(57)【要約】【課題】蓄熱土壌の熱との熱交換に処される地中埋設のパイプの防カビ性を高める。【解決手段】冷暖房空調システム１００は、暖房要請期間において、電気抵抗加熱パネル１０２を発熱させて土壌Ｄを蓄熱状態とし、この蓄熱状態の土壌Ｄに埋設した熱交換用パイプ３００に、床下空間ＦＤの床下空気を給気する。冷暖房空調システム１００は、土壌温度が低いために熱交換用パイプ３００での結露が起き得る冷房要請期間においては、電気抵抗加熱パネル１０２を未発熱として、熱交換用パイプ３００に床下空間ＦＤの床下空気を給気する。【選択図】図６
2015206506.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物の空調システムであって、
建築物土台の受けとなる基礎凸部で取り囲まれた土壌の表面もしくは該土壌の表面を覆う基礎コンクリートの表面に設置され、通電を受けて発熱して前記土壌を蓄熱状態とする複数の発熱体と、
暖房空調が要請される暖房要請期間において前記複数の発熱体を発熱制御し、冷房空調が要請される冷房要請期間において前記複数の発熱体を未発熱とする制御部と、
前記土壌に埋設され、前記土壌に蓄熱された熱との熱交換に用いられる熱交換用パイプと、
前記熱交換用パイプと繋がって建築物の床下空間に延びる床下パイプを有し、該床下空間への通気孔を備える建築物床と前記基礎コンクリートとの間の前記床下空間に存在する床下空気を吸引し、該吸引した床下空気を前記床下パイプを経て前記熱交換用パイプに給気する給気部と、
前記熱交換用パイプを通過する間における前記土壌との熱交換を経て空調された空調済み空気の導出対象の建築物内部領域まで前記熱交換用パイプから延びる導出パイプを有し、前記空調済み空気を前記導出パイプを経て前記建築物内部領域に送気する送気部とを備える、空調システム。
【請求項２】
前記給気部は、前記冷房要請期間においては、前記熱交換用パイプへの前記床下空気の給気を継続する、請求項１に記載の空調システム。
【請求項３】
前記給気部は、前記冷房要請期間における前記熱交換用パイプへの前記床下空気の給気を、ユーザーによる冷房実行操作がない場合であっても継続する、請求項２に記載の空調システム。
【請求項４】
前記給気部は、ユーザーによる冷房実行操作がない場合の前記熱交換用パイプへの前記床下空気の給気を、ユーザーによる冷房実行操作がある場合の給気より少量の給気量で継続する、請求項３に記載の空調システム。
【請求項５】
前記送気部は、前記導出パイプから前記床下空間に到るよう分岐した分岐パイプを備え、ユーザーによる冷房実行操作がない場合に前記給気部が前記熱交換用パイプに給気した前記床下空気を、前記分岐パイプを経て前記床下空間に放出する、請求項３または請求項４に記載の空調システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空調システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年になり、建築物の土壌をヒーターにて蓄熱状態とし、その蓄熱土壌の熱を地中埋設のパイプ内の空気との熱交換の熱源とする空調システムが種々提案されている（例えば、特許文献１等）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４６９４１６８号公報
【特許文献２】実用新案登録第３１８５５５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
こうした空調システムでは、熱交換に用いられるパイプは地中に埋設されたままであるため、パイプ内の防カビ性対策が求められる。特許文献２では、パイプ内壁を防カビ性の薬剤を塗布することで防カビ性を発揮しているが、建築物の外部から吸引した空気をパイプに導いているので、建築物内外の温度差が大きい状況では、パイプ内壁に結露が起き得る。パイプ内の結露は、カビの生育をもたらしかねないので、防カビ性の薬剤の剥離があると、その剥離箇所でのカビの生育が危惧される。こうしたことから、蓄熱土壌の熱との熱交換に処される地中埋設のパイプの防カビ性を高めることが要請されるに到った。この他、空調システムの構造の簡略化も要請されている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記した課題の少なくとも一部を達成するために、本発明は、以下の形態として実施することができる。
【０００６】
（１）本発明の一形態によれば、空調システムが提供される。この空調システムは、建築物の空調システムであって、建築物土台の受けとなる基礎凸部で取り囲まれた土壌の表面もしくは該土壌の表面を覆う基礎コンクリートの表面に設置され、通電を受けて発熱して前記土壌を蓄熱状態とする複数の発熱体と、暖房空調が要請される暖房要請期間において前記複数の発熱体を発熱制御し、冷房空調が要請される冷房要請期間において前記複数の発熱体を未発熱とする制御部と、前記土壌に埋設され、前記土壌に蓄熱された熱との熱交換に用いられる熱交換用パイプと、前記熱交換用パイプと繋がって建築物の床下空間に延びる床下パイプを有し、該床下空間への通気孔を備える建築物床と前記基礎コンクリートとの間の前記床下空間に存在する床下空気を吸引し、該吸引した床下空気を前記床下パイプを経て前記熱交換用パイプに給気する給気部と、前記熱交換用パイプを通過する間における前記土壌との熱交換を経て空調された空調済み空気の導出対象の建築物内部領域まで前記熱交換用パイプから延びる導出パイプを有し、前記空調済み空気を前記導出パイプを経て前記建築物内部領域に送気する送気部とを備える。
【０００７】
上記形態の空調システムは、暖房要請期間において、複数の発熱体の発する熱により土壌を蓄熱状態とし、この蓄熱状態の土壌に埋設した熱交換用パイプにより、パイプ内に給気済み空気を、蓄熱状態の土壌との熱交換を経て暖める。複数の発熱体による土壌の蓄熱状態は、制御部による発熱体の発熱制御により種々変更できるので、上記形態の空調システムによれば、厳冬期であっても、十分に暖めた暖気を導出パイプを経て建築物内部領域に導いて、この建築内部領域を暖房する。また、上記形態の空調システムは、冷房要請期間においては発熱体を未発熱とするので、熱交換用パイプは、土壌自体が本来有する熱をパイプ内空気と熱交換する。冷房要請期間では、外気温が高いとは言え、土壌は外気温に比べれば十分に低い温度であるので、上記形態の空調システムは、冷房要請期間において、熱交換用パイプにより、パイプ内に給気済み空気を土壌との熱交換を経て冷やし、こうして得た冷気を導出パイプを経て建築物内部領域に導いて、この建築内部領域を冷房する。このようにして冷暖房を図るに当たり、上記形態の空調システムは、熱交換用パイプを介した土壌との熱交換の対象となる空気を、建築物床と基礎コンクリートとの間の床下空間の床下空気とする。床下空間の温度は、暖房要請期間と冷房要請期間の両期間において土壌温度と高低の差はあるものの、土壌温度との温度差は、外気温と土壌温度の温度差に比べれば、小さい。よって、土壌温度が低いために熱交換用パイプでの結露が起き得る冷房要請期間であっても、上記形態の空調システムによれば、パイプ内の結露をより効果的に抑制して、地中埋設の熱交換用パイプの防カビ性を高めることが可能となる。なお、暖房要請期間においては、土壌は複数の発熱体の発する熱により蓄熱状態にあるため、パイプ内はカビの生育環境とはならないので、特段の防カビ対策は不要である。
【０００８】
（２）上記形態の空調システムにおいて、前記給気部は、前記冷房要請期間においては、前記熱交換用パイプへの前記床下空気の給気を継続するようにできる。こうすれば、冷房要請期間においては、継続して熱交換用パイプにおいて床下空気を通気するので、パイプ内結露の抑制の実効性が高まり、熱交換用パイプの防カビ性をより確実に高めることが可能となる。
【０００９】
（３）上記した形態の空調システムにおいて、前記給気部は、前記冷房要請期間における前記熱交換用パイプへの前記床下空気の給気を、ユーザーによる冷房実行操作がない場合であっても継続するようにできる。こうすれば、熱交換用パイプの防カビ性の実効性がより高まる。
【００１０】
（４）上記した形態の空調システムにおいて、前記給気部は、ユーザーによる冷房実行操作がない場合の前記熱交換用パイプへの前記床下空気の給気を、ユーザーによる冷房実行操作がある場合の給気より少量の給気量で継続するようにできる。こうすれば、継続給気に伴う通気音を低減できる。
【００１１】
（５）上記したいずれかの形態の空調システムにおいて、前記送気部は、前記導出パイプから前記床下空間に到るよう分岐した分岐パイプを備え、ユーザーによる冷房実行操作がない場合に前記給気部が前記熱交換用パイプに給気した前記床下空気を、前記分岐パイプを経て前記床下空間に放出するようにできる。こうすれば、建築物内部領域まで延びる導出パイプでの通気を行わないことから、建築物内部領域に居るユーザーに継続給気に伴う通気音をより気づかせ難くできるので、継続給気に伴う違和感を緩和できる。
【００１２】
なお、本発明は、種々の形態で実現することが可能であり、例えば、複数の住居域を有する住宅建築物の他、体育館、講演会会場、映画館等の大規模建築物にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施形態としての冷暖房空調システム１００を用いた床暖房建築物の概要を説明するための説明図である。
【図２】冷暖房空調システム１００の構成と建築物床との関係を説明するための説明図である。
【図３】電気抵抗加熱パネル１０２の設置領域と熱交換用パイプ３００の埋設経路を概略的に斜視にて示す説明図である。
【図４】電気抵抗加熱パネル１０２の設置の様子を概略的に平面視にて示す説明図である。
【図５】熱交換用パイプ３００の埋設経路の様子を概略的に平面視にて示す説明図である。
【図６】本実施形態の冷暖房空調システム１００において２階住居域ＪＨ３の空調に用いる熱交換用パイプ３００の埋設の様子を概略的に縦断面視して示す説明図である。
【図７】本実施形態の冷暖房空調システム１００において１階住居域Ｊ３の空調に用いる熱交換用パイプ３００の埋設の様子を概略的に縦断面視して示す説明図である。
【図８】送気ファン機構３２２における送風量制限の様子を概略的に示す説明図である。
【図９】冷暖房空調システム１００の冷暖房運転の運転モードを決定するフローチャートである。
【図１０】短経路送気管部３２０Ｌに分岐官３２０Ｌｂを設けた実施形態の冷暖房空調システム１００Ａを概略的に縦断面視して示す説明図である。
【図１１】また別の実施形態の冷暖房空調システム１００Ｂを概略的に縦断面視して示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について、図面に基づき説明する。図１は本発明の実施形態としての冷暖房空調システム１００を用いた床暖房建築物の概要を説明するための説明図、図２は冷暖房空調システム１００の構成と建築物床との関係を説明するための説明図である。
【００１５】
図示するように、建築物Ｋは、住人の住居域を複数有する住宅建築物であって、建築物Ｋの基礎部分に、実施形態としての冷暖房空調システム１００を備え、その制御装置２００を、例えば基礎部分や建築物壁面に有する。本実施形態では、制御装置２００は、防塵と防水機能を有する図示しない開閉式のボックス内に組み込まれ、このボックスごと基礎部分に埋設されている。制御装置２００を建築物壁面に設置する場合には、操作可能な適宜箇所に設置すればよい。冷暖房空調システム１００は、建築物Ｋの下の土壌を蓄熱状態とするためのものであり、図２に詳しく示すように、建築物Ｋの土間基礎ＤＫの土壌Ｄの上面に、電気抵抗加熱パネル１０２と、コンクリート層１０５と、断熱体１０７と、熱交換用パイプ３００とを有する。この場合、電気抵抗加熱パネル１０２は、土壌Ｄを覆うよう施工済みの基礎コンクリートの上面に配設することも可能であり、施工済み基礎コンクリートは、少なくとも１００〜１５０ｍｍの厚みを有することが、強度および後述の土壌Ｄの蓄熱に当たって望ましい。以下の説明に当たっては、土壌Ｄの表面に電気抵抗加熱パネル１０２を配設する構成について行い、施工済み基礎コンクリートの表面に電気抵抗加熱パネル１０２を配設する構成については、その説明を省略する。
【００１６】
電気抵抗加熱パネル１０２は、平板状を成し、水密性を持って折り返し備えた電気抵抗加熱線により、面状に発熱する構成を備え、土壌Ｄの表面或いは施工済みの基礎コンクリートの表面に後述するように複数設置されている。電気抵抗加熱パネル１０２を覆うコンクリート層１０５は、建築物Ｋの建築物床１５０との間に床下空間ＦＤを形成し、この床下空間ＦＤの高さ方向間隙Ｔを５０〜３００ｍｍの範囲で確保した上で、１００〜３００ｍｍの厚みで電気抵抗加熱パネル１０２を覆い、その下層への水の浸入回避、下層保護等の機能を果たす。断熱体１０７は、土壌Ｄから立ち上がって建築物Ｋの土台１５０Ｄの受けとなる基礎凸部ＫＴに装着され、この基礎凸部ＫＴで取り囲まれた後述の建築物床下領域の断熱を図る。なお、基礎凸部ＫＴは、布基礎として構成されても良いほか、ベタ基礎として構成されても良い。また、断熱体１０７については、省略してもよい。
【００１７】
上記の冷暖房空調システム１００を土壌Ｄに構築するに当たり、土壌Ｄの上面に、図示しない最下層砂層を小石の無い山砂等を用いて約３０ｍｍの厚みで形成して、この砂層に電気抵抗加熱パネル１０２を設置するようにすることもできる。また、電気抵抗加熱パネル１０２をコンクリート層１０５にて覆う前に、小石の無い山砂等を用いた約５０ｍｍの砂層（上部砂層）にて予め電気抵抗加熱パネル１０２を覆い尽くし、これをコンクリート層１０５にて覆うようにすることもできる。この場合には、電気抵抗加熱パネル１０２は、上部砂層とその上のコンクリート層１０５の２層で覆われることになる。なお、上部砂層とコンクリート層１０５との境界に、図示しない防湿フィルムを介在させるようにしてもよい。
【００１８】
上記構成を備える冷暖房空調システム１００は、電気抵抗加熱パネル１０２への通電により当該パネルを発熱させ、土壌Ｄを蓄熱状態とし、この土壌Ｄに逆ドーム状の蓄熱層Ｄｈを形成する。こうした蓄熱層Ｄｈの形成の様子は、上記の特許文献にて提案された既存構成と変わるものではない。
【００１９】
熱交換用パイプ３００は、電気抵抗加熱パネル１０２により逆ドーム状の蓄熱層Ｄｈとされる土壌Ｄに所定の埋設深さＤＬで埋設される塩化ビニル製のパイプであり、内部の空気を土壌Ｄの蓄熱層Ｄｈと熱交換する。熱交換用パイプ３００の直径と埋設経路長ＰＬは、建築物Ｋの居間等の空調済み外気の導出対象の内容積に応じて定められる。熱交換用パイプ３００の埋設深さＤＬや直径、埋設経路長ＰＬについては後述する。本実施形態の建築物Ｋは、図１に示すように２階建てであり、１階住居域Ｊ３と２階住居域ＪＨ３とに別系統で冷暖房空調可能に構成されている。
【００２０】
次に、電気抵抗加熱パネル１０２と熱交換用パイプ３００の設置の様子について説明する。図３は電気抵抗加熱パネル１０２の設置領域と熱交換用パイプ３００の埋設経路を概略的に斜視にて示す説明図、図４は電気抵抗加熱パネル１０２の設置の様子を概略的に平面視にて示す説明図、図５は熱交換用パイプ３００の埋設経路の様子を概略的に平面視にて示す説明図である。
【００２１】
図示するように、基礎凸部ＫＴは、土間基礎ＤＫを取り囲むと共に、この土間基礎ＤＫを建築物Ｋの住空間区画に対応して区画し、建築物Ｋの土台１５０Ｄを受ける。こうして基礎凸部ＫＴにて区画されて取り囲まれた土間基礎ＤＫは、本実施形態では、図３〜図４に示すように、第１床下領域Ｒ１〜第５床下領域Ｒ５とされ、第５床下領域Ｒ５は、玄関土間ＤＣの土間基礎ＤＫを除く領域とされている。そして、本実施形態の冷暖房空調システム１００では、図４に示すように、第１床下領域Ｒ１〜第５床下領域Ｒ５の各床下領域ごとに、電気抵抗加熱パネル１０２を土壌Ｄの表面に複数設置して備える。こうして設置された電気抵抗加熱パネル１０２は、後述する制御装置２００からの制御を受けて発熱して、その熱を土壌Ｄに伝え、土壌Ｄを蓄熱状態とする。第１床下領域Ｒ１〜第５床下領域Ｒ５の各床下領域ごとの電気抵抗加熱パネル１０２の設置枚数は、各床下領域の広さや建築物Ｋで各床下領域が占める位置に応じて設定される。この場合、建築物Ｋが体育館や公民館等の広い平屋状建築であれば、各床下領域は、ほぼ同じとなるので、同じ枚数の電気抵抗加熱パネル１０２を設置すればよい。なお、電気抵抗加熱パネル１０２による土壌Ｄの蓄熱化は、コンクリート層１０５（図１参照）にて覆われてからなされ、コンクリート層１０５からの反射熱も土壌Ｄに伝わる。
【００２２】
建築物Ｋの建築物床１５０は、本実施形態では、図２に示すように、冷暖房空調システム１００の側から、土台１５０Ｄ、大引１５１、根太１５２、床下地材１５３、フローリング材１５４を備え、土台１５０Ｄに掛け渡された大引１５１と根太１５２にて、コンクリート層１０５の表層との間に床下空間ＦＤを形成する。つまり、大引１５１や根太１５２の寸法やその組構造を変えることで、或いはコンクリート層１０５の厚みを変えることで床下空間ＦＤの間隙Ｔを種々のものとでき、この間隙Ｔは、冷暖房空調システム１００の設置箇所での暖房の要請程度、詳しくは暖房温度や頻度等の他、住空間に導出する空調済み空気の空調程度と冷暖房空調システム１００による土壌蓄熱の状況に応じて規定される。
【００２３】
図６は本実施形態の冷暖房空調システム１００において２階住居域ＪＨ３の空調に用いる熱交換用パイプ３００の埋設の様子を概略的に縦断面視して示す説明図、図７は本実施形態の冷暖房空調システム１００において１階住居域Ｊ３の空調に用いる熱交換用パイプ３００の埋設の様子を概略的に縦断面視して示す説明図である。
【００２４】
本実施形態では、１階の最大面積の第３床下領域Ｒ３に対応する住空間、例えば、居間と台所が繋がった高内容積の１階住居域Ｊ３と、この１階住居域Ｊ３の上に当たる２階住居域ＪＨ３（図６参照）を、冷暖房空調システム１００の熱交換用パイプ３００による空調済み空気の導出対象とした。この１階住居域Ｊ３は、縦横が約４ｍｘ１０ｍで天井高が約３ｍの１階住居であり、本実施形態では、この１階住居域Ｊ３の空調に用いる熱交換用パイプ３００と、２階住居域ＪＨ３の空調に用いる熱交換用パイプ３００の両パイプを、土壌Ｄに埋設した。１階住居域Ｊ３の空調に用いる熱交換用パイプ３００は、最大面積の第３床下領域Ｒ３に対応する１階住居域Ｊ３の内容積（１２０ｍ３）に応じて、パイプ直径を１００〜１５０ｍｍの市販の塩化ビニル製パイプ（例えば、１２０ｍｍ）とし、埋設経路長ＰＬについては、１５ｍとした。熱交換用パイプ３００の埋設経路は、土間基礎ＤＫにおいてにおいて任意に設定できる。本実施形態では、１階住居域Ｊ３の空調に用いる熱交換用パイプ３００を、図３と図５に示すように、第１床下領域Ｒ１から第３床下領域Ｒ３まで延びるＬ字状の経路で埋設し、熱交換用パイプ３００への給気をエアー吸引管部３１０により第１床下領域Ｒ１における床下空間ＦＤで行い、１階住居域Ｊ３への送気（図７参照）は、熱交換用パイプ３００からこの１階住居域Ｊ３まで延びる短経路送気管部３２０Ｌにて行う。熱交換用パイプ３００の土壌Ｄの表面からの埋設深さＤＬ（図２参照）については、これを約１００ｃｍとした。こうして土壌Ｄに埋設された熱交換用パイプ３００は、パイプ内に給気済みの空気を、土壌Ｄとの熱交換を埋設経路長ＰＬに亘って行うことで空調し、その空調済み空気を短経路送気管部３２０Ｌを経て１階住居域Ｊ３に送り込む（図７参照）。熱交換用パイプ３００における空気吸引と空調済み空気の導出、並びに、熱交換用パイプ３００の経路勾配の様子については、後述する。
【００２５】
１階天井１５７（図６参照）により１階住居域Ｊ３から区画された２階住居域ＪＨ３の空調に用いる熱交換用パイプ３００は、１階住居域Ｊ３と同様に住居域内容積に応じたパイプ直径と埋設経路長の塩化ビニル製パイプであり、熱交換用パイプ３００の埋設経路は、図３と図５に示すように第３床下領域Ｒ３においてコの字状とした。これにより、２階住居域ＪＨ３の内容積に応じ経路長が確保される。熱交換用パイプ３００の埋設深さＤＬ（図２参照）については、１階住居域Ｊ３と同様であり、こうして土壌Ｄに埋設された熱交換用パイプ３００は、パイプ内に給気済みの空気を、土壌Ｄとの熱交換を埋設経路長ＰＬに亘って行うことで空調し、その空調済み空気を長経路送気管部３２０Ｈを経て２階住居域ＪＨ３に送り込む（図６参照）。なお、第１床下領域Ｒ１〜第３床下領域Ｒ３以外の床下領域に対応する住居域についても、熱交換用パイプ３００を用いた空調済み空気の導出対象としてもよい。また、第１床下領域Ｒ１〜第３床下領域Ｒ３以外の床下領域において、熱交換用パイプ３００を埋設してもよい。
【００２６】
図６に示すように、冷暖房空調システム１００は、２階住居域ＪＨ３の空調用の熱交換用パイプ３００を、電気抵抗加熱パネル１０２により蓄熱状態とされる土壌Ｄに埋設して備え、この熱交換用パイプ３００の両端にエアー吸引管部３１０と長経路送気管部３２０Ｈとを繋げて備える。２階住居域ＪＨ３の空調用の熱交換用パイプ３００は、図３や図５に示す第３床下領域Ｒ３において土壌Ｄの内部に延び、コの字状に屈曲したパイプ経路を採る。エアー吸引管部３１０は、熱交換用パイプ３００と同径の塩化ビニル製パイプであって、熱交換用パイプ３００の一端において当該パイプと繋がり、土壌Ｄから建築物Ｋの床下空間ＦＤにほぼ鉛直に延びる。その上で、エアー吸引管部３１０は、床下空間ＦＤにおいて建築物床１５０に沿って水平に延びた管路端部３１２に、吸引ファン機構３１４を有する。
【００２７】
吸引ファン機構３１４は、後述の制御装置２００の制御を受けて駆動して床下空間ＦＤに存在する床下空気を吸引し、その吸引した床下空気をエアー吸引管部３１０を経て熱交換用パイプ３００に給気する。吸引ファン機構３１４の上流側には、図示しない防虫網が配設されているので、虫或いは虫程度のゴミが除去された床下空気が、熱交換用パイプ３００に給気される。建築物床１５０は、１階住居域Ｊ３から床下空間ＦＤに到るガラリ１６０を備え、１階住居域Ｊ３の住居域内空気は、ガラリ１６０を経て床下空間ＦＤに流れ込む。なお、図６や図５では、ガラリ１６０をエアー吸引管部３１０の吸引ファン機構３１４の近傍に示しているが、ガラリ１６０は、吸引ファン機構３１４が存在する床下空間ＦＤと１階住居域Ｊ３とを隔てる建築物床１５０のいずれの箇所に配設してもよい。
【００２８】
熱交換用パイプ３００は、土壌Ｄの内部においてコの字状に屈曲したパイプ経路で延びるに当たり、各屈曲経路部を、図３の黒塗りの傾斜記号および図６のパイプ経路で示したように、エアー吸引管部３１０との繋ぎ箇所である管路末端に向けた下り勾配で土壌Ｄに埋設される。熱交換用パイプ３００は、下り勾配経路の最上部側のパイプ端部に、長経路送気管部３２０Ｈを繋げて備える。長経路送気管部３２０Ｈは、熱交換用パイプ３００と同径の塩化ビニル製パイプであり、建築物床１５０および１階天井１５７を貫通して２階住居域ＪＨ３までほぼ鉛直に延びる。つまり、長経路送気管部３２０Ｈは、熱交換用パイプ３００を通過する間における土壌Ｄとの熱交換を経て空調された空調済み空気の導出対象たる２階住居域ＪＨ３まで熱交換用パイプ３００から延びる。なお、この長経路送気管部３２０Ｈを建築物Ｋの外壁内に設置し、後述の送気ファン機構３２２が２階住居域ＪＨ３に露出するようにしてもよい。
【００２９】
長経路送気管部３２０Ｈは、２階住居域ＪＨ３において水平に延びた管路端部３２１の下端開放端側を１階天井１５７の側に向け、その下方開放端に、送気ファン機構３２２を備える。送気ファン機構３２２は、エアー吸引管部３１０の吸引ファン機構３１４と協働して第一種機械換気を果たし、後述の制御装置２００の制御を受けて駆動して熱交換用パイプ３００の内部の空気、即ち熱交換用パイプ３００により熱交換された空調済み床下空気を長経路送気管部３２０Ｈを経て２階住居域ＪＨ３に送気する。１階天井１５７は、２階住居域ＪＨ３から１階住居域Ｊ３に到るガラリ１６０Ｈを備え、２階住居域ＪＨ３の住居域内空気は、ガラリ１６０Ｈを経て１階住居域Ｊ３に流れ込み、その後は、ガラリ１６０を経て床下空間ＦＤに流れ込む。なお、図６では、ガラリ１６０Ｈを長経路送気管部３２０Ｈの送気ファン機構３２２に対向して示しているが、ガラリ１６０Ｈは、１階天井１５７のいずれの箇所に配設してもよい。
【００３０】
図７に示すように、冷暖房空調システム１００は、１階住居域Ｊ３の空調用の熱交換用パイプ３００を、電気抵抗加熱パネル１０２により蓄熱状態とされる土壌Ｄに埋設して備え、この熱交換用パイプ３００の両端にエアー吸引管部３１０と短経路送気管部３２０Ｌとを繋げて備える。１階住居域Ｊ３の空調用の熱交換用パイプ３００は、図３や図５に示すように第１床下領域Ｒ１〜第３床下領域Ｒ３に掛けて土壌Ｄの内部に延び、Ｌ字状に屈曲したパイプ経路を採る。エアー吸引管部３１０は、既述したように熱交換用パイプ３００との一端において繋がり、土壌Ｄから建築物Ｋの床下空間ＦＤにほぼ鉛直に延び、既述した吸引ファン機構３１４にて、床下空間ＦＤの床下空気を熱交換用パイプ３００に給気する。防虫網を有する点も既述した通りである。建築物床１５０のガラリ１６０についても、２階住居域ＪＨ３の空調用の構成と同様である。
【００３１】
１階住居域Ｊ３の空調用の熱交換用パイプ３００は、土壌Ｄの内部においてＬ字状に屈曲したパイプ経路で延びるに当たり、各屈曲経路部を、図３の黒塗りの傾斜記号および図７のパイプ経路で示したように、エアー吸引管部３１０との繋ぎ箇所である管路末端に向けた下り勾配で土壌Ｄに埋設される。この他、熱交換用パイプ３００は、下り勾配経路の最上部側のパイプ端部に、短経路送気管部３２０Ｌを繋げて備える。短経路送気管部３２０Ｌにあっては、熱交換用パイプ３００と同径の塩化ビニル製パイプであり、建築物床１５０を貫通して１階住居域Ｊ３までほぼ鉛直に延びる。なお、この短経路送気管部３２０Ｌを建築物Ｋの外壁内に設置し、の送気ファン機構３２２が１階住居域Ｊ３に露出するようにしてもよい。
【００３２】
短経路送気管部３２０Ｌは、長経路送気管部３２０Ｈと同様に、１階住居域Ｊ３において水平に延びた管路端部３２１の下端開放端側を建築物床１５０の側に向け、その下方開放端に、既述した送気ファン機構３２２を備え、当該ファイン機構により、熱交換用パイプ３００の内部の空気（空調済み床下空気）を１階住居域Ｊ３に送気する。なお、１階住居域Ｊ３の空調用の熱交換用パイプ３００は、図５に示す第１床下領域Ｒ１と第２床下領域Ｒ２を区画する基礎凸部ＫＴと、第２床下領域Ｒ２と第３床下領域Ｒ３を区画する基礎凸部ＫＴを貫通して、土壌Ｄの内部に延び、Ｌ字状に屈曲したパイプ経路を採る。
【００３３】
上記したパイプ配設により、本実施形態の冷暖房空調システム１００は、床下空間ＦＤの床下空気を熱交換用パイプ３００にエアー吸引管部３１０を経て給気した上で、熱交換用パイプ３００を通過した空調済み床下空気を短経路送気管部３２０Ｌ或いは長経路送気管部３２０Ｈを経て送気する。そして、本実施形態の冷暖房空調システム１００は、こうした給送気を行うに当たり、その風量が６０ｍ３／ｈ程度で、風速が２．２ｍ／ｓｅｃ程度の小風量・低風速にて床下空気が給送気されるよう、吸引ファン機構３１４と送気ファン機構３２２を制御装置２００により駆動制御する。
【００３４】
本実施形態の冷暖房空調システム１００は、送気ファン機構３２２における送気風量を制限する。図８は送気ファン機構３２２における送風量制限の様子を概略的に示す説明図である。図示するように、送気ファン機構３２２は、送気ファンの送気下流側にシャッター３２３を備える。このシャッター３２３は、送気ファン下流の送気流路に対して進退可能に送気ファン機構３２２に組み込まれ、流路面積を絞る。本実施形態の冷暖房空調システム１００は、上記したように小風量・低風速で床下空気の給送気を行うことと相まって、シャッター３２３による流路面積の制限により、送気の際の異音発生を抑制できる。
【００３５】
上記した熱交換用パイプ３００と、エアー吸引管部３１０と、長経路送気管部３２０Ｈおよび短経路送気管部３２０Ｌは、パイプ内壁に防カビ被膜３０８を有する。この防カビ被膜３０８は、防カビ性の薬剤、例えばイミダゾール系やピリジン系の防カビ性薬剤をパイプ内壁に塗布等して形成される。なお、本実施形態の冷暖房空調システム１００は、後述するように高い防カビ性を発揮することから、防カビ被膜３０８については、これを省略したり、薄膜化してもよい。
【００３６】
制御装置２００は、図１に示すように、定格送電線ＬＡからの給電と図示しない非常用送電線からの給電が可能とされ、冷暖房空調システム１００の電気抵抗加熱パネル１０２に通電を図る。非常用送電線としては、建築物Ｋに付随して設置され、或いは建築物Ｋが属する市町村内等に設置された図示しない風力発電装置から制御装置２００まで架線されている。この他、非常用送電線として、建築物Ｋに付随して制御装置２００から延びて架線され、内燃機関を利用して発電を図る図示しない発電機の発電電力を、制御装置２００に送電するものを用意してもよい。発電機は、ポータブル式であって持ち運び自在であることから、通常時には建築物Ｋに付属しておく必要はなく、地震や津波等の天災による定格送電線ＬＡからの給電喪失が起きた際に用意すればよい。
【００３７】
制御装置２００は、上記したように配設された個々の電気抵抗加熱パネル１０２を深夜電力の通電を受ける契約に基づく電力契約時間帯における深夜電力を用いて加熱制御すべく、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ等の論理演算回路を備える制御部２０２と、メモリ部２０４と、Ｉ／Ｏ部２０６と、入力部２０８、報知部２０９等を有する。メモリ部２０４は、電気抵抗加熱パネル１０２への通電プログラム等を記憶する。Ｉ／Ｏ部２０６は、建築物床１５０の温度（床温）を検出する床温センサー２１０や外気温度を検出する外気温センサー２１２の他、ユーザーにて操作される操作盤２５０（図１参照）と接続され、信号入力を図る。入力部２０８は、上記の各送電線と接続され、制御部２０２の制御下で、給電を受ける送電線を選択する。制御装置２００の制御部２０２は、上記のセンサー入力に応じた電気抵抗加熱パネル１０２への通電制御等、冷暖房空調システム１００の全体の制御を担う。この場合、入力部２０８については、手動による送電線選択を行うよう構成したり、定格送電線ＬＡからの給電が天災等により停止すると、上記した非常用送電線からの給電に自動切り換えするよう構成できる。報知部２０９は、電気抵抗加熱パネル１０２が深夜電力にて加熱制御されると、当該制御が実行されている旨を、ランプ等にて点灯して報知する。
【００３８】
本実施形態では、地震や津波等の天災による給電喪失に備え、制御装置２００を既述したように基礎コンクリートに埋め込み設置したが、冷暖房空調システム１００の制御を２系統に分けることもできる。具体的には、定格送電線ＬＡからの深夜電力給電による電気抵抗加熱パネル１０２の制御系統と、非常用送電線からの非常時給電による制御系統とに分ける。そして、前者の制御系統についての制御装置２００にあっては、建築物Ｋの外壁に設け、後者の制御系統の制御装置２００を既述したように基礎コンクリートに埋設することもできる。こうすれば、定格送電線ＬＡからの給電が有る通常時のメンテナンスが簡便となる。また、天災による電力喪失時にあっては、基礎コンクリートに埋設済みの制御装置２００を用いて、非常用送電線からの給電による床暖房を継続もしくは開始することができる。
【００３９】
次に、上記した制御装置２００の制御部２０２による冷暖房空調システム１００での防カビ対策について説明する。図９は冷暖房空調システム１００の冷暖房運転の運転モードを決定するフローチャートである。
【００４０】
この運転モード決定ルーチンは、所定時間（例えば、２４時間）ごとに制御部２０２にて繰り返され、その都度に、冷暖房空調システム１００の運転モードが決定される。まず、制御部２０２は、季節情報を読み込む（ステップＳ１００）。この場合の季節情報としては、制御部２０２が備えるタイマーに基づいた日時情報や外気温推移、湿度推移等の気象情報があり、制御部２０２は、暖房要請の有無、或いは冷房要請の有無を判定できるに足りる気象情報を読み込む。例えば、タイマーに基づいた日時と、建築物Ｋが属する地方自治体において通常、冷暖房が要請され始める時期とを対比することで、制御部２０２は、現時点での暖房要請の有無や冷房要請の有無を判定できる。この他、暦で定めた冬期から春先まで、或いは日付で定めた期間、外気温が所定温度を下回るようになってから所定温度を上回るように推移する期間を暖房要請期間とし、これらを規定する気象情報を読み込む。冷房要請期間についても同様である。なお、気象情報については、気象庁等が公表済みの各種情報を図示しない公衆回線から入手できる。建築物Ｋに備え付けた外気温センサーや湿度センサーから入手した建築物周辺の外気温推移・湿度推移を季節情報として読み取るようにしてもよい。
【００４１】
次いで、制御部２０２は、読み込んだ気象情報に基づいて暖房要請があるか否かを判定し（ステップＳ１１０）、暖房要請があれば、冷暖房空調システム１００の運転モードを暖房運転モードに決定し（ステップＳ１２０）、一旦、本ルーチンを終了する。このステップＳ１２０で決定した暖房運転モードでの運転は、冷暖房空調システム１００の電気抵抗加熱パネル１０２を深夜電力を用いて既述したように定常的に継続通電する。この際、制御部２０２は、ユーザーが設定した設定暖房温度に基づいて、電気抵抗加熱パネル１０２を通電制御する。これにより、土壌Ｄは、電気抵抗加熱パネル１０２の熱を受けて蓄熱状態となるので、これ以降においては、ユーザーが暖房スイッチをＯＮとして暖房実行を所望すれば、熱交換用パイプ３００にて土壌Ｄの熱と熱交換されて暖められた暖房済み床下空気を１階住居域Ｊ３等に送り出し、住居域の暖房がなされる。土壌Ｄの蓄熱状態は、新たな運転モード決定ルーチンにより暖房要請がないと判定されるまで継続する。また、吸引ファン機構３１４や送気ファン機構３２２については、操作盤２５０にてユーザーが設定した設定風量に対応するよう、制御部２０２に駆動制御されると共に、暖房のＯＮ／ＯＦＦスイッチ操作によりファンのＯＮ／ＯＦＦもなされる。
【００４２】
ステップＳ１１０で暖房要請がないと否定判定すると、制御部２０２は、ステップＳ１００で読み込んだ気象情報に基づいて冷房要請の有無を判定する（ステップＳ１３０）。ここで冷房要請があると肯定判定すれば、制御部２０２は、冷暖房空調システム１００の運転モードを冷房運転モードに決定し（ステップＳ１４０）、一旦、本ルーチンを終了する。このステップＳ１４０で決定した冷房運転モードでの運転は、電気抵抗加熱パネル１０２の通電を行わない通電停止制御が常時なされる。これにより、土壌Ｄは、外気温より低い建築物Ｋの外側領域土壌と同温度となるので、これ以降においては、ユーザーが冷房スイッチをＯＮとして冷房実行を所望すれば、熱交換用パイプ３００にて土壌Ｄの熱と熱交換されて冷やされた冷房済み床下空気を１階住居域Ｊ３等に送り出し、住居域の冷房がなされる。また、吸引ファン機構３１４や送気ファン機構３２２については、ユーザーが冷房スイッチをＯＮとしている期間において、操作盤２５０にてユーザーが設定した設定風量に対応するよう、制御部２０２に駆動制御される。ユーザーは、就寝時或いは外出の際に、冷房スイッチをＯＦＦとすることが有り得る。ステップＳ１４０の冷房運転モードでは、こうした冷房スイッチＯＦＦの期間において、吸引ファン機構３１４や送気ファン機構３２２は、ユーザーによる設定風量の１／２〜１／４程度の風量に対応するよう、制御部２０２に駆動制御される。つまり、ステップＳ１４０の冷房運転モードでは、ステップＳ１３０にて冷房要請があるとされた期間において、熱交換用パイプ３００への床下空気の給気を、ユーザーによる冷房スイッチのオン操作がない場合であっても継続すると共に、その際の床下空気の給気を、ユーザーによる冷房スイッチのオン操作がある場合の給気より少量の給気量で継続することになる。
【００４３】
その一方、ステップＳ１３０で冷房要請はないと否定判定した状況は、ステップＳ１１０での暖房要請なしとの否定判定に続くものであることから、暖房要請期間から冷房要請期間ヘの推移期間、または、この逆の推移期間となる。換言すれば、冷暖房が共に要請されないことが多い５月〜７月初旬までの期間や９月下旬〜１１月までの期間は、往々にして、ステップＳ１３０で冷房要請はないと否定判定される。なお、建築物Ｋの建築地域によって、これら期間は異なる。
【００４４】
制御部２０２は、ステップＳ１３０で冷房要請はないと否定判定すると、ステップＳ１００で読込済みの季節情報の内の外気温推移や湿度推移、場合によっては床温センサー２１０から得た床温推移に基づいて、熱交換用パイプ３００におけるカビの生育の可能性の有無を判定する（ステップＳ１５０）。ここで否定判定すれば、制御部２０２は、何の処理も行うことなく本ルーチンを一旦、終了する。これにより、電気抵抗加熱パネル１０２は常時通電停止となり、吸引ファン機構３１４や送気ファン機構３２２にあっても、常時停止となる。
【００４５】
制御部２０２は、ステップＳ１５０での肯定判定を受けて、冷暖房空調システム１００の運転モードを防カビ運転モードに決定し（ステップＳ１６０）、一旦、本ルーチンを終了する。このステップＳ１６０で決定した防カビ運転モードでの運転は、電気抵抗加熱パネル１０２の通電を行わない通電停止制御が常時なされる。これにより、土壌Ｄは、外気温より低い建築物Ｋの外側領域土壌と同温度となるので、これ以降において、仮にユーザーが冷房スイッチをＯＮとすれば、既述した冷房運転モードと同様に、１階住居域Ｊ３等の冷房が可能となる。また、吸引ファン機構３１４と送気ファン機構３２２については、冷房運転モード或いは暖房運転モードにおいてユーザーによる設定風量の１／２〜１／４程度の風量に対応するよう、制御部２０２に駆動制御される。つまり、ステップＳ１６０の防カビ運転モードでは、暖房要請期間から冷房要請期間に推移する期間、或いは冷房要請期間から暖房要請期間に推移する期間において、熱交換用パイプ３００への床下空気の給気を冷暖房時の給気より少量の給気量で継続することになる。なお、熱交換用パイプ３００におけるカビの生育の可能性は、外気温推移や湿度推移、或いは床温センサー２１０から得た床温推移に基づいて予め実験的に規定できるので、その規定した外気温推移等に基づき、カビの生育可能性を判定できる。
【００４６】
以上説明したように、建築物Ｋが備える本実施形態の冷暖房空調システム１００は、土壌Ｄの熱との熱交換を図るよう土壌Ｄに埋設した熱交換用パイプ３００に、エアー吸引管部３１０を経て床下空間ＦＤの床下空気を給気する。その上で、暖房要請があると判定すると（ステップＳ１１０）、この暖房要請期間において、複数の電気抵抗加熱パネル１０２を深夜電力により発熱させて、その熱により土壌Ｄを蓄熱状態とし、この蓄熱状態の土壌Ｄに埋設した熱交換用パイプ３００により、パイプ内に給気済み床下空気を、蓄熱状態の土壌Ｄとの熱交換を経て暖める。複数の電気抵抗加熱パネル１０２による土壌Ｄの蓄熱状態は、外気温等に基づいた制御部２０２による電気抵抗加熱パネル１０２の発熱制御により種々変更できるので、本実施形態の冷暖房空調システム１００によれば、厳冬期であっても、十分に暖めた床下空気を暖気として短経路送気管部３２０Ｌ、長経路送気管部３２０Ｈを経て１階住居域Ｊ３や２階住居域ＪＨ３に導いて、これら住居域を暖房する（ステップＳ１２０）。
【００４７】
本実施形態の冷暖房空調システム１００は、冷房要請があると判定すると（ステップＳ１３０）、この冷房要請期間においては電気抵抗加熱パネル１０２への通電を止めて未発熱とするので、熱交換用パイプ３００は、土壌自体が本来有する熱をパイプ内空気と熱交換する。冷房要請期間では、外気温が高いとは言え、土壌Ｄは外気温に比べれば十分に低い温度であるので、本実施形態の冷暖房空調システム１００は、冷房要請期間において、熱交換用パイプ３００により、パイプ内に給気済みの床下空気を土壌Ｄとの熱交換を経て冷やし、こうして得た床下空気を冷気として短経路送気管部３２０Ｌ、長経路送気管部３２０Ｈを経て１階住居域Ｊ３や２階住居域ＪＨ３に導いて、これら住居域を冷房する。このようにして冷暖房を図るに当たり、本実施形態の冷暖房空調システム１００は、熱交換用パイプ３００を介した土壌Ｄとの熱交換の対象となる空気を、建築物床１５０とコンクリート層１０５との間の床下空間ＦＤの床下空気とする（図６、図７参照）。床下空間の温度は、暖房要請期間と冷房要請期間の両期間において土壌温度と高低の差はあるものの、土壌温度との温度差は、外気温と土壌温度の温度差に比べれば、小さい。よって、土壌温度が低いために熱交換用パイプ３００での結露が起き得る冷房要請期間であっても、本実施形態の冷暖房空調システム１００によれば、パイプ内の結露をより効果的に抑制して、地中埋設の熱交換用パイプ３００の防カビ性を高めることができる。なお、暖房要請期間においては、土壌Ｄは複数の電気抵抗加熱パネル１０２の発する熱により蓄熱状態にあるため、パイプ内はカビの生育環境とはならないので、特段の防カビ対策は不要である。
【００４８】
本実施形態の冷暖房空調システム１００では、ステップＳ１４０での冷房運転モードにより、冷房要請期間においては、熱交換用パイプ３００への床下空気の給気を継続するようにした。よって、本実施形態の冷暖房空調システム１００によれば、冷房要請期間においては、継続した熱交換用パイプ３００への床下空気の通気により、高い実効性でパイプ内結露を抑制でき、熱交換用パイプ３００の防カビ性をより確実に高めることができる。
【００４９】
本実施形態の冷暖房空調システム１００では、ステップＳ１４０での冷房運転モードにより、冷房要請期間における熱交換用パイプ３００への床下空気の給気を、ユーザーによる冷房スイッチのオン操作がない場合であっても継続するようにした。よって、本実施形態の冷暖房空調システム１００によれば、熱交換用パイプ３００の防カビ性の実効性をより高めることができる。
【００５０】
本実施形態の冷暖房空調システム１００では、ユーザーによる冷房スイッチのオン操作がない場合における熱交換用パイプ３００への床下空気の給気を、ユーザーによる冷房スイッチのオン操作がある場合の給気より少量（１／２〜１／４）の給気量で継続するようにした。よって、本実施形態の冷暖房空調システム１００によれば、継続給気に伴う通気音を低減できる。これに加え、本実施形態の冷暖房空調システム１００によれば、送気ファン機構３２２の送気ファンの送気下流側にシャッター３２３を設けて流路面積を絞るので、通常の冷房運転モードにおいても風量が６０ｍ３／ｈ程度で風速が２．２ｍ／ｓｅｃ程度の小風量・低風速で床下空気の給送気を行うことと相まって、送気の際の異音発生を抑制できる。
【００５１】
本実施形態の冷暖房空調システム１００では、電気抵抗加熱パネル１０２の熱により、電気抵抗加熱パネル１０２を覆うコンクリート層１０５を暖めて、床下空間ＦＤの床下空気も暖気する。よって、本実施形態の冷暖房空調システム１００によれば、１階住居域Ｊ３や２階住居域ＪＨ３に暖房のために送気する空気を暖めるに当たり、土壌Ｄの蓄熱状態を不用意に高める必要がないので、省電力化も可能となる。
【００５２】
次に、他の実施形態について説明する。図１０は短経路送気管部３２０Ｌに分岐官３２０Ｌｂを設けた実施形態の冷暖房空調システム１００Ａを概略的に縦断面視して示す説明図である。図示するように、この実施形態の冷暖房空調システム１００Ａは、熱交換用パイプ３００に繋がって１階住居域Ｊ３まで延びる短経路送気管部３２０Ｌに分岐官３２０Ｌｂを分岐して備える。この分岐官３２０Ｌｂは、いわゆる三方弁として構成された切換弁３２７において、短経路送気管部３２０Ｌから分岐し、流れ込んだ空気を床下空間ＦＤに導く。制御部２０２は、ステップＳ１４０で決定した冷房運転モードにおける冷房スイッチＯＦＦの際の小風量（設定風量の１／２〜１／４）での程度の床下空気の送気と、ステップＳ１６０で決定した防カビ運転モードにおける小風量（設定風量の１／２〜１／４）での程度の床下空気の送気とにおいて、切換弁３２７を分岐官３２０Ｌｂの側に切換制御する。よって、この実施形態の冷暖房空調システム１００Ａは、上記の小風量送気の際に、分岐官３２０Ｌｂから床下空間ＦＤに空気を導き、１階住居域Ｊ３まで延びる短経路送気管部３２０Ｌでの通気を行わない。こうしたことから、この実施形態の冷暖房空調システム１００Ａによれば、１階住居域Ｊ３に居るユーザーに継続給気に伴う通気音をより気づかせ難くできるので、継続給気に伴う違和感を緩和できる。２階住居域ＪＨ３まで延びる長経路送気管部３２０Ｈについても同様である。
【００５３】
図１１はまた別の実施形態の冷暖房空調システム１００Ｂを概略的に縦断面視して示す説明図である。この実施形態の冷暖房空調システム１００Ｂは、熱交換用パイプ３００とエアー吸引管部３１０との繋ぎ箇所近傍にメンテナンスホールＭＨを有する。このメンテナンスホールＭＨは、コンクリート層１０５の表層から土壌Ｄまで延び、通常は、ホールキャップＨＣにて塞がれている。建築物床１５０には、ホールキャップＨＣに重ねて図示しない貫通孔が形成され、当該貫通孔も蓋にて通常は塞がれている。この貫通孔と蓋体は、図示の都合上示されていない。そして、この冷暖房空調システム１００Ｂは、熱交換用パイプ３００からメンテナンスホールＭＨまでドレンパイプ３０１を延ばし、当該パイプをスクリューキャップ３０１ｃにて塞いでいる。この実施形態の冷暖房空調システム１００Ｂによれば、長期に亘るユーザーの不在等により、仮に熱交換用パイプ３００において結露が発生して熱交換用パイプ３００に水が貯まっても、その水をメンテナンスホールＭＨに延びたドレンパイプ３０１から排出できる。
【００５４】
本発明は、上述の実施形態に限られるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲において種々の構成で実現することができる。例えば、発明の概要の欄に記載した各形態中の技術的特徴に対応する実施形態の技術的特徴は、上述の課題の一部又は全部を解決するために、或いは、上述の効果の一部又は全部を達成するために、適宜、差し替えや、組み合わせを行うことが可能である。また、その技術的特徴が本明細書中に必須なものとして説明されていなければ、適宜、削除することが可能である。
【００５５】
上記した実施形態では、冷暖房空調システム１００〜１００Ｂを、住人の住居域を複数有する住宅や事務所等の建築物Ｋに適用したが、保育園や学校等の体育館や公民館といった住居域を有しない住居外建築物に適用してもよい。このような住居外建築物に適用する場合には、当該建築物の内容積に応じて熱交換用パイプ３００の直径や埋設経路長ＰＬを規定するほか、住居外建築物に求められる換気の度合いに応じて規定してもよい。例えば、住居該建築物の内部の空気の半分を１時間に一度換気することが求めあれる換気度合いであれば、この換気度合いをも考慮して、熱交換用パイプ３００の直径や埋設経路長ＰＬを規定すればよい。また、３階建ての建築物Ｋにも適用できる。
【００５６】
上記した実施形態では、電気抵抗加熱パネル１０２を、深夜電力の通電を受ける契約に基づく電力契約時間帯における深夜電力を用いて加熱制御したが、他の電力契約により電気抵抗加熱パネル１０２を加熱制御してもよい。例えば、一日の内で通電可能な時間枠を１９時間もしくは２２時間というように定める電力契約に基づく電力を用いて加熱制御してもよい。
【００５７】
上記した実施形態では、熱交換用パイプ３００を傾斜を持たせて土壌Ｄに埋設したが、パイプ経路に亘って水平に熱交換用パイプ３００を埋設してもよい。
【符号の説明】
【００５８】
１００、１００Ａ、１００Ｂ…冷暖房空調システム
１０２…電気抵抗加熱パネル
１０５…コンクリート層
１０７…断熱体
１５０…建築物床
１５０Ｄ…土台
１５１…大引
１５２…根太
１５３…床下地材
１５４…フローリング材
１５７…１階天井
１６０…ガラリ
１６０Ｈ…ガラリ
２００…制御装置
２０２…制御部
２０４…メモリ部
２０６…Ｉ／Ｏ部
２０８…入力部
２０９…報知部
２１０…床温センサー
２１２…外気温センサー
２５０…操作盤
３００…熱交換用パイプ
３０１…ドレンパイプ
３０１ｃ…スクリューキャップ
３０８…防カビ被膜
３１０…エアー吸引管部
３１２…管路端部
３１４…吸引ファン機構
３２０Ｈ…長経路送気管部
３２０Ｌ…短経路送気管部
３２０Ｌｂ…分岐官
３２１…管路端部
３２２…送気ファン機構
３２３…シャッター
３２７…切換弁
Ｋ…建築物
Ｄ…土壌
Ｔ…間隙
Ｒ１〜Ｒ５…第１〜第５床下領域
ＬＡ…定格送電線
ＨＣ…ホールキャップ
ＤＣ…玄関土間
ＦＤ…床下空間
ＭＨ…メンテナンスホール
ＤＫ…土間基礎
ＤＬ…埋設深さ
ＰＬ…埋設経路長
ＫＴ…基礎凸部
Ｄｈ…蓄熱層
Ｊ３…１階住居域
ＪＨ３…２階住居域
【図１】
2015206506.tif 000003
【図２】
2015206506.tif 000004
【図３】
2015206506.tif 000005
【図４】
2015206506.tif 000006
【図５】
2015206506.tif 000007
【図６】
2015206506.tif 000008
【図７】
2015206506.tif 000009
【図８】
2015206506.tif 000010
【図９】
2015206506.tif 000011
【図１０】
2015206506.tif 000012
【図１１】
2015206506.tif 000013