(57)【要約】【課題】他の電線から２本の電線に誘導されるノイズ量の差を極力少なくしてツイストペアケーブルで通信される差動信号への影響を低減させることができる、耐ノイズ性を向上させたコネクタを提供する。【解決手段】オス型コネクタ１０の第１〜第３のコネクタ端子１１〜１３には、ツイストペアケーブル８の電線８ａ、８ｂ、および電線９がそれぞれ接続される。メス型コネクタ２０の第１〜第３のコネクタ端子２１〜２３には、ツイストペアケーブル８の電線８ａ、電線８ｂ、および電線９がそれぞれ接続される。オス型コネクタ１０において、第１のコネクタ端子１１と隣接かつ並走している第３のコネクタ端子１３が、第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と立体交差して、第２のコネクタ端子１２とも隣接かつ並走している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ツイストペアケーブルを少なくとも含む複数の電線がコネクタ端子に接続されるコネクタであって、
前記ツイストペアケーブルの第１の電線が接続される第１のコネクタ端子と、
前記ツイストペアケーブルの第２の電線が接続される第２のコネクタ端子と、
第３の電線が接続される第３のコネクタ端子とを備え、
前記第３のコネクタ端子は、コネクタハウジング内において前記第１および第２のコネクタ端子と１回以上立体交差し、前記第２のコネクタ端子よりも前記第１のコネクタ端子に近づいて並走する第１の区間と、前記第１のコネクタ端子よりも前記第２のコネクタ端子に近づいて並走する第２の区間とを有する形状であることを特徴とする、コネクタ。
【請求項２】
前記第３のコネクタ端子は、前記第１および第２のコネクタ端子と立体交差する毎に、前記第１の区間と前記第２の区間とが、切り替わる形状であることを特徴とする、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項３】
前記第３のコネクタ端子は、前記第１の区間の長さの総和と、前記第２の区間の長さの総和とが、略等しい形状であることを特徴とする、請求項２に記載のコネクタ。
【請求項４】
前記第３のコネクタ端子は、本線と、前記第１および第２のコネクタ端子と立体交差する支線とに、分岐しており、当該本線および当該支線が前記第１および第２のコネクタ端子を挟んで両側に隣接して並走した形状であることを特徴とする、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項５】
前記第３のコネクタ端子は、分岐した前記本線および前記支線のいずれか一方の線が前記第１および第２のコネクタ端子と再び立体交差して他方の線と合流する形状であることを特徴とする、請求項４に記載のコネクタ。
【請求項６】
前記第３のコネクタ端子は、前記第１の区間における前記第１のコネクタ端子との距離と、前記第２の区間における前記第２のコネクタ端子との距離とが、略等しい形状であることを特徴とする、請求項２乃至５のいずれかに記載のコネクタ。
【請求項７】
ツイストペアケーブルを少なくとも含む複数の電線がコネクタ端子に接続される、オス型コネクタとメス型コネクタとの一対で構成されたコネクタであって、
前記オス型コネクタおよび前記メス型コネクタは、それぞれ、
前記ツイストペアケーブルの第１の電線が接続される第１のコネクタ端子と、
前記ツイストペアケーブルの第２の電線が接続される第２のコネクタ端子と、
第３の電線が接続される第３のコネクタ端子とを備え、
前記オス型コネクタおよび前記メス型コネクタの少なくとも一方の前記第３のコネクタ端子は、コネクタハウジング内において前記第１および第２のコネクタ端子と１回以上立体交差し、前記第２のコネクタ端子よりも前記第１のコネクタ端子に近づいて並走する第１の区間と、前記第１のコネクタ端子よりも前記第２のコネクタ端子に近づいて並走する第２の区間とを有する形状であることを特徴とする、コネクタ。
【請求項８】
前記第３のコネクタ端子は、前記第１および第２のコネクタ端子と立体交差する毎に、前記第１の区間と前記第２の区間とが、切り替わる形状であることを特徴とする、請求項７に記載のコネクタ。
【請求項９】
各前記第３のコネクタ端子は、前記オス型コネクタと前記メス型コネクタとを嵌合させた状態で、前記第１の区間の長さの総和と、前記第２の区間の長さの総和とが、略等しい形状であることを特徴とする、請求項８に記載のコネクタ。
【請求項１０】
前記オス型コネクタの前記第３のコネクタ端子は、本線と、前記第１および第２のコネクタ端子と立体交差する支線とに分岐しており、当該本線および当該支線が前記第１および第２のコネクタ端子を挟んで両側に隣接して並走した形状であることを特徴とする、請求項７に記載のコネクタ。
【請求項１１】
前記メス型コネクタの前記第３のコネクタ端子は、前記オス型コネクタ内で分岐した前記本線および前記支線のいずれか一方の線が、前記第１および第２のコネクタ端子と再び立体交差して他方の線と合流する形状であることを特徴とする、請求項１０に記載のコネクタ。
【請求項１２】
各前記第３のコネクタ端子は、前記第１の区間における前記第１のコネクタ端子との距離と、前記第２の区間における前記第２のコネクタ端子との距離とが、略等しい形状であることを特徴とする、請求項８乃至１１のいずれかに記載のコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コネクタに関し、より特定的には、２本の電線を撚り合わせたケーブルであるツイストペアケーブルを接続線に用いるコネクタの端子構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、ＣＡＮ（Controller Area Network）やイーサネット（登録商標）などの有線通信システムでは、ノイズ対策として２本の電線を撚り合わせたケーブルであるツイストペアケーブルが好まれて使用されている。このツイストペアケーブルは、２本の電線を撚り合わせた状態であるため、近傍に配線された他の電線からノイズ誘導を受けたとしても２本の電線がほぼ等しくノイズの影響を受けることとなり、ツイストペアケーブルの２本の電線に流れる差動信号の電圧差がほとんど変化しないという特性がある。
【０００３】
通常、ネットワークに用いられているツイストペアケーブルを分岐や延長させる場合には、分岐線を取るためのコネクタや延長線を挿入するためのコネクタを使用するのが一般的である。このようなコネクタの構造としては、例えば特許文献１および２に開示されているものがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−２４４８５４号公報
【特許文献２】特開平０６−２２３８９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１および２を含めた従来の一般的なコネクタの内部では、ツイストペアケーブルの２本の電線は撚りがほどけた状態になる。
例えば、図１３に示す、２本の電線８ａおよび８ｂが撚り合わされたツイストペアケーブル８と他の電線９とが接続された、オス型コネクタ２１０およびメス型コネクタ２２０からなる従来のコネクタ２００を考えてみる。
【０００６】
この従来のコネクタ２００では、オス型コネクタ２１０およびメス型コネクタ２２０の内部で、ツイストペアケーブル８の２本の電線８ａおよび８ｂの撚りは実質的にほどけた状態となっている。この状態において、電線９にノイズが発生してしまうと、電線９が接続された第３のコネクタ端子２１３および２２３と隣接しているツイストペアケーブル８の電線８ａが接続された第１のコネクタ端子２１１および２２１側が強いノイズの影響を受ける。このため、第３のコネクタ端子２１３および２２３から第１のコネクタ端子２１１および２２１へ誘導されるノイズ量と、第３のコネクタ端子２１３および２２３から第２のコネクタ端子２２１および２２２へ誘導されるノイズ量との差が大きくなり、ツイストペアケーブル８を流れる差動信号が影響を受けてしまう（図１４）。
【０００７】
本発明は、上記の課題を鑑みてなされたものであり、他の電線から２本の電線に誘導されるノイズ量の差を極力少なくしてツイストペアケーブルで通信される差動信号への影響を低減させることができる、耐ノイズ性を向上させたコネクタを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するため、本発明のツイストペアケーブルを少なくとも含む複数の電線がコネクタ端子に接続されるコネクタは、以下の構成を採用した。
まず、第１の態様として、ツイストペアケーブルの第１の電線が接続される第１のコネクタ端子と、ツイストペアケーブルの第２の電線が接続される第２のコネクタ端子と、第３の電線が接続される第３のコネクタ端子とを備え、第３のコネクタ端子が、コネクタハウジング内において第１および第２のコネクタ端子と１回以上立体交差し、第２のコネクタ端子よりも第１のコネクタ端子に近づいて並走する第１の区間と、第１のコネクタ端子よりも第２のコネクタ端子に近づいて並走する第２の区間とを有する形状のオス型またはメス型のコネクタ（単体コネクタ）とした。
【０００９】
上記第１の態様がオス型コネクタとメス型コネクタとの一対で構成されたコネクタ（セットコネクタ）とする場合には、オス型コネクタおよびメス型コネクタのそれぞれに、第１、第２、および第３のコネクタ端子を備えさせて、オス型コネクタおよびメス型コネクタの少なくとも一方の第３のコネクタ端子の形状を、第１および第２のコネクタ端子と１回以上立体交差して、第１および第２の区間とを有する形状とすればよい。
【００１０】
また、第２の態様として、第１の態様における第３のコネクタ端子を、第１および第２のコネクタ端子と立体交差する毎に、第１の区間と第２の区間とが切り替わる形状の単体コネクタまたはセットコネクタとした。
【００１１】
また、第３の態様として、第２の態様における第３のコネクタ端子を、第１の区間の長さの総和と第２の区間の長さの総和とが略等しい形状である単体コネクタとした。セットコネクタの場合は、各第３のコネクタ端子を、オス型コネクタとメス型コネクタとを嵌合させた状態で、第１の区間の長さの総和と第２の区間の長さの総和とが略等しい形状とする。
【００１２】
また、第４の態様として、第１の態様における第３のコネクタ端子を、本線と第１および第２のコネクタ端子と立体交差する支線とに分岐させ、本線および支線が第１および第２のコネクタ端子を挟んで両側に隣接して並走した形状である単体コネクタとした。セットコネクタの場合は、オス型コネクタの第３のコネクタ端子を、本線と支線とに分岐させる形状とすればよい。
【００１３】
また、第５の態様として、第４の態様における第３のコネクタ端子を、分岐した本線および支線のいずれか一方の線が第１および第２のコネクタ端子と再び立体交差して他方の線と合流する形状である単体コネクタとした。セットコネクタの場合は、メス型コネクタの第３のコネクタ端子を、本線および支線を合流させる形状とすればよい。
【００１４】
また、第６の態様として、第２乃至５の態様における第３のコネクタ端子を、第１の区間における第１のコネクタ端子との距離と、第２の区間における第２のコネクタ端子との距離とが、略等しい形状である単体コネクタまたはセットコネクタセットとした。
【発明の効果】
【００１５】
上記本発明の第１の態様によれば、ツイストペアケーブルの対となる２本の電線に隣接するコネクタ端子にノイズが発生したとしても、差動動作を行うツイストペアケーブルの一方の電線だけにノイズが大きく誘導してしまう事態を防ぐことができ、耐ノイズ性が向上させることができる。
【００１６】
上記本発明の第２の態様によれば、第１の態様の効果に加え、ツイストペアケーブルの２本の電線にそれぞれ誘導されるノイズ量の差を極力小さくでき、ツイストペアケーブルを流れる差動信号への影響を低減させることができるという有用な効果を奏することができる。
【００１７】
上記本発明の第３の態様によれば、第２の態様よりもさらに、ツイストペアケーブルの２本の電線にそれぞれ誘導されるノイズ量の差をゼロに近似させることができ、ツイストペアケーブルを流れる差動信号への影響を無くすことができるという有用な効果を奏することができる。
【００１８】
上記本発明の第４の態様によれば、ツイストペアケーブルの対となる２本の電線に隣接するコネクタ端子にノイズが発生したとしても、差動動作を行うツイストペアケーブルの一方の電線だけにノイズが大きく誘導してしまう事態を防ぐことができ、耐ノイズ性が向上させることができる。
【００１９】
上記本発明の第５の態様によれば、第４の態様の効果に加え、ツイストペアケーブルの２本の電線にそれぞれ誘導されるノイズ量の差を極力小さくでき、ツイストペアケーブルを流れる差動信号への影響を低減させることができるという有用な効果を奏することができる。
【００２０】
上記本発明の第６の態様によれば、第１乃至５の態様よりもさらに、効率的にツイストペアケーブルの２本の電線にそれぞれ誘導されるノイズ量の差をゼロに近似させることができ、ツイストペアケーブルを流れる差動信号への影響を無くすことができるという有用な効果を奏することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るコネクタ１の斜視図
【図２】本発明の第１の実施形態に係るコネクタ１の平面図
【図３】本発明の第１の実施形態に係るコネクタ１におけるツイストペアケーブル８を流れる差動信号への影響を説明する図
【図４】本発明の第１の実施形態に係るコネクタ１の他の平面図
【図５】本発明の第２の実施形態に係るコネクタ２の斜視図
【図６】本発明の第２の実施形態に係るコネクタ２の平面図
【図７】本発明の第２の実施形態に係るコネクタ２の他の平面図
【図８】本発明の第３の実施形態に係るコネクタ３の斜視図
【図９】本発明の第３の実施形態に係るコネクタ３の平面図
【図１０】本発明の第４の実施形態に係るコネクタ４の斜視図
【図１１】本発明の第４の実施形態に係るコネクタ４の平面図
【図１２】本発明の他の実施形態に係るオス型コネクタ１１０およびメス型コネクタ１２０の斜視図
【図１３】従来のコネクタ２００の斜視図
【図１４】従来のコネクタ２００におけるツイストペアケーブル８を流れる差動信号への影響を説明する図
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明が提供するコネクタは、例えばＣＡＮ（Controller Area Network）やイーサネットなどの２本の電線を撚り合わせたケーブルであるツイストペアケーブルを使用する有線通信システム、特にノイズ環境が厳しい車載通信ネットワークシステムなどにおいて大きな効果を発揮することができる。そして、本発明が提供するコネクタが備える特徴的なコネクタ端子構造は、ツイストペアケーブルを接続するオス型コネクタ単体またはメス型コネクタ単体で実現することもできるし、これらオス型コネクタとメス型コネクタとのペアで実現することもできる。
よって、本発明で用いる「コネクタ」の定義は、オス型コネクタのみ、メス型コネクタのみ、およびオス型コネクタとメス型コネクタとをペアとしたコネクタセットの、全てを含む概念である。
【００２３】
以下の各実施形態では、オス型コネクタとメス型コネクタとをペアとしたコネクタセットを一例に、本発明の特徴的なコネクタ端子の構造を備えたコネクタを説明する。
なお、各実施形態で参照する一部の図面では、コネクタの構造を理解しやすいように、本来は不透明であるハウジングなどを必要に応じて透過させて内部のコネクタ端子を表示させている。
【００２４】
＜第１の実施形態＞
図１は、本発明の第１の実施形態に係るコネクタ１の斜視図である。図２は、本発明の第１の実施形態に係るコネクタ１の平面図である。図１および図２に示すコネクタ１は、オス型コネクタ１０とメス型コネクタ２０とのセットで構成される。
【００２５】
［コネクタ１の概要］
オス型コネクタ１０は、例えば金属などの導電部材からなる第１のコネクタ端子１１、第２のコネクタ端子１２、および第３のコネクタ端子１３を備えている。第１のコネクタ端子１１には、ツイストペアケーブル８の一方の電線（第１の電線）８ａが接続される。第２のコネクタ端子１２には、このツイストペアケーブル８の他方の電線（第２の電線）８ｂが接続される。第３のコネクタ端子１３は、第１のコネクタ端子１１と隣接して、かつ第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と共に所定の間隔で一列に配置されている。第３のコネクタ端子１３には、ツイストペアケーブル８の電線８ａおよび８ｂとは異なる電線（第３の電線）９が接続される。この第３のコネクタ端子１３に接続される電線９としては、例えばノイズが発生するおそれがあり、発生したノイズによってツイストペアケーブル８の差動信号への影響が懸念される信号線（例えば、通信システム内でツイストペアケーブル８と一緒に配線される隣接線）などが該当する。また、各コネクタ端子と各電線との接続には、例えばコネクタ端子の先端部に形成された接合部に電線の被覆を除去した金属部をはめ込み、その接合部をかしめて圧着する手法などが用いられる。第１のコネクタ端子１１、第２のコネクタ端子１２、および第３のコネクタ端子１３は、所定の端子間隔を有し、メス型コネクタ２０側のコネクタ端子と嵌合する箇所を除いて、例えば樹脂などの絶縁部材からなるハウジング１５で覆われている。
【００２６】
メス型コネクタ２０は、例えば金属などの導電部材からなる第１のコネクタ端子２１、第２のコネクタ端子２２、および第３のコネクタ端子２３を備えている。第１のコネクタ端子２１には、ツイストペアケーブル８の一方の電線８ａが接続される。第２のコネクタ端子２２には、このツイストペアケーブル８の他方の電線８ｂが接続される。第３のコネクタ端子２３は、第２のコネクタ端子２２と隣接して、かつ第１のコネクタ端子２１および第２のコネクタ端子２２と共に所定の間隔で一列に配置されている。第３のコネクタ端子２３には、予め定められた電線９が接続される。コネクタ端子と電線との接続は、オス型コネクタ１０で説明したとおりである。この第１のコネクタ端子２１、第２のコネクタ端子２２、および第３のコネクタ端子２３は、所定の端子間隔を有し、オス型コネクタ１０側のコネクタ端子と嵌合する箇所を除いて、例えば樹脂などの絶縁部材からなるハウジング２５で覆われている。
【００２７】
オス型コネクタ１０およびメス型コネクタ２０は、双方を嵌合させることによって（図１および図２（ａ）の矢印方向への挿入）、オス型コネクタ１０の第１のコネクタ端子１１とメス型コネクタ２０の第１のコネクタ端子２１とが接触し、オス型コネクタ１０の第２のコネクタ端子１２とメス型コネクタ２０の第２のコネクタ端子２２とが接触し、オス型コネクタ１０の第３のコネクタ端子１３とメス型コネクタ２０の第３のコネクタ端子２３とが接触する。
これにより、オス型コネクタ１０側のツイストペアケーブル８の電線８ａおよび８ｂ、電線９と、メス型コネクタ２０側のツイストペアケーブル８の電線８ａおよび電線８ｂ、電線９とが、それぞれ電気的に接続される（図２（ｂ）を参照）。
【００２８】
［コネクタ１の特徴］
本第１の実施形態に係るコネクタ１の特徴は、オス型コネクタ１０において、第１のコネクタ端子１１と隣接かつ並走している第３のコネクタ端子１３が、第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２を跨いで、つまり第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と少なくとも１回は立体交差して、第２のコネクタ端子１２とも隣接かつ並走している構造にある。
【００２９】
このような構造により、例えば第３のコネクタ端子１３に接続される電線９に発生したノイズは、オス型コネクタ１０においては、第３のコネクタ端子１３が第２のコネクタ端子１２よりも第１のコネクタ端子１１に近づいてかつ並走する区間では第３のコネクタ端子１３から第１のコネクタ端子１１への影響が最も強くなり、一方第３のコネクタ端子１３が第１のコネクタ端子１１よりも第２のコネクタ端子１２に近づいてかつ並走する区間では第３のコネクタ端子１３から第２のコネクタ端子１２への影響が最も強くなる。また、メス型コネクタ２０においては、第３のコネクタ端子２３に伝播したノイズは、第３のコネクタ端子２３が第１のコネクタ端子２１よりも第２のコネクタ端子２２に近づいてかつ並走する区間で第３のコネクタ端子２３から第２のコネクタ端子２２への影響が最も強くなる。
このため、本発明のコネクタ１の構造は、第３のコネクタ端子２１３および２２３が第１のコネクタ端子２１１および２２１だけに隣接する従来構造と比べて（図１４）、第３のコネクタ端子１３から第１のコネクタ端子１１へ誘導されるノイズ量と、第３のコネクタ端子１３および２３から第２のコネクタ端子１２および２２へ誘導されるノイズ量との差が小さくなり、ツイストペアケーブル８を流れる差動信号への影響を低減させることができる（図３）。
【００３０】
なお、本第１の実施形態に係るコネクタ１のコネクタ端子構造では、ノイズが発生しそうな電線９が接続される第３のコネクタ端子１３が、ツイストペアケーブル８が接続される第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と立体交差さえしていれば、従来構造と比べて効果を発揮できる。
【００３１】
しかし、さらなる大きな効果を期待するためには、オス型コネクタ１０とメス型コネクタ２０とを嵌合させた状態で、第３のコネクタ端子１３と第１のコネクタ端子１１とが隣接かつ並走する区間の長さ（図２（ｂ）の長さＬ１）と、第３のコネクタ端子１３および２３と第２のコネクタ端子１２および２２とが隣接かつ並走する区間の長さ（図２（ｂ）の長さＬ２）との差をできるだけ小さくする、可能ならば等しくすることが望ましい。この２つの区間の長さの差を小さくすればするほど、第３のコネクタ端子１３から第１のコネクタ端子１１へ誘導されるノイズ量と、第３のコネクタ端子１３および２３から第２のコネクタ端子１２および２２へ誘導されるノイズ量との差をゼロに近似させることができ、ツイストペアケーブル８を流れる差動信号への影響を無くせるからである。
【００３２】
また、第３のコネクタ端子１３と第１のコネクタ端子１１とが隣接かつ並走する区間と、第３のコネクタ端子１３および２３と第２のコネクタ端子１２および２２とが隣接かつ並走する区間との長さの差を同じにできるのであれば、第３のコネクタ端子１３と第１のコネクタ端子１１との間の距離Ｄ１と、第３のコネクタ端子１３および２３と第２のコネクタ端子１２および２２との間の距離Ｄ２とを、等しくすることが望ましい。コネクタ端子間の距離によって、コネクタ端子へ誘導されるノイズ量が変化するためである。
逆を言えば、第３のコネクタ端子１３と第１のコネクタ端子１１とが隣接かつ並走する区間と、第３のコネクタ端子１３および２３と第２のコネクタ端子１２および２２とが隣接かつ並走する区間との長さの差を同じにできなければ、第３のコネクタ端子１３と第１のコネクタ端子１１との間の距離Ｄ１を、第３のコネクタ端子１３および２３と第２のコネクタ端子１２および２２との間の距離Ｄ２に対して意図的に変えることで、第３のコネクタ端子１３から第１のコネクタ端子１１へ誘導されるノイズ量と、第３のコネクタ端子１３および２３から第２のコネクタ端子１２および２２へ誘導されるノイズ量との差をゼロに近似させることもできるのである。
【００３３】
さらに、コネクタ１では、ノイズが発生しそうな電線９が接続されるコネクタ端子が、ツイストペアケーブル８が接続されるコネクタ端子と少なくとも１回立体交差していればよいので、オス型コネクタ１０に代えて、メス型コネクタ２０側において電線９が接続される第３のコネクタ端子２３と、ツイストペアケーブル８が接続される第１のコネクタ端子２１および第２のコネクタ端子２２とを、立体交差させてもよい（図４）。なお、立体交差の数を奇数回にすれば、図１、図２、および図４に示す構成と同じく、メス型コネクタ２０側において第２のコネクタ端子２２のすぐ隣に第３のコネクタ端子２３を配置することができる。
【００３４】
以上のように、本発明の第１の実施形態に係るコネクタ１によれば、ノイズが発生しそうな電線が接続されるコネクタ端子を、ツイストペアケーブルの２本の電線が接続される２つのコネクタ端子の一方と隣接して並走する区間をいずれのコネクタ端子側にも有するように構成し、耐ノイズ性を向上させている。
これにより、ツイストペアケーブルの対となる２本の電線に隣接するコネクタ端子にノイズが発生したとしても、差動動作を行うツイストペアケーブルの一方の電線だけにノイズが大きく誘導してしまう事態を防ぐことができる。すなわち、ツイストペアケーブルの２本の電線にそれぞれ誘導されるノイズ量の差が小さくなり、ツイストペアケーブルを流れる差動信号への影響を低減させることができるという有用な効果を奏することができる。
【００３５】
＜第２の実施形態＞
図５は、本発明の第２の実施形態に係るコネクタ２の斜視図である。図６は、本発明の第２の実施形態に係るコネクタ２の平面図である。図５および図６に示すコネクタ２は、オス型コネクタ３０とメス型コネクタ４０とのセットで構成される。
【００３６】
［コネクタ２の概要］
オス型コネクタ３０は、例えば金属などの導電部材からなる第１のコネクタ端子１１、第２のコネクタ端子１２、および第３のコネクタ端子３３を備えている。第１のコネクタ端子１１には、ツイストペアケーブル８の一方の電線８ａが接続される。第２のコネクタ端子１２には、このツイストペアケーブル８の他方の電線８ｂが接続される。第３のコネクタ端子３３は、第１のコネクタ端子１１と隣接して、かつ第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と共に所定の間隔で一列に配置されている。第３のコネクタ端子３３には、ツイストペアケーブル８の電線８ａおよび８ｂとは異なる電線９が接続される。第１のコネクタ端子１１、第２のコネクタ端子１２、および第３のコネクタ端子３３は、所定の端子間隔を有し、メス型コネクタ４０側のコネクタ端子と嵌合する箇所を除いて、例えば樹脂などの絶縁部材からなるハウジング１５で覆われている。
【００３７】
メス型コネクタ４０は、例えば金属などの導電部材からなる第１のコネクタ端子２１、第２のコネクタ端子２２、および第３のコネクタ端子４３を備えている。第１のコネクタ端子２１には、ツイストペアケーブル８の一方の電線８ａが接続される。第２のコネクタ端子２２には、このツイストペアケーブル８の他方の電線８ｂが接続される。第３のコネクタ端子４３は、第１のコネクタ端子２１と隣接して、かつ第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と共に所定の間隔で一列に配置されている。第３のコネクタ端子４３には、予め定められた電線９が接続される。この第１のコネクタ端子２１、第２のコネクタ端子２２、および第３のコネクタ端子４３は、所定の端子間隔を有し、オス型コネクタ３０側のコネクタ端子と嵌合する箇所を除いて、例えば樹脂などの絶縁部材からなるハウジング２５で覆われている。
【００３８】
なお、第３のコネクタ端子３３および４３に接続される電線９の例や、各コネクタ端子と各電線とを接続する手法例は、上記第１の実施形態で説明したとおりである。
【００３９】
オス型コネクタ３０およびメス型コネクタ４０は、双方を嵌合させることによって（図５および図６（ａ）の矢印方向への挿入）、オス型コネクタ３０の第１のコネクタ端子１１とメス型コネクタ４０の第１のコネクタ端子２１とが接触し、オス型コネクタ３０の第２のコネクタ端子１２とメス型コネクタ４０の第２のコネクタ端子２２とが接触し、オス型コネクタ３０の第３のコネクタ端子３３とメス型コネクタ４０の第３のコネクタ端子４３とが接触する。
これにより、オス型コネクタ３０側のツイストペアケーブル８の電線８ａおよび８ｂ、電線９と、メス型コネクタ４０側のツイストペアケーブル８の電線８ａおよび電線８ｂ、電線９とが、それぞれ電気的に接続される（図６（ｂ）を参照）。
【００４０】
［コネクタ２の特徴］
本第２の実施形態に係るコネクタ２の特徴も、基本的には上述した第１の実施形態に係るコネクタ１の特徴と同様に、オス型コネクタ３０において、第１のコネクタ端子１１と隣接かつ並走している第３のコネクタ端子３３が、第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２を跨いで、つまり第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と立体交差して、第２のコネクタ端子１２とも隣接かつ並走している構造にある。
【００４１】
しかし、第２の実施形態に係るコネクタ２が上記第１の実施形態に係るコネクタ１と異なる点は、立体交差させた第３のコネクタ端子３３を再び第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と立体交差させて、つまり偶数回の立体交差を行うことで、第１のコネクタ端子１１と隣接している状態に戻していることである。
これは、第１の実施形態に係るコネクタ１では、図２でわかるように、オス型コネクタ１０とメス型コネクタ２０とを嵌合させた状態では電線９が引き出される位置が変わることになり、接続作業に違和感を与えるおそれがあるのに対し、本第２の実施形態に係るコネクタ２では、図６でわかるように、ツイストペアケーブル８の電線８ａおよび電線８ｂ、電線９の配置が変わらないという利点がある。
【００４２】
このような構造により、例えば第３のコネクタ端子３３に接続される電線９に発生したノイズは、オス型コネクタ３０においては、第３のコネクタ端子３３が第２のコネクタ端子１２よりも第１のコネクタ端子１１に近づいてかつ並走する区間では第３のコネクタ端子３３から第１のコネクタ端子１１への影響が最も強くなり、一方第３のコネクタ端子３３が第１のコネクタ端子１１よりも第２のコネクタ端子１２に近づいてかつ並走する区間では第３のコネクタ端子３３から第２のコネクタ端子１２への影響が最も強くなる。また、メス型コネクタ４０においては、第３のコネクタ端子４３に伝播したノイズは、第３のコネクタ端子４３が第２のコネクタ端子２２よりも第１のコネクタ端子２１に近づいてかつ並走する区間で第３のコネクタ端子４３から第１のコネクタ端子２１への影響が最も強くなる。
このため、本発明のコネクタ２の構造は、第３のコネクタ端子２１３および２２３が第１のコネクタ端子２１１および２２１だけに隣接する従来構造と比べて、第３のコネクタ端子３３および３４から第１のコネクタ端子１１および２１へ誘導されるノイズ量と、第３のコネクタ端子３３から第２のコネクタ端子１２へ誘導されるノイズ量との差が小さくなり、ツイストペアケーブル８を流れる差動信号への影響を低減させることができる（図３および図１４を参照）。
【００４３】
なお、本第２の実施形態に係るコネクタ２のコネクタ端子構造では、ノイズが発生しそうな電線９が接続される第３のコネクタ端子３３が、ツイストペアケーブル８が接続される第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と偶数回だけ立体交差さえしていれば、従来構造と比べて効果を発揮できる。
【００４４】
しかし、さらなる大きな効果を期待するためには、オス型コネクタ３０とメス型コネクタ４０とを嵌合させた状態で、第３のコネクタ端子３３および４３と第１のコネクタ端子１１および２１とが隣接かつ並走する区間の長さ（図６（ｂ）の長さＬ１の和）と、第３のコネクタ端子３３と第２のコネクタ端子１２とが隣接かつ並走する区間の長さ（図２（ｂ）の長さＬ２）との差をできるだけ小さくする、可能ならば等しくすることが望ましい。この２つの区間の長さの差を小さくすればするほど、第３のコネクタ端子３３および４３から第１のコネクタ端子１１および２１へ誘導されるノイズ量と、第３のコネクタ端子３３から第２のコネクタ端子１２へ誘導されるノイズ量との差をゼロに近似させることができ、ツイストペアケーブル８を流れる差動信号への影響を無くせるからである。
【００４５】
また、第３のコネクタ端子３３および４３と第１のコネクタ端子１１および２１とが隣接かつ並走する区間と、第３のコネクタ端子３３と第２のコネクタ端子１２とが隣接かつ並走する区間との長さの差を同じにできるのであれば、第３のコネクタ端子３３および４３と第１のコネクタ端子１１および２１との間の距離Ｄ１と、第３のコネクタ端子３３と第２のコネクタ端子１２との間の距離Ｄ２とを、等しくすることが望ましい。コネクタ端子間の距離によって、コネクタ端子へ誘導されるノイズ量が変化するためである。
逆を言えば、第３のコネクタ端子３３および４３と第１のコネクタ端子１１および２１とが隣接かつ並走する区間と、第３のコネクタ端子３３と第２のコネクタ端子１２とが隣接かつ並走する区間との長さの差を同じにできなければ、第３のコネクタ端子３３および４３と第１のコネクタ端子１１および２１との間の距離Ｄ１を、第３のコネクタ端子３３と第２のコネクタ端子１２との間の距離Ｄ２に対して意図的に変えることで、第３のコネクタ端子３３および４３から第１のコネクタ端子１１および２１へ誘導されるノイズ量と、第３のコネクタ端子３３から第２のコネクタ端子１２へ誘導されるノイズ量との差をゼロに近似させることもできるのである。
【００４６】
さらに、コネクタ２では、ノイズが発生しそうな電線９が接続されるコネクタ端子が、ツイストペアケーブル８が接続されるコネクタ端子と偶数回立体交差していればよい。よって、オス型コネクタ３０側で電線９が接続される第３のコネクタ端子３３と、ツイストペアケーブル８が接続される第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２とを１回立体交差させた後、メス型コネクタ４０側において第３のコネクタ端子４３と第１のコネクタ端子２１および第２のコネクタ端子２２とを１回立体交差させてもよいし（図７（ａ））、メス型コネクタ４０側において第３のコネクタ端子４３と第１のコネクタ端子２１および第２のコネクタ端子２２とを２回立体交差させてもよい（図７（ｂ））。
【００４７】
以上のように、本発明の第２の実施形態に係るコネクタ２によれば、ノイズが発生しそうな電線が接続されるコネクタ端子を、ツイストペアケーブルの２本の電線が接続される２つのコネクタ端子の一方と隣接して並走する区間をいずれのコネクタ端子側にも有するように構成し、耐ノイズ性を向上させている。
これにより、ツイストペアケーブルの対となる２本の電線に隣接するコネクタ端子にノイズが発生したとしても、差動動作を行うツイストペアケーブルの一方の電線だけにノイズが大きく誘導される事態を防ぐことができる。すなわち、ツイストペアケーブルの２本の電線にそれぞれ誘導されるノイズ量の差が小さくなり、ツイストペアケーブルを流れる差動信号への影響を低減させることができるという有用な効果を奏することができる。
さらに、オス型コネクタ３０とメス型コネクタ４０とを嵌合させた場合、嵌合させた状態における各電線の位置関係が変わらないという利点がある。
【００４８】
＜第３の実施形態＞
図８は、本発明の第３の実施形態に係るコネクタ３の斜視図である。図９は、本発明の第３の実施形態に係るコネクタ３の平面図である。図８および図９に示すコネクタ３は、オス型コネクタ５０とメス型コネクタ６０とのセットで構成される。
【００４９】
［コネクタ３の概要］
オス型コネクタ５０は、例えば金属などの導電部材からなる第１のコネクタ端子１１、第２のコネクタ端子１２、および第３のコネクタ端子５３を備えている。第１のコネクタ端子１１には、ツイストペアケーブル８の一方の電線８ａが接続される。第２のコネクタ端子１２には、このツイストペアケーブル８の他方の電線８ｂが接続される。第３のコネクタ端子５３は、第１のコネクタ端子１１と隣接して、かつ第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と共に所定の間隔で一列に配置されている。第３のコネクタ端子５３には、ツイストペアケーブル８の電線８ａおよび８ｂとは異なる電線９が接続される。第１のコネクタ端子１１、第２のコネクタ端子１２、および第３のコネクタ端子５３は、所定の端子間隔を有し、メス型コネクタ６０側のコネクタ端子と嵌合する箇所を除いて、例えば樹脂などの絶縁部材からなるハウジング１５で覆われている。
【００５０】
メス型コネクタ６０は、例えば金属などの導電部材からなる第１のコネクタ端子２１、第２のコネクタ端子２２、および第３のコネクタ端子６３を備えている。第１のコネクタ端子２１には、ツイストペアケーブル８の一方の電線８ａが接続される。第２のコネクタ端子２２には、このツイストペアケーブル８の他方の電線８ｂが接続される。第３のコネクタ端子６３は、第２のコネクタ端子２２と隣接して、かつ第１のコネクタ端子２１および第２のコネクタ端子２２と共に所定の間隔で一列に配置されている。第３のコネクタ端子６３には、予め定められた電線９が接続される。この第１のコネクタ端子２１、第２のコネクタ端子２２、および第３のコネクタ端子６３は、所定の端子間隔を有し、オス型コネクタ５０側のコネクタ端子と嵌合する箇所を除いて、例えば樹脂などの絶縁部材からなるハウジング２５で覆われている。
【００５１】
なお、第３のコネクタ端子５３および６３に接続される電線９の例や、各コネクタ端子と各電線とを接続する手法例は、上記第１の実施形態で説明したとおりである。
【００５２】
オス型コネクタ５０およびメス型コネクタ６０は、双方を嵌合させることによって（図８および図９（ａ）の矢印方向への挿入）、オス型コネクタ５０の第１のコネクタ端子１１とメス型コネクタ６０の第１のコネクタ端子２１とが接触し、オス型コネクタ５０の第２のコネクタ端子１２とメス型コネクタ６０の第２のコネクタ端子２２とが接触し、オス型コネクタ５０の第３のコネクタ端子５３とメス型コネクタ６０の第３のコネクタ端子６３とが接触する。
これにより、オス型コネクタ５０側のツイストペアケーブル８の電線８ａおよび８ｂ、電線９と、メス型コネクタ６０側のツイストペアケーブル８の電線８ａおよび電線８ｂ、電線９とが、それぞれ電気的に接続される（図９（ｂ）を参照）。
【００５３】
［コネクタ３の特徴］
本第３の実施形態に係るコネクタ３の特徴は、オス型コネクタ５０において、第１のコネクタ端子１１と隣接している第３のコネクタ端子５３が、第１のコネクタ端子１１と並走する本線と、第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２を跨いで、つまり第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と立体交差して、第２のコネクタ端子１２とも隣接して並走している支線とに、分岐している構造にある。そして、メス型コネクタ６０において、第２のコネクタ端子２２と隣接している第３のコネクタ端子６３が、第２のコネクタ端子２２と並走する支線と共に、第１のコネクタ端子２１および第２のコネクタ端子２２を跨いで、つまり第１のコネクタ端子２１および第２のコネクタ端子２２と立体交差して、第１のコネクタ端子２１とも隣接して並走している本線とに、分岐している構造にある。従って、オス型コネクタ５０の第３のコネクタ端子５３は２端子構成となり、同じくメス型コネクタ６０の第３のコネクタ端子６３も２端子構成となる。
【００５４】
このような構造により、例えば第３のコネクタ端子５３に接続される電線９に発生したノイズは、オス型コネクタ５０においては、第３のコネクタ端子５３が第２のコネクタ端子１２よりも第１のコネクタ端子１１に近づいてかつ並走する区間および第３のコネクタ端子５３が第１のコネクタ端子１１よりも第２のコネクタ端子１２に近づいてかつ並走する区間の各々において、それぞれほぼ同等の影響を受ける。また、メス型コネクタ６０においても、２端子構成である第３のコネクタ端子６３に伝播したノイズは、第３のコネクタ端子６３が第２のコネクタ端子２２よりも第１のコネクタ端子２１に近づいてかつ並走する区間および第３のコネクタ端子６３が第１のコネクタ端子２１よりも第２のコネクタ端子２２に近づいてかつ並走する区間の各々において、それぞれほぼ同等の影響を受ける。
このため、本発明のコネクタ３の構造は、第３のコネクタ端子２１３および２２３が第１のコネクタ端子２１１および２２１だけに隣接する従来構造と比べて、第３のコネクタ端子５３および６３から第１のコネクタ端子１１および２１へ誘導されるノイズ量と、第３のコネクタ端子５３および６３から第２のコネクタ端子１２および２２へ誘導されるノイズ量との差が小さくなり、ツイストペアケーブル８を流れる差動信号への影響を低減させることができる（図３および図１４を参照）。
【００５５】
なお、本第３の実施形態に係るコネクタ３のコネクタ端子構造では、ノイズが発生しそうな電線９が接続される第３のコネクタ端子５３および６３が、ツイストペアケーブル８が接続される第１のコネクタ端子１１および２１と第２のコネクタ端子１２および２２との双方に隣接して並走していれば、従来構造と比べて効果を発揮できる。
【００５６】
しかし、さらなる大きな効果を期待するためには、第３のコネクタ端子５３および６３と第１のコネクタ端子１１および２１との間の距離Ｄ１と、第３のコネクタ端子５３および６３と第２のコネクタ端子１２および２２との間の距離Ｄ２とを、等しくすることが望ましい。コネクタ端子間の距離によって、コネクタ端子へ誘導されるノイズ量が変化するためである。
【００５７】
以上のように、本発明の第３の実施形態に係るコネクタ３によれば、ノイズが発生しそうな電線が接続されるコネクタ端子を、ツイストペアケーブルの２本の電線が接続される２つのコネクタ端子の双方と隣接して並走する構成とし、耐ノイズ性を向上させている。
これにより、ツイストペアケーブルの対となる２本の電線に隣接するコネクタ端子にノイズが発生したとしても、差動動作を行うツイストペアケーブルの一方の電線だけにノイズが大きく誘導される事態を防ぐことができる。すなわち、ツイストペアケーブルの２本の電線にそれぞれ誘導されるノイズ量の差が小さくなり、ツイストペアケーブルを流れる差動信号への影響を低減させることができるという有用な効果を奏することができる。
【００５８】
＜第４の実施形態＞
図１０は、本発明の第４の実施形態に係るコネクタ４の斜視図である。図１１は、本発明の第４の実施形態に係るコネクタ４の平面図である。図１０および図１１に示すコネクタ４は、オス型コネクタ５０とメス型コネクタ７０とのセットで構成される。
なお、本第４の実施形態に係るコネクタ４におけるオス型コネクタ５０は、上記第３の実施形態に係るコネクタ３と同様の構造であるため、同一の参照符号を付してその説明を一部省略する。
【００５９】
［コネクタ４の概要］
メス型コネクタ７０は、例えば金属などの導電部材からなる第１のコネクタ端子２１、第２のコネクタ端子２２、および第３のコネクタ端子７３を備えている。第１のコネクタ端子２１には、ツイストペアケーブル８の一方の電線８ａが接続される。第２のコネクタ端子２２には、このツイストペアケーブル８の他方の電線８ｂが接続される。第３のコネクタ端子７３は、第１のコネクタ端子２１と隣接して、かつ第１のコネクタ端子２１および第２のコネクタ端子２２と共に所定の間隔で一列に配置されている。第３のコネクタ端子７３には、ツイストペアケーブル８の電線８ａおよび８ｂとは異なる電線９が接続される。この第１のコネクタ端子２１、第２のコネクタ端子２２、および第３のコネクタ端子７３は、所定の端子間隔を有し、オス型コネクタ５０側のコネクタ端子と嵌合する箇所を除いて、例えば樹脂などの絶縁部材からなるハウジング２５で覆われている。
【００６０】
なお、第３のコネクタ端子５３および７３に接続される電線９の例や、各コネクタ端子と各電線とを接続する手法例は、上記第１の実施形態で説明したとおりである。
【００６１】
オス型コネクタ５０およびメス型コネクタ７０は、双方を嵌合させることによって（図１０および図１１（ａ）の矢印方向への挿入）、オス型コネクタ５０の第１のコネクタ端子１１とメス型コネクタ７０の第１のコネクタ端子２１とが接触し、オス型コネクタ５０の第２のコネクタ端子１２とメス型コネクタ７０の第２のコネクタ端子２２とが接触し、オス型コネクタ５０の第３のコネクタ端子５３とメス型コネクタ７０の第３のコネクタ端子７３とが接触する。
これにより、オス型コネクタ５０側のツイストペアケーブル８の電線８ａおよび８ｂ、電線９と、メス型コネクタ７０側のツイストペアケーブル８の電線８ａおよび電線８ｂ、電線９とが、それぞれ電気的に接続される（図１１（ｂ）を参照）。
【００６２】
［コネクタ４の特徴］
本第４の実施形態に係るコネクタ４の特徴は、オス型コネクタ５０において、第１のコネクタ端子１１と隣接している第３のコネクタ端子５３が、第１のコネクタ端子１１と並走する本線と、第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２を跨いで、つまり第１のコネクタ端子１１および第２のコネクタ端子１２と立体交差して、第２のコネクタ端子１２とも隣接して並走している支線とに、分岐している構造にある。そして、メス型コネクタ７０において、第１のコネクタ端子２１と隣接している第３のコネクタ端子７３が、第１のコネクタ端子２１と並走する本線と、第１のコネクタ端子２１および第２のコネクタ端子２２を跨いで、つまり第１のコネクタ端子２１および第２のコネクタ端子２２と立体交差して、第２のコネクタ端子２２とも隣接して並走している支線とに、分岐している構造にある。従って、オス型コネクタ５０の第３のコネクタ端子５３は２端子構成となり、同じくメス型コネクタ７０の第３のコネクタ端子７３も２端子構成となる。
【００６３】
この第４の実施形態に係るコネクタ４が上記第３の実施形態に係るコネクタ３と異なる点は、メス型コネクタ７０における第３のコネクタ端子７３の取り出し位置を、オス型コネクタ５０における第３のコネクタ端子５３の取り出し位置と合わせていることである。
これは、第３の実施形態に係るコネクタ３では、図９でわかるように、オス型コネクタ５０とメス型コネクタ６０とを嵌合させた状態では、電線９が引き出される位置が変わることになり接続作業に違和感を与えるおそれがあるのに対し、本第４の実施形態に係るコネクタ４では、図１１でわかるように、ツイストペアケーブル８の電線８ａおよび電線８ｂ、電線９の配置が変わらないという利点がある。
【００６４】
このような構造により、例えば第３のコネクタ端子５３に接続される電線９に発生したノイズは、オス型コネクタ５０においては、第３のコネクタ端子５３が第２のコネクタ端子１２よりも第１のコネクタ端子１１に近づいてかつ並走する区間および第３のコネクタ端子５３が第１のコネクタ端子１１よりも第２のコネクタ端子１２に近づいてかつ並走する区間の各々において、それぞれほぼ同等の影響を受ける。また、メス型コネクタ７０においても、２端子構成である第３のコネクタ端子７３に伝播したノイズは、第３のコネクタ端子７３が第２のコネクタ端子２２よりも第１のコネクタ端子２１に近づいてかつ並走する区間および第３のコネクタ端子７３が第１のコネクタ端子２１よりも第２のコネクタ端子２２に近づいてかつ並走する区間の各々において、それぞれほぼ同等の影響を受ける。
このため、本発明のコネクタ４の構造は、第３のコネクタ端子２１３および２２３が第１のコネクタ端子２１１および２２１だけに隣接する従来構造と比べて、第３のコネクタ端子５３および７３から第１のコネクタ端子１１および２１へ誘導されるノイズ量と、第３のコネクタ端子５３および７３から第２のコネクタ端子１２および２２へ誘導されるノイズ量との差が小さくなり、ツイストペアケーブル８を流れる差動信号への影響を低減させることができる（図３および図１４を参照）。
【００６５】
なお、本第４の実施形態に係るコネクタ４のコネクタ端子構造では、ノイズが発生しそうな電線９が接続される第３のコネクタ端子５３および７３が、ツイストペアケーブル８が接続される第１のコネクタ端子１１および２１と第２のコネクタ端子１２および２２との双方に隣接して並走していれば、従来構造と比べて効果を発揮できる。
【００６６】
しかし、さらなる大きな効果を期待するためには、第３のコネクタ端子５３および７３と第１のコネクタ端子１１および２１との間の距離Ｄ１と、第３のコネクタ端子５３および７３と第２のコネクタ端子１２および２２との間の距離Ｄ２とを、等しくすることが望ましい。コネクタ端子間の距離によって、コネクタ端子へ誘導されるノイズ量が変化するためである。
【００６７】
以上のように、本発明の第４の実施形態に係るコネクタ４によれば、ノイズが発生しそうな電線が接続されるコネクタ端子を、ツイストペアケーブルの２本の電線が接続される２つのコネクタ端子の双方と隣接して並走する構成とし、耐ノイズ性を向上させている。
これにより、ツイストペアケーブルの対となる２本の電線に隣接するコネクタ端子にノイズが発生したとしても、差動動作を行うツイストペアケーブルの一方の電線だけにノイズが大きく誘導される事態を防ぐことができる。すなわち、ツイストペアケーブルの２本の電線にそれぞれ誘導されるノイズ量の差が小さくなり、ツイストペアケーブルを流れる差動信号への影響を低減させることができるという有用な効果を奏することができる。
さらに、オス型コネクタ５０とメス型コネクタ７０とを嵌合させた場合、嵌合させた状態における各電線の位置関係が変わらないという利点がある。
【００６８】
なお、上記第１〜第４の実施形態では、各第３のコネクタ端子が、第１のコネクタ端子および第２のコネクタ端子と直角に立体交差する例を説明したが、交わる角度は直角に限定されるものではなく、必要な耐ノイズ性能を考慮しつつ自由な角度で設計することが可能である。
また、上記第１〜第４の実施形態では、各第３のコネクタ端子が、第１のコネクタ端子および第２のコネクタ端子を跨いで立体交差する例を説明したが、立体交差は跨いでさせる以外に潜ってさせてもよい。もちろん、コネクタ端子の立体交差を複数回行うコネクタ構造の場合、全ての立体交差を必ず同じ跨ぐ方向または潜る方向に統一させなくても構わない。
【００６９】
＜他の実施形態＞
これまでの第１〜第４の実施形態では、発生したノイズによってツイストペアケーブルの差動信号への影響が懸念される電線が、ツイストペアケーブルと同じコネクタの端子に接続される構成例を説明した。
しかしながら、ツイストペアケーブルの２本の電線だけでコネクタが構成される場合もある。この場合には、ツイストペアケーブルの２つのコネクタ端子自体を立体交差させる構造を採用することによって、近傍で発生するノイズからの影響を低減させることが考えられる。以下、このような構造の一例を説明する。
【００７０】
図１２（ａ）は、本発明の他の実施形態に係るオス型コネクタ１１０の斜視図である。
この図１２（ａ）に例示するオス型コネクタ１１０は、例えば金属などの導電部材からなる第１のコネクタ端子１１１および第２のコネクタ端子１１２を備えている。第１のコネクタ端子１１１には、ツイストペアケーブル８の一方の電線８ａが接続される。第２のコネクタ端子１１２には、このツイストペアケーブル８の他方の電線８ｂが接続される。第１のコネクタ端子１１１および第２のコネクタ端子１１２は、所定の端子間隔を有し、対応するメス型コネクタ側のコネクタ端子と嵌合する箇所を除いて、例えば樹脂などの絶縁部材からなるハウジング１１５で覆われている。
【００７１】
このオス型コネクタ１１０の特徴は、第１のコネクタ端子１１１と第２のコネクタ端子１１２とが互いに立体交差して、各コネクタ端子の入力側と出力側とで接続されるツイストペアケーブル８の電線８ａおよび電線８ｂの配置を入れ替えていることである。この構造により、オス型コネクタ１１０にノイズが発生している他の電線が近接したとしても、差動動作を行うツイストペアケーブルの一方の電線だけにノイズが大きく誘導される事態を防ぐことができる。
【００７２】
また、図１２（ｂ）は、本発明の他の実施形態に係るメス型コネクタ１２０の斜視図である。
この図１２（ｂ）に例示するメス型コネクタ１２０は、例えば金属などの導電部材からなる第１のコネクタ端子１２１および第２のコネクタ端子１２２を備えている。第１のコネクタ端子１２１には、ツイストペアケーブル８の一方の電線８ａが接続される。第２のコネクタ端子１２２には、このツイストペアケーブル８の他方の電線８ｂが接続される。第１のコネクタ端子１２１および第２のコネクタ端子１２２は、所定の端子間隔を有し、対応するオス型コネクタ側のコネクタ端子と嵌合する箇所を除いて、例えば樹脂などの絶縁部材からなるハウジング１２５で覆われている。
【００７３】
このメス型コネクタ１２０の特徴は、第１のコネクタ端子１２１と第２のコネクタ端子１２２とが互いに立体交差して、各コネクタ端子の入力側と出力側とで接続されるツイストペアケーブル８の電線８ａおよび電線８ｂの配置を入れ替えていることである。この構造により、メス型コネクタ１２０にノイズが発生している他の電線が近接したとしても、差動動作を行うツイストペアケーブルの一方の電線だけにノイズが大きく誘導される事態を防ぐことができる。
【００７４】
なお、上述したオス型コネクタ１１０とメス型コネクタ１２０とは、ペアで使用することが可能である。この場合、上記第１〜第４の実施形態で説明した手法に準じて、オス型コネクタ１１０およびメス型コネクタ１２０のいずれか一方において１回だけ２つのコネクタ端子を立体交差させる構造としてもよいし、２つのコネクタ端子を３回以上立体交差させる構造としてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００７５】
本発明は、２本の電線を撚り合わせたケーブルであるツイストペアケーブルを接続線に用いるコネクタの端子構造などに利用可能であり、特にツイストペアケーブルで通信される差動信号への影響を低減させたい場合などに有用である。
【符号の説明】
【００７６】
１、２、３、４、２００  コネクタ（コネクタセット）
８  ツイストペアケーブル
８ａ、８ｂ、９  電線
１０、３０、５０、１１０、２１０  オス型コネクタ（単体）
１１〜１３、２１〜２３、３３、４３、５３、６３、７３、１１１、１１２、１２１、１２２、２１１〜２１３、２２１〜２２３  コネクタ端子
１５、２５、１１５、１２５、２１５、２２５  ハウジング
２０、４０、６０、７０、１２０、２２０  メス型コネクタ（単体）
【図１】
2015064960.tif 000003
【図２】
2015064960.tif 000004
【図３】
2015064960.tif 000005
【図４】
2015064960.tif 000006
【図５】
2015064960.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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