(57)【要約】      （修正有）【課題】台形歪補正の補正量に応じた台形歪補正方法を実行することができるプロジェクターを提供する。【解決手段】画像投写手段と、補正量に応じた台形歪補正を実行する台形歪補正手段とを備えたプロジェクターにおいて、補正量が閾値を超えない場合（Ｓ１０３でＮ）には、第１台形歪補正を実行しＳ１０４、補正量が閾値を超える場合（Ｓ１０３でＹ）には第２台形歪補正を実行するステップＳ１０７。【選択図】図８
2015185985.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光源と、前記光源から射出された光を入力される画像データに応じて変調する光変調装
置と、前記光変調装置で変調された画像光を投写面に投写画像として投写する画像投写手
段と、を有するプロジェクターであって、
あおり投写を行う場合に生じる台形歪を補正する補正量に基づき、前記光変調装置にお
いて前記画像データを縮小または拡大させることで前記台形歪を補正する台形歪補正手段
を備え、
前記台形歪補正手段は、
あおり方向と直交する方向の前記画像データの長さを、前記補正量に応じ、あおり方向
に向かうほど縮小し、あおり方向と平行な方向の前記画像データの長さを前記補正量に応
じ縮小させる第１台形歪補正と、
あおり方向と平行な方向の前記画像データの長さを所定の長さに縮小し、あおり方向と
直交する方向の前記画像データの長さを前記補正量に応じあおり方向に向かうほど縮小さ
せる第２台形歪補正と、を備え、
前記補正量が所定の閾値を超えない場合は、前記第１台形歪補正を実行し、前記補正量
が前記所定の閾値を超える場合は、前記第２台形歪補正を実行することを特徴とするプロ
ジェクター。
【請求項２】
請求項１に記載のプロジェクターであって、
報知手段をさらに備え、
前記報知手段は、前記台形歪補正手段が実行する補正が、前記第１台形歪補正から前記
第２台形歪補正に変わる場合、報知することを特徴とするプロジェクター。
【請求項３】
請求項１または２に記載のプロジェクターであって、
前記補正量を設定するための操作を受け付ける入力操作手段をさらに備えることを特徴
とするプロジェクター。
【請求項４】
請求項３に記載のプロジェクターであって、
前記台形歪補正手段は、前記入力操作手段による所定の操作を受け付けた場合に前記閾
値を変更し、変更後の前記閾値、および前記補正量に基づき、前記第１台形歪補正または
前記第２台形歪補正を実行することを特徴とするプロジェクター。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか一項に記載のプロジェクターであって、
当該プロジェクターの設置角度を検出する角度検出手段をさらに備え、
前記補正量は、検出された前記設置角度に基づき設定されることを特徴とするプロジェ
クター。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか一項に記載のプロジェクターであって、
前記台形歪補正手段は、あおり方向と平行な方向の前記画像データの長さを所定の長さ
に縮小し、あおり方向と直交する方向の前記画像データの長さを前記補正量に応じあおり
方向と反対方向に向かうほど拡大させる第３台形歪補正を備え、
前記台形歪補正手段は、前記補正量が前記所定の閾値を超える場合は前記第２台形歪補
正に代えて前記第３台形歪補正を実行することを特徴とするプロジェクター。
【請求項７】
光源と、前記光源から射出された光を入力される画像データに応じて変調する光変調装
置と、前記光変調装置で変調された画像光を投写面に投写画像として投写する画像投写手
段と、を有するプロジェクターの制御方法であって、
あおり投写を行う場合に生じる台形歪を補正する補正量を設定する補正量設定ステップ
と、
あおり方向と直交する方向の前記画像データの長さを、前記補正量に応じ、あおり方向
に向かうほど縮小し、あおり方向と平行な方向の前記画像データの長さを前記補正量に応
じ縮小させる第１台形歪補正ステップと、
あおり方向と平行な方向の前記画像データの長さを所定の長さに縮小し、あおり方向と
直交する方向の前記画像データの長さを前記補正量に応じあおり方向に向かうほど縮小さ
せる第２台形歪補正ステップと、
前記補正量が所定の閾値を超えない場合は、前記第１台形歪補正ステップを実行させ、
前記補正量が前記所定の閾値を超える場合は、前記第２台形歪補正ステップを実行させる
制御ステップと、
を有することを特徴とするプロジェクターの制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プロジェクター、およびプロジェクターの制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
画像をスクリーン等の投写面に投写するプロジェクターにおいて、投写面に対してプロ
ジェクターの設置位置が正対していない場合に投写画像に歪みが生じる（投写歪）。例え
ばスクリーンに対してプロジェクターを上下または左右方向に傾けて投写する、あおり投
写を行った場合、投写面に表示される画像が台形状に歪む現象（台形歪）が生じる。この
ため、特許文献１のように、光変調装置で画像を形成する際に台形歪を相殺するように歪
ませた画像を形成することによって投写画像を補正（台形歪補正）するプロジェクターが
知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−２６１５６８号公報
【特許文献２】特開２００８−２７７９５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このような台形歪補正では、あおり方向と直交する方向の投写画像の長さ（上方向にあ
おり投写をする場合は画像の幅）があおり方向に向かうほど縮小されるように、また、あ
おり方向と平行な方向の投写画像の長さ（上方向にあおり投写する場合は画像の高さ）が
元の画像の縦横比を保持するように、光変調装置の画素が間引かれる。つまり、あおり量
が大きく、台形歪補正のための補正量が大きいほど元の画像の情報が欠落し、投写画像の
画質が劣化するという問題があった。
特許文献２には台形歪補正時に画像を１方向にのみ縮小し、画像の縦横比を保持しない
ことで画素データの欠落を抑えたプロジェクターが開示されている。しかし、縦横比が保
持されないため、使用者の使い方によっては投写画像の変形が大きく、好ましくないこと
があった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の
形態または適用例として実現することが可能である。
【０００６】
［適用例１］本適用例に係るプロジェクターは、光源と、前記光源から射出された光を
入力される画像データに応じて変調する光変調装置と、前記光変調装置で変調された画像
光を投写面に投写画像として投写する画像投写手段と、を有するプロジェクターであって
、あおり投写を行う場合に生じる台形歪を補正する補正量に基づき、前記光変調装置にお
いて前記画像データを縮小または拡大させることで前記台形歪を補正する台形歪補正手段
を備え、前記台形歪補正手段は、あおり方向と直交する方向の前記画像データの長さを、
前記補正量に応じ、あおり方向に向かうほど縮小し、あおり方向と平行な方向の前記画像
データの長さを前記補正量に応じ縮小させる第１台形歪補正と、あおり方向と平行な方向
の前記画像データの長さを所定の長さに縮小し、あおり方向と直交する方向の前記画像デ
ータの長さを前記補正量に応じあおり方向に向かうほど縮小させる第２台形歪補正と、を
備え、前記補正量が所定の閾値を超えない場合は、前記第１台形歪補正を実行し、前記補
正量が前記所定の閾値を超える場合は、前記第２台形歪補正を実行することを特徴とする
。
【０００７】
本適用例によれば、あおり投写における台形歪補正の補正量が所定の閾値を超えない範
囲ではあおり方向と平行、および直交する方向の画像データの長さを補正量に応じて縮小
する第１台形歪補正を行い、補正量が閾値を超える場合はあおり方向と平行な方向の画像
データの長さを所定長さに縮小し、あおり方向と直交する方向の画像データの長さを補正
量に応じて縮小する第２台形歪補正を行う。つまり、台形歪補正の補正量が所定の閾値を
超えないときは第１台形歪補正により画像データの縦横比を保持し、補正量が閾値を超え
る場合は第２台形歪補正により、画像データの縦横比は維持しないものの、台形歪補正に
よる画像データの欠落を抑えることが可能となる。
【０００８】
［適用例２］上記適用例に記載のプロジェクターにおいて、報知手段をさらに備え、前
記報知手段は、前記台形歪補正手段が実行する補正が、前記第１台形歪補正から前記第２
台形歪補正に変わる場合、報知することが好ましい。
【０００９】
本適用例によれば、補正量が所定の閾値を超えることにより、台形歪補正方法が第１台
形歪補正から第２台形歪補正に切り替わる場合に報知するので、補正方法が変わることを
ユーザーに報知し、第１台形歪補正にしたい場合はプロジェクターの設置位置を見直すよ
う促すことが可能となる。
【００１０】
［適用例３］上記適用例に記載のプロジェクターにおいて、前記補正量を設定するため
の操作を受け付ける入力操作手段をさらに備えることが好ましい。
【００１１】
本適用例によれば、台形歪補正の補正量をユーザーが入力操作手段により設定し、第１
台形歪補正、または第２台形歪補正を実行させることが可能となる。
【００１２】
［適用例４］上記適用例に記載のプロジェクターにおいて、前記台形歪補正手段は、前
記入力操作手段による所定の操作を受け付けた場合に前記閾値を変更し、変更後の前記閾
値、および前記補正量に基づき、前記第１台形歪補正または前記第２台形歪補正を実行す
ることが好ましい。
【００１３】
本適用例によれば、第１台形歪補正から第２台形歪補正に切り替える閾値を変更するこ
とができるので、補正後の投写画像を確認した後で、閾値を変更し、変更後の閾値および
補正量に応じて、補正方法を切り替えて台形歪補正を実行させることが可能となる。
【００１４】
［適用例５］上記適用例に記載のプロジェクターにおいて、当該プロジェクターの設置
角度を検出する角度検出手段をさらに備え、前記補正量は、検出された前記設置角度に基
づき設定されることが好ましい。
【００１５】
本適用例によれば、角度検出手段が検出したプロジェクターの設置角度に応じて台形歪
補正の補正量を設定し、第１台形歪補正または第２台形歪補正を実行させることが可能と
なる。
【００１６】
［適用例６］上記適用例に記載のプロジェクターにおいて、前記台形歪補正手段は、あ
おり方向と平行な方向の前記画像データの長さを所定の長さに縮小し、あおり方向と直交
する方向の前記画像データの長さを前記補正量に応じあおり方向と反対方向に向かうほど
拡大させる第３台形歪補正を備え、前記台形歪補正手段は、前記補正量が前記所定の閾値
を超える場合は前記第２台形歪補正に代えて前記第３台形歪補正を実行することが好まし
い。
【００１７】
本適用例によれば、台形歪補正の補正量が閾値を超える場合、第２台形歪補正に代えて
、あおり方向と平行な方向の画像データの長さを所定長さに縮小し、あおり方向と直交す
る方向の画像データの長さを補正量に応じて拡大する第３台形歪補正を実行する。これに
より、補正量が閾値を超える場合は以降、画素の欠落がなくなるので投写される画像デー
タの画質劣化を防止することが可能となる。
【００１８】
［適用例７］本適用例に係るプロジェクターの制御方法は、光源と、前記光源から射出
された光を入力される画像データに応じて変調する光変調装置と、前記光変調装置で変調
された画像光を投写面に投写画像として投写する画像投写手段と、を有するプロジェクタ
ーの制御方法であって、あおり投写を行う場合に生じる台形歪を補正する補正量を設定す
る補正量設定ステップと、あおり方向と直交する方向の前記画像データの長さを、前記補
正量に応じ、あおり方向に向かうほど縮小し、あおり方向と平行な方向の前記画像データ
の長さを前記補正量に応じ縮小させる第１台形歪補正ステップと、あおり方向と平行な方
向の前記画像データの長さを所定の長さに縮小し、あおり方向と直交する方向の前記画像
データの長さを前記補正量に応じあおり方向に向かうほど縮小させる第２台形歪補正ステ
ップと、前記補正量が所定の閾値を超えない場合は、前記第１台形歪補正ステップを実行
させ、前記補正量が前記所定の閾値を超える場合は、前記第２台形歪補正ステップを実行
させる制御ステップと、を有することを特徴とする。
【００１９】
本適用例によれば、あおり投写における台形歪補正の補正量が所定の閾値を超えない範
囲ではあおり方向と平行、および直交する方向の画像データの長さを補正量に応じて縮小
する第１台形歪補正ステップを実行し、補正量が閾値を超える場合はあおり方向と平行な
方向の画像データの長さを所定長さに縮小し、あおり方向と直交する方向の画像データの
長さを補正量に応じて縮小する第２台形歪補正ステップを実行する。つまり、台形歪補正
の補正量が所定の閾値を超えないときは第１台形歪補正により画像データの縦横比を保持
し、補正量が閾値を超える場合は第２台形歪補正により、画像データの縦横比は維持しな
いものの、台形歪補正による画像データの欠落を抑えることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】実施形態に係るプロジェクターの回路構成を示すブロック図。
【図２】液晶ライトバルブを示す正面図。
【図３】リモートコントローラーの平面図。
【図４】プロジェクターの設置角度検出の原理を示す説明図。
【図５】台形歪を説明するための説明図。
【図６】台形歪補正を説明するための説明図。
【図７】台形歪補正の遷移を説明するための説明図。
【図８】プロジェクターの動作を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、図面を参照して本発明の一実施形態について説明するが、以下の実施形態は特許
請求の範囲にかかる発明を限定するものではなく、また、実施形態における特徴の組み合
わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。
【００２２】
（実施形態）
図１は、本実施形態のプロジェクター１の回路構成を示すブロック図である。
図１に示すように、プロジェクター１は、画像入力端子６、画像投写手段１０、台形歪
補正手段１５、ＯＳＤ処理手段１６、画像信号処理手段１７、画像信号入力手段１８、角
度検出手段１９、制御手段２０、記憶手段２１、光源制御手段２２、本体操作手段２３、
操作信号受信手段２４、リモートコントローラー（リモコン）２５、電源端子３０、電源
部３１、報知手段４０等で構成されており、これらは図示しない筐体の内部または外面に
収容されている。
【００２３】
画像投写手段１０は、光源１１、光変調装置としての３つの液晶ライトバルブ１２Ｒ，
１２Ｇ，１２Ｂ、投写光学系としての投写レンズ１３、液晶駆動手段１４等を含んでいる
。画像投写手段１０は、光源１１から射出された光を、液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ
，１２Ｂで変調し、変調された画像を投写レンズ１３から投写することによってスクリー
ンＳＣ等の投写面に投写画像を表示する。
【００２４】
光源１１は、超高圧水銀ランプやメタルハライドランプ等からなる放電型の光源ランプ
１１ａと、光源ランプ１１ａが放射した光を液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂ側
に反射するリフレクター１１ｂとを含んで構成されている。
光源１１から射出された光は、図示しないインテグレーター光学系によって輝度分布が
略均一な光に変換され、図示しない色分離光学系によって光の３原色である赤色（Ｒ）、
緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）の各色光成分に分離された後、それぞれ液晶ライトバルブ１２Ｒ
，１２Ｇ，１２Ｂに入射する。
【００２５】
図２は、液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂを示す正面図である。液晶ライトバ
ルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂは、一対の透明基板間に液晶が封入された液晶パネル等によ
って構成される。図２に示すように、各透明基板の内面には、液晶に対して微小領域（画
素１２ｐ）毎に駆動電圧を印加可能な透明電極（画素電極）が、矩形の領域（画素領域１
２ａ）内にマトリックス状に形成されている。
【００２６】
液晶駆動手段１４が、入力される画像データに応じた駆動電圧を各画素１２ｐに印加す
ると、各画素１２ｐは、画像データに応じた光透過率に設定される。このため、光源１１
から射出された光は、この液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂを透過することによ
って変調され、画像データに応じた画像光が色光毎に形成される。
形成された各色の画像光は、図示しない色合成光学系によって画素毎に合成されてカラ
ーの画像光となった後、投写レンズ１３によってスクリーンＳＣ等に拡大投写され投写画
像となる。
【００２７】
本実施形態では、光源として光源ランプ１１ａを用いて投写するプロジェクター１を例
示したが、本発明は、光源としてＬＥＤ（Light emitting diode）光源やレーザー光源な
どを用いて投写するプロジェクターにも適用することができる。
【００２８】
なお、本実施形態では、画像投写手段１０は、３つの液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ
，１２Ｂを用いた透過型液晶方式の投写光学系を例示したが、反射型液晶表示方式やマイ
クロミラーデバイス方式（ライトスイッチ表示方式）など、他の表示方式の光変調装置を
採用しても良い。
【００２９】
図１に戻り、制御手段２０は、図示しないＣＰＵ（Central Processing Unit）や、各
種データ等の一時記憶に用いられるＲＡＭ（Random Access Memory）等を備え、記憶手段
２１に記憶されている制御プログラム（図示せず）に従って動作することによりプロジェ
クター１の動作を統括制御する。つまり、制御手段２０は、記憶手段２１とともにコンピ
ューターとして機能する。
【００３０】
記憶手段２１は、フラッシュメモリーやＦｅＲＡＭ（Ferroelectric RAM：強誘電体メ
モリー）等の書き換え可能な不揮発性のメモリーにより構成されている。記憶手段２１に
は、プロジェクター１の動作を制御するための制御プログラムや、プロジェクター１の動
作条件等を規定する各種設定データ等が記憶されている。本実施形態では記憶手段２１は
、台形歪補正情報２１ａを保存する。台形歪補正情報２１ａとしては、台形歪補正の補正
方向（垂直方向、水平方向）、台形歪補正の補正量Ｓ、台形歪の補正方法（第１台形歪補
正、第２台形歪補正、第３台形歪補正）、および補正方法を切り替えるための補正量Ｓの
閾値Ｌなどがある。台形歪補正手段１５は、台形歪補正情報２１ａに基づき投写画像に台
形歪補正を実行する。なお、補正量Ｓは、本体操作手段２３や、リモコン２５による操作
、または、角度検出手段１９が検出した検出結果に基づき設定される。そして、閾値Ｌは
、本体操作手段２３やリモコン２５の操作により設定される。
【００３１】
本体操作手段２３は、プロジェクター１の図示しない筐体に備えられ、プロジェクター
１に対して各種指示を行うための複数の操作キーを備えている。本体操作手段２３は、後
述するリモコン２５が備える操作キーと同等の操作キーを有している。ユーザーが本体操
作手段２３の各種操作キーを操作すると、本体操作手段２３は、ユーザーの操作内容に応
じた操作信号を制御手段２０に出力する。
【００３２】
リモコン２５は本体操作手段２３と同等の操作キーを備え、プロジェクター１に対して
各種指示を行う。
図３はリモコン２５の平面図である。図３に示すように、リモコン２５は、電源のオン
・オフを交互に切り替えるための電源キー２５ａや、複数の画像入力端子６を切り替える
ための入力切替キー２５ｂ、各種設定を行うためのメニュー設定画像等を重畳表示させる
ためのメニューキー２５ｃ、メニュー設定画像等で設定項目の選択等に用いられるカーソ
ルキー２５ｄ（上下左右に対応する４つの操作キー）、選択された設定項目を確定させる
決定キー２５ｅ、動作の取り消し等を行うためのエスケープキー２５ｆ、台形歪補正の補
正量Ｓを設定するための台形歪補正キー２５ｇ等を備える。補正量Ｓの閾値Ｌは、メニュ
ーキー２５ｃや、カーソルキー２５ｄ等の操作によって設定される。
ユーザーがリモコン２５の各種操作キーを操作すると、リモコン２５はユーザーの操作
内容に応じた赤外線等の操作信号を発し、操作信号受信手段２４がこれを受信して制御手
段２０に伝達する。
【００３３】
図１に戻り、操作信号受信手段２４は、赤外線受信部等を有して構成され、リモコン２
５から発せられた操作信号を受信し、制御情報として制御手段２０に伝達する。本体操作
手段２３、リモコン２５、および操作信号受信手段２４は、入力操作手段に相当する。
【００３４】
角度検出手段１９は、加速度センサー１９ａ（図４参照）等を有して構成され、制御手
段２０の指示に基づいて、プロジェクター１の設置角度を検出する。そして、検出した設
置角度を制御手段２０に通知する。
【００３５】
ここで、プロジェクター１の設置角度を検出する方法について説明する。図４は、プロ
ジェクター１の設置角度検出の原理を示す説明図である。本図は、プロジェクター１とそ
の設置面Ｈ、およびスクリーンＳＣを側方から表した図である。設置面Ｈは水平であるも
のとする。本実施形態ではプロジェクター１の設置角度の検出に、加速度センサー１９ａ
を用いる。加速度センサー１９ａは、プロジェクター１内部に実装されており、図４に示
すように、プロジェクター１の前後方向に延出する軸１ａに沿って働く重力加速度を検出
する。
【００３６】
プロジェクター１が設置面Ｈに対して水平に設置された場合、加速度センサー１９ａへ
の重力加速度は、鉛直下向き方向に作用する。このため、軸１ａに沿う方向（プロジェク
ター１の前後方向）に重力加速度が生じないため、加速度センサー１９ａの出力は０にな
る。
一方、図４に示すように、プロジェクター１が設置面Ｈに対して設置角度θを有して傾
斜して設置されると、図示するように、軸１ａに沿う方向の重力加速度成分は、ｇ・ｓｉ
ｎθとなる。加速度センサー１９ａは、この重力加速度成分に応じた電圧を出力する。こ
れにより、角度検出手段１９は、加速度センサー１９ａから出力された電圧値に基づいて
プロジェクター１の設置角度を検出することができる。
なお、本実施形態では、加速度センサー１９ａを用いて角度検出手段１９を構成してい
るが、プロジェクター１の設置角度を検出できる機構であれば、加速度センサー１９ａに
限定するものではない。
【００３７】
図１に戻り、光源制御手段２２は、制御手段２０の指示に基づいて、光源１１に対する
電力の供給と停止とを制御し、光源１１の点灯、および消灯を切り替える。
【００３８】
画像信号入力手段１８は、複数の画像入力端子６より、ビデオ再生装置やパーソナルコ
ンピューター等、外部の画像出力装置から、図示しないケーブル、又は通信機器などを介
して画像データが入力される。入力された画像データは、制御手段２０の指示に基づき、
画像信号処理手段１７に出力される。なお、画像信号入力手段１８は、無線通信や光通信
などの受信部を備え、外部機器から無線によって画像信号を入力する構成にしてもよい。
【００３９】
画像信号処理手段１７は、制御手段２０の指示に基づき、画像信号入力手段１８から入
力される画像データを、液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂの各画素の階調を表す
画像データに変換する。ここで、変換された画像データは、赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ
）の色光別になっており、各液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂのすべての画素に
対応する複数の画素値によって構成されている。画素値とは、対応する画素の光透過率を
定めるものであり、この画素値によって、各画素を透過し射出する光の強弱（階調）が規
定される。
【００４０】
ＯＳＤ処理手段１６は、制御手段２０の指示に基づいて、投写画像上に、メニュー画像
やメッセージ画像等のＯＳＤ（オンスクリーンディスプレイ）画像を重畳して表示するた
めの処理を行う。ＯＳＤ処理手段１６は、図示しないＯＳＤメモリーを備えており、ＯＳ
Ｄ画像を形成するための図形やフォント等を表すＯＳＤ画像データを記憶している。
【００４１】
制御手段２０が、ＯＳＤ画像の重畳表示を指示すると、ＯＳＤ処理手段１６は、必要な
ＯＳＤ画像データをＯＳＤメモリーから読み出し、投写画像上の所定の位置にＯＳＤ画像
が重畳されるように、画像信号処理手段１７から入力される画像データにこのＯＳＤ画像
データを合成する。ＯＳＤ画像データが合成された画像データは、台形歪補正手段１５に
出力される。
なお、制御手段２０からＯＳＤ画像を重畳する旨の指示がない場合には、ＯＳＤ処理手
段１６は、画像信号処理手段１７から入力される画像データを、そのまま台形歪補正手段
１５に出力する。
【００４２】
台形歪補正手段１５は、スクリーンＳＣに対してプロジェクター１を傾けた状態で画像
を投写する場合に、投写画像が傾斜方向（あおり方向）に拡大してしまう歪（台形歪）を
抑制するために、入力される画像データの補正（台形歪補正）を行う。本体操作手段２３
、またはリモコン２５から入力される台形歪補正指示の情報や、角度検出手段１９が検出
したプロジェクター１の設置角度の情報に基づいて、制御手段２０は、台形歪補正手段１
５に対して台形歪補正の実施を指示し、台形歪補正手段１５は台形歪補正を実施する。台
形歪補正手段１５は、後で詳細に説明するが、第１台形歪補正、第２台形歪補正、および
第３台形歪補正の３種の台形歪補正を実施する。
【００４３】
台形歪補正とは、画像データから画素値の間引き、または画素値の追加を行って、傾斜
方向に向かうほど投写画像を縮小、または傾斜方向と反対方向に向かうほど投写画像を拡
大させるものであり、台形歪補正手段１５は、補正後の画像データを液晶駆動手段１４に
出力する。
なお、台形歪補正を行わない場合には、ＯＳＤ処理手段１６から出力される画像データ
が、そのまま液晶駆動手段１４に出力される。
【００４４】
液晶駆動手段１４が、ＯＳＤ処理手段１６より入力される画像データ、即ち画素１２ｐ
毎の画素値に従って液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂを駆動すると、画像データ
に応じた画像が投写レンズ１３より投写され、スクリーンＳＣの投写面に投写画像が表示
される。
【００４５】
電源部３１には、電源端子３０を介してＡＣ１００Ｖ等の電力が外部から供給される。
電源部３１は、入力した電力（交流電力）を所定の直流電力に変換して、プロジェクター
１の各部に電力を供給する。また、電源部３１は、制御手段２０の指示に基づいて、画像
の投写に必要な電力（動作電力）を各部に供給する状態（電源オン状態）と、動作電力の
供給を停止して、電源をオンにするための操作を待機する状態（スタンバイ状態）とを切
り替えることができる。
【００４６】
報知手段４０は、ＬＥＤやブザー等で構成され、台形歪補正手段１５が実行する補正が
第１台形歪補正から第２台形歪補正に切り替わる時に報知する。
【００４７】
次に、台形歪補正手段１５による台形歪補正について、図５、図６、および図７を用い
て説明する。
図５は、台形歪を説明するための説明図であり、画像データに対して台形歪補正を施し
ていない場合を説明するための図である。ここで、同図（ａ）は、液晶ライトバルブ１２
Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂを光入射面側から見た正面図、同図（ｂ）は、プロジェクター１が水
平に投写を行う様子を示す側面図、同図（ｃ）は、そのときにスクリーンＳＣに表示され
る投写画像を示す正面図である。また、同図（ｄ）は、プロジェクター１が傾けられた状
態で投写する様子を示す側面図であり、同図（ｅ）は、そのときにスクリーンＳＣに表示
される投写画像を示す正面図である。
【００４８】
なお、図５において、液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂに向かって左右方向（
水平方向の左右）を±ｘ方向、上下方向（垂直方向の上下）を±ｙ方向とし、スクリーン
ＳＣに向かって左右方向（水平方向の左右）を±Ｘ方向、上下方向（垂直方向の上下）を
±Ｙ方向とする。ここで、スクリーンＳＣのＸ方向およびＹ方向は、それぞれ液晶ライト
バルブ１２のｘ方向、およびｙ方向に対応するものであり、例えば、画素領域１２ａの右
上（＋ｘ，＋ｙ側）の画素を透過した光は、スクリーンＳＣの右上（＋Ｘ，＋Ｙ側）に投
写される。
【００４９】
また、図５において、画素領域１２ａや投写画像Ｇａ内に示した格子状の模様は、画素
領域１２ａに形成された画像と、スクリーンＳＣに投写された投写画像Ｇａとの対応を示
すために補助的に付加した線であり、実際にこのような模様を表示することを意味するも
のではない。
【００５０】
図５（ａ）に示すように、台形歪補正を行わない場合には、液晶ライトバルブ１２Ｒ，
１２Ｇ，１２Ｂは、台形歪補正手段１５から入力される画像データに基づいた画像（入力
画像）を画素領域１２ａの全体で形成する。つまり、この場合には、入力画像を形成する
ための領域（画像形成領域１２ｉ）は、画素領域１２ａと一致する。ここで、図５（ｂ）
、（ｃ）に示すように、プロジェクター１が水平に設置され、スクリーンＳＣに対して傾
きのない投写を行う場合には、スクリーンＳＣに表示される表示画像Ｇｉ（投写画像Ｇａ
）は、画素領域１２ａと同じ矩形状となる。
【００５１】
一方、図５（ｄ）、（ｅ）に示すように、プロジェクター１をスクリーンＳＣに対して
傾けて設置し、上方（＋Ｙ方向）に向けて投写を行う場合には、スクリーンＳＣに表示さ
れる表示画像Ｇｉ（投写画像Ｇａ）は、傾斜方向（＋Ｙ方向）に向かうほど、±Ｘ方向お
よび＋Ｙ方向に拡大されて台形状に歪む。
【００５２】
上述したように、＋Ｙ方向（垂直方向）の傾斜投写（あおり投写）を行った場合を例に
して台形歪補正について説明する。
図６は、台形歪補正を説明するための説明図であり、同図（ａ）は、第１台形歪補正、
および第２台形歪補正による液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂを光入射面側から
見た正面図、同図（ｂ）は、第１台形歪補正、および第２台形歪補正を行った後、傾斜投
写を行う場合にスクリーンＳＣに表示される表示画像Ｇｉを示す正面図、同図（ｃ）は、
第３台形歪補正による液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂを光入射面側から見た正
面図、同図（ｄ）は、第３台形歪補正を行った後、傾斜投写を行う場合にスクリーンＳＣ
に表示される表示画像Ｇｉを示す正面図、である。なお図６において、画素領域１２ａや
投写画像Ｇａ内に示した格子状の模様は、図５と同様に、補助的に付加した線である。
【００５３】
台形歪補正手段１５は、ＯＳＤ処理手段１６から入力される画像データから画素値の間
引きまたは画素値の挿入を行い、補正を行わない場合に比べて、投写画像Ｇａが傾斜方向
（＋Ｙ方向）に向かうほど縮小または傾斜方向と反対方向に向かうほど拡大するような補
正を施す。
【００５４】
最初に、第１台形歪補正、および第２台形歪補正について図６（ａ）、および図６（ｂ
）を用いて説明する。
第１台形歪補正、および第２台形歪補正においては、図６（ａ）に示すように、液晶ラ
イトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂの画素領域１２ａに、台形歪を相殺可能な反対向きの
台形形状、即ち傾斜方向（＋ｙ方向）に向かうほど、傾斜方向に直交する画像の長さ（以
後、横幅という）が縮小する形状の画像形成領域１２ｉを設定する。さらに、傾斜方向と
平行な方向（±ｙ方向）の画像長さ（以後、「画像高さ」と言う）を縮小することにより
、この画像形成領域１２ｉ内に入力画像を形成する。
また、台形歪補正手段１５は、画像形成領域１２ｉの外側の領域１２ｎに含まれる各画
素１２ｐの光透過率が最小となるように画像データを補正する。
【００５５】
このとき、補正量Ｓが閾値Ｌを超えない場合は、補正量Ｓが大きくなるのに応じて、画
像高さを縮小する。この補正が第１台形歪補正である。さらに補正量Ｓが大きくなり閾値
Ｌを超える場合は、画像高さを所定の位置、即ち補正量Ｓが閾値Ｌの時点での高さに固定
し、以後は補正量Ｓに応じ、画像形成領域１２ｉの横幅のみ縮小する。これが第２台形歪
補正である。すなわち、補正量Ｓが閾値Ｌを超えない範囲で第１台形歪補正が行われ、補
正量Ｓが閾値Ｌを超えると、第２台形歪補正が行われる。そして、第１台形歪補正におけ
る画像高さは、補正量Ｓが閾値Ｌの時点での高さ（以後、「閾値高さｈ１」と言う）より
小さくならない。そして、第２台形歪補正における画像高さは、閾値高さｈ１に維持され
る。なお、傾斜方向と直交する、とは交差角度が９０°のみに限られず、傾斜方向とほぼ
直交する場合も含まれる。
【００５６】
この結果、図６（ｂ）に示すように、傾斜投写によって図５（ｅ）で示した表示画像Ｇ
ｉの歪が補正されるとともに、領域１２ｎに対応する投写画像Ｇａ内の領域Ｇｎには光が
ほとんど照射されないことから、表示画像Ｇｉは、正規の形状（矩形状）で投写される。
そして、第１台形歪補正の場合には、元の画像データの縦横比を保持した状態でスクリ
ーンＳＣに表示され、第２台形歪補正の場合には、元の画像データの縦横比に対し、横方
向に対する縦方向の比率が大きくなるが、画素値の間引きが少ない画像としてスクリーン
ＳＣに表示される。なお、画素値の間引きに伴う階調情報の欠落を補うために、間引きの
対象となる画素に近接する画素の画素値を、間引かれる画素値に応じて補正することが望
ましい。
【００５７】
次に第３台形歪補正について図６（ｃ）、および図６（ｄ）を用いて説明する。
第３台形歪補正において、画像形成領域１２ｉは、図６（ｃ）に示すように、第１台形
歪補正と同様に、液晶ライトバルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂの画素領域１２ａに、台形歪
を相殺可能な反対向きの略台形形状、即ち傾斜方向（＋ｙ方向）に向かうほど横幅が縮小
するように設定されるが、画像高さは、閾値高さｈ１に固定され、さらに上端の横幅は補
正量Ｓが閾値Ｌの時点での幅ｗ１に固定される。そして、画像形成領域１２ｉは、補正量
Ｓが閾値Ｌより大きくなるのに応じ、横幅が下方向に向かうほど拡大される。拡大された
画像の幅が元の画像データの幅より大きくなる場合、補足するデータの挿入を行う。
また、図６（ｃ）に示すように、画素領域１２ａの左右の隅部の外側においては、補足
するデータを挿入できないので、画像形成領域１２ｉは台形の長辺側の一部（図６（ｃ）
に示す領域ｃ１，ｃ２）がカットされたような形状になる。
【００５８】
この結果、図６（ｄ）に示すように、第１台形歪補正、第２台形歪補正と同様に、傾斜
投写によって図５（ｅ）で示した表示画像Ｇｉの歪が補正されるが、図６（ｃ）の領域ｃ
１，ｃ２に対応する領域ｄ１，ｄ２は投写されず表示画像Ｇｉからカットされる。
このように第３台形歪補正では画像の拡大に伴い、領域ｃ１，ｃ２に対応する画像の一
部（領域ｄ１，ｄ２）がカットされるが、元の画像データがこの領域ｄ１，ｄ２に余白領
域を持つ場合は、画像を観察する観察者にとっては違和感のないものとなる。また、カッ
トされない領域においては画素値の間引きが行われないので、画質の劣化を防止できる。
【００５９】
次に第１台形歪補正、および第２台形歪補正の遷移について図７を用いて説明する。図
７は補正量Ｓに応じた台形歪補正の遷移を示す図であり、（ａ）〜（ｅ）の順に補正量Ｓ
が大きくなる。なお、図７（ａ）〜（ｅ）それぞれにおいて、左側の図は、液晶ライトバ
ルブ１２Ｒ，１２Ｇ，１２Ｂの画像形成領域１２ｉを示す図であり、右側の図は、左側の
図に対応する図であり、スクリーンＳＣに表示された表示画像Ｇｉを示す図である。また
、図７（ａ）〜（ｃ）は第１台形歪補正、図７（ｄ）、（ｅ）は第２台形歪補正を実行し
た状態を示す図である。
【００６０】
図７（ａ）〜（ｃ）に示すように、第１台形歪補正においては、補正量Ｓが大きくなる
のに応じて画像高さが縮小される。その結果、スクリーンＳＣに表示される表示画像Ｇｉ
は、高さｈ２が変更されずに、縦横比が維持された画像となる。
次に、補正量Ｓが増大し、閾値Ｌを超える場合は、図７（ｄ）、（ｅ）に示すように、
画像高さは、閾値高さｈ１に固定され、以後は画像幅のみ縮小される。その結果、表示画
像Ｇｉは、縦横比が維持されず、高さが高さｈ２より高い画像となる。
【００６１】
また、閾値Ｌを変更した場合、図６および図７における高さｈ１も変更される。例えば
、閾値Ｌを小さくした場合、補正量Ｓが小さいときから、即ち、あおり投写のあおり量が
小さいときから第２台形歪補正が実行されるようになり、逆に閾値Ｌを大きくした場合、
補正量Ｓがより大きくなってから、即ち、より大きなあおり量から第２台形歪補正が実行
されるようになる。
なお、補正量Ｓが閾値Ｌを超える場合に第２台形歪補正、および第３台形歪補正のいず
れを実行するかの設定情報は台形歪補正情報２１ａに保存される。
【００６２】
次に、本実施形態のプロジェクター１の動作を図８のフローチャートを用いて説明する
。図８はプロジェクター１が補正量Ｓの変更動作を検出したときの動作、および閾値Ｌの
変更操作を検出したときの動作を示すフローチャートである。
【００６３】
〔補正量の変更動作を検出したときの動作〕
図８に示すように、プロジェクター１が動作中に本体操作手段２３や、リモコン２５の
台形歪補正キー２５ｇによる操作、または角度検出手段１９が検出するプロジェクター１
の設置角度の変化による補正量Ｓの変更動作を受け付けると（ステップＳ１０１）、ステ
ップＳ１０２に遷移する。
【００６４】
ステップＳ１０２において、制御手段２０は、ステップＳ１０１において受け付けた補
正量Ｓの変更動作、即ち本体操作手段２３や、リモコン２５の台形歪補正キー２５ｇの操
作、または角度検出手段１９が検出したプロジェクター１の設置角度に基づく台形歪補正
の補正量Ｓを取得し、ステップＳ１０３に遷移する。ステップＳ１０２が補正量設定ステ
ップに相当する。
【００６５】
ステップＳ１０３において、制御手段２０は、ステップＳ１０２において取得した補正
量Ｓが閾値Ｌを超えるか否かを調べる。補正量Ｓが閾値Ｌを超える場合（ステップＳ１０
３：Ｙ）には、ステップＳ１０５に遷移する。補正量Ｓが閾値Ｌを超えない場合（ステッ
プＳ１０３：Ｎ）には、ステップＳ１０４に遷移する。
【００６６】
ステップＳ１０４において、制御手段２０は、台形歪補正手段１５に第１台形歪補正を
実行させ、ステップＳ１０８に遷移する。ステップＳ１０４が第１台形歪補正ステップに
相当する。
【００６７】
ステップＳ１０５において、制御手段２０は、台形歪補正手段１５が直前に実行した台
形歪補正が第１台形歪補正か否かを調べる。直前に実行した台形歪補正が第１台形歪補正
の場合（ステップＳ１０５：Ｙ）には、ステップＳ１０６に遷移する。直前に実行した台
形歪補正が第１台形歪補正でない場合（ステップＳ１０５：Ｎ）には、ステップＳ１０７
に遷移する。
【００６８】
ステップＳ１０６において、制御手段２０は、台形歪補正が第１台形歪補正から第２ま
たは第３台形歪補正に切り替わることを報知手段４０により報知させ、ステップＳ１０７
に遷移する。なお、報知手段４０による報知に代わり、画像投写手段１０により補正方法
が変わることを示す確認メッセージを投写してもよいこの場合は画像投写手段１０が報知
手段に相当する。
【００６９】
ステップＳ１０７において、制御手段２０は、台形歪補正手段１５に第２台形歪補正ま
たは第３台形歪補正を実行させ、ステップＳ１０８に遷移する。ステップＳ１０７が第２
台形歪補正ステップに相当する。また、ステップＳ１０２からステップＳ１０７が制御ス
テップに相当する。
【００７０】
ステップＳ１０８において、本動作フローを終了し、元の動作に戻る。
【００７１】
〔閾値の変更操作を検出したときの動作〕
図８に示すように、本体操作手段２３またはリモコン２５の所定操作による閾値Ｌの変
更操作を受け付けると（ステップＳ１１１）、制御手段２０は、受け付けた操作に基づき
、閾値Ｌを変更し（ステップＳ１１２）、ステップＳ１０３に遷移する。なお、ステップ
Ｓ１０３以降の動作は上述したので説明は省略する。
【００７２】
上述した実施形態によれば、以下の効果を得られる。
本実施形態のプロジェクター１によれば、あおり投写における台形歪補正の補正量Ｓが
閾値Ｌを超えない範囲ではあおり方向と平行、および直交する方向の画像データの長さを
補正量に応じて縮小する第１台形歪補正を行い、補正量Ｓが閾値Ｌを超える場合はあおり
方向と平行な方向の画像データの長さを所定長さに縮小し、あおり方向と直交する方向の
画像データの長さを補正量Ｓに応じて縮小する第２台形歪補正を行う。つまり、台形歪補
正の補正量Ｓが閾値Ｌを超えないときは第１台形歪補正により画像データの縦横比を保持
し、補正量Ｓが閾値Ｌを超える場合は第２台形歪補正により、画像データの縦横比は維持
しないものの、台形歪補正による画像データの欠落を抑えることが可能となる。
【００７３】
また、補正量Ｓが閾値Ｌを超えることにより、台形歪補正方法が第１台形歪補正から第
２台形歪補正に切り替わる場合に報知するので、補正方法が変わることをユーザーに報知
し、第１台形歪補正にしたい場合はプロジェクターの設置位置を見直すよう促すことが可
能となる。
【００７４】
また、台形歪補正の補正量Ｓをユーザーが本体操作手段２３またはリモコン２５の台形
歪補正キー２５ｇの操作により設定し、第１台形歪補正、または第２台形歪補正を実行さ
せることが可能となる。
【００７５】
また、角度検出手段１９が検出したプロジェクター１の設置角度に応じて台形歪補正の
補正量Ｓを設定し、第１台形歪補正または第２台形歪補正を実行させることが可能となる
。
【００７６】
また、第１台形歪補正から第２台形歪補正に切り替える閾値Ｌを変更することができる
ので、補正後の投写画像を確認した後で、閾値Ｌを変更し、変更後の閾値Ｌおよび補正量
Ｓに応じて、補正方法を切り替えて台形歪補正を実行させることが可能となる。
【００７７】
また、台形歪補正の補正量Ｓが閾値Ｌを超える場合、第２台形歪補正に代えて、あおり
方向と平行な方向の画像データの長さを所定長さに縮小し、あおり方向と直交する方向の
画像データの長さを補正量Ｓに応じて拡大する第３台形歪補正を実行する。これにより、
補正量Ｓが閾値Ｌを超える場合は以降、画素の欠落がなくなるので投写される画像データ
の画質劣化を防止することが可能となる。
【００７８】
また、上記実施形態は、以下のように変更してもよい。
（変形例１）
上述した実施形態では本体操作手段２３、およびリモコン２５に各方向の台形歪を補正
する台形歪補正キー２５ｇを備えているが、台形歪補正キー２５ｇを、台形歪補正の開始
および終了を指示するキーとし、台形歪補正キー２５ｇの操作後にカーソルキー２５ｄを
操作することで各方向の台形歪補正を実行するようにしてもよい。つまり、台形歪補正の
ための操作キーが一つで済むので、本体操作手段２３およびリモコン２５の操作キーを増
やさずに台形歪補正を実行することが可能となる。
【００７９】
（変形例２）
上述した実施形態では垂直方向のあおり投写における台形歪補正について説明したが、
水平方向の台形歪補正にも適用することができる。
【符号の説明】
【００８０】
１…プロジェクター、６…画像入力端子、１０…画像投写手段、１１…光源、１２Ｒ，
１２Ｇ，１２Ｂ…液晶ライトバルブ、１３…投写レンズ、１４…液晶駆動手段、１５…台
形歪補正手段、１６…ＯＳＤ処理手段、１７…画像信号処理手段、１８…画像信号入力手
段、１９…角度検出手段、１９ａ…加速度センサー、２０…制御手段、２１…記憶手段、
２１a…台形歪補正情報、２２…光源制御手段、２３…本体操作手段、２４…操作信号受
信手段、２５…リモートコントローラー、３０…電源端子、３１…電源部、４０…報知手
段、ＳＣ…スクリーン、Ｌ…閾値、Ｓ…補正量。
【図１】
2015185985.tif 000003
【図２】
2015185985.tif 000004
【図３】
2015185985.tif 000005
【図４】
2015185985.tif 000006
【図５】
2015185985.tif 000007
【図６】
2015185985.tif 000008
【図７】
2015185985.tif 000009
【図８】
2015185985.tif 000010