(57)【要約】【課題】加硫ゴムの物性の低下を抑えながら、長期にわたって塩のブリードアウトを抑制し、加硫ゴムの帯電性（帯電抑制）を改善することができるゴム組成物を提供すること。【解決手段】ゴム成分と、特定の陽イオン構造および特定の陰イオン構造を有するホスホニウム塩と、を含有することを特徴とする、ゴム組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分と、
下記式（１）の陽イオン構造および下記式（２）の陰イオン構造を有する、ホスホニウム塩と、
を含有することを特徴とする、ゴム組成物。
Ｒ１Ｒ２Ｒ３Ｒ４Ｐ＋      式（１）
Ｘ−      式（２）
（式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、１価の炭化水素基であり；式（２）中、Ｘ−は、Ｂｒ−、Ｃｌ−、Ｉ−、ＯＰ（ＯＣｎＨ２ｎ＋１）２Ｏ、（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＯ２−、（Ｃ６Ｈ５）４Ｂ−、（ＣｎＨ２ｎ＋１）２ＰＳＳ−および（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＳＳ−からなる群より選択され、ｎは、１〜１０の整数である。）
【請求項２】
さらに、前記ゴム成分１００質量部に対して、シリカを５〜９５質量部含有することを特徴とする、請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項３】
さらに、前記シリカの含有量１００質量部に対して、シランカップリング剤を５〜２０質量部含有することを特徴とする、請求項２に記載のゴム組成物。
【請求項４】
前記Ｘ−が、（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＳＳ−（ｎは、１〜１０の整数である）であることを特徴とする、請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項５】
前記ゴム成分１００質量部に対して、前記ホスホニウム塩を０．１質量部以上含有することを特徴とする、請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のゴム組成物を少なくとも一部に用いたことを特徴とする、タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム組成物およびタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、低燃費タイヤの開発が盛んである。タイヤの低燃費性能を向上させるために、タイヤの転動抵抗を低減することが有効であることが知られている。
【０００３】
タイヤの転動抵抗は、特に、タイヤのトレッド部を構成するゴム組成物の６０℃における損失正接（ｔａｎδ）との相関が大きく、この値を小さくすることによって、車の低燃費性能を向上させることが可能である。
【０００４】
そして、６０℃におけるｔａｎδを小さくする技術の一つとして、ゴム組成物に補強剤としてシリカを配合する手法が挙げられる。近年は、シリカの配合量が多いゴム組成物を用いたゴム（ハイシリカゴム）の使用が多くなってきた。
ハイシリカゴムでは、ゴム表面が帯電しやすい状態となる。
【０００５】
ゴムの帯電防止を図る技術として、例えば、特許文献１では、スチレンブタジエンゴムを少なくとも５０質量％含有するゴム成分１００質量部に対し、イオン液体１０〜３０質量部と、シリカ５〜９５質量部とを配合してなるゴム組成物が開示されている。
【０００６】
また、ゴム組成物には、加硫ゴムとした際の破断時伸び（Ｅｂ）および破断強度（Ｔｂ）などの物性も要求される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】国際公開第２０１１／０４５９４４号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、本発明者らが、検討したところ、イミダゾリウム系イオン液体などの塩を配合したゴム組成物を用いた場合、時間の経過とともに、加硫ゴムからの塩の滲みだし（ブリードアウトともいう）が起こる場合があることを見出した。
【０００９】
そこで、本発明は、加硫ゴムの物性の低下を抑えながら、長期にわたって塩のブリードアウトを抑制し、加硫ゴムの帯電性（帯電抑制）を改善することができるゴム組成物を提供することを目的とする。
また、本発明は、高い物性を備えながら、長期にわたって塩のブリードアウトが抑制され、良好な帯電性（帯電抑制）を有するタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係るゴム組成物は、ゴム成分と、下記式（１）の陽イオン構造および下記式（２）の陰イオン構造を有する、ホスホニウム塩と、を含有することを特徴とする。
Ｒ１Ｒ２Ｒ３Ｒ４Ｐ＋      式（１）
Ｘ−      式（２）
式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、１価の炭化水素基であり；式（２）中、Ｘ−は、Ｂｒ−、Ｃｌ−、Ｉ−、（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＯ２−、（Ｃ６Ｈ５）４Ｂ−、（ＣｎＨ２ｎ＋１）２ＰＳＳ−および（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＳＳ−からなる群より選択され、ｎは、１〜１０の整数である。
本発明のゴム組成物によれば、加硫ゴムの物性の低下を抑えながら、長期にわたって塩のブリードアウトを抑制し、加硫ゴムの帯電性を改善することができる。
【００１１】
本発明において、−ＰＳＳ−構造は、ジチオリン−（Ｐ（＝Ｓ）Ｓ）−構造を意味する。
【００１２】
本発明に係るゴム組成物は、さらに、前記ゴム成分１００質量部に対して、シリカを５〜９５質量部含有することが好ましい。これにより、ゴム組成物の加工性、ならびに、ゴム組成物を用いたタイヤの転動抵抗および耐摩耗性を向上させることができる。
【００１３】
本発明に係るゴム組成物は、さらに、前記シリカの含有量１００質量部に対して、シランカップリング剤を５〜２０質量部含有することが好ましい。これにより、シリカとゴム成分との間の十分な結合力を得ることができる。
【００１４】
本発明に係るゴム組成物は、前記Ｘ−が、（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＳＳ−（ｎは、１〜１０の整数である）であることが好ましい。これにより、耐ブリードアウト性がより高まり、長期にわたって優れた加硫ゴムの帯電性（帯電抑制）を得ることができる。
【００１５】
本発明に係るゴム組成物は、前記ゴム成分１００質量部に対して、前記ホスホニウム塩を０．１質量部以上含有することが好ましい。これにより、加硫ゴムの帯電性を改善する十分な効果を得やすい。
【００１６】
本発明に係るタイヤは、上記ゴム組成物を少なくとも一部に用いたことを特徴とする。
この構成によれば、タイヤが高い物性を備えながら、良好な帯電性を有する。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、加硫ゴムの物性の低下を抑えながら、長期にわたって塩のブリードアウトを抑制し、加硫ゴムの帯電性（帯電抑制）を改善することができるゴム組成物を提供することができる。
また、本発明によれば、高い物性を備えながら、長期にわたって塩のブリードアウトが抑制され、良好な帯電性（帯電抑制）を有するタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明に係るタイヤの一実施形態を模式的に示した断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施形態について説明する。これらの記載は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。
【００２０】
（ゴム組成物）
本発明に係るゴム組成物は、ゴム成分と、下記式（１）の陽イオン構造および下記式（２）の陰イオン構造を有する、ホスホニウム塩と、を含有することを特徴とする。
Ｒ１Ｒ２Ｒ３Ｒ４Ｐ＋      式（１）
Ｘ−      式（２）
式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、１価の炭化水素基であり；式（２）中、Ｘ−は、Ｂｒ−、Ｃｌ−、Ｉ−、（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＯ２−、（Ｃ６Ｈ５）４Ｂ−、（ＣｎＨ２ｎ＋１）２ＰＳＳ−および（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＳＳ−からなる群より選択され、ｎは、１〜１０の整数である。
【００２１】
以下、本発明に係るゴム組成物の各成分について順に例示説明する。これらの記載は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。
【００２２】
＜ゴム成分＞
ゴム成分としては、特に限定されず、従来公知のタイヤ用ゴム組成物に用いられているゴム成分を用いることができる。
ゴム成分としては、例えば、天然ゴム；スチレンブタジエンゴム；ブタジエンゴム；イソプレンゴム（合成イソプレン）；ブチルゴム；クロロブチル、ブロモブチルなどのハロゲン化ブチルゴム；エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）などが挙げられるが、これらに限定されない。
ゴム成分は、１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２３】
＜ホスホニウム塩＞
本発明におけるホスホニウム塩は、加硫ゴムの帯電を抑制する働きを有する。
本発明におけるホスホニウム塩は、下記式（１）の陽イオン構造および下記式（２）の陰イオン構造を有する。
Ｒ１Ｒ２Ｒ３Ｒ４Ｐ＋      式（１）
Ｘ−      式（２）
式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、１価の炭化水素基であり；式（２）中、Ｘ−は、Ｂｒ−、Ｃｌ−、Ｉ−、（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＯ２−、（Ｃ６Ｈ５）４Ｂ−、（ＣｎＨ２ｎ＋１）２ＰＳＳ−および（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＳＳ−からなる群より選択され、ｎは、１〜１０の整数である。
【００２４】
前記式（１）におけるＰ（リン原子）に結合したＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、１価の炭化水素基である。前記１価の炭化水素基の炭素原子数としては、特に限定されないが、例えば、１〜１０個が好ましく、１〜９個がより好ましく、１〜５個がさらに好ましい。
前記１価の炭化水素基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、Ｃ５Ｈ１１−、Ｃ６Ｈ１３−、Ｃ７Ｈ１５−、Ｃ８Ｈ１７−、Ｃ９Ｈ１９−などの直鎖または分岐の１価の鎖式炭化水素基；シクロヘキシル基などの１価の脂環式炭化水素基；フェニル基（Ｃ６Ｈ５−）、ナフチル基（Ｃ１０Ｈ７−）などの１価の芳香族炭化水素基が挙げられるが、これらに限定されない。
また、前記１価の炭化水素基として、例えば、ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−などの不飽和の鎖式炭化水素基；シクロヘキセニル基などの不飽和の脂環式炭化水素基も挙げることができるが、これらに限定されない。
【００２５】
前記式（１）におけるＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、炭素原子数の少ない炭化水素基であることが好ましい。これにより、ホスホニウム塩が液体となり、ゴム組成物への配合などの取扱いが容易となる。
【００２６】
前記式（２）において、Ｘ−は、Ｂｒ−、Ｃｌ−、Ｉ−、（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＯ２−、（Ｃ６Ｈ５）４Ｂ−、（ＣｎＨ２ｎ＋１）２ＰＳＳ−および（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＳＳ−からなる群より選択され、ｎは、１〜１０の整数である。
前記Ｘ−のうち、（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＯ２−、としては、例えば、（ＣＨ３Ｏ）２ＰＯ２−（ｎ＝１の場合）、（Ｃ２Ｈ５Ｏ）２ＰＯ２−（ｎ＝２の場合）、（Ｃ３Ｈ７Ｏ）２ＰＯ２−（ｎ＝３の場合）などが挙げられるが、これらに限定されない。
前記Ｘ−のうち、（ＣｎＨ２ｎ＋１）２ＰＳＳ−としては、例えば、（ＣＨ３）２ＰＳＳ−（ｎ＝１の場合）、（Ｃ２Ｈ５）２ＰＳＳ−（ｎ＝２の場合）、（Ｃ３Ｈ７）２ＰＳＳ−（ｎ＝３の場合）などが挙げられるが、これらに限定されない。
前記Ｘ−のうち、（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＳＳ−としては、例えば、（ＣＨ３Ｏ）２ＰＳＳ−（ｎ＝１の場合）、（Ｃ２Ｈ５Ｏ）２ＰＳＳ−（ｎ＝２の場合）、（Ｃ３Ｈ７Ｏ）２ＰＳＳ−（ｎ＝３の場合）などが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２７】
前記式（２）におけるＸ−は、（ＣｎＨ２ｎ＋１）２ＰＳＳ−および（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＳＳ−（ｎは、１〜１０の整数である）からなる群より選択される１種以上であることが好ましく、（ＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ）２ＰＳＳ−であることがより好ましい。
前記式（２）におけるＸ−は、（ＣＨ３）２ＰＳＳ−、（Ｃ２Ｈ５）２ＰＳＳ−、（Ｃ３Ｈ７）２ＰＳＳ−、（Ｃ４Ｈ９）２ＰＳＳ−、（ＣＨ３Ｏ）２ＰＳＳ−、（Ｃ２Ｈ５Ｏ）２ＰＳＳ−および（Ｃ３Ｈ７Ｏ）２ＰＳＳ−からなる群より選択される１種以上であることが好ましく、（Ｃ２Ｈ５Ｏ）２ＰＳＳ−であることがより好ましい。
Ｘ−が−ＰＳＳ−構造を有することにより、耐ブリードアウト性がより高まり、長期にわたって優れた加硫ゴムの帯電性（帯電抑制）を得ることができる。また、ゴム組成物の加硫が促進される効果も得ることができる。
【００２８】
前記ホスホニウム塩は、上記式（１）の陽イオン構造および式（２）の陰イオン構造を有するホスホニウム塩の中から１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００２９】
前記ホスホニウム塩の含有量は、特に限定されず、前記ホスホニウム塩の種類、所望の性能、ゴム組成物の配合組成などに応じて適宜選択すればよい。
本発明に係るゴム組成物は、前記ゴム成分１００質量部に対して、前記ホスホニウム塩を０．１質量部以上含有することが好ましい。これにより、帯電抑制の十分な効果が得られやすい。
また、本発明に係るゴム組成物は、前記ゴム成分１００質量部に対して、前記ホスホニウム塩を０．１６〜１１質量部含有することが好ましく、０．５５〜２質量部含有することがさらに好ましい。前記ホスホニウム塩の含有量を前記ゴム成分１００質量部に対して、１１質量部以下とすることにより、良好なゴムの粘弾性を維持することができる。
【００３０】
本発明に係るゴム組成物は、上記ゴム成分およびホスホニウム塩に加えて、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜、ゴム組成物の添加剤として従来公知の、シリカ、カーボンブラックなどの充填剤；シランカップリング剤；オイル；ステアリン酸；タッキファイヤー（粘着付与剤）；加硫剤；加硫促進剤；老化防止剤；スコーチ防止剤；上記ホスホニウム塩以外のイオン液体、イオン性固体などの塩；などの成分を添加してもよい。
以下、任意成分であるシリカ、シランカップリング剤について例示説明する。
【００３１】
＜シリカ＞
本発明において、シリカは、加硫ゴムに補強性を付与する働きを有する。
シリカとしては、特に限定されず、従来公知のシリカを用いることができる。シリカは、例えば、湿式シリカと乾式シリカから選択される１種または２種以上を用いることができる。
シリカの窒素吸着表面積（Ｎ２ＳＡ）は、特に限定されないが、例えば、１００〜３００ｍ２／ｇ、好ましくは、１５０〜２５０ｍ２／ｇとすることができる。
【００３２】
シリカとして、市販品を用いてもよく、例えば、日本シリカ工業株式会社製の「ニップシールＶＮ３  ＡＱ」、デグサ社製の「ＵＬＴＲＡＳＩＬ  ＶＮ３」、「ＢＶ３３７０ＧＲ」、ローヌ・プーラン社製の「ＲＰ１１６５ＭＰ」、「Ｚｅｏｓｉｌ  ６５ＧＲ」、「Ｚｅｏｓｉｌ  １７５ＶＰ」、ＰＰＧ社製の「Ｈｉｓｉｌ  ２３３」、「Ｈｉｓｉｌ  ２１０」、「Ｈｉｓｉｌ  ２５０」など（いずれも商品名）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３３】
シリカの含有量は特に限定されず、適宜、調節すればよい。
シリカを用いる場合、本発明に係るゴム組成物は、さらに、前記ゴム成分１００質量部に対して、シリカを５〜９５質量部含有することが好ましい。シリカの含有量を５質量部以上とすることにより、タイヤのヒステリシスロスを低減し、タイヤの転動抵抗を小さくする十分な効果を得ることができる。シリカの含有量を９５質量部以下とすることにより、ゴム組成物の十分な加工性と、加硫ゴムの十分な耐摩耗性を確保しやすい。
【００３４】
＜シランカップリング剤＞
本発明に係るゴム組成物がシリカを含有する場合、さらに、シランカップリング剤を用いることが好ましい。本発明において、シランカップリング剤は、ゴム中へのシリカの分散性を高め、シリカの補強性を効果的に発現させる働きを有する。
シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、特開２０１２−０９２１７９号公報に記載のシランカップリング剤など、従来公知のシランカップリング剤を用いることができる。
シランカップリング剤は、１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００３５】
シランカップリング剤の含有量は、特に限定されず、シリカの配合量、所望の性能などに応じて適宜調節すればよい。
シランカップリング剤を用いる場合、本発明に係るゴム組成物は、さらに、前記シリカの含有量１００質量部に対して、シランカップリング剤を５〜２０質量部含有することが好ましい。シランカップリング剤の含有量を５質量部以上とすることにより、シランカップリング剤の十分な効果を得ることができる。シランカップリング剤の含有量を２０質量部以下とすることにより、ゴム成分のゲル化を抑制しやすい。
【００３６】
本発明に係るゴム組成物は、ロールなどの開放式混練機、バンバリーミキサーなどの密閉式混練機などの混練機を用いて前述の各成分を混練することによって調製することができる。
【００３７】
＜ゴム組成物の用途＞
本発明に係るゴム組成物は、加硫ゴムの物性の低下を抑えながら、長期にわたって塩のブリードアウトを抑制し、加硫ゴムの帯電性を改善することができるため、トレッド、カーカス、サイドウォール、ビードなどのタイヤ部材に用いることができ、特にトレッドゴムとしてトレッドに好適に用いることができる。
【００３８】
（タイヤ）
本発明に係るタイヤは、上記ゴム組成物を少なくとも一部に用いたことを特徴とする。これにより、タイヤが高い物性を備えながら、長期にわたって塩のブリードアウトが抑制され、良好な帯電性を有する。
上記ゴム組成物を用いる部材は特に限定されず、トレッド、カーカス、サイドウォール、ビードなどのタイヤ部材から適宜選択することができる。
上記ゴム組成物によれば、加硫ゴムの物性の低下を抑えながら、長期にわたって塩のブリードアウトを抑制し、加硫ゴムの帯電性を改善することができるため、本発明に係るタイヤは、上記ゴム組成物をトレッド部に用いたものであることが好ましい。
【００３９】
図１は、本発明に係るタイヤの一実施形態を示す空気入りタイヤの断面図である。この空気入りタイヤの一例では、１対のビード部１およびこのビード部１の半径方向外側にそれぞれ連なる１対のサイドウォール部２と、両サイドウォール部２間に跨がるトレッド部３とからなる。そして、ビード部１のビードコア４間にはトロイド状に延びるカーカスプライからなるカーカス５が配置され、このカーカス５のトレッド部３の半径方向外側に３枚のベルト層を有するベルト６が配置されることによって、タイヤの骨格を形成している。本発明に係るタイヤの好適な実施形態では、上記ゴム組成物をトレッド部３に用いている。
【００４０】
本発明に係るタイヤは、上記ゴム組成物を少なくとも一部に使用し、常法に従い加硫することにより製造することができる。加硫温度は、例えば、１００〜１９０℃とすることができる。加硫時間は、例えば、５〜８０分とすることができる。
【実施例】
【００４１】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、これらの実施例は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。
【００４２】
（実施例１〜８および比較例１）
表１に示す配合組成に、表２に示すように、ホスホニウム塩（日本化学工業株式会社製のテトラブチルホスホニウム・ホスホロジチオ酸Ｏ，Ｏ−ジエチル（Tetrabutylphosphonium o,o-diethylphosphorodithioate (Technical Grade)）、式（１）において、Ｒ１〜Ｒ４がｎ−ブチル、式（２）において、Ｘ−が（Ｃ２Ｈ５Ｏ）２ＰＳＳ−、以下、ＰＳ１と略記）を配合してバンバリーミキサーを使用して混練することにより、各ゴム組成物を調製した。なお、塩を配合せずに調製したゴム組成物を比較例１とした。
【００４３】
【表１】
2015205985.tif 000002
【００４４】
表１中の＊１〜＊８の各成分の詳細は以下のとおりである。
＊１  Ｓ−ＳＢＲ（ゴム成分）：スチレンブタジエンゴム、ＪＳＲ株式会社製の商品名＃１５００（乳化重合非油展ＳＢＲ）
＊２  シリカ：日本シリカ工業株式会社製の商品名Ｎｉｐｓｉｌ  ＡＱ
＊３  シランカップリング剤：デグッサ社製の商品名Ｓｉ６９
＊４  オイル（プロセスオイル）：三共油化工業株式会社製の商品名Ａ／Ｏミックス
＊５  老化防止剤Ａ：大内新興化学工業株式会社製の商品名ノクラック６Ｃ（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
＊６  老化防止剤Ｂ：大内新興化学工業株式会社製の商品名ノクラックＤＰ（Ｎ，Ｎ’−１，４−フェニレンビスアニリン）
＊７  加硫促進剤Ａ：大内新興化学工業株式会社製の商品名ノクセラーＤＭ（ビス（２−ベンゾチアゾリル）ペルスルフィド）
＊８  加硫促進剤Ｂ：大内新興化学工業株式会社製の商品名ノクセラーＮＳ（Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブチル）−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド）
【００４５】
【表２】
2015205985.tif 000003
【００４６】
実施例１〜８および比較例１の各ゴム組成物を用いて、以下に示すように、体積抵抗率、破断時伸び（Ｅｂ）、破断強度（Ｔｂ）および耐ブリードアウト性を評価した。その結果を表２に合わせて示す。破断時伸び（Ｅｂ）および破断強度（Ｔｂ）は、比較例１の値を１００として指数値で示す。
【００４７】
（体積抵抗率）
長さ１００ｍｍ、幅２０ｍｍ、厚さ５ｍｍのシートを作製した。次いで、そのシートについて、アドバンテスト社製の絶縁抵抗測定箱と超絶縁抵抗計とを用いて、測定電圧５００Ｖで体積抵抗率（Ω・ｃｍ）を測定した。体積抵抗率が小さいほど導電性が良いため、静電気が発生しにくいことを示す。
【００４８】
（２５℃の破断時伸びおよび破断強度）
ＪＩＳ  Ｋ６３０１に準拠して評価した。破断時伸び（Ｅｂ）および破断強度（Ｔｂ）の指数値が大きい程、力学的特性に優れることを示す。
【００４９】
（耐ブリードアウト性）
長さ１００ｍｍ、幅２０ｍｍ、厚さ５ｍｍのシートを作製した。次いで、そのシートの表面状態を観察し、ブリードアウトの状態を目視により以下の評価基準で評価した。
◎：ブリードアウトなし
○：わずかにブリードアウトあり
×：ブリードアウトあり
【００５０】
（実施例３，６，８〜１４および比較例２〜１０）
実施例３において、塩の種類および含有量を以下の表３〜５に示すように変更したこと以外は、実施例３と同様に各ゴム組成物を用いて、以下に示すように、体積抵抗率、破断時伸び（Ｅｂ）、破断強度（Ｔｂ）および耐ブリードアウト性を評価した。その結果を表３〜５に合わせて示す。
表３〜５中の＊９〜＊１３の塩（＊１１以外はすべて日本化学工業株式会社製）の詳細は以下のとおりである。
＊１０  メチルトリブチルホスホニウム・ジメチルホスファート（Methyltributylphosphonium Dimethylphosphate）
＊１１  ＮａＣｌ（株式会社日本海水製の商品名ＴＦ−５０）
＊１２  １−ブチル−３−メチルイミダゾリウムクロリド（1-Butyl-3-methylimidazolium chloride）
＊１３  テトラブチルホスホニウム・ヘキサフルオロホスファート（Tetrabutylphosphonium Hexafluorophosphate）
【００５１】
【表３】
2015205985.tif 000004
【００５２】
【表４】
2015205985.tif 000005
【００５３】
【表５】
2015205985.tif 000006
【００５４】
（体積抵抗率）
長さ１００ｍｍ、幅２０ｍｍ、厚さ５ｍｍのシートを作製した。次いで、室温で１日後、１週間後、１か月後のそれぞれのシートについて、アドバンテスト社製の絶縁抵抗測定箱と超絶縁抵抗計とを用いて、測定電圧５００Ｖで体積抵抗率（Ω・ｃｍ）を測定した。体積抵抗率が小さいほど導電性が良いため、静電気が発生しにくいことを示す。
【００５５】
（２５℃の破断時伸びおよび破断強度）
ＪＩＳ  Ｋ６３０１に準拠して評価した。破断時伸び（Ｅｂ）および破断強度（Ｔｂ）の指数値が大きい程、力学的特性に優れることを示す。
【００５６】
（耐ブリードアウト性）
長さ１００ｍｍ、幅２０ｍｍ、厚さ５ｍｍのシートを作製した。次いで、室温で１日後、１週間後、１か月後のそれぞれのシートの表面状態を観察し、ブリードアウトの状態を目視により以下の評価基準で評価した。
◎：ブリードアウトなし
○：わずかにブリードアウトあり
×：ブリードアウトあり
【００５７】
表２〜５より、ゴム成分と、式（１）の陽イオン構造および下記式（２）の陰イオン構造を有する、ホスホニウム塩と、を含有することにより、加硫ゴムの物性の低下を抑えながら、長期にわたって塩のブリードアウトを抑制し、加硫ゴムの帯電性（帯電抑制）を改善することができた。特に、Ｘ−が−ＰＳＳ−構造を有するＰＳ１の場合、長期にわたって優れた加硫ゴムの帯電性（帯電抑制）を得ることができた。
【産業上の利用可能性】
【００５８】
本発明に係るゴム組成物は、タイヤ（特に、タイヤのトレッド部）の製造において特に好適に利用可能である。
【符号の説明】
【００５９】
１  ビード部
２  サイドウォール部
３  トレッド部
４  ビードコア
５  カーカス
６  ベルト
【図１】
2015205985.tif 000007