入力され、他の一つから相互静電容量に関する情報を含む感知信号が出力されてもよい。タッチスクリーン１１０に圧力が加えられる場合、図１０ｄに示されたように、第１電極２１００及び第２電極２２００が少なくともタッチ位置でたわむことになり、第１電極２１００及び第２電極２２００と基準電位層２５００との間の距離ｄが変わることになり、これにより、第１電極２１００と第２電極２２００との間の相互静電容量が変わることになる。したがって、端末機１００は、タッチスクリーン１１０に圧力が加えられることによって変わる第１電極２１００と第２電極２２００との間の相互静電容量を測定してタッチ圧力を検出することができる。このように、第１電極２１００及び第２電極２２００がそれぞれ複数の第１電極６２００及び複数の第２電極６３００で構成されているので、タッチスクリーン１１０に同時に入力されたマルチタッチそれぞれの圧力を検出することができる。また、マルチタッチそれぞれの圧力を検出する必要がない場合、タッチ圧力感知モジュール２０００の第１電極２１００及び第２電極２２００のうち少なくとも一つは、図１６ｄに示された形態のように一つの電極６６００で構成されてもよい。
【００３８】
この時、第１電極２１００と第２電極２２００が同一の層に形成された場合にも、図１０ｃで説明したことと同様に、タッチ圧力が感知されてもよい。ただし、第１電極２１００及び第２電極２２００は、図１６ｃに示された形態のように構成及び配列されてもよく、図１６ｄに示された形態のように一つの電極６６００で構成されてもよい。
【００３９】
図１０ｅに示されたように、実施形態によるタッチ圧力感知モジュール２０００は、一つの層に形成された第１電極２１００、前記第１電極２１００が形成された層の下部に形成されたスペーサ層２４００、及び前記スペーサ層２４００の下部層に形成された第２電極２２００を含んでもよい。
【００４０】
図１０ｅにおいて第１電極２１００と第２電極２２００の構成及び動作は、図１０ｃを参照して説明したことと同一なので省略する。ただし、タッチスクリーン１１０に圧力が加えられる場合、図１０ｆに示されたように、第１電極２１００が少なくともタッチ位置でたわむことになり、第１電極２１００と第２電極２２００との間の距離ｄが変わることになって、これにより、第１電極２１００と第２電極２２００との間の相互静電容量が変わることになる。したがって、端末機１００は、第１電極２１００と第２電極２２００との間の相互静電容量を測定してタッチ圧力を検出することができる。
【００４１】
図１１に示されたように、第２実施形態によるタッチスクリーン１１０は、タッチ位置−圧力感知モジュール５０００、前記タッチ位置−圧力感知モジュール５０００の下部に配置されたディスプレイモジュール３０００、及び前記ディスプレイモジュール３０００の下部に配置された基板４０００を含んでもよい。
【００４２】
図８に示された実施形態と異なり、図１１に示された実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュール５０００は、タッチ位置を感知するための少なくとも一つの電極及びタッチ圧力を感知するための少なくとも一つの電極を含むが、前記電極のうち少なくとも一つの電極がタッチ位置及びタッチ圧力を感知するのに全て使用される。このようにタッチ位置を感知するための電極とタッチ圧力を感知するための電極を共有することにより、タッチ位置−圧力感知モジュールの製造単価が低くなり、全体的なタッチスクリーン１１０の厚さを低減させることができ、製造工程が単純になり得る。このようにタッチ位置を感知するための電極とタッチ圧力を感知するための電極とを共有する場合において、タッチ位置に対する情報を含む感知信号とタッチ圧力に対する情報を含む感知信号との区分が必要な場合、タッチ位置を感知するための駆動信号とタッチ圧力を感知するための駆動信号との周波数を別にしたり、タッチ位置を感知する時間区間とタッチ圧力を感知する時間区間とを別にして、タッチ位置とタッチ圧力とを区分して感知することができる。
【００４３】
図１２ａないし図１２ｋは、第２実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュールの構造図である。図１２ａないし図１２ｋに示されたように、第２実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュール５０００は、スペーサ層５４００を含んでもよい。
【００４４】
図１２ａないし図１２ｉに示されたように、実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュール５０００は、基準電位層５５００を含んでもよい。基準電位層５５００に対する説明は、図１０ａないし図１０ｄを参照して説明したことと同一なので省略する。ただし、基準電位層は、後述することになるタッチ圧力を感知するための第１電極５１００が形成された２次元平面、第２電極５２００が形成された２次元平面又は第３電極５３００が形成された２次元平面と平行した平面を有してもよい。
【００４５】
図１２ａに示されたように、実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュール５０００は、一つの層に形成された第１電極５１００、前記第１電極５１００が形成された層の下部に形成されたスペーサ層５４００、及び前記スペーサ層５４００の下部に形成された基準電位層５５００を含んでもよい。
【００４６】
図１２ａ及び図１２ｂの構成に対する説明は、図１０ａ及び図１０ｂを参照した説明と類似しており、以下ではその差異点のみを説明する。図１２ｂに示されたように、使用者の指のような客体が第１電極５１００に近接する場合、指がグランドの役割をして、第１電極５１００の自己静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出でき、また、前記客体によってタッチスクリーン１１０に圧力が加えられる場合、第１電極５１００と基準電位層５５００との間の距離ｄが変わることになり、これにより、第１電極２１００の自己静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。
【００４７】
図１２ｃに示されたように、実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュール５０００は、一つの層に形成された第１電極５１００、前記第１電極５１００が形成された層の下部層に形成された第２電極５２００、前記第２電極５２００が形成された層の下部に形成されたスペーサ層５４００、及び前記スペーサ層５４００の下部に形成された基準電位層５５００を含んでもよい。
【００４８】
図１２ｃないし図１２ｆの構成に対する説明は、図１０ｃ及び図１０ｄを参照した説明と類似しており、以下ではその差異点のみを説明する。この時、第１電極５１００及び第２電極５２００は、図１６ａに示された形態のように、それぞれ複数の電極６１００で構成されてもよい。図１２ｄに示されたように、使用者の指のような客体が第１電極５１００に近接する場合、指がグランドの役割をして、第１電極５１００の自己静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出でき、また、前記客体によってタッチスクリーン１１０に圧力が加えられる場合、第１電極５１００及び第２電極５２００と基準電位層５５００との間の距離ｄが変わることになり、これにより、第１電極５１００と第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。
【００４９】
また、実施形態により第１電極５１００及び第２電極５２００は、図１６ｂに示された形態のように、それぞれ複数の第１電極６２００と複数の第２電極６３００で構成され、それぞれ互いに交差するように配列されてもよい。この時、第１電極５１００と第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出でき、第２電極５２００と基準電位層５５００との間の距離ｄが変化に伴う第２電極５２００の自己静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。また、実施形態により、第１電極５１００と第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出でき、また、第１電極５１００及び第２電極５２００と基準電位層５５００との間の距離ｄが変化に伴う第１電極５１００と第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。
【００５０】
この時、第１電極５１００と第２電極５２００が同一の層に形成された場合にも、図１２ｃ及び図１２ｄを参照して説明したことと同様に、タッチ位置及び圧力が感知されてもよい。ただし、図１２ｃ及び図１２ｄにおいて、電極が図１６ｂのように構成されなければならない実施形態に対しては、第１電極５１００及び第２電極５２００が同一の層に形成される場合には、図１６ｃに示された形態のように第１電極５１００及び第２電極５２００が構成されてもよい。
【００５１】
図１２ｅに示されたように、実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュール５０００は、同一の層に形成された第１電極５１００及び第２電極５２００、前記第１電極５１００及び第２電極５２００が形成された層の下部層に形成された第３電極５３００、前記第３電極５３００が形成された層の下部に形成されたスペーサ層５４００、及び前記スペーサ層５４００の下部に形成された基準電位層５５００を含んでもよい。
【００５２】
この時、第１電極５１００及び第２電極５２００は、図１６ｃに示された形態のように構成及び配列されてもよく、第１電極５１００及び第３電極５３００は、図１６ｂに示された形態のように構成及び配列されてもよい。図１２ｆに示されたように、使用者の指のような客体が第１電極５１００及び第２電極５２００に近接する場合、第１電極５１００及び第２電極５２００との間の相互静電容量が変わることになり、タッチ位置を検出することができ、また、前記客体によってタッチスクリーン１１０に圧力が加えられる場合、第１電極５１００及び第３電極５３００と基準電位層５５００との間の距離ｄが変わることになり、これにより、第１電極５１００と第３電極５３００との間の相互静電容量が変わることになって、タッチ圧力を検出することができる。また、実施形態により第１電極５１００と第３電極５３００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出することができ、第１電極５１００と第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。
【００５３】
図１２ｇに示されたように、実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュール５０００は、一つの層に形成された第１電極５１００、前記第１電極５１００が形成された層の下部層に形成された第２電極５２００、前記第２電極５２００が形成された層と同じ層に形成された第３電極５３００、前記第２電極５２００及び第３電極５３００が形成された層の下部に形成されたスペーサ層５４００、及び前記スペーサ層５４００の下部に形成された基準電位層５５００を含んでもよい。
【００５４】
この時、第１電極５１００及び第２電極５２００は、図１６ｂに示された形態のように構成及び配列され、第２電極５２００及び第３電極５３００は、図１６ｃに示された形態のように構成及び配列されてもよい。図１２ｈの場合、第１電極５１００と第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出することができ、第２電極５２００と第３電極５３００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。また、実施形態により、第１電極５１００と第３電極５３００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出することができ、第１電極５１００と第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。
【００５５】
図１２ｉに示されたように、実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュール５０００は、一つの層に形成された第１電極５１００、前記第１電極５１００が形成された層の下部層に形成された第２電極５２００、前記第２電極５２００が形成された層の下部層に形成された第３電極５３００、前記第３電極５３００が形成された層の下部に形成されたスペーサ層５４００、及び前記スペーサ層５４００の下部に形成された基準電位層５５００を含んでもよい。
【００５６】
この時、第１電極５１００及び第２電極５２００は、図１６ｂに示された形態のように構成及び配列されてもよく、第２電極５２００及び第３電極５３００もまた図１６ｂに示された形態のように構成及び配列されてもよい。この時、使用者の指のような客体が第１電極５１００及び第２電極５２００に近接する場合、指がグランドの役割をして、第１電極５１００及び第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出することができ、また、前記客体によってタッチスクリーン１１０に圧力が加えられる場合、第２電極５２００及び第３電極５３００と基準電位層５５００との間の距離ｄが変わることになり、これにより、第２電極５２００と第３電極５３００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。また、実施形態により、使用者の指のような客体が第１電極５１００及び第２電極５２００に近接する場合、指がグランドの役割をして、第１電極５１００及び第２電極５２００それぞれの自己静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出することもできる。
【００５７】
図１２ｊに示されたように、実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュール５０００は、一つの層に形成された第１電極５１００、前記第１電極５１００が形成された層の下部層に形成された第２電極５２００、前記第２電極５２００が形成された層の下部に形成されたスペーサ層５４００、及び前記スペーサ層５４００の下部層に形成された第３電極５３００を含んでもよい。
【００５８】
この時、第１電極５１００及び第２電極５２００は、図１６ｂに示された形態のように構成及び配列されてもよく、第３電極５３００は、図１６ａに示された形態のように構成されるか、又は、第２電極５２００及び第３電極５３００が図１６ｂに示された形態のように構成及び配列されてもよい。この時、使用者の指のような客体が第１電極５１００及び第２電極５２００に近接する場合、指がグランドの役割をして、第１電極５１００及び第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出することができ、また、前記客体によってタッチスクリーン１１０に圧力が加えられる場合、第２電極５２００と第３電極５３００との間の距離ｄが変わることになり、これにより、第２電極５２００と第３電極５３００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。また、実施形態により、使用者の指のような客体が第１電極５１００及び第２電極５２００に近接する場合、指がグランドの役割をして、第１電極５１００及び第２電極５２００それぞれの自己静電容量の変化を通じてタッチ位置を検出することができる。
【００５９】
図１２ｋに示されたように、実施形態によるタッチ位置−圧力感知モジュール５０００は、一つの層に形成された第１電極５１００、前記第１電極５１００が形成された層の下部に形成されたスペーサ層５４００、及び前記スペーサ層５４００の下部層に形成された第２電極５２００を含んでもよい。
【００６０】
この時、第１電極５１００及び第２電極５２００は、図１６ｂに示された形態のように構成及び配列されてもよい。この時、第１電極５１００と第２電極５２００との間の相互静電容量が変化を通じてタッチ位置を検出することができ、また、前記客体によってタッチスクリーン１１０に圧力が加えられる場合、第１電極５１００と第２電極５２００との間の距離ｄが変わることになり、これにより、第１電極５１００と第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。また、第１電極５１００及び第２電極５２００は、図１６ａに示された形態のように構成及び配列されてもよい。この時、使用者の指のような客体が第１電極５１００に近接する場合、指がグランドの役割をして、第１電極５１００の自己静電容量が変わることになり、タッチ位置を検出することができ、第１電極５１００と第２電極５２００との間の相互静電容量の変化を通じてタッチ圧力を検出することができる。
【００６１】
図１３に示されたように、第３実施形態によるタッチスクリーン１１０は、タッチ位置感知モジュール１０００、前記タッチ位置感知モジュール１０００の下部に配置されたディスプレイモジュール３０００、前記ディスプレイモジュール３０００の下部に配置されたタッチ圧力感知モジュール２０００、及び前記タッチ圧力感知モジュール２０００の下部に配置された基板４０００を含んでもよい。
【００６２】
図８及び図１１に示された実施形態によるタッチスクリーン１１０は、スペーサ層２４００、５４００を含むタッチ圧力感知モジュール２０００、又は、タッチ位置−圧力感知モジュール５０００がディスプレイモジュール３０００の上部に配置されるため、ディスプレイモジュール３０００の色の鮮明度、視認性、及び光の透過率が低下することがある。したがって、このような問題点が発生することを防止するために、タッチ位置感知モジュール１０００とディスプレイモジュール２０００をＯＣＡ（Ｏｐｔｉｃａｌｌｙ Ｃｌｅａｒ Ａｄｈｅｓｉｖｅ）のような接着剤を使用して完全ラミネーション（ｌａｍｉｎａｔｉｏｎ）させ、タッチ圧力感知モジュール２０００をディスプレイモジュール３０００の下部に配置することによって、前述した問題点を軽減及び解消することができる。また、ディスプレイモジュール３０００と基板４０００との間に既に形成されている間隙をタッチ圧力を感知するためのスペーサ層として使用することによって、全体的なタッチスクリーン１１０の厚さを減少させることができる。
【００６３】
図１３に示された実施形態のタッチ位置感知モジュール１０００は、図９ａないし図９ｄに示されたタッチ位置感知モジュールと同一である。
【００６４】
図１３に示された実施形態のタッチ圧力感知モジュール２０００は、図１０ａないし図１０ｆに示されたタッチ圧力感知モジュール、及び図１４ａないし図１４ｂに示されたタッチ圧力感知モジュールであってもよい。
【００６５】
図１４ａに示されたように、実施形態によるタッチ圧力感知モジュール２０００は、基準電位層２５００、前記基準電位層２５００の下部に形成されたスペーサ層２４００、及び前記スペーサ層２４００の下部層に形成された第１電極２１００を含んでもよい。図１４ａの構成及び動作は、単に基準電位層２５００と第１電極２１００の相対的な位置が交替したことを除いて図１０ａ及び図１０ｂの構成及び動作と同一なので、以下重複する説明は省略する。
【００６６】
図１４ｂに示されたように、実施形態によるタッチ圧力感知モジュール２０００は、基準電位層２５００、前記グランドの下部に形成されたスペーサ層２４００、前記スペーサ層２４００の下部層に形成された第１電極２１００、及び前記第１電極２１００が形成された層の下部層に形成された第２電極２２００を含んでもよい。図１４ｂの構成及び動作は、単に基準電位層２５００と第１電極２１００及び第２電極２２００の相対的な位置が交替したことを除いて図１０ｃ及び図１０ｄの構成及び動作と同一なので、以下重複する説明は省略する。この時、第１電極２１００と第２電極２２００が同一の層に形成された場合にも、図１０ｃ及び図１０ｄで説明したことと同様にタッチ圧力が感知されてもよい。
【００６７】
図１３においては、タッチ位置感知モジュール１０００の下部にディスプレイモジュール３０００が配置されたものと説明したが、タッチ位置感知モジュール１０００がディスプレイモジュール３０００の内部に含まれた形態も可能である。また、図１３ではディスプレイモジュール３０００の下部にタッチ圧力感知モジュール２０００が配置されたものと説明したが、タッチ圧力感知モジュール２０００の一部がディスプレイモジュール３０００の内部に含まれた形態も可能である。具体的に、前記タッチ圧力感知モジュール２０００の基準電位層２５００がディスプレイモジュール３０００の内部に配置され、前記ディスプレイモジュール３０００の下部に電極２１００、２２００が形成されてもよい。このように基準電位層２５００がディスプレイモジュール３０００の内部に配置されれば、ディスプレイモジュール３０００の内部に形成されている間隙をタッチ圧力を感知するためのスペーサ層として使用することによって、全体的なタッチスクリーン１１０の厚さを減少させることができる。この時、前記基板４０００の上部に電極２１００、２２００が形成されてもよい。このように、電極２１００、２２００が基板４０００の上部に形成されれば、ディスプレイモジュール３０００の内部に形成されている間隙だけでなく、ディスプレイモジュール３０００と基板４０００との間に形成されている間隙をタッチ圧力を感知するためのスペーサ層として使用することによって、タッチ圧力を感知する感度をもう少し高めることができる。
【００６８】
図１５ａは、第４実施形態によるスクリーンの構造図を例示する。図１５ａに示されたように、本発明の第４実施形態によるタッチスクリーン１１０は、ディスプレイモジュール３０００内にタッチ位置感知モジュールとタッチ圧力感知モジュールのうち少なくとも一つを含んでもよい。
【００６９】
図１５ｂ及び１５ｃは、それぞれ第４実施形態によるタッチスクリーンのタッチ圧力感知及びタッチ位置感知のための構造図である。図１５ｂ及び図１５ｃでは、ディスプレイモジュール３０００としてＬＣＤパネルを例示する。
【００７０】
ＬＣＤパネルの場合、ディスプレイモジュール３０００は、ＴＦＴ層３１００及びカラーフィルター層３３００（ｃｏｌｏｒ ｆｉｌｔｅｒ ｌａｙｅｒ）を含んでもよい。ＴＦＴ層３１００は、その真上に位置するＴＦＴ基板層３１１０を含む。カラーフィルター層３３００は、その真下に位置するカラーフィルター基板層３２００を含む。ディスプレイモジュール３０００は、ＴＦＴ層３１００とカラーフィルター層３３００との間に液晶層３６００（ｌｉｑｕｉｄ ｃｒｙｓｔａｌ ｌａｙｅｒ）を含む。この時、ＴＦＴ基板層３１１０は，液晶層３６００を駆動するための電場（ｅｌｅｃｔｒｉｃ ｆｉｅｌｄ）を生成するのに必要な電気的構成要素を含む。特に、ＴＦＴ基板層３１１０は、データライン（ｄａｔａ ｌｉｎｅ）、ゲートライン（ｇａｔｅ ｌｉｎｅ）、ＴＦＴ、共通（ｃｏｍｍｏｎ）電極、及びピクセル電極などを含む多様な層からなってもよい。これらの電気的構成要素は、制御された電場を生成して液晶層３６００に位置した液晶を配向させるように作動することができる。より具体的に、ＴＦＴ基板層３１１０は、コラム共通電極３４３０（Ｃｏｌｕｍｎ Ｖｃｏｍ）、ロー共通電極３４１０（ｌｏｗ Ｖｃｏｍ）、及びガード遮蔽電極３４２０（Ｇｕａｒｄ ｓｈｉｅｌｄ ｅｌｅｃｔｒｏｄｅ）を含んでもよい。ガード遮蔽電極３４２０は、コラム共通電極３４３０とロー共通電極３４１０との間に位置し、この両者の間に発生し得るフリンジフィールド（ｆｒｉｎｇｅ ｆｉｌｅｄ）により引き起こされる干渉を最小化にすることができる。以上のＬＣＤパネルに対する説明は、ＬＣＤ技術分野の当業者には自明な事項である。
【００７１】
図１５ｂに例示されたように、本発明のディスプレイモジュール３０００は、カラーフィルター基板層３２００に配置されたサブフォトスペーサ３５００（ｓｕｂ−ｐｈｏｔｏ ｓｐａｃｅｒ）を含んでもよい。これらのサブフォトスペーサ３５００は、ロー共通電極３４１０と隣接したガード遮蔽電極３４２０との間の境界点の上に配置されてもよい。この時、ＩＴＯのような伝導性物質層３５１０がサブフォトスペーサ３５００上にパターニングされてもよい。ここで、フリンジ静電容量Ｃ１がロー共通電極３４１０と伝導性物質層３５１０との間に形成され、フリンジ静電容量Ｃ２がガード遮蔽電極３４２０と伝導性物質層３５１０との間に形成されてもよい。
【００７２】
図１５ｂに例示されたようなディスプレイモジュール３０００がタッチ圧力感知モジュールとして動作する時、外部圧力によってサブフォトスペーサ３５００とＴＦＴ基板層３１１０との間の距離が減少し、これによりロー共通電極３４１０とガード遮蔽電極３４２０との間の静電容量が減少することができる。したがって、図１５ｂにおいて、伝導性物質層３５１０が基準電位層の役割を行い、ロー共通電極３４１０とガード遮蔽電極３４２０との間の静電容量の変化を感知することによって、タッチ圧力を感知することができる。
【００７３】
図１５ｃは、ＬＣＤパネルが、ディスプレイモジュール３０００がタッチ位置感知モジュールとして用いられる場合の構造を例示する。図１５ｃでは、共通電極３７３０の配列を例示する。この時、タッチ位置を検出するために、これらの共通電極３７３０は第１領域３７１０と第２領域３７２０とにグループ付けすることができる。したがって、例えば一つの第１領域３７１０に含まれた共通電極３７３０は、図１６ｃの第１電極６４００に対応して機能するように操作されてもよく、また、一つの第２領域３７２０に含まれた共通電極３７３０は、図１６ｃの第２電極６５００に対応して機能するように操作されてもよい。すなわち、ＬＣＤパネルを動作させるための電気的な構成である共通電極３７３０をタッチ位置を検出するのに利用するために共通電極３７３０はグルーピングされてもよく、このようなグルーピングは、構造的な構成と共に動作操作によって達成され得る。
【００７４】
以上で詳しく見たように、図１５に例示されたようなディスプレイモジュール３０００は、ディスプレイモジュール３０００の電気的構成要素を本来の目的どおりに動作するようにすることによって、ディスプレイモジュール３０００として機能することができる。また、ディスプレイモジュール３０００は、ディスプレイモジュール３０００の電気的構成要素の少なくとも一部をタッチ圧力感知のために動作するようにすることによって、タッチ圧力感知モジュールとして機能することができる。また、ディスプレイモジュール３０００は、ディスプレイモジュール３０００の電気的構成要素の少なくとも一部をタッチ位置感知のために動作するようにすることによって、タッチ位置感知モジュールとして機能することができる。この時、それぞれの動作モード（ｍｏｄｅ）は、時分割で動作することができる。すなわち、第１時間区間にディスプレイモジュール３０００はディスプレイモジュールとして作動し、第２時間区間に圧力感知モジュールとして、及び／又は第３時間区間に位置感知モジュールとして機能することができる。
【００７５】
図１５ｂ及び図１５ｃにおいては、単に説明のためにタッチ圧力及び位置感知のためのそれぞれの構造に対して例示するだけであり、ディスプレイモジュール３０００のディスプレイ動作のための電気的構成要素を操作することによって、ディスプレイモジュール３０００がタッチ圧力及び／又はタッチ位置感知のために用いられ得る場合ならば、第４実施形態に含まれてもよい。
【００７６】
図１は、本発明の実施形態による端末機の構造を示すための図面であり、図２ａ及び図２ｂは、タッチ圧力の大きさによる静電容量の変化量を説明するための図面であり、図３ａ及び図３ｂは、タッチ面積による静電容量の変化量を説明するための図面であり、図４ａ及び図４ｂは、タッチ時間を説明するための図面である。
【００７７】
図１は、本発明の実施形態による端末機の構造図である。本発明の実施形態による端末機１００は、タッチスクリーン１１０及びプロセッサ１２０を含んでもよい。
【００７８】
本発明の実施形態による端末機１００は、タッチスクリーン１１０を含む装置であって、タッチスクリーン１１０に対するタッチを介して端末機１００に対する入力（ｉｎｐｕｔ）を行うことができるコンピューティング装置である。本発明の実施形態による端末機１００は、ノートブック（ｎｏｔｅｂｏｏｋ）コンピュータ、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ Ｄｉｇｉｔａｌ Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）、及びスマートフォン（ｓｍａｒｔ ｐｈｏｎｅ）のような携帯用電子装置であってもよい。また、本発明の実施形態による端末機１００は、デスクトップ（ｄｅｓｋｔｏｐ）コンピュータ、スマートテレビ（ｓｎａｒｔ ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ）のような非移動式電子装置であってもよい。
【００７９】
本発明の実施形態によるタッチスクリーン１１０は、使用者が指のような客体でスクリーンを接触（タッチ）することにより、使用者がコンピューティングシステムを操作できるようにする。一般的に、タッチスクリーン１１０はパネル上の接触を認識し、コンピューティングシステムは、このような接触を解釈することにより、これに伴い演算を遂行することができる。
【００８０】
本発明の実施形態によるプロセッサ１２０は、タッチスクリーン１１０にタッチが入力されれば、タッチスクリーン１１０に対するタッチの有無及びタッチの位置（又は、座標）を検出することができる。また、本発明の実施形態によるプロセッサ１２０は、タッチスクリーン１１０にタッチが入力されれば、タッチに伴って発生する静電容量の変化量を測定することができる。
【００８１】
一例として、タッチ時のタッチ圧力の大きさ及び／又はタッチ面積に応じて前記相互静電容量の変化量の大きさが変わってもよい。したがって、タッチスクリーン１１０にタッチが入力されれば、プロセッサ１２０はタッチ圧力の大きさ及び／又はタッチ面積による静電容量の変化量の大きさを測定することができる。ここで、タッチ圧力の大きさが小さいほど静電容量の変化量は小さくてもよく、タッチ圧力の大きさが大きいほど静電容量の変化量は大きくてもよい。また、タッチ面積が小さいほど静電容量の変化量は小さくてもよく、タッチ面積が大きいほど静電容量の変化量は大きくてもよい。
【００８２】
具体的に、タッチスクリーン１１０にタッチされる客体５０により発生する静電容量の変化量は、複数の感知セルそれぞれの静電容量の変化量の合計で測定することができる。例えば、図２ａに示されたように、タッチスクリーン１１０にタッチされる客体５０を圧力なしにタッチスクリーン１１０にタッチした場合（単純接触）の静電容量の変化量の合計は９０（＝５０＋１０＋１０＋１０＋１０）である。また、図２ｂに示されたように、客体５０を所定の圧力を加えてタッチスクリーン１１０にタッチする場合の静電容量の変化量の合計は５７０（＝９０＋７０＋７０＋７０＋７０＋５０＋５０＋５０＋５０）であってもよい。
【００８３】
また、図３ａに示されたように、タッチスクリーン１１０にタッチされる客体５０の面積がａの場合の静電容量の変化量の合計は９０（＝５０＋１０＋１０＋１０＋１０）である。この時、図３ｂに示されたように、タッチスクリーン１１０にタッチされる客体５０の面積がａからｂ（ｂ＞ａ）に大きくなる場合、静電容量の変化量の合計は３１０（＝５０＋４５＋４５＋４５＋４５＋２０＋２０＋２０＋２０）に大きくなってもよい。
【００８４】
特に、本発明の実施形態によるプロセッサ１２０は、タッチスクリーン１１０に対して直接的にタッチしないが、指のような客体がタッチスクリーン１１０で静電容量の変化を引き起こす程度にタッチスクリーン１１０に十分に近く近接したホバー（ｈｏｖｅｒ）を認識することができる。
【００８５】
例えば、プロセッサ１２０は、タッチスクリーン１１０の表面から客体が約２ｃｍ以内に位置する場合に、静電容量の変化を通じて前記客体の存在の有無とともに、客体の位置を検出することができる。この時、意味のない客体の動きがタッチスクリーン１１０に対するホバーリングと誤認されるのを防止するため、タッチスクリーン１１０に対するホバーリングは、客体の動きが所定の条件を満たす場合にホバーリングとして認識されてもよい。
【００８６】
例えば、客体が停止した状態でタッチスクリーン１１０と所定の距離以内に所定の時間以上維持される場合に、前記客体の存在がホバーリングと認識されてもよい。この時、「客体がタッチスクリーン１１０に対して停止した状態を有する」とは、タッチスクリーン１１０の２次元表面に対して相対的な２次元の動きが所定の範囲以内であることを意味することができ、この時、動きの誤差は実施形態によって異なるように設定されてもよい。これと同様に、客体が停止する所定の時間もまた実施形態によって異なるように設定されてもよい。客体の動きがタッチスクリーン１１０に対するホバーリングと認識されるために、ホバーリングによりタッチスクリーン１１０で発生する静電容量の変化量が、一般的なタッチスクリーン１１０で発生する静電容量の誤差よりも大きいことが好ましい。
【００８７】
このような客体のホバーリングの間に発生するタッチスクリーン１１０における相互静電容量の変化量の大きさは、タッチスクリーン１１０に対する直接的なタッチの静電容量の変化量の大きさより小さくてもよい。以下で、タッチスクリーン１１０に対するタッチの圧力の大きさに伴うディスプレイ対象の移動方向調節方法において、タッチはホバーリングを含み得る。例えば、ホバーリングの場合、タッチ圧力の大きさ及び／又はタッチ面積が最も小さい場合に分類されてもよい。
【００８８】
したがって、プロセッサ１２０は、タッチスクリーン１１０で発生する静電容量の変化量を検出して、タッチ又はホバーリングと認識される程度のタッチがあったかどうか、そして、タッチの位置及びタッチに対する静電容量の変化量を測定することができる。
【００８９】
本発明の実施形態による端末機１００は、制御器１３０及びメモリ１４０をさらに含んでもよい。
【００９０】
また、制御器１３０は、プロセッサ１４０から伝送された静電容量の変化量を用いてタッチ時間を計算することができる。
【００９１】
具体的に、タッチスクリーン１１０に対するタッチがホバーリングである場合、制御器１３０は、静電容量の変化量が第１所定値以上及び第２所定値以下に維持される時間を測定することによって、客体がタッチスクリーン１１０にタッチされた時間を計算することができる。ここで、前記第１所定値は、ホバーリングと認識され得る静電容量の変化量の最小値であってもよく、前記第２所定値は、ホバーリングと認識され得る静電容量の変化量の最大値であってもよい。例えば、前記第１所定値が２０であり、前記第２所定値が５０である時、図４ａに示されたように、静電容量の変化量が２０以上かつ５０以下に維持される時間が８ｔであるため、ホバーリングによるタッチ時間は８ｔである。
【００９２】
また、タッチスクリーン１１０に対するタッチが直接的なタッチである場合、制御器１３０は、静電容量の変化量が前記第２所定値を超過して維持される時間を測定することによって、客体がタッチスクリーン１１０にタッチされた時間を計算することができる。例えば、前記第２所定値が５０である時、図４ｂに示されたように、静電容量の変化量が５０を超過して維持される時間が２ｔであるため、直接的なタッチによるタッチ時間は２ｔである。
【００９３】
制御器１３０は、プロセッサ１２０から伝送されたタッチ位置を用いてタッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向を設定することができる。
【００９４】
また、制御器１３０は、プロセッサ１２０から伝送された静電容量の変化量によってタッチスクリーン１１０に対するタッチのタッチレベルを決定することができる。
【００９５】
具体的に、制御器１３０は、タッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも一つにより、段階的なタッチレベル及び／又は非段階的なタッチレベルを決定することができる。
【００９６】
まず、段階的なタッチレベルを説明すると、制御器１３０は、タッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも一つによる静電容量の変化量の大きさ区間により、段階的なタッチレベルを計算することができる。一例として、静電容量の変化量が０ないし４００の間の値を有すると仮定した場合、最も小さい値を有する０超過ないし１００の範囲の静電容量の変化量に対しては第１レベルで、その次に大きい値を有する１００超過ないし２００の範囲の静電容量の変化量に対しては第２レベルで、その次に大きい値を有する２００超過ないし３００の範囲の静電容量の変化量に対しては第３レベルで、そして最も大きい値を有する３００超過ないし４００の範囲の静電容量の変化量に対しては第４レベルで計算することができる。
【００９７】
したがって、一例として、図３ａに示されたタッチスクリーン１１０にタッチされる客体５０の静電容量の変化量は９０であるために第１レベルで計算することができ、図３ｂに示されたタッチスクリーン１１０にタッチされる客体５０の静電容量の変化量は３１０であるために第４レベルで計算することができる。
【００９８】
ここで、実施形態により、第１レベルはホバーリングに伴うレベルであってもよい。この時、タッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも一つによるレベルの段階区分は、実施形態によって変わり得る。例えば、ホバーリングと直接タッチのみを区別することもでき、ホバーリングを含んで多様なタッチレベルで区分することもできる。
【００９９】
また、非段階的なタッチレベルを説明するならば、制御器１３０はタッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも一つによる静電容量の変化量により、非段階的なタッチレベルを計算することができる。一例として、非段階的なタッチレベルは、静電容量の変化量の大きさ又はタッチ時間の値をそのまま有するか、所定の最大値に対するノーマライズされた値を有してもよい。
【０１００】
このようなタッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも一つと段階的なタッチレベル及び／又は非段階的なタッチレベルとの相関関係は、メモリ１４０に格納されてもよい。
【０１０１】
本発明の実施形態によるメモリ１４０は、段階的なタッチレベル及び／又は非段階的なタッチレベルに対応する移動速度情報を格納することができる。この時、制御器１３０は、検出されたタッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも一つに対応する移動速度をメモリ１４０から伝送されて、タッチスクリーンにディスプレイされる対象の移動速度を変更する。この時、制御器１３０は、端末機１００のタッチスクリーンにディスプレイされる対象が、変更された移動速度で移動することをディスプレイするようにディスプレイドライバーを制御することができる。
【０１０２】
図５は、本発明の実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法のフローチャートである。
【０１０３】
図５を参照すると、本発明の実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法は、タッチスクリーンに入力されたタッチのタッチ位置を検出するタッチ位置検出段階（Ｓ１００）、タッチがスクロールモード進入条件を満たすのかを判断するスクロールモード判断段階（Ｓ２００）、タッチスクリーンにディスプレイされる対象の移動方向をタッチ位置に対応する方向に設定する移動方向設定段階（Ｓ３００）、及びタッチスクリーンにディスプレイされる対象が設定された移動方向に移動することをタッチスクリーンにディスプレイするディスプレイ段階（Ｓ４００）を含む。
【０１０４】
スクロールモード判断段階（Ｓ２００）においては、タッチスクリーンに入力されるタッチがタッチされた位置に対応したアイコンを実行したりリンクを連結するなど、様々な機能を遂行することができるので、入力されるタッチがタッチスクリーンにディスプレイされる対象を移動させる機能を遂行するのかを判断することができる。具体的に、スクロールモード進入条件は、入力されたタッチのタッチ時間が予め決まった時間以上の条件であってもよい。入力されたタッチがスクロールモード進入条件を満たす場合、タッチスクリーンに入力されるタッチがタッチスクリーンにディスプレイされる対象を移動させる機能を遂行することになり、したがって、移動方向設定段階（Ｓ３００）及びディスプレイ段階（Ｓ４００）が実行される。この時、使用者がスクロールモード進入条件が満たされた状態であることが分かるように、スクロールモード画面がタッチスクリーンにディスプレイされてもよい。具体的に、スクロールモード画面は、タッチスクリーンの全体又は一部の領域の明度及び彩度のうち少なくとも何れか一つが変更された画面であってもよく、前記明度及び彩度のうち少なくとも何れか一つが変更されるタッチスクリーンの一部の領域は、後述することになるスクロール入力領域であってもよい。
【０１０５】
この時、本発明の実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法は、タッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも何れか一つを検出するタッチ圧力又は面積検出段階、及びタッチスクリーンにディスプレイされる対象の移動速度をタッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも何れか一つに対応する速度に設定する移動速度設定段階をさらに含み、前記ディスプレイ段階は、タッチスクリーンにディスプレイされる対象が設定された移動方向及び移動速度で移動することをタッチスクリーンにディスプレイすることができる。
【０１０６】
具体的に、以下の実施形態で説明することにする。
【０１０７】
図６ａ及び図６ｂは、第１実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示する。
【０１０８】
図６ａ及び図６ｂを参照すると、タッチスクリーン１１０にタッチが入力されると、入力されたタッチのタッチ位置１６０を検出する（Ｓ１００）。
【０１０９】
その後、タッチスクリーン１１０に入力されたタッチがスクロールモード進入条件を満たすのかを判断する（Ｓ２００）。タッチスクリーン１１０に入力されたタッチがスクロール モード進入条件を満たす場合、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向をタッチ位置１６０に対応する方向に設定する（Ｓ３００）。具体的に、図６ａに示されたように、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向をタッチ位置１６０からタッチスクリーン１１０の中心１５０へ向かう方向に設定することができる。この時、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向を設定するために入力されるタッチのタッチ位置１６０には制限がなく、タッチスクリーン１１０の全体領域に全て入力が可能である。
【０１１０】
その後、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象が前記移動方向に移動することをタッチスクリーン１１０にディスプレイする（Ｓ４００）。このように、タッチスクリーン１１０にタッチが入力されると、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象がタッチ位置１６０からタッチスクリーン１１０の中心１５０へ向かう方向に移動するので、タッチスクリーン１１０の中心１５０を基準としてタッチ位置１６０方向にタッチスクリーン画面がスクロールされることになる。
【０１１１】
この時、タッチスクリーン１１０の一部の領域にスクロール入力領域３００が設定されてもよい。具体的に、タッチスクリーン１１０の中央部にタッチ位置１６０が位置する場合、タッチ位置１６０の誤差に起因する移動方向の誤差が相対的に大きいため、使用者の所望する方向にタッチスクリーンの画面がスクロールされないこともあるので、図６ｂに示されたように、タッチスクリーン１１０の中央部を除いた領域にスクロール入力領域３００が設定されてもよい。
【０１１２】
この場合、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向を設定するために入力されるタッチのタッチ位置１６０はスクロール入力領域３００に制限され、タッチ位置１６０がスクロール入力領域３００内に位置しない場合、ディスプレイ対象が移動せず、タッチ位置１６０がスクロール入力領域３００内に位置する場合、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象がタッチ位置１６０からタッチスクリーン１１０の中心１５０に向かう方向に移動するので、タッチスクリーン１１０の中心１５０を基準としてタッチ位置１６０方向にタッチスクリーン画面がスクロールされることになる。
【０１１３】
また、タッチスクリーン１１０にタッチが入力されれば、入力されたタッチの圧力の大きさ及び面積のうち少なくとも一つを検出することができる。その後、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動速度をタッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも何れか一つに対応する速度で設定することができる。具体的に、タッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも何れか一つに対応する段階的なタッチレベル及び／又は非段階的なタッチレベルを計算し、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動速度を、計算された段階的なタッチレベル及び／又は非段階的なタッチレベルに対応する速度で設定することができる。
【０１１４】
その後、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象が、前記移動方向及び前記移動速度で移動することをタッチスクリーン１１０にディスプレイする（Ｓ４００）。ここで、ディスプレイされる対象の移動速度を変更しようとする場合、タッチ圧力の大きさ及び／又はタッチ面積を調節することにより、ディスプレイされる対象の移動速度を変更することができる。
【０１１５】
上記のように、タッチ位置１６０によってディスプレイされる対象を任意の方向にスクロールさせることが可能であるため、本実施形態は、地図のように任意の方向へスクロールが可能なアプリケーションに適用が可能である。
【０１１６】
図７ａないし図７ｉは、第２実施形態によるディスプレイ対象の移動方向調節方法を例示する。
【０１１７】
図７ａないし図７ｉを参照すると、タッチスクリーン１１０にタッチが入力されると、入力されたタッチのタッチ位置１６０を検出する（Ｓ１００）。
【０１１８】
その後、タッチスクリーン１１０に入力されたタッチがスクロールモード進入条件を満たすのか否かを判断する（Ｓ２００）。タッチスクリーン１１０に入力されたタッチがスクロールモード進入条件を満たす場合、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向をタッチ位置１６０に対応する方向に設定する（Ｓ３００）。この時、タッチスクリーン１１０は、複数の領域に分割されてもよい。
【０１１９】
具体的に、図７ａ及び図７ｃに示されたように、複数の領域は、タッチスクリーン１１０の第１方向に位置した第１領域２１０及びタッチスクリーン１１０の中心を基準として第１領域２１０の反対側に位置した、すなわち、第１方向の反対方向である第２方向に位置した第２領域２２０を含んでもよい。具体的に、図７ａに示されたように、タッチスクリーン１１０の横中心軸を基準として、第１領域２１０は上側に位置し、第２領域２２０は下側に位置してもよい。また、図７ｃに示されたように、タッチスクリーン１１０の縦中心軸を基準として、第１領域２１０は左側に位置し、第２領域２２０は右側に位置してもよい。
【０１２０】
また、図７ｅに示されたように、複数の領域は、タッチスクリーン１１０の第３方向に位置した第３領域２３０及びタッチスクリーン１１０の中心を基準として第３領域２３０の反対側に位置した、すなわち、第３方向の反対方向である第４方向に位置した第４領域２４０をさらに含んでもよい。この時、タッチスクリーン１１０の中心を基準として、第１領域２１０は上側に、第２領域２２０は下側に、第３領域２３０は左側に、第４領域２４０は右側にそれぞれ位置してもよい。
【０１２１】
タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向を、タッチ位置１６０が位置した領域に設定された方向に設定することができる。第１領域２１０に設定された方向は、第１領域２１０の中心からタッチスクリーン１１０の中心に向かう方向であり、第２領域２２０に設定された方向は、第２領域２２０の中心からタッチスクリーン１１０の中心に向かう方向であってもよい。
【０１２２】
具体的に、タッチ位置１６０が第１領域２１０内に位置すれば、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向を第２方向に設定でき、タッチ位置１６０が第２領域２２０内に位置すれば、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向を第１方向に設定することができる。同様に、タッチ位置１６０が第３領域２３０内に位置すれば、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向を第４方向に設定でき、タッチ位置１６０が第４領域２４０内に位置すれば、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向を第３方向に設定することができる。この時、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向を設定するために入力されるタッチのタッチ位置１６０には制限がなく、タッチスクリーン１１０の全体領域に全て入力が可能である。
【０１２３】
その後、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象が、前記移動方向に移動することをタッチスクリーン１１０にディスプレイする（Ｓ４００）。このように、タッチスクリーン１１０にタッチが入力されれば、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象が、タッチ位置１６０が位置した方向領域の反対方向に移動するので、タッチ位置１６０が位置した方向にタッチスクリーン画面がスクロールされるようになる。
【０１２４】
この時、タッチスクリーン１１０の一部の領域にスクロール入力領域３００が設定されてもよい。具体的に、分割された複数の領域の境界部にタッチ位置１６０が位置する場合、タッチ位置１６０の誤差に起因して、使用者の所望する方向にタッチスクリーンの画面がスクロールされないこともあるので、図７ｂ、図７ｄ、及び図７ｆに示されたように、タッチスクリーン１１０の複数の領域の境界部を除いた領域にスクロール入力領域３００が設定されてもよい。
【０１２５】
この場合、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動方向を設定するために入力されるタッチのタッチ位置１６０は、スクロール入力領域３００に制限され、タッチ位置１６０がスクロール入力領域３００内に位置しない場合、ディスプレイ対象が移動せず、タッチ位置１６０がスクロール入力領域３００内に位置する場合、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象が、タッチ位置１６０が位置した領域の反対方向に移動するので、タッチ位置１６０が位置した方向にタッチスクリーン画面がスクロールされるようになる。
【０１２６】
この時、スクロール入力領域３００はタッチスクリーン１１０の端領域４００内に配置されてもよい。具体的に、スクロール入力領域３００がタッチスクリーン１１０の端領域４００内に配置されない場合、タッチスクリーン１１０に入力されるタッチによって実行される、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動以外の他の動作との区別が容易でないこともあるので、図７ｇないし図７ｉに示されたように、スクロール入力領域３００がタッチスクリーン１１０の端領域４００内に配置されてもよい。
【０１２７】
また、タッチスクリーン１１０にタッチが入力されれば、入力されたタッチの圧力の大きさ及び面積のうち少なくとも一つを検出することができる。その後、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動速度をタッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも何れか一つに対応する速度で設定することができる。具体的に、タッチ圧力の大きさ及びタッチ面積のうち少なくとも何れか一つに対応する段階的なタッチレベル及び／又は非段階的なタッチレベルを計算し、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象の移動速度を、計算された段階的なタッチレベル及び／又は非段階的なタッチレベルに対応する速度で設定することができる。
【０１２８】
その後、タッチスクリーン１１０にディスプレイされる対象が、前記移動方向及び前記移動速度で移動することをタッチスクリーン１１０にディスプレイする（Ｓ４００）。ここで、ディスプレイされる対象の移動速度を変更しようとする場合、タッチ圧力の大きさ及び／又はタッチ面積を調節することにより、ディスプレイされる対象の移動速度を変更することができる。
【０１２９】
上記のように、タッチ位置１６０によってディスプレイされる対象を所定の方向にスクロールさせることが可能であるため、本実施形態は、一般の文書又は電話帳のように、所定の方向にスクロールが可能なアプリケーションに適用が可能である。
【０１３０】
以上で、タッチ面積によりディスプレイされる対象の移動速度を変更する場合、タッチ圧力を感知するハードウェアが無くても、本実施形態によるディスプレイされる対象の移動速度を変更することができる。一方、タッチ圧力の大きさによりディスプレイされる対象の移動速度を変更する場合、タッチ圧力の大きさが線形的に調節され得るという長所がある。また、使用者の所望する速度でディスプレイされる対象を移動させるため、タッチスクリーンに入力されたタッチのタッチ圧力の大きさを調節することが相対的に容易である。さらに、スタイラスのような客体を使用する場合にも、タッチ圧力の大きさを調節することが容易である。
【０１３１】
以上において、実施形態に説明された特徴、構造、効果などは、本発明の一つの実施形態に含まれ、必ずしも一つの実施形態にのみ限定される訳ではない。さらに、各実施形態において例示された特徴、構造、効果などは、実施形態が属する分野における通常の知識を有する者によって、他の実施形態についても組み合わせ又は変形されて実施可能である。したがって、このような組み合わせと変形に関係した内容は、本発明の範囲に含まれるものと解釈されるべきである。
【０１３２】
また、以上において、実施形態を中心に説明したが、これは単に例示に過ぎず、本発明を限定する訳ではなく、本発明が属する分野における通常の知識を有する者であれば、本実施形態の本質的な特徴を外れない範囲で、以上に例示されない様々な変形と応用が可能であることが分かるはずである。例えば、実施形態に具体的に示された各構成要素は、変形して実施することができるものである。そして、このような変形と応用に係る相違点は、添付の特許請求の範囲において規定する本発明の範囲に含まれるものと解釈されるべきである。
【符号の説明】
【０１３３】
５０        客体
１００      端末機
１１０      タッチスクリーン
１２０      プロセッサ
１３０      制御器
１４０      メモリ
１５０      タッチスクリーンの中心
１６０      タッチ位置
２１０      第１領域
２２０      第２領域
２３０      第３領域
２４０      第４領域
３００      スクロール入力領域
４００      タッチスクリーン端領域
【図１】
2015185163.tif 000003
【図２ａ】
2015185163.tif 000004
【図２ｂ】
2015185163.tif 000005
【図３ａ】
2015185163.tif 000006
【図３ｂ】
2015185163.tif 000007
【図４ａ】
2015185163.tif 000008
【図４ｂ】
2015185163.tif 000009
【図５】
2015185163.tif 000010
【図６ａ】
2015185163.tif 000011
【図６ｂ】
2015185163.tif 000012
【図７ａ】
2015185163.tif 000013
【図７ｂ】
2015185163.tif 000014
【図７ｃ】
2015185163.tif 000015
【図７ｄ】
2015185163.tif 000016
【図７ｅ】
2015185163.tif 000017
【図７ｆ】
2015185163.tif 000018
【図７ｇ】
2015185163.tif 000019
【図７ｈ】
2015185163.tif 000020
【図７ｉ】
2015185163.tif 000021
【図８】
2015185163.tif 000022
【図９ａ】
2015185163.tif 000023
【図９ｂ】
2015185163.tif 000024
【図９ｃ】
2015185163.tif 000025
【図９ｄ】
2015185163.tif 000026
【図１０ａ】
2015185163.tif 000027
【図１０ｂ】
2015185163.tif 000028
【図１０ｃ】
2015185163.tif 000029
【図１０ｄ】
2015185163.tif 000030
【図１０ｅ】
2015185163.tif 000031
【図１０ｆ】
2015185163.tif 000032
【図１１】
2015185163.tif 000033
【図１２ａ】
2015185163.tif 000034
【図１２ｂ】
2015185163.tif 000035
【図１２ｃ】
2015185163.tif 000036
【図１２ｄ】
2015185163.tif 000037
【図１２ｅ】
2015185163.tif 000038
【図１２ｆ】
2015185163.tif 000039
【図１２ｇ】
2015185163.tif 000040
【図１２ｈ】
2015185163.tif 000041
【図１２ｉ】
2015185163.tif 000042
【図１２ｊ】
2015185163.tif 000043
【図１２ｋ】
2015185163.tif 000044
【図１３】
2015185163.tif 000045
【図１４ａ】
2015185163.tif 000046
【図１４ｂ】
2015185163.tif 000047
【図１５ａ】
2015185163.tif 000048
【図１５ｂ】
2015185163.tif 000049
【図１５ｃ】
2015185163.tif 000050
【図１６ａ】
2015185163.tif 000051
【図１６ｂ】
2015185163.tif 000052
【図１６ｃ】
2015185163.tif 000053
【図１６ｄ】
2015185163.tif 000054