(57)【要約】【課題】果汁生産後に食品廃棄物として処分されるマンゴー種子（宮崎産マンゴー種子、台湾産マンゴー種子）から得られる油脂成分の相違を明らかにし、また、それぞれの油脂について、中和価、不けん化物の定量、けん化価、酸価、エステル価およびヨウ素価などの物性について、測定し、さらに消臭試験および抗菌試験を行い、その結果から化粧品乳液ならびに石鹸を試作し、香粧品としての評価を行なった上で、この油脂成分を活用し、化粧品として再利用するマンゴー種子油を用いた化粧品、特に、ボディケア化粧品およびその製造方法を開発・提供することにある。【解決手段】宮崎県産、台湾産マンゴー種子油を、その主原料としたことを特徴とするボディケア化粧品並びに基礎化粧品。【選択図】      図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
宮崎県産、台湾産マンゴー種子油を、ボディケア化粧品、並びに基礎化粧品の主原料としたことを特徴とするマンゴー種子油を用いた化粧品。
【請求項２】
宮崎県産マンゴー種子油４．５ｇに、植物性乳化ボックス１．６５ｇを加え、内温６０〜７０°Ｃで加温し、溶解、精製水４０ｍＬを数回に分けて加え、２０分間攪拌して構成するボディケア化粧品、並びに基礎化粧品であることを特徴とするマンゴー種子油を用いた化粧品の製造方法。
【請求項３】
精製水２．３６ｇに水酸化ナトリウム０．８８ｇを加え溶解らせた後、内温が４０°Ｃになるまで放冷し、同温度に加温した宮崎県産マンゴー種子油６．７６ｇを少量ずつ加えながら攪拌し、全体が白くなり、トレースが出るまで攪拌した後、室温まで放置し固化するボディケア化粧品、並びに基礎化粧品からなることを特徴とするマンゴー種子油を用いた化粧品の製造方法。
【請求項４】
ボディケア化粧品並びに基礎化粧品が、シャンプー、化粧石鹸、化粧水から選ばれたものであることを特徴とする請求項２または３記載のマンゴー種子油を用いた化粧品の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、マンゴー種子油を用いたボディケア化粧品、特に、入浴時に用いるシャンプー、化粧石鹸、化粧水などの油脂原料である脂肪酸として利用する基礎化粧品である乳液，クリーム，液体ボディーシャンプーおよびその製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、マンゴー（英名：Mango,学名：Mangiferaindica ）は、ウルシ科の常緑高木で北インド地方およびマレー半島が原産であり、熱帯地方で広く栽培されており、品種は非常に多く、産地ごとにそれぞれの環境や住民の嗜好にあった品種改良が行なわれており、日本ではアーウィン種（通称アップルマンゴー）が主力となっている。
【０００３】
そして、マンゴーの果実は、果皮および果肉に抗酸化物質であるカロテノイドを多く含み、日常生活の中で食することにより、体内で発生するフリーラジカルの消去に寄与し、生活習慣病などの予防効果に関与している。
【０００４】
また、血中コレステロールを制御する機能を持つポリフェノールや粘膜の炎症に収斂薬として用いられるタンニン類も含まれており、葉や果皮は染料や香料等に使用されている。成熟した果実には果汁が多く含んでいることから、古くからジュースやシロップ、缶詰などに加工され市場に出荷されている。
【０００５】
一方、多様化する消費者ニーズは、副作用がなく皮膚にやさしい天然由来成分を使った自然派化粧品あるいはオーガニック化粧品が注目されている。
【０００６】
その例として、オリーブエキスを主体とした化粧品はアンチエージングや美白剤としての効果が期待でき、シアバターは低粘度で皮膚への浸透性に優れているため、化粧品油脂として多くの商品に利用されている。例えば、ウルシ科植物のマンゴ種子から抽出した種子核油を有効成分とする頭髪・頭皮化粧使用及び損傷毛の修復方法の技術が開示されている。特許文献１のように。
【０００７】
さらに、マンゴ核油とステロールエステルとを配合した口紅用組成物の技術が開示されている。例えば、特許文献２のように。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平９−２０８４３５号公報
【特許文献２】特開平７−２２３９２４号公報
【０００９】
しかしながら、これらの技術には、化粧品、特にボディケア化粧品およびその製造方法に関する技術は開示されていないものであった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
そこで、この発明の課題は、果汁生産後に食品廃棄物として処分されるマンゴー種子（宮崎産マンゴー種子、台湾産マンゴー種子）から得られる油脂成分の相違を明らかにし、また、それぞれの油脂について、中和価、不けん化物の定量、けん化価、酸価、エステル価およびヨウ素価などの物性について、測定し、さらに消臭試験および抗菌試験を行い、その結果から化粧品乳液ならびに石鹸を試作し、香粧品としての評価を行なった上で、この油脂成分を活用し、化粧品として再利用するマンゴー種子油を用いた化粧品、特に、ボディケア化粧品およびその製造方法を開発・提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
そこで、この発明は、上記の課題を解決すべく、鋭意研究を重ねた結果、マンゴー種子から得られる油脂成分を利用して、この油脂成分が有する物性試験を始めとし、消臭効果、抗菌効果、そして洗浄効果に優れた，マンゴー種子油を用いた化粧品、特に、ボディケア化粧品およびその製造方法を開発・提供することにある。
【発明の効果】
【００１２】
この発明によると、宮崎県産および台湾産マンゴー種子から抽出した油脂について、グリセロール組成をＧＣ分析したところ、図１および図２に示すように、宮崎県産および台湾産マンゴー種子ともにトリアシルグリセロールが主成分であることを確認し、マンゴー種子油は、化粧品への利用が期待できる。
【００１３】
さらに、入手容易な宮崎県産マンゴー種子油を利用して物性試験を行い、まず、中和価とけん化価から油脂を厚生する脂肪酸の平均分子量および油脂の平均分子量を求め、その結果、脂肪酸の平均分子量は２４８．７で、油脂の平均分子量は９０７．０であることを確認し、マンゴー種子油（宮崎県産）と市販品であるオリーブ油および大豆油と比べても、ヨウ素価の値が低く返敗を受けにくい油脂であることを確認することができた。
【００１４】
その結果、試験結果によると消臭効果に優れ、石鹸の泡立ちおよび消泡試験の結果においても泡立ち並びに消泡が良く、さらに、洗浄効果試験において、洗浄効果も優れた化粧品を得ることが期待できる等の効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】この発明に使用する宮崎産マンゴー種子油ＧＣチャート図である。
【図２】この発明に使用する台湾産マンゴー種子油ＧＣチャート図である。
【図３】この発明に使用する宮崎産マンゴー種子油の消臭試験を表す図面である。
【図４】この発明に使用する宮崎産マンゴー種子油の消泡試験を表すグラフ図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明について詳細に説明する。なお、本発明においては、以下の記述に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲においては適宜変更可能である。
【実施例】
【００１７】
この発明の化粧品への利用の一実施例として実験・試作例として詳述すると、宮崎県産マンゴー種子油を用いて、宮崎県産マンゴー種子油４．５ｇに、植物性乳化ワックス１．６５ｇを加え、内温６０〜７０°Ｃで加温し溶解した。ついで、精製水４０ｍリットルを数回に分けて加え、２０分間攪拌し、乳液を試作製造したものである。
【００１８】
次に、この発明の他の実施例を実験・試作例として詳述すると、精製水２．３６ｇと水酸化ナトリウム０．８８ｇを加え溶解させた後、内御が４０°Ｃになるまで放冷し、同温度に加温した宮崎県産マンゴー種子油６．７６ｇを少量ずつ加えながら攪拌し、全体が白くなり、トレースが出るまで攪拌した後、室温まで放置し固化し、石鹸を試作製造したものでる。
【００１９】
このように、本願発明の主要成分である宮崎産マンゴー種子油（台湾産マンゴー種子油も含む。）の物性試験、消臭試験、そして抗菌試験を行なった上で、その結果から化粧品乳液ならびに石鹸を試作し、香料品としての評価を行なったものであるが、試験は以下の方法で行なったものである。
【００２０】
実験操作
１．  試料について
入手したマンゴーは、平成２４年度に収穫された宮崎県産および台湾産である。
２．  試料調製について
入手したそれぞれの種子（宮崎産７１２．５ｇ，台湾産３００．８ｇ）を粉砕した後、ヘキサン（２０００ｍl，７００ｍl）にそれぞれ一週間室温で浸漬した。濾過後、ヘキサン部を留去し、黄色宮崎産マンゴー種子油６９．７ｇと淡黄色台湾産マンゴー種子油１２．１ｇを得た。ついで、それぞれのマンゴー種子油中の色素除去を目的に脱色剤であるガレオンアース処理し、それぞれ白色のマンゴー種子油を得た。
【００２１】
３．  機器分析について
３−１）  脂肪酸組成
それぞれのマンゴー種子油中の脂肪酸定量については、三フッ化ホウ素メタノール法を用いてメチルエステル化を行なった後、ＧＣ分析〔（株）島津製作所製ＧＣ−２０１４，分析条件；ＴＣ−７０（φ０．２５ｍｍ×６０ｍ），Colmn Temp．：１９０°Ｃ（３０min hold）Injection Temp. ：２５０°Ｃ，Detector Temp.：２６０°Ｃ，Carrier Gas ：Ｈｅ〕でそれぞれの油脂成分を分析した。
【００２２】
３−２）  グリセロール組成
それぞれの種子油中のグリセロール組成については、後述の「不けん化物の定量」の項と同様なＧＣ分析条件〔（株）島津製作所製ＧＣ−２０１４，分析条件；ＴＣ−７０（φ０．２５ｍｍ×６０ｍ），Colmn Temp．：１９０°Ｃ（３０min hold）Injection Temp. ：２５０°Ｃ，Detector Temp.：２６０°Ｃ，Carrier Gas ：Ｈｅ〕を用いて行なった。  
【００２３】
３−３）  消臭試験
ノネナールおよびスカトールの消臭に関わる分析は、検出器としてＦＩＤを用いたＧＣ分析〔（株）島津製作所製ＧＣ−２０１４，Packed Column:（φ０．２５ｍｍ×６０ｍｍ），Colmn Temp．：１２０°Ｃ，Injection Temp. ：２００°Ｃ，Detector Temp.：２００°Ｃ，Carrier Gas ：Ｎ2 （５０ｍｌ／ｍｉｎ）〕により行なった。
【００２４】
一方、硫黄化合物である硫化ジメチル、二酸化ジメチル、ジアリルジスルフィドおよびアリルメルカプタンについては、検出器としてＦＰＤを用いたＧＣ分析〔（株）島津製作所製ＧＣ−２０１４，Packed Column:（φ０．２５ｍｍ×６０ｍｍ），Colmn Temp．：５０°Ｃ，Injection Temp. ：２００°Ｃ，Detector Temp.：２００°Ｃ，Carrier Gas ：Ｎ2 （４０ｍｌ／ｍｉｎ）〕により行なった。
【００２５】
４．  物性試験について
次に、宮崎産マンゴー種子油を用いて、下記に示した物性試験を行なった。
【００２６】
【表１】
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【００２７】
（４−１）  不けん化物の定量について
前記明細書段落〔００１８〕の項でマンゴー種子油から得た油脂１．０ｇに１Ｎ水酸化カリウムを溶解したエタノール混合溶液１０ｍＬを加え、１時間加熱還流した。反応終了後、ジエチルエーテル0.4 ｍＬとエタノール２ｍＬの混合溶媒に溶解し、１％フェノールフタレイン指示薬２〜３滴を加えた後、0.1 水酸化カリウム溶液を用いて滴定（Ａ）した。この測定値を用いて、下記の式から混入する脂肪酸を標定した（Ｆ＝0.1 Ｎ水酸化カリウム・エタノール溶液のファクターとする）。
残存脂肪酸（ｇ）＝Ａ×Ｆ×0.0282
恒量（ｇ）−残存脂肪酸（ｇ）
不けん化物（％）＝─────────────  ×１００
試料採取量（ｇ）
【００２８】
（４−２）  けん化価について
前記明細書段落〔００１８〕の項で得たマンゴー種子油から得た油脂0.8 ｇに、0.5 Ｎ水酸化カリウムを溶解したエタノール混合溶液25ｍＬを加えた後、１時間加熱還流した。反応終了後、１％フェノールフタレイン指示薬２〜３滴を加えた後、0.5 Ｎ塩酸で滴定（Ａ）した。  また、空実験として、同様の操作（Ｂ）を行なった。この測定値を用いて、下記の式からけん化価算出した。（Ｆ＝0.5 Ｎ塩酸のファクターとする）。
２８．０５×（Ｂ−Ａ）×Ｆ
けん化価＝  ─────────────
試料（ｇ）
【００２９】
（４−３）  酸価について
前記明細書段落〔００１８〕の項で得たマンゴー種子油から得た油脂2.0 ｇを、ジエチルエーテルとエタノール＝２：１の混液溶媒20ｍＬに溶解した。ついで、１％フェノールフタレイン指示薬２〜３滴を加えた後、0.1 Ｎ水酸化カリウム溶液で滴定（Ａ）した。また、空実験として、同様の操作（Ｂ）を行なった。この測定値を用いて、下記の式から酸価を算出した。（Ｆ＝0.1 Ｎ水酸化カリウム溶液のファクターとする）。
Ｆ
酸価＝５．６１１×（Ａ−Ｂ）×  ────
試料（ｇ）
【００３０】
（４−４）  エステル価について
明細書段落〔００２３〕で求めた「けん化価」の値と、明細書段落〔００２４〕で求めた「酸価」の値の差からエステル化を算出した。
【００３１】
（４−５）  ヨウ素価について
前記明細書段落〔００１８〕の項で得たマンゴー種子油から得た油脂0.3 ｇにシクロヘキサン10ｍＬを加え溶解した。ついで、ウィイス液25ｍＬを加えて、常温で暗所に３０分間放置した。その間時々振り混ぜた後、0.ｍｇ／ｍＬのヨウ化カリウム溶液20ｍＬと水100 ｍＬを加えた。この混合溶液が微黄色に呈色するまで0.1 Ｍチオ硫酸ナトリウム標準溶液を加えた。つぎに、デンプン溶液を加え溶液の青色が消失するまで滴定し、終点（Ａ）とした。また、空実験として、同様の操作（Ｂ）を行なった。この測定値を用いて、下記の式からヨウ素価を算出した。（Ｆ＝0.1 mol ／Ｌチオ硫酸ナトリウム溶液のファクターとする。）
１．２６９×（Ｂ−Ａ）×Ｆ
ヨウ素価＝  ─────────────
試料（ｇ）
【００３２】
５．  消臭試験
前記明細書段落〔００１８〕の項で得たマンゴー種子油から得た油脂1.0 ｇにそれぞれの悪臭化合物を所定量加えて、密封下で反応させた。３０分間放置後、残存濃度を  ＧＣ  で想定し、消臭率を算出した。（表２の説明）
消臭された悪臭濃度（ｐｐｍ）
悪臭率（％）＝  ─────────────  ×１００
初期悪臭濃度（ｐｐｍ）
【００３３】
【表２】
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【００３４】
６．  抗菌試験について
供試菌株として、古草菌、大腸菌、黄色ブドウ球菌よび緑膿菌を用いて、菌液５０μＬを平板塗沫した。それぞれ標準寒天培地（ニッスイ製）、デゾキシコレート寒天培地（ニッスイ製）、マンニット食塩培地（ニッスイ製）、およびＮＡＣ寒天培地（ニッスイ製）を使用し菌液は５０μＬを平板塗沫した。試験方法としては、ペーパーディスク法（φ８ｍｍ濾紙）および直接法を用いて実施した。
【００３５】
試験方法の一例としては、マンゴー種子油０．２ｇに乳化剤０．０１ｇと滅菌水２ｍＬを添加した後、加温（４５〜５０°Ｃ）し、試験液とした。ペーパーディスク法では、試験液０μＬ，２０μＬ，４０μＬおよび６０μＬを各培地の中のペーパーディスクに滴下した後、３５°Ｃで２４時間培養後の生育阻止円の半径を求めた。一方、直接法では試験液４０μＬを各培地に直接滴下後、３５°Ｃで２４時間培養し生育阻止円を求めた。
【００３６】
７．  化粧品の試作方法
化粧品への利用として、宮崎県産マンゴー種子油の乳液と石鹸の試作を明細書段落〔００３４〕の項および同〔００３５〕の項に準じて行なった。比較としてオリーブ油を用いて、乳液と石鹸を同様の操作で試作した。また、乳液は市販品である“ちふれ乳液しっとりタイプ”〔（株）ちふれ化粧品〕、石鹸は、カウブランド青箱〔牛乳石鹸共進社（株）〕を用いて比較した。
【００３７】
（７−１）  乳液の調製について
宮崎県産マンゴー種子油４．５ｇに植物性乳化ワックス１．６５ｇを加え、内温６０〜７０°Ｃで加温し溶解した。ついで、精製水４０ｎＬを数回に分けて加え、２０分間攪拌し乳液を試作した。
【００３８】
（７−２）  乳液の調製について
精製水２．３６ｇに水酸化ナトリウム０．８８ｇを加え溶解らせた後、内温が４０°Ｃになるまで放冷し、同温度に加温した宮崎県産マンゴー種子油６．７６ｇを少量ずつ加えながら攪拌し、全体が白くなり、トレースが出るまで攪拌した後、室温まで放置し固化した。次に、試作した石鹸を蒸留水に溶かし、ｐＨを測定した。また、泡立ち試験として、メスシリンダーにマンゴー種子油石鹸、オリーブ油石鹸および牛乳石鹸をそれぞれ１５ｍｇ入れて、４０°Ｃの温水２ｍＬを加えた後、４００回激しく振りそれぞれの泡の高さを測定した。一方、消泡試験は泡立ち試験を行なった後、時間経過（１〜７時間）の泡の高さを測定した。因みに
１  オリーブ油石鹸          ６．５ｃｍ
２  マンゴー種子油石鹸      ５．２ｃｍ
３  市販石鹸                ４．４ｃｍ
であった。
【００３９】
（７−３）  洗浄効果試験について
化粧品の汚れとして口紅を、食品の汚れとしてお好み焼きソースを布に一定量つけ、歯ブラシで同じ回数こすり洗いを行い、それぞれの洗浄効果を評価した。
【００４０】
結果および考察について
入手した宮崎県産および台湾産マンゴー種子から抽出した油脂について、グリセロール組成をＧＣ分析したところ、表４のピーク値（１）〜（６）に示すように、宮崎県産および台湾産マンゴー種子ともにトリアシルグリセロールが主成分であることを〔表３〕により確認した。
【００４１】
【表３】
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【００４２】
次に、それぞれのマンゴー種子油の脂肪酸組成を検討した結果、即ち，種子油をメチルエステル化し、ＧＣ分析により組成比を調べた結果、両方の種子油にはパルミチン酸メチルエステル、ステアリン酸メチルエステル、オレイン酸メチルエステル、リノール酸メチルエステルおよびリノレン酸メチルエステルを確認することができたことから、両方の種子油にはパルチミン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸およびリノレン酸が含まれていることを確認した。しかし、両マンゴー種子油の違いは宮崎産の種子油にはパルミトレイン酸が含まれていることを確認した。
【００４３】
【表４】
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【００４４】
また、両マンゴー種子油の脂肪酸組成で大きな違いは、オレイン酸が宮崎産では４６％を占めているのに対して、台湾産では約４４％であることを確認した。その他の脂肪酸については、いずれも台湾産のマンゴー種子油の方が僅かながら含有量が多く含まれていることも確認することができた。一方、これらの種子油の脂肪酸組成を他の植物油脂と比べると、化粧品などに利用されているシアバターに近い脂肪酸組成をもっていることが分かった（表４）。
【００４５】
このことから、マンゴー種子油は、化粧品への利用が期待でき、さらに、種子油の物性を明らかにする目的で、〔表５〕に掲載した試験を行なった。なお、入手容易な宮崎県産マンゴー種子油を利用して物性試験を行い、まず、中和価とけん化価から油脂を厚生する脂肪酸の平均分子量および油脂の平均分子量を求め、その結果、脂肪酸の平均分子量は２４８．７で、油脂の平均分子量は９０７．０であることを確認した。
【００４６】
【表５】
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【００４７】
また、マンゴー種子油（宮崎県産）と市販品であるオリーブ油および大豆油と比べても、ヨウ素価の値が低く変敗を受けにくい油脂であることを確認することができた。
【００４８】
脂肪酸分析からシアバターに近い脂肪酸組成であることを確認できたことから、香粧品への利用を考慮し、宮崎産マンゴー種子油を用いて、１０種類の臭い成分に対する消臭試験（図３）を行なった。その結果、加齢臭の原因である２−ノネナールに対しては、その消臭効果が７０％以上の値を示した。また、足の臭いの原因である３−Methylbutanoic acid （イソ吉草酸）に対しても７０％の消臭効果があることを確認した。
【００４９】
しかし、シックハウス病の原因の一つとして考えられるホルムアルデヒドおよびアセトアルデヒドに対しては期待した消臭効果は発現しなかった。また、食材などから発生する悪臭（アンモニア、メチルメルカプタン）に対しても、著しい消臭効果は認められなかった。
【００５０】
つぎに、宮崎県産および台湾産のマンゴー種子油の抗菌活性（枯草菌、大腸菌、黄色ブドウ球菌および緑膿菌）を検討した。阻止円を観察したところ、これら２種類の油脂には、ほとんど抗菌活性は認められなかった（図４）
【００５１】
化粧品への利用を目的に、２−ノネナールおよびイソ吉草酸に対して、とくに著しい消臭効果が確認できたことから、消臭効果がある化粧品乳液の試作について、宮崎県産マンゴー種子油を用いて行なったところ、比較品として市販品の乳液と試作したオリーブ油を主体とした乳液と比べたところ、マンゴー種子油を用いた乳液は、ボランティアによる調査では、粘性が強く、滑らかなクリーム状でしっとりとした感触があるとの評価を得ることができた。
【００５２】
また、皮膚へ塗布した後の経時変化を調査したところ、他の乳液よりも保湿力が高いとの評価を得ることができたことから化粧品原料としての利用が示唆されたものと考える。  
【００５３】
また、２−ノネナールおよびイソ吉草酸に対する消臭効果が著しいことから、石鹸の試作について宮崎県産マンゴー種子油を用いて行なった。
【００５４】
試作した石鹸のｐＨ測定を行なったところ、ｐＨ８．５を示し市販品の石鹸（ｐＨ８．７）とほぼ同じ値を示す弱アルカリ性であることを明らかにした。次に、試作した石鹸の泡立ち試験を行なった〔００３８〕を参照。その結果、試作したオリーブ石鹸および市販品の石鹸の泡立ちに比べて良い泡立ちが観察されたが、泡の気泡が市販品の石鹸の法が濃密な泡であることを観察することができた。
【００５５】
一方、試作した石鹸の泡立ち試験で良好な結果を得ることができたことを踏まえて、泡の消泡効果を試作したオリーブ石鹸および市販品の石鹸を用いて比較検討した。その結果、時間経過ごとの泡の高さを確認した（図４）ところ、市販石鹸は数時間経過してもあまり消泡しないのに対し、試作したマンゴー種子油石鹸は７時間前後には泡が完全に消えることを確認することができた。
【００５６】
比較石鹸として試作したオリーブ油石鹸の消泡効果（５時間後に完全に消泡）には僅かながら及ばなかった。
【００５７】
試作したマンゴー種子油石鹸の特徴（泡立ち，消泡）を確認することができたことから、化粧品の汚れとして口紅を、食品の汚れとしてお好み焼きソースを用いて布洗浄効果も検討した。マンゴー種子油石鹸には市販石鹸あるいはオリーブ油石鹸よりも著しい洗浄効果があることを確認できた。
【００５８】
その効果理由としては、マンゴー種子油の油脂成分が洗浄力の高いステアリン酸とオレイン酸が主成分であることが大きな影響を及ぼしているものと考えられる。
【００５９】
この宮崎産および台湾産のマンゴー種子に対する生理活性を検討するにあたり脂肪酸組成を分析し比較したところ、両種子にはオレイン酸とステアリン酸が主成分として存在し、大きな相違は認められなかったことから、宮崎産マンゴー種子の油脂を使用して消臭試験を行なった。その結果、前述（〔００５１〕〜〔００５４〕）のように、身近な臭気成分（２−ノネナールおよびイソ吉草酸）に強い消臭効果があることを確認できた。
【００６０】
この結果を踏まえて、化粧品への利用が可能であると判断し、石鹸ならびに乳液を試作したところ、マンゴー種子油は、洗浄力が高い石鹸であることが判明した。また、マンゴー種子油はヨウ素価が低く変敗を受けにくい特徴を持っていることからも化粧品（乳液）などへの利用が示唆された。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
この発明のマンゴー種子油を用いた化粧品およびその製造方法の技術を確立し、実施することにより、産業上利用できるものである。
【図１】
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【図２】
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【図４】
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【図３】
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