(57)【要約】      （修正有）【課題】紐締めシステム用のガイドの改良が依然として必要とされている。【解決手段】締め紐ガイドには、第１の締め紐ガイド要素と第２の締め紐ガイド要素を含めることができる。締め紐は、製品の反対側へ横切る前に、製品の第１の側面部上の第１および第２の締め紐ガイドを連続して通過させることができる。第１および第２の締め紐ガイド要素は、締め紐ガイド要素を通る締め紐経路における、鋭角的な方向転換の発生を低減するために、互いに向かって角度をつけることができる。また締め紐ガイドには、締め紐に張力がかかると、締め紐ガイドを通る締め紐経路内での鋭角的な方向転換の発生を低減するように、端部部分よりも可撓性の低い中心部分を含めることができる。【選択図】図４Ａ
2015198952.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
紐締めシステムであって、
第１の側面部と、前記第１の側面部の概して反対側の第２の側面部とを有する製品であって、前記第１および第２の側面部が、引き寄せられて前記製品を締め付けるとともに、引き離されて製品を緩めるように構成されている、製品と、
締め紐と、
締め紐ガイドであって、
前記製品の前記第１の側面部に結合されて、第１の締め紐係止場所で前記締め紐を受けて、第２の締め紐係止場所で前記締め紐が出ることを可能にするように構成された、第１の締め紐ガイド要素であって、前記第１の締め紐係止場所が前記第２の締め紐係止位置よりも前記製品の前記第２の側面部に近く配置されている、第１の締め紐ガイド要素と、
前記製品の前記第１の側面部に結合された第２の締め紐ガイド要素であって、第３の締め紐係止場所で前記締め紐を受けて、第４の締め紐係止場所で前記締め紐が出ることを可能にするように構成された、第２の締め紐ガイド要素とを備える、締め紐ガイドと
を具備し、前記第４の締め紐係止場所が、前記第３の締め紐係止場所よりも、前記製品の前記第２の側面部に近く配置されており、
前記締め紐が、前記製品の前記第２の側面部から前記第１の締め紐係止場所へと延びて、前記第１の締め紐係止場所を通って前記第１の締め紐要素に入り、前記第１の締め紐ガイド要素を通って延び、前記第２の締め紐係止場所を通って前記第１の締め紐ガイド要素を出て、前記製品の前記第２の側面部に向かって延びることなく、前記製品の前記第１の側面部上の前記第１および第２の締め紐ガイド要素の間を通過し、前記第３の締め紐係止場所を通り前記第２の締め紐ガイド要素に入り、前記第２の締め紐ガイド要素を通って延びて、前記第４の締め紐係止場所を通って前記第２の締め紐ガイド要素を出て、前記第２の締め紐係止場所から前記製品の前記第２の側面部に向かって延びる、紐締めシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、米国特許法第１１９条（ｅ）の下で、２０１０年１月２１日付出願の「ＧＵＩＤＥＳ  ＦＯＲ  ＬＡＣＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭＳ」という名称の米国仮特許出願第６１／２９７０２３号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ．０５１ＰＲ）の利益を主張するものである。
【０００２】
参照による組み込み
以下の参考文献を参照により本明細書にその全文を組み込んで、それらが開示するすべてのものを、本明細書の一部とする：２００３年６月１２日付出願、２００９年９月２２日公布の「ＦＯＯＴＷＥＡＲ  ＬＡＣＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭ」という名称の米国特許第７５９１０５０号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ．００１ＣＰ３）；２００５年１０月３１日付出願の「ＲＥＥＬ  ＢＡＳＥＤ  ＣＬＯＳＵＲＥ  ＳＹＳＴＥＭ」という名称の米国特許公開第２００６／０１５６５１７号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ．００１ＣＰ４）；２００９年１１月２０日付出願の「ＲＥＥＬ  ＢＡＳＥＤ  ＬＡＣＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭ」という名称の米国特許公開第２０１０／０１３９０５７号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ．０３７Ａ）；２０１０年１月２１日付出願の「ＧＵＩＤＥＳ  ＦＯＲ  ＬＡＣＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭＳ」という名称の米国特許仮出願第６１／２９７０２３号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ.０５１ＰＲ）；および２０１０年４月３０日付出願の「ＲＥＥＬ  ＢＡＳＥＤ  ＬＡＣＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭ」という名称の米国特許仮出願第６１／３３０１２９号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ.０５０ＰＲ）。
【０００３】
本開示は、着用可能な製品（例えば、履物）に使用するための紐締めシステム（lacing systems）に関し、より具体的には紐締めシステムに使用するガイドに関する。
【背景技術】
【０００４】
現在、様々な紐締めシステムが存在するが、紐締めシステム用のガイドの改良が依然として必要とされている。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
紐締めシステムが開示される。この紐締めシステムは、締付け縁部を備える製品と、製品の締付け縁部に結合された第１の締め紐ガイド要素と、製品の締付け縁部に結合された第２の締め紐ガイド要素とを含めることができる。締め紐を、第１および第２の締め紐ガイド要素に通し、それによって第１および第２の締め紐ガイド要素の間に概して真っ直ぐに延びる締め紐の一部分が、製品の締付け縁部から離れる方向に向けられないようにすることができる。第１および第２の締め紐ガイド要素は、互いに向かって角度をつけることができる。
【０００６】
実施形態によっては、第１および第２の締め紐ガイド要素を通る締め紐経路におけるすべての方向転換の曲率半径は、通常使用中に少なくとも約１ｍｍとすることができる。第１および第２の締め紐ガイド要素を通る締め紐経路におけるすべての方向転換の曲率半径は、通常使用中に少なくとも約２ｍｍとすることができる。第１および第２の締め紐ガイド要素を通る締め紐経路におけるすべての方向転換の曲率半径は、通常使用中に少なくとも約５ｍｍとすることができる。実施形態によっては、第１および第２の締め紐ガイド要素を、少なくとも１つの可変曲率半径を有する締め紐経路を提供するように構成することができる。
【０００７】
実施形態によっては、第１の締め紐ガイド要素には、第１の締め紐係止場所と第２の締め紐係止場所とを含めることができ、第２の締め紐ガイド要素には、第３の締め紐係止場所と第４の締め紐係止場所とを含めることができる。第１の直線軸が第１および第２の締め紐係止場所を通過し、第２の直線軸が第３および第４の締め紐係止場所を通過することができる。第１および第２の締め紐ガイド要素が実質的に弛緩位置にあるときに、第１および第２の直線軸の間に形成される角度は、約９５°から約１７５°の間、約１１５°から約１５５°の間、約１３０°から約１４０°の間、または約１３５°とすることができる。
【０００８】
実施形態によっては、第１の締め紐ガイド要素は、製品に取り付けて、第１の方向に沿って延ばすことができる。第２の締め紐ガイド要素は、製品に取り付けて、第２の方向に沿って延ばすことができる。第１および第２の締め紐ガイド要素は、互いに向かって角度をつけることが可能であって、第１および第２の締め紐ガイド要素の間の角度を、約５°から約８５°の間、約２５°から約６５°の間、約４０°から約５０°の間、または約４５°とすることができる。
【０００９】
実施形態によっては、第１および第２の締め紐ガイド要素の少なくとも一方が可撓性ウェビング（flexible webbing）である。可撓性ウェビングには、第１の場所における締付け縁部の近傍で製品に取り付けられた第１の端部と、実質的に第１の場所で製品に取り付けられた第２の端部とを含めて、可撓性ウェビングに第１の場所でループを形成させることができる。
【００１０】
可撓性ウェビングは、可撓性ウェビングの一端に形成されたループを含み、このループは、第１および第２の開口を有して、第１の開口が第１の締め紐係止場所を形成し、第２の開口が第２の締め紐係止場所を形成することができる。ストラップ部分を、ループから延ばして、このストラップ部分を製品に取り付けることができる。ベルト・ループ部材を、ストラップを受けて、このストラップを所定の領域に維持するように、構成することができるとともに、ベルト・ループ部材は、ストラップよりも大きくして、製品の通常使用中に、ベルト・ループ部材に実質的に妨害されることなくストラップが移動することを可能にすることができる。
【００１１】
可撓性ウェビングには、第１の場所で製品に取り付けられる第１の端部と、第２の場所で製品に取り付けられる第２の端部を含めることができる。ストラップは、第１および第２の場所の間に延ばすとともに、ストラップの長さを第１および第２の場所の間の距離よりも大きくし、それによって第１および第２の場所よりも締付け縁部の反対側にある第３の場所で、ストラップを通る締め紐経路をストラップが提供するようにすることができる。
【００１２】
紐締めシステムが開示される。紐締めシステムであって、第１の側面部と、前記第１の側面部の概して反対側の第２の側面部とを有する製品であって、前記第１および第２の側面部が、引き寄せられて前記製品を締め付けるとともに、引き離されて製品を緩めるように構成されている、製品と、締め紐と、締め紐ガイドであって、前記製品の前記第１の側面部に結合されて、第１の締め紐係止場所で前記締め紐を受けて、第２の締め紐係止場所で前記締め紐が出ることを可能にするように構成された、第１の締め紐ガイド要素であって、前記第１の締め紐係止場所が前記第２の締め紐係止位置よりも前記製品の前記第２の側面部に近く配置されている、第１の締め紐ガイド要素と、前記製品の前記第１の側面部に結合された第２の締め紐ガイド要素であって、第３の締め紐係止場所で前記締め紐を受けて、第４の締め紐係止場所で前記締め紐が出ることを可能にするように構成された、第２の締め紐ガイド要素とを備える、締め紐ガイドとを具備し、前記第４の締め紐係止場所が、前記第３の締め紐係止場所よりも、前記製品の前記第２の側面部に近く配置されており、前記締め紐が、前記製品の前記第２の側面部から前記第１の締め紐係止場所へと延びて、前記第１の締め紐係止場所を通って前記第１の締め紐要素に入り、前記第１の締め紐ガイド要素を通って延び、前記第２の締め紐係止場所を通って前記第１の締め紐ガイド要素を出て、前記製品の前記第２の側面部に向かって延びることなく、前記製品の前記第１の側面部上の前記第１および第２の締め紐ガイド要素の間を通過し、前記第３の締め紐係止場所を通り前記第２の締め紐ガイド要素に入り、前記第２の締め紐ガイド要素を通って延びて、前記第４の締め紐係止場所を通って前記第２の締め紐ガイド要素を出て、前記第２の締め紐係止場所から前記製品の前記第２の側面部に向かって延びる。
【００１３】
実施形態によっては、締め紐は、製品の第２の側面部から第１の締め紐係止場所へと延びて、第１の締め紐係止場所を通って第１の締め紐要素に入り、第１の締め紐ガイド要素を通って延び、第２の締め紐係止場所を通って第１の締め紐ガイド要素を出て、製品の第２の側面部に向かって延びることなく、製品の第１の側面部上の第１および第２の締め紐ガイド要素の間を通過し、第３の締め紐係止場所を通り第２の締め紐ガイド要素に入り、第２の締め紐ガイド要素を通って延びて、第４の締め紐係止場所を通って第２の締め紐ガイド要素を出て、第２の締め紐係止場所から製品の第２の側面部に向かって延びるようにすることができる。
【００１４】
第１の締め紐係止場所、第２の締め紐係止場所、第３の締め紐係止場所、および第４の締め紐係止場所は、それぞれ、通常使用中に少なくとも約１ｍｍの、または少なくとも約２ｍｍの、または少なくとも約５ｍｍの曲率半径を有する締め紐経路を提供することができる。第１の締め紐係止場所、第２の締め紐係止場所、第３の締め紐係止場所、および第４の締め紐係止場所は、それぞれ、可変曲率半径を有する締め紐経路を提供するように構成することができる。
【００１５】
第１の直線軸が、第１および第２の締め紐係止場所を通過し、第２の直線軸が、第３および第４の締め紐係止場所を通過するようにすることができる。第１および第２の締め紐ガイド要素が実質的に弛緩位置にあるときに、第１および第２の直線軸の間に形成される角度は、約９５°から約１７５°の間、約１１５°から約１５５°の間、約１３０°から約１４０°の間、または約１３５°とすることができる。
【００１６】
第１の締め紐ガイド要素を、製品の第１の側面部に取り付けて、概して製品の第２の側面部に向かって、第１の方向に沿って延ばし、第２の締め紐ガイド要素を、製品の第１の側面部に取り付けて、概して製品の第２の側面部に向かって、第２の方向に沿って延ばすことができる。第１および第２の締め紐ガイド要素を互いに向かって角度をつけて、前記第１および第２の方向の間の角度が約５°から約８５°の間、約２５°から約６５°の間、約４０°から約５０°の間、または約４５°となるようにすることができる。
【００１７】
第１の締め紐ガイド要素を可撓性ウェビングとすることができる。この可撓性ウェビングは、製品の第２の側面部に最も近い可撓性ウェビングの一端に形成されたループを備えることができる。このループは、第１および第２の開口を有し、第１の締め紐係止場所を、製品の第２の側面部に最も近い第１の開口の端部とし、第２の締め紐係止場所を、製品の第２の側面部に最も近い第２の開口の端部とすることができる。ストラップ部分を、ループから、製品の第２の側面部から概して離れる方向に延ばし、このストラップ部分を製品の第１の側面部に取り付けられるようにすることができる。ベルト・ループ部材は、ストラップを受けて、ストラップを所定の領域内に維持するように構成することができる。ベルト・ループをストラップよりも大きくして、製品の通常使用中にベルト・ループに実質的に妨害されることなくストラップが移動することを可能にすることができる。
【００１８】
可撓性ウェビングは、第１の場所で製品の第１の側面部に取り付けられた第１の端部と、可撓性ウェビングが第１の場所でループを形成するように、実質的に第１の場所で製品の第１の側面部に取り付けられた第２の端部とを備えることができる。
【００１９】
可撓性ウェビングは、第１の場所で製品の第１の側面部に取り付けられた第１の端部と、第２の場所で製品の第１の側面部に取り付けられた第２の端部と、第１および第２の場所の間に延びるストラップとを備えることができる。ストラップの長さは、第１および第２の場所の距離よりも大きくし、それによって第１および第２の場所の両方よりも製品の第２の側面部に近い第３の場所で、ストラップが、ストラップを通る締め紐経路を提供するようにすることができる。
【００２０】
締め紐ガイドが開示される。この締め紐ガイドは、締め紐が締め紐ガイドに入ることを可能にする第１の開口を有する第１の端部領域と、締め紐が締め紐ガイドから出ることを可能にする第２の開口を有する第２の端部領域と、第１の端部と第２の端部の間の中心領域とを備えることができる。第１の端部領域および第２の端部領域は、中心領域よりも可撓性を高くして、それによって締め紐が締め付けられると、第１の端部領域および第２の端部領域を、中心領域よりも大きく変形するように構成することができる。
【００２１】
中心領域が第１の材料を含み、第１および第２の端部領域が第２の材料を含み、第２の材料が第１の材料よりも可撓性が高くなるようにすることができる。第１の材料および第２の材料を織布材料として、第１の材料が、第２の材料より高密度で織られるようにすることができる。
【００２２】
第１の端部領域、第２の端部領域、および中心領域が可撓性ウェビングを含み、中心領域の可撓性を低減するために、中心領域に、可撓性ウェビングの上に追加の層を含めることができる。
【００２３】
第１の端部領域および第２の端部領域が、通常使用中に少なくとも約１ｍｍの、または少なくとも約２ｍｍの、または少なくとも約５ｍｍの曲率半径を有する曲線状締め紐経路を提供することができる。中心領域は、第１の端部領域と第２の端部領域の間に実質的に直線状の締め紐経路を提供することができる。実施形態によっては、第１および第２の端部領域は、それぞれが、可変曲率半径を有する締め紐経路を提供するように構成することができる。
【００２４】
次に、以下の図を参照して、特定の実施形態について詳細に説明する。これらの図は、例証目的だけで提示されており、本発明は、図に示された主題に限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】靴に組み込まれた紐締めシステムの例示実施形態の図である。
【図２Ａ】図１の紐締めシステムからの２つの締め紐ガイド要素を示す図である。
【図２Ｂ】締め紐が張力をそれにかけている状態の、図２Ａの締め紐ガイド要素の一方を示す図である。
【図２Ｃ】図２Ｂの締め紐ガイド要素上の締め紐係止場所の拡大図である。
【図２Ｄ】締め紐が張力をそれにかけている状態の、締め紐ガイド要素の別の例示実施形態の図である。
【図３Ａ】非組立構成における一対の締め紐ガイド要素の例示実施形態の図である。
【図３Ｂ】組立構成における、一対の締め紐ガイド要素の例示実施形態の図である。
【図４Ａ】非係止構成におけるパワー・ゾーン機構を備える靴に一体化された紐締めシステムの別の例示実施形態の図である。
【図４Ｂ】係止構成におけるパワー・ゾーン機構を備える、図４Ａの紐締めシステムの別の図である。
【図５Ａ】図４Ａのパワー・ゾーン機構の側面図である。
【図５Ｂ】パワー・ゾーン機構の別の例示実施形態の側面図である。
【図６】靴に一体化された紐締めシステムの別の例示実施形態の図である。
【図７】靴に一体化された紐締めシステムの別の例示実施形態の図である。
【図８】靴に一体化された紐締めシステムの別の例示実施形態の図である。
【図９】靴に一体化された紐締めシステムの別の例示実施形態の図である。
【図１０】靴に一体化された紐締めシステムの別の例示実施形態の図である。
【図１１】靴に一体化された紐締めシステムの別の例示実施形態の図である。
【図１２】靴に一体化された紐締めシステムの別の例示実施形態の図である。
【図１３】ブーツ・ライナに一体化された紐締めシステムの例示実施形態の図である。
【図１４Ａ】締め紐に張力がかけられた状態の、紐締めシステムの実施例の図である。
【図１４Ｂ】締め紐が弛緩状態にある、図１２Ａの紐締めシステムの図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
図１は、靴１０２に一体化された紐締めシステム１００の例示実施形態を示す。本明細書において開示される様々な実施形態は、靴またはその他の履物製品を締め付けるという文脈において考察されるが、本明細書に開示される紐締めシステムは、それに限定はされないが、手袋、帽子、装具（brace）、長靴、または様々な他の着用可能な製品を含む、様々な他の対象物に使用することができる。図示された実施形態において、靴１０２には、靴底部１０６につなぎ合わされた上部（upper）１０４を含めることができる。上部１０４には、第１の側面部（side）１１２と、第１の側面部１１２に対して概して反対向きの第２の側面部１１４とを含めることができ、紐締めシステム１００は、第１の側面部１１２と第２の側面部１１４とを互いに引き寄せて、着用者の足のまわりに靴１０２を締め付けるように構成することができる。第１の側面部１１２には、第１の締付け縁部１１８を含め、第２の側面部１１４には第２の締付け縁部１２０を含めて、それらの間に間隙１２１を形成することができる。実施形態によっては、靴１０２に、通常、第１および第２の締付け縁部１１８、１２０の間の間隙１２１に位置する、舌部１１６を含めることができる。紐締めシステム１００を締め付けると、第１および第２の締付け縁部１１８、１２０を互いの方向に引き付けて、それによってその間の間隙１２１の距離を低減することができるともに、紐締めシステム１００を緩めると、第１のおよび第２の締付け縁部１１８、１２０を互いに遠ざけて、それによってその間の間隙１２１距離を増大させることができる。靴１０２の第１および第２の締付け縁部１１８、１２０は、靴１０２の縦方向軸に沿って延びる中央線１２２の両側に概して等間隔に配置することができる。図１に示す実施形態は、その中心が、概して靴１０２の中央線１２２に沿って配置された紐締めシステムを示しているが、その他の実施形態においては、紐締めシステム１００は、その中心が靴１０２の縦方向軸上に概して配置されていない、靴の側面部に位置する側方開口などの、製品のその他任意好適な部分にある開口を締め付けたり、緩めたりするように構成することができる。すなわち、実施形態によっては、靴１０２の第１の側面部１１２には、第２の側面部１１４よりも、大幅に多い靴１０２の面積を、または第２の側面部１１４よりも大幅に少ない靴１０２の面積をその範囲に含ませることができる。
【００２７】
紐締めシステム１００には締め紐１０８を含めることができる。それに限定はされないが、被覆なしの撚り鋼線、高分子被覆（例えば、ナイロン被覆）された撚り鋼線、モノフィラメント（例えば、ナイロン）、または編組みＳｐｅｃｔｒａ（登録商標）を含む、様々な締め紐種類を使用することができる。実施形態によっては、標準的な従来型靴締め紐を、締め紐１０８に使用することができる。締め紐１０８は、直径を少なくとも約０．０１５インチおよび／または約０．１インチ以下とすることができるが、これらの範囲外の直径も使用することができる。実施形態によっては、締め紐１０８は、直径を約０．０３２インチとすることができる。
【００２８】
紐締めシステム１００には、締め紐１０８に張力を付与および／または保持する機構を含めることができる。例えば、紐締めシステム１００には、靴１０２（例えば踵部）に装着された締め紐巻取り器１１０を含めることができる。図１に示す実施形態においては、締め紐巻取り器１１０は、靴１０２の踵部の上に装着されているが（点線で示す）、この締め紐巻取り器１１０は靴１０２の舌部１１６の上、または上部１０４の上（例えば、靴１０２の側面部の上）、または締め紐巻取り器１１０に締め紐を送り込んだり引き出したりすることができるその他の任意好適な場所に装着することができる。締め紐巻取り器には、ハウジング内に回転可能に装着されたスプールを含めて、スプールの回転によって、締め紐をハウジング内に集めたり、そこから放出したりすることができる。スプールにノブを結合して、ユーザが締め紐１０８を締め付けること、および／または緩めることを可能にすることができる。多数の締め紐巻取り器を使用して、有利な結果を得てもよい。例えば、２００３年６月１２日付出願で、２００９年９月２２日公布の「ＦＯＯＴＷＥＡＲ  ＬＡＣＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭ」という名称の米国特許第７５９１０５０号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ．００１ＣＰ３）、２００５年１０月３１日付出願の「ＲＥＥＬ  ＢＡＳＥＤ  ＣＬＯＳＵＲＥ  ＳＹＳＴＥＭ」という名称の米国特許公開第２００６／０１５６５１７号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ．００１ＣＰ４）、２００９年１１月２０日付出願の「ＲＥＥＬ  ＢＡＳＥＤ  ＬＡＣＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭ」という名称の米国特許公開第２０１０／０１３９０５７号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ．０３７Ａ）、および２０１０年４月３０日付出願の「ＲＥＥＬ  ＢＡＳＥＤ  ＬＡＣＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭ」という名称の米国特許仮出願第６１／３３０１２９号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ．０５０ＰＲ）に開示された、１つまたは複数の締め紐巻取り器を使用することも可能であり、それぞれの開示の全文を本明細書に参照により組み込んで、それらが開示するすべてのものを、本明細書の一部とする。実施形態によっては、例えば、製品が複数の紐締め領域を含む場合には、紐締めシステム１００には、２つ以上の締め紐巻取り器１１０および／または２つ以上の締め紐１０８を含めることができる。実施形態によっては、紐締めシステムは締め紐巻取り器１１０を含まない。例えば、締め紐は靴１０２に永久的に固定するか、または結び目を使用するか、その他の任意好適な方法で、締め紐張力を維持することができる。実施形態によっては、締め紐巻取り器を手動で締め付けなくてもよい。逆に、締め紐巻取り器は、例えば、２００３年６月１２日付出願で、２００９年９月２２日に公布の「ＦＯＯＴＷＥＡＲ  ＬＡＣＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭ」という名称の米国特許第７５９１０５０号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ．００１ＣＰ３）、および／または２００５年１０月３１日付出願の「ＲＥＥＬ  ＢＡＳＥＤ  ＣＬＯＳＵＲＥ  ＳＹＳＴＥＭ」という名称の米国特許公開第２００６／０１５６５１７号（代理人整理番号ＢＯＡＴＥＣ．００１ＣＰ４）に開示されているような、バネまたはその他の類似の手段によって、たるみを自動的にとってもよい。
【００２９】
紐締めシステム１００はまた、紐締めシステム１００を通して締め紐１０８を誘導するように構成された、１つまたは複数の締め紐ガイド１２４を含む。締め紐ガイド１２４は、第１および第２の側面部１１２、１１４（例えば、第１および第２の締付け縁部１１８、１２０に）に結合することによって、例えば締め紐巻取り器１１０によって締め紐１０８が締め付けられると、靴１０２の第１および第２の側面部１１２、１１４が引き寄せられるようにすることができる。１つまたは複数の締め紐ガイド１２４は、締め付けられた締め紐１０８によってかかる力を実質的に均一に分布させるように構成された、低摩擦締め紐ガイドとして、それによって、不快さを生じ、性能を損なう可能性のある圧力点を減少させることができる。低摩擦締め紐ガイド１２４は、締め紐１０８が、動的フィット性（fit）をもたらすように使用中に位置を移動することを可能にすることができる。
【００３０】
実施形態によっては、１つまたは複数の締め紐ガイド１２４は、締め紐１０８に鋭角的な曲り角が発生するのを低減するように構成することができる。例えば、実施形態によっては、締め紐ガイド１２４は、締め紐の曲率半径が、通常使用中に少なくとも約１ｍｍ、少なくとも約２ｍｍ、少なくとも約３ｍｍ、少なくとも約５ｍｍ、少なくとも約７ｍｍ、少なくとも約１０ｍｍ、約１５ｍｍ以下、約１０ｍｍ以下、約７ｍｍ以下、および／または約５ｍｍ以下となる、締め紐経路をもたらすことができるが、これらの範囲外の曲率半径も可能である。実施形態によっては、紐締めシステム１００を通る締め紐経路全体を、通常使用中に鋭角的な方向転換（例えば、１ｍｍ、２ｍｍ、３ｍｍ、５ｍｍ、７ｍｍ、または１０ｍｍの曲率半径未満）がないように構成することができる。実施形態によっては、締め紐経路が、その他の場所で１つまたは複数の鋭角的な方向転換を含む場合でも、締め紐ガイド１２４の少なくとも１つが、使用中に少なくとも約１ｍｍ、２ｍｍ、３ｍｍ、５ｍｍ、７ｍｍ、または１０ｍｍの曲率半径を有する締め紐経路を提供する。実施形態によっては、締め紐ガイド１２４は、締め紐１０８にかかる張力によって決まる可変曲率半径を有する締め紐経路を提供することができる。本明細書において使用する場合に、「通常使用」とは、製品が、特定の製品の使用中に一般的に期待される張力まで締め付けられる状況を指すことを意図している。
【００３１】
締め紐経路から鋭角的な方向転換を低減または除去することによって、締め紐疲労を防止するとともに、締め紐１０８およびガイド１２４上での摩擦と摩耗を低減し、それによってより信頼性と耐久性のある紐締めシステムを提供することができる。締め紐経路から鋭角的な方向転換を低減または除去することは、より小さな直径の締め紐、およびより固く、可撓性の低い材質が使用される実施形態において、さらに有利になり得る。実施形態によっては、より固く可撓性の低い締め紐（例えば、鋼線締め紐）は、より高い張力を紐締めシステムに加えることを可能にする。紐締めシステム１００は、一部の実施形態（例えば、スノー・ボード・ブーツ）では約３０ポンドまでのずっと高い張力を使用することが可能でありながら、実施形態によっては、約２．５ポンドの力で締め付けるように構成することができる。より小さい厚さの締め紐に力が集中する場合、および、より柔らかい締め紐材料によって力が大幅に吸収されない場合には、締め紐経路における鋭角的な方向転換を避けることは特に有利である。
【００３２】
図１に示されるように、実施形態によっては、１つまたは複数の締め紐ガイド１２４に、複数の（例えば一対の）締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂを含めることができる。図１に示された実施形態は、数対の締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂを有する、４つの締め紐ガイド１２４ａ〜ｄを有するが、その他の数の締め紐ガイド要素対ガイドを使用することができる。例えば、追加の締め紐ガイド要素対を、高い横方向安定性が望ましい活動用に設計された靴（例えば、テニスシューズ）用に使用することができる。実施形態によっては、靴には、締め紐ガイド要素対を含む、６個の締め紐ガイドを含めて、図１に示される実施形態におけるよりも、１回の追加の締め紐交差を得ることができる。大きな閉鎖領域を有する靴（例えば、ハイ・トップ・シューズまたはブーツ）に対しては、閉鎖領域の大きさと、望ましい支持レベルに応じて、６、８、１０個またはそれ以上の締め紐ガイドを使用することができる。また実施形態によっては、締め紐ガイドは、３つ以上の締め紐ガイド要素を備えることができる。例えば、第３の締め紐ガイド要素を、第１と第２の締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの間に設置することができる。
【００３３】
締め紐１０８は、靴１０２の片側の複数（例えば、２本）の連続する締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂを通過することができる。締め紐ガイド１２４ｃを通る締め紐経路について説明し、そうすれば、その他の締め紐ガイド対は、類似の締め紐経路を有することができる。締め紐経路は、靴１０２の第１の側面部１１２に配置された、第１および第２の締め紐ガイド要素１２６ａ、１２６ｂを、それらの間に第２の側面部１１４へと進むことなく、通過することができる。締め紐１０８は、靴１０２の第２の側面部１１４から第１の締め紐ガイド要素１２６ａへと導くことができる。締め紐ガイド要素１２６ａは、第１の締め紐係止場所１２８で、締め紐１０８を受けることができる。締め紐１０８は、第１の締め紐ガイド要素１２６ａを通過して延びて、第２の締め紐係止場所１３０で、第１の締め紐ガイド要素１２６ａから出ることができる。締め紐１０８は、第１と第２の締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの間で、靴１０２の第２の側面部１１４に戻ることなく、第１の締め紐ガイド要素１２６ａから第２の締め紐ガイド要素１２６ｂへと進むことができる。第２の締め紐ガイド要素１２６ｂは、第３の締め紐係止場所１３２において締め紐１０８を受けることができる。締め紐１０８は、第２の締め紐ガイド要素１２６ｂを通って延びるとともに、締め紐１０８は、第４の締め紐係止場所１３４において、第２の締め紐ガイド要素１２６ｂから出ることができる。第４の締め紐係止場所１３４から、締め紐１０８は、靴１０２の第２の側面部１１４に向かって延びることができる。すなわち、締め紐ガイド要素１２６ａは、締め紐ガイド要素１２６ｂと別個に形成することができるが、締め紐ガイド要素１２６ａ、１２６ｂは、単独の締め紐ガイド１２４として機能する（例えば、締め紐を第２の側面部１１４から第１の側面部１１２へ、次いで、靴１０２の第２の側面部１１４に向かって戻るように誘導する）ことができる。
【００３４】
第１の締め紐ガイド要素１２６ａは第２の締め紐ガイド要素１２６ｂと間隔を空けられているので、かつ締め紐１０８は、製品の同一側面部上で、第１の締め紐ガイド要素１２６ａから第２の締め紐ガイド要素１２６ｂへと真っ直ぐに通されるので、締め紐１０８からの張力は、個々の締め紐ガイド要素１２６のそれぞれの後で締め紐１０８が靴１０２の側面部１１２、１１４間で交差される場合よりも、少ない締め紐交差を使用して締付け縁部１１８、１２０の全体にわたって適切に分布させることができる。すなわち、靴の片側で連続する締め紐ガイド要素１２６通ってつながる締め紐経路によって、締め紐長さを低減させることができる。また、紐締めシステム１００は、より多くの締め紐交差を有する紐締めシステムに対して必要となるよりも、わずかな締め紐を巻き取ることによって締め付けることができ、このために、より小型の締め紐巻取り器１１０の使用を可能とし、かつ／またはより少ない回転とより短い時間で紐締めシステム１００を締め付けることを可能にする。より少ない締め紐交差と、低減された締め紐長さによっても、摩擦が低減し、それによって紐締めシステム１００を締め付ける、または緩めるのに必要な力が減少するとともに、使用中に締め紐１０８の調節が可能になる、動的フィット性を可能にする。
【００３５】
締め紐１０８が、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂを通過するときに発生する曲率は、締め紐経路内の方向転換の角度に左右される。曲率半径は、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの材質の可撓性、締め紐１０８の剛性、および締め紐１０８にかかる張力などの、その他のいくつかの要因によっても影響される。締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂは、互いに向かって角度をつけて、締め紐１０８が締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂを通過するときに、締め紐１０８にかかる方向転換角度を低減することができる。締め紐１０８が、製品の第２の側面部１１４から製品の第１の側面部１１２へと通り、次いで、第２の側面部１１４へと戻るときに、締め紐１０８は、例えば、少なくとも約７５°および／または約２１５°以下の大きな合計方向転換角度を受けることがある。第１の締め紐ガイド要素１２６ａが、合計方向転換角度の一部分（例えば、ほぼ半分）だけ締め紐１０８を方向転換させて、第２の締め紐ガイド要素１２６ｂが、合計方向転換角度の別の部分（例えば、ほぼ半分）だけ締め紐１０８を方向転換させることができる。すなわち、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂは、複数の場所間で方向転換角度を分割することによって、締め紐経路上の任意特定の場所で発生する方向転換角度を低減することができる。
【００３６】
図２Ａを参照すると、例えば、図１の締め紐ガイド１２４ａ〜ｄの１つとすることのできる、締め紐ガイド１２４の例示実施形態が示されている。この締め紐ガイド１２４には、第１の締め紐ガイド要素１２６ａおよび第２の締め紐ガイド要素１２６ｂを含めることができる。直線軸１３６は、第１の締め紐係止場所１２８および第２の締め紐係止場所１３０を通過することが可能であり、この軸１３６は、第１の締め紐ガイド要素１２６ａの中心部分を通る締め紐経路の方向に、概して平行に整列させることができる。直線軸１３８は、第３の締め紐係止場所１３２および第４の締め紐係止場所１３４を通過することが可能であり、この軸１３８は、第２の締め紐ガイド要素１２６ｂの中心部分を通る締め紐経路の方向に、概して平行に整列させることができる。軸１３６と軸１３８の間に形成される角度θ１は、約９５°および／または約１７５°以下とするか、またはθ１は、少なくとも約１１５°および／または約１５５°以下とするか、またはθ１は、少なくとも約１３０°および／または約１４０°以下、またはθ１は約１３５°とすることができるが、これらの範囲外の角度も実施形態によっては用いてもよい。図２Ａにおいて、締め紐１０８は、図から省略されており、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂが、実質的に弛緩位置において示されており、この位置において、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの位置は、締め紐１０８によってかけられる張力によって修正されていない。実施形態によっては、締め紐１０８によって張力がかけられると、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの位置は、実質的に修正されないままとなるのに対して、他の実施形態においては、張力によって、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの位置が変化する（例えば、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂを互いに引き寄せる）ことがある。
【００３７】
第１の締め紐係止場所１２８は、締め紐１０８（図２Ａでは図示せず）が、第２の締め紐係止場所１３０において締め紐１０８が第１の締め紐ガイド要素１２６ａを出る場所よりも中央線１２２に、または反対の側面部１１４に、より近い場所で、反対側の側面部１１４（図２Ａでは図示せず）から第１の締め紐ガイド要素１２６ａに入るように、第２の締め紐係止場所１３０よりも、中央線１２２に近く、または反対側の側面部１１４に近く配置することができる。実施形態によっては、第１の締め紐係止場所１２８と、中央線１２２または反対側の側面部１１４との距離１４０は、第２の締め紐係止場所１３０と中央線１２２または反対側の側面部１１４との距離１４２よりも小さくすることができる。
【００３８】
同様に、第２の締め紐ガイド要素１２６ｂは、第１の締め紐ガイド要素１２６ａからの締め紐１０８を受ける、第３の締め紐係止場所１３２、および締め紐１０８を反対側の側面部１１４に向かって、または中央線１２２へと戻すように向ける第４の締め紐係止場所１３４を有することができる。第４の締め紐係止場所１３４は、締め紐１０８が第３の締め紐係止場所１３０に入る場所よりも、反対側の側面部（例えば、第２の側面部１１４）に近い場所で、締め紐１０８が反対側の側面部に向かって第２の締め紐ガイド１２６ｂから出るように、第３の締め紐係止場所１３２よりも反対側の側面部１１４に、または中央線１２２に、より近く配置することができる。実施形態によっては、第４の開口１３２と中央線１２２または反対側の側面部１１４との距離１４０は、第１の開口１３０と中央線１２２または反対側の側面部１１４との間の距離１４２よりも小さくすることができる。すなわち、第２の締め紐ガイド要素１２４ｂは、少なくとも約１ｍｍ、少なくとも約２ｍｍ、少なくとも約３ｍｍ、少なくとも約５ｍｍ、少なくとも約７ｍｍ、または少なくとも約１０ｍｍの曲率半径を有する第２の締め紐ガイド要素１２４ｂに入り、それを通過して、そこから出る締め紐経路を提供することができる。
【００３９】
実施形態によっては、第１の締め紐係止場所１２８と第４の締め紐係止場所１３４を通って引かれた軸１４４は、第２の締め紐係止場所１３０と第３の締め紐係止場所１３２を通って引かれた軸１４６と実質的に平行にすることができる。実施形態によっては、軸１４４、１４６の一方または両方を、中央線１２２に対して概して平行にすることができる。実施形態によっては、軸１４４と軸１４６の間の距離１４８を、その他の値も用いることができるが、少なくとも約４ｍｍおよび／または少なくとも約８ｍｍとするか、あるいは、約６ｍｍとすることができる。
【００４０】
実施形態によっては、第１の締め紐ガイド要素１２６ａは、靴１０２の第１の側面部１１２に取り付けて、軸１５０に沿って、概して、靴１０２の反対側の側面部１１４に向かって、または中央線１２２に向かって延ばすことができる。第２の締め紐ガイド要素１２６ｄは、靴１０２の第１の側面部１１２に取り付けて、軸１５２に沿って、概して、靴１０２の第２の側面部１１４または中央線１２２に向かって延ばすことができる。第１および第２の締め紐ガイド要素１２６ａ、１２６ｂは、軸１５０と軸１５２の間の角度θ２を、実施形態によっては、これらの範囲外の値も用いることもできるが、少なくとも約５°および／または約８５°以下、またはθ２を少なくとも約２５°および／または約６５°以下、またはθ２を少なくとも約４０°および／または約５０°以下、あるいはθ２を約４５°とすることができるように、互いの方向に角度をつけることができる。実施形態によっては、第１の締め紐ガイド要素１２６ａは、第１の締め紐ガイド要素１２６ａがそれに沿って延びる軸１５０と、中央線１２２との間に形成される角度θ４を、これらの範囲外の値も用いることもできるが、約４７．５°超および／または約８７．５°未満、またはθ４を、少なくとも約５７．５°および／または約７７．５°以下、またはθ４を少なくとも約６５°および／または約７０°以下、またはθ４を約６７．５°とすることができるように、中央線１２２に対して角度をつけることができる。実施形態によっては、対応する締め紐ガイド要素１２６ｂを、中央線１２２に対して、反対方向であるが、角度θ４と実質的に同じ量の角度θ５だけ、角度をつけることができる。実施形態によっては、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂは、例えば、中央線１２２を横断する線をまたいで実質的に対称である。実施形態によっては、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂは実質的に対称ではない。
【００４１】
実施形態によっては、１つまたは複数の締め紐ガイド要素１２６ａは、締め紐ガイド要素１２６ａがそれに沿って延びる方向１５０と、隣接する締め紐ガイド要素がそれに沿って延びる方向（図示せず）との間の角度θ３を、実施形態によっては、これらの範囲外の角度も用いてもよいが、少なくとも約５°および／または約８５°以下、またはθ２を少なくとも約２５°および／または約６５°以下、またはθ２を少なくとも約４０°および／または約５０°以下、あるいはθ２を約４５°にすることができるように、靴１０２の同一の側面部１１２上の近傍の締め紐ガイドの内の隣接する締め紐ガイド要素（図２Ａには図示せず）から離れるように角度をつけることができる。
【００４２】
第１および第２の締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂは、靴１０２の第１の側面部１１２上に配置して、距離１５４だけ間隔を空けることができる。この距離１５４は、第２の締め紐係止場所１３０と第３の締め紐係止場所１３２の間でとることができるとともに、２つの締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの間に真っ直ぐに延びる締め紐経路の長さに概して等しくすることができる。距離１５４は、これらの範囲外の値も用いることができるが、少なくとも約２ｍｍの長さ、および／または約３０ｍｍ以下の長さとすることができる。場合によっては、２０ｍｍの距離１５４を用いて、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂを離隔することができる。図１に戻って参照すると、締め紐ガイド要素１２６同士が間隔を空けられているので、隣接する締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの間の締め紐１０８の縦方向の延長部１０９によってかけられる張力によって、締付け縁部１１８、１２０または上部１０４のその他の部分を座屈させることができ、それによって２つの隣接する締め紐ガイド要素１２６同士を作為なしに互いに引き寄せる。座屈の発生を低減するために、靴１０２にはスティフナ１１９を含めることができ、これは、プラスチックの剛性または半剛性部品、または上部１０４それ自体の肉厚部分とすることができる。スティフナ１１９は、締め紐１０８の縦方向延長部１０９が存在する、隣接する締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂ同士の間に配置することができる。
【００４３】
次に図２Ｂを参照すると、締め紐ガイド要素１２６ａが示されており、その他の締め紐ガイド要素１２６は、図２Ｂに示した締め紐ガイド要素１２６ａと類似のものとすることができる。この締め紐ガイド要素１２６ａは、折り返されてループを生成している、一片のウェビングで形成することができる。このウェビングは、ポリエステル、ナイロン、テフロン（登録商標）、ポリウレタンの撚線、またはその他任意好適な材料で製作された織布材料とすることができる。締め紐ガイド要素１２６ａは、上面層１５６が、締め紐ガイド要素を形成するウェビング・ループの底面層１５８の上に概してすぐ上に配置されるように、ウェビング・ストリップの縦方向軸に対して概して横方向に折り畳むことができる。ウェビング・ストリップはまた、ウェビング・ストリップの縦方向軸を横切らない角度で折り畳むことが可能であり、その結果、ウェビング・ループの上面層１５６および底面層１５８は異なる角度で延びる。
【００４４】
締め紐１０８は、第１の概して直線状の方向に沿って、反対側の側面部１１４から、締め紐ガイド要素１２６ａの上端における第１の締め紐係止場所１２８に接近することが可能であり、この直線状方向は、実施形態によっては、中央線１２２に対して非直交角度とすることができる。例えば、先に係止された締め紐ガイド要素（図２Ｂでは図示せず）が、靴上のより高い場所で、靴１０２の反対側の側面部１１４に取り付けられる場合には、締め紐１０８を、ある角度で締め紐ガイド要素１２６ａに接近させることができる。中央線１２２と、締め紐ガイド要素１２６ａの第１の締め紐係止場所１２８に接近する締め紐経路との間の角度θ６は、その他の角度を用いることできるが、少なくとも約４５°および／または７５°以下、またはその角度は約６０°とすることができる。例えば、締め紐経路が、中央線１２２に直交する角度で第１の締め紐係止場所１２８へ接近する場合には、締め紐ガイド要素１２６ａはより鋭角的に内側に角度をつけて（例えば、角度θ１を減少させて、角度θ２を増大させる）、締め紐ガイド要素１２６ａを通過する締め紐１０８の追加的な方向転換を補償することができる。軸１６０は、締め紐ガイド要素１２６ａの中心部分を通過する締め紐経路の部分を通って延ばすことができる。第１の締め紐係止場所１２８に接近する締め紐経路の方向と、軸１６０との間に形成される角度θ７を、これらの範囲外の値も用いることができるが、少なくとも約１５°および／または４５°以下、またはこの角度を約３０°とすることができる。
【００４５】
締め紐１０８は、第２の締め紐係止場所１３０を離れて、締め紐経路に沿って、次の締め紐ガイド要素１１４に向かって延ばすことが可能であり、この締め紐経路は、中央線１２２に対して実質的に平行にするか、またはその他任意好適な角度にすることができる。軸１６０と、第１の締め紐ガイド要素１２６ａと第２の締め紐ガイド要素１２６ｂの間に延びる出口締め紐経路との間に形成される角度θ８は、これらの範囲外の値も用いることはできるが、少なくとも約１５°および／または４５°以下とするか、またはθ８を約３０℃にすることができる。図２Ｂは、第２の締め紐ガイド要素１２６ｂを具体的に図示していないが、締め紐経路は、第１の締め紐ガイド要素１２６ａと同様にすることができる。締め紐ガイド要素１２６ａを通る締め紐経路は、第１の締め紐係止場所１２８に接近するときに実質的に直線状であり、第１の締め紐係止場所１２８において曲線状であり、締め紐ガイド要素１２６ａの中心部分においては実質的に直線状であり、第２の締め紐係止場所１３０においては曲線状であり、第２の締め紐ガイド要素に向かって延びる部分においては、実質的に直線状となるように構成することができる。第２の締め紐ガイド要素１２６ｂは、同様に構成することができる。実施形態によっては、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂは、締め紐ガイド要素１２６ａを通る単独の曲線状締め紐経路区間を提供するように構成することができる。例えば、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂに、より高い可撓性を与え、締め紐ガイド要素を通る連続的な曲線状締め紐経路を提供する、軟性材料を使用することができる。織布材料を使用して、織りの緊密さと織り糸の数を調節して、所望のレベルの可撓性を与えることができる。
【００４６】
図２Ｃは、締め紐ガイド要素１２６ａの拡大詳細図である。第２の締め紐係止場所１３０における締め紐経路の曲線部分の曲率半径Ｒ１は、これらの範囲外の他の値も用いることができるが、通常使用中に、少なくとも約１ｍｍ、２ｍｍ、３ｍｍ、５ｍｍ、７ｍｍまたは１０ｍｍとすることができる。第１の締め紐係止場所１２８、第３の締め紐係止場所１３２および／または第４の締め紐係止場所１３４には、同様に、それぞれに付随する曲線状締め紐経路部分を含めることができ、それらの曲率半径は、通常使用中に、少なくとも約１ｍｍ、２ｍｍ、３ｍｍ、５ｍｍ、７ｍｍまたは１０ｍｍである。実施形態によっては、１つまたは複数の締め紐係止場所１２８、１３０、１３２および１３４は、締め紐１０８によってかけられる張力に応じて変化する可変曲率半径を提供するように構成することができる。実施形態によっては、締め紐ガイド要素には、中心部分よりもより可撓性の高い外側部分を備えて、それによって図２Ｃに示される締め紐経路の形状を助長することができる。実施形態によっては、１つまたは複数の締め紐係止場所１２８、１３０、１３２および１３４は、固定曲率半径を提供する永久曲線形状を有することができる。
【００４７】
図２Ｄは、図２Ｃに示されているものと類似の、締め紐ガイドの別の実施形態の拡大詳細図であるが、図２Ｄの実施形態においては、締め紐ガイド要素１２６ａは、締め紐ガイド要素を通る連続曲線通路を生成している。この連続曲線通路は、その曲率半径Ｒ２を、通常使用中に、少なくとも約１ｍｍ、２ｍｍ、３ｍｍ、５ｍｍ、７ｍｍまたは１０ｍｍとすることができる。また図２Ｄに示されているのは、締め紐ガイド要素の幅１６２を、その他の大きさも用いることができるが、少なくとも約４ｍｍおよび／または約１０ｍｍ以下とするか、あるいは幅１６２を少なくとも約６ｍｍおよび／または約８ｍｍ以下とすることができる。締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂは対で使用されるので、それぞれの締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの幅は、従来型のシングル・ピース締め紐ガイドよりも小さくすることができる。場合によっては、概して可撓性のあるウェビング・ガイド要素１２６ａ〜ｂは、より幅の広い可撓性のある締め紐ガイドに発生することのある座屈を防止することができる。締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの幅１６２は、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂが変形して、鋭角的な曲り角を方向転換することない締め紐経路を提供するのに十分に大きく、同時に座屈が起こり難くするのに十分に狭くすることができる。
【００４８】
図１に示された実施形態において、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂのそれぞれは、上述のように、交互に反対方向に、中央線１２２に対してある角度で、概して中央線１２２に向かって延びている。しかしながら、図３Ａ〜Ｂに示されるように、実施形態によっては、１つまたは複数の締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂを、実質的に真っ直ぐ中央線２２２に向かって、または実質的に真っ直ぐ靴の反対側の側面部に向かって、延ばすことができる。図３Ａは、組み立て前の構成における、２つの締め紐ガイド要素２２６ａ〜ｂを示す。ウェビング・ループは、ウェビングのＶ形ストリップを、Ｖ形の頂点を通って交差する軸２５５ａ〜ｂにおいて折り畳むことによって形成することができる。すなわち、折り畳まれると、上面層２５６ａは、底面層２５８ａ〜ｂの上に配置され、それによって靴の反対側の側面部に実質的に真っ直ぐ向かって、または中央線２２２に向かって、延ばすことのできるウェビング・ループを形成することができるとともに、同時に、第２の締め紐係止場所２３０よりも、反対側の側面部、または中央線２２２により近い第１の締め紐係止場所２２８、および第３の締め紐係止場所２３２よりも反対側の側面部、または中央線２２２により近い、第４の締め紐係止場所２３４を提供する。
【００４９】
図１に戻ると、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂは、それに限定はされないが、ステッチ、接着剤、および／またはリベットを含む、任意好適な方法で靴１０２に取り付けることができる。図１において、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂの上面層１５および底面層１５８の外側端部は、締付け縁部１１８、１２０において上層の下面に結合することができる。実施形態によっては、１つまたは複数のステッチ・ラインを、上面層および底面層１５６、１５８を通して靴１０２の上部１０４中に適用して、それに締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂを固定することができる。
【００５０】
図４Ａは、靴３０２に組み込まれた紐締めシステム３００の別の例示実施形態を示す。靴３０２、締め紐３０８および締め紐巻取り器３１０は、本明細書で記載された靴１０２、締め紐１０８および締め紐巻取り器１１０と同一、またはそれに類似するものとすることができる。締め紐ガイド３２４ａ〜ｄは、いくつかの観点では、締め紐ガイド１２５ａ〜ｄと類似のものとすることができる。締め紐ガイド３２４ａ〜ｄには、数対の締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂを含めることができる。締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂは、本明細書で考察した他の締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂとの関係で考察したのと同様に、互いに角度をつけることができる。また、締め紐３０８は、図１に関係して考察したのと同様に、締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂを通して紐締めすることができる。
【００５１】
図４Ａに示された実施形態において、締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂは、締め紐ガイド要素２２６ａ〜ｂの上面層２５６を上部２０４の外部表面に取り付け、かつ締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂの底面層３５８を上部３０４の下面に取り付けること（例えば、ステッチ、または接着、またはその他任意好適な方法）によって、側面部３１２、３１４に結合することができる。上層３５６は、上部３０４の外表面を部分的に下方に結合場所３５７へと延ばして、そこで、締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂの上層３５６を上部３０４に固定することができる。図示された実施形態において、ボックス・ステッチを使用して、上部を通過して延ばして、同様に底面層３５８を上部３０４に結合することもできる。実施形態によっては、複数の締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂが、共通の接続場所３５９を共有して、共通のステッチ・ボックスまたはラインを使用して、複数の締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂを固定することができる。
【００５２】
図４Ａ〜Ｂに示された実施形態などの実施形態によっては、紐締めシステム３００には、パワー・ゾーン（power zone）機構３６６を含めることができる。パワー・ゾーン機構３６６は、追加の締め紐交差または追加の方向転換を締め紐経路に加えて、それによってパワー・ゾーン機構３６６の領域において締付け力を増大させることができる。図４Ａは、解除構成にあるパワー・ゾーンを備える紐締めシステム３００を示す。図４Ｂは、係合構成にあるパワー・ゾーンを備える型締めシステム３００を示す。図５Ａは、パワー・ゾーン機構３６６の側面図を示す。パワー・ゾーン機構３６６には、ステッチ、接着、リベットおよび／またはその他の方法で靴１０２（例えば、舌部３１６）に結合することのできる、基部３６８を含めることができる。パワー・ゾーン機構３６６は、靴の第１の側面部３１２上の２つの締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂと、靴３０２の第２の側面部３１４上の２つの締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂの間の概して中心位置に配置することができる。パワー・ゾーン機構３６６には、基部３６８から上方に延びるシャフト３７２を備えることが可能であり、シャフト３７２は、係合構成時に、その中に締め紐３０８を受け入れるように構成することができる。ヘッドピース３７０を、シャフト３７２の頂部に配置して、締め紐３０８をシャフト３７２上に維持することができる。
【００５３】
解除構成（図４Ａを参照）において、パワー・ゾーン機構は、締め紐３０８と接触せず、紐締めシステム３００の動作に実質的に影響を与えない。したがって、係合構成において、締め紐３０８は、図１に関係して考察したように、紐締めシステムを通して紐締めすることができる。係合構成においては、第１および第２の締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂの間に延びる、１本の締め紐３０８が、シャフト３７２の反対側縁部によって横に引っ張られて、受け入れられる。製品の第１の側面部３１２上の第１および第２の締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂの間に延びる締め紐３０８を、横に引っ張って、靴３０２の第２の側面部３１４と対向するシャフト３７２の側面に接触させることができる。製品の第２の側面部３１４上の第１および第２の締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂの間に延びる締め紐３０８を、横に引っ張り、靴３０２の第１の側面部３１４に対向するシャフト３７２の側面に接触させることができる。締め紐３０８は、シャフト３７２に沿ってスライド可能として、紐締めシステムが、パワー・ゾーン機構３６６を備える、紐締めシステムの部位を締め付けたり、緩めたりできるようにすることができる。追加された締め紐交差および締め紐方向転換は、パワー・ゾーン機構３６６を備える靴の部分にかかる追加の締付け力を生成し、それによって靴３０２のその部分においてより緊密なフィット性を与える。図４Ａ〜Ｂに示された実施形態は、１つのパワー・ゾーン機構３６６を備えるが、追加のパワー・ゾーン機構を、例えば、締め紐ガイド３２４ａおよび３２４ｂの間に概して中心が配置されている、図示されたパワー・ゾーン機構３６６の上方に概して中心を合わせて使用することもできる。実施形態においては、締め紐３０８の一方側（例えば、靴３０２の側面部３１２に関連する側）を、パワー・ゾーン機構３６６に結合して、同時に締め紐の他方の側（例えば、靴３０２の側面部３１４に関連する側）をパワー・ゾーン機構３６６に結合しないようにすることができる。これによって、両側のパワー・ゾーン機構３６６を使用したときと同程度ではないが、パワー・ゾーン機構３６６の領域に対して追加の締付けを与えることができる。実施形態によっては、締め紐３０８をパワー・ゾーン機構３６６にかけることによって、締め紐経路中に鋭角的な方向変換を導入することができる。すなわち、実施形態によっては、パワー・ゾーン機構３６６は、高い可撓性のある締め紐材料（例えば、Ｓｐｅｃｔｒａ撚線または薄鋼撚線）を使用する紐締めシステムに対して最高に機能する。
【００５４】
図５Ｂは、先に説明したパワー・ゾーン機構３６６と類似のものとすることができるパワー・ゾーン機構３６６’に対する代替的設計である。パワー・ゾーン機構３６６’には、上記の基部３６８およびヘッド３７０と類似の、基部３６８’およびヘッド３７０’を備えることができる。図５Ｂのパワー・ゾーン機構３６６’のシャフトには、２つのチャネル３７２ａ’および３７２ｂ’を含めることができる。使用に際して、側面部３１２からの締め紐３０８は、チャネル（例えば、３７２ａ’）の一方に入り、他方の側面部３１４からの締め紐３０８は、チャネルの他方（例えば、３７２ｂ’）と係合することになる。実施形態によっては、締め紐の片側だけにパワー・ゾーン機構３６６’に使用してもよい。
【００５５】
図４Ａ〜Ｂに示される実施形態において、パワー・ゾーン機構３６６は、靴３０２の舌部３１６に取り付けられているが、パワー・ゾーン機構３６６は、靴３０２上の別の場所に配置することもできる。例えば、パワー・ゾーン機構は、靴３０２の片側（例えば、第１の側面部３１２）に配置することができる。パワー・ゾーン機構を係合させるには、反対側（例えば、第２の側面部３１４）の締め紐ガイド要素３２６ａ〜ｂの間に延びる締め紐３０８の部分を、横に引っ張り、パワー・ゾーン機構を係合させることができる。実施形態によっては、パワー・ゾーン機構は、図５Ａ〜Ｂに示されているのと類似の、ディスクとするか、またはフック、オープン・バック・ガイド（open-back guide）、または締め紐３０８を選択的に受けるように構成された、その他任意の構造とすることができる。
【００５６】
図６は、靴４０２に組み込まれた紐締めシステム４００の別の例示実施形態の斜視図であるが、その他の製品を使用することもできる。靴４０２、締め紐４０８、および締め紐巻取り器４１０は、図１の靴１００、締め紐１０８および締め紐巻取り器１１０、または本明細書で考察したその他任意の靴、締め紐、および締め紐巻取り器と類似のものにすることができる。したがって、本明細書において紐締めシステムのその他の実施形態に対して説明したほとんどは、図６の紐締めシステム４００にも当てはまるものであり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム４００は、図１の紐締めシステム１００に関して考察した、締め紐ガイド要素１２６ａ〜ｂに多くの観点で類似する、数対の締め紐ガイド要素４２６ａ〜ｂを含めることができる。したがって、図１の紐締めシステム１００に関係する開示のほとんどは、図６の例示実施形態にも当てはまる。紐締めシステム４００締め紐ガイド要素４２６ａ〜ｂには、ストラップ４７６の端部において形成されるウェビング・ループ４７４を含めることができる。ストラップ４７６は、靴底部４０６と上部４０４との間の接合部４０５の近傍で、靴４０２に（例えば、接着剤、ステッチ、リベットおよび／またはその他任意好適な方法を用いて）結合することができる。実施形態によっては、ストラップは、靴底部４０６と上部４０４との間の、装着者の足の下に延ばすことができる。実施形態によっては、一方の側のストラップが、靴４０２の他方の側の対応するストラップに接続され、かつそれと一体化されるように、ストラップは、上部４０４の底部のまわりに、他方の側へと巻きかけることができる。場合によっては、接続されている両側の２つの対応するストラップ４７６を、一方の側のストラップ４７６にかかる張力が、他方の側のストラップ４７６を引っ張って影響を与えることができるように、自由にスライド可能にすることができる。
【００５７】
実施形態によっては、ストラップは、接続場所４５７において靴４０２に（例えば、上部４０４に）固定される。ストラップ４７６が靴４０２に取り付けられる場所を調節することによって、締め付けられた締め紐４０８によってかけられる力の分布を調節することができる。例えば、締め紐ガイド要素４２６のストラップ４７６同士を（例えば、場所４７３において）交差させてもよい。すなわち、締め紐４０８によって、靴４０２の後部に近いバック・ループ４７４ａに張力がかけられると、その張力が、靴４０２の前部に近い前方接続場所４５７ａに伝達される。同様に、締め紐４０８によって、靴４０２の前部に近いフロント・ループ４７４ｂに張力がかけられると、その張力が、靴４０２の後部に近い後部接続場所４５７ｂに伝達される。
【００５８】
実施形態によっては、ストラップ４７６ａの１つ（例えば、最も後方の締め紐ガイド要素４２６ａに関連する）を、靴４０２の踵部の後ろに巻きかけることができる。実施形態によっては、ストラップ４７６ａを、（例えば、締め紐巻取り器４１０の下方で）踵部を完全にまわって巻きかけて、それによってストラップ４７６ａが靴４０２の他方の側へと回り続けて、両方の側の踵ストラップが、シングル・ピースのウェビングで形成され、このウェッビングは、紐締めシステム４００が締め付けられたり、緩められたりするとき、または靴４０２の使用中に、前後に自由にスライドすることができる。代替的に、踵部のまわりに延びるストラップ４７６ａの一部分を靴に固定して、それがスライドしないようにする。踵ストラップ４７６ａは、フィット性を改善するために、着用者の足のまわりの靴４０２のカラー４０９を、締め付けることができる。
【００５９】
実施形態によっては、ストラップ４７６（特に、図６の実施形態における最も前方のストラップ）の設置を、使用中の靴４０２の大きな動きおよび曲げがフィット性の品質を低下させる可能性のある、足の中足骨関節（metatarsal joint）を避けるように位置決めすることができる。
【００６０】
靴４０２には、一連の開口またはベルト・ループ４７８を含めて、締め紐ガイド要素４２６のストラップ４７６を保持することができる。ベルト・ループ４７８は、紐締めシステム４００が緩いときに、締め紐ガイド要素４２６が靴４０２から倒れて外れる（flopping away）のを防止することができる。ベルト・ループ４７８は、紐締めシステム４００が締め付けられるとき、およびシステムが着用者によって使用中に調節されるときに、ストラップ４７６をその中で自由にスライドさせて、横方向に移動させるのに十分なほど、大きくすることができる。例えば、締め紐ガイド要素の幅は、少なくとも約４ｍｍおよび／または約１０ｍｍ以下とするか、またはその幅を少なくとも約６ｍｍおよび／または約８ｍｍ以下とすることができる。ベルト・ループ４７８は、締め紐ガイド要素４２６よりも、少なくとも約２ｍｍおよび／または約２５ｍｍ以下だけ広くすることが可能であり、実施形態によっては、ベルト・ループ４７８は、締め紐ガイド要素４２６よりも、少なくとも約５ｍｍおよび／または約１０ｍｍ以下だけ広くすることができる。すなわち、ベルト・ループ４７８は、締め紐ガイド要素４２６が緩くなったときに倒れるのを防止するように構成することができるが、また、締付けおよび緩めの方向の両方においてであるが、横方向において、締め紐ガイド要素４２６による動きの自由を可能にして、それによってベルト・ループ４７８が、着用者の足の上での靴４０２のフィット性によって示されるような、締め紐ガイド要素４２６の自然配置を妨害することがない。ベルト・ループ４７８は、上部４０４におけるスリットとして、または上部４０４の外表面に取り付けた追加の材料として形成することができる。
【００６１】
図７は、靴５０２に一体化された紐締めシステム５００の別の例示実施形態の斜視図である。紐締めシステム５００には、靴５０２と、締め紐５０８と、締め紐巻取り器５１０とを含めることができるが、これらは、紐締めシステム４００、または本明細書で考察したその他いずれかの紐締めシステム、と関係して考察したものと類似のものとすることができる。したがって、本明細書において、紐締めシステムのその他の実施形態に対して行った説明のほとんどは、図７の紐締めシステム５００に当てはまり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム５００において、締め紐巻取り器５１０は、靴５１２の舌部５１６に装着されているのが示されている。パッチ（patch）５７７が、上部５０４の外側に取り付けられてチャネル５７８を形成し、このチャネル５７８が、締め紐ガイド要素５２６を受けて、締め紐ガイド要素５２６が、緩められるときに、倒れるのを防止する。パッチ５７７は、上部５０４に接着、および／またはその他の方法で取り付けることができるが、チャネルは、接着剤またはその他の取付け機構を用いることなく開いたままにして、締め紐ガイド要素５２６が通過するための通路５７８を提供することができる。多数の変形形態が可能である。例えば、パッチ５７７は、個々の締め紐ガイド要素ストラップを受ける複数切抜きスリットを備えるか、または場合によっては、多数の締め紐ガイド要素ストラップに、単一のベルト・ループ・スリットを通過させることができる。
【００６２】
図７に示す実施形態において、リング５８０が上方踵ストラップ５７６ａと下方踵ストラップ５７６ｂの間に吊り下げられている。下方踵ストラップ５７６ｂは、靴底部５０６と上部５０４の間の接合部５０５またはその近傍などの、靴の底部の近傍の２つの場所で、靴５０２に固定することができる。下方踵ストラップ５７６ｂは、紐締めシステム５００が締め付けるか、または緩めるときに長さが実質的に変化しない、固定長ループを生成することができるが、いくぶん可撓性のある材料（例えば、ウェビング）で形成されている場合には、システムが締め付けられるときにいくらか変化することがある。リング５８０は、下方踵ストラップ５７６ｂの上に通されている。上方踵ストラップ５７６ａは、リング５８０を通過して、靴５０２の踵のまわりに巻きつく。上方踵ストラップ５７６ａは、スライド自由として、靴５０２の両側の一体型ストラップとして形成するか、または上方踵ストラップ５７６ａを靴の踵部に取り付けることができる。締め紐５０８が紐締めシステム５００を締め付けると、上方踵ストラップ５７６ａが、着用者の足のまわりの、靴５０２のカラー５０９に力を加える。ストラップ５７６ａをリング５８０に通すことは、締付け力を複数の方向に向けることができる。例えば、ストラップ５７６ａに張力をかけると、締付け力を靴５０２のカラー５０９のまわりに向けることができるとともに、下方ストラップ５７６ｂを上方に引っ張るときに、装着者の踵部の下方の靴５０２の部分も上方に引っ張ることができる。
【００６３】
図８は、靴６０２中に一体化された紐締めシステム６００の部分斜視図である。紐締めシステム６００は、図７の紐締めシステム５００、または本明細書において開示されたその他任意の紐締めシステムと同一または類似の特徴を有する。したがって、紐締めシステムの他の実施形態に対して本明細書で行う記述のほとんどは、図８の紐締めシステム６００にも当てはまり、詳細には繰り返さない。踵締付け機能には、前方踵ストラップ６７６ａ、後方踵ストラップ６７６ｂおよびリング６８０を含む。後方踵ストラップは、靴の踵部の一端、または上部６０４と靴底部６０６との間の接合部６０５の近傍に取り付けられる。後方踵ストラップ６７６ｂは、リング６８０を通過して、靴６０２の踵部分の頂部まで進む。後方踵ストラップ６７６ｂはガイドを通過して、靴の反対側の類似のリングへと続くか、または後方踵ストラップ６７６ｂは踵部の上端の近傍で靴に取り付けることができる。前方踵ストラップ６７６ａは、上部６０４と靴底部６０６の間の接合部６０５で、またはその近傍で靴６０２に取り付けて、リング６８０を通過し、締め紐６０８を受けるループ６７４で終了することができる。締め紐６０８が締まると、前方踵ストラップ６７６ａが前方かつ上方に引かれて、これによってリング６８０を前方に引く。リング６８０は、後方踵ストラップを前方に引っ張り、靴の踵部を装着者の足に対して締め付ける。
【００６４】
図９は、本明細書において開示されるその他の紐締めシステムと類似、または同一の、靴７０２中に一体化された紐締めシステム７００の例示実施形態を示す。したがって、紐締めシステムのその他の実施形態に対して本明細書において提示された説明のほとんどは、図９の紐締めシステム７００にも当てはまり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム７００は、図７の紐締めシステム５００のそれと類似するカラー閉止システムを含むが、紐締めシステム７００はリングを含まない。下方踵ストラップ７７６ｂは、上部７０４と靴底部７０６の間の接合部７０５およびその近傍の２つの場所に取り付けられ、それによってループを生成している。上方踵ストラップ７７６ａは、下方踵ストラップ７７６ｂによって生成されたループを通されており、次いで靴底部の頂部近傍で（例えば、ステッチまたはその他任意好適な方法によって）靴に取り付けられている。すなわち、上方踵ストラップ７７６ａは、移動可能な交差点７８０において下方踵ストラップ７７６ｂを係止する。締め紐７０８が締め付けられると、上方踵ストラップ７７６ａが引き締められて、移動可能な交差点７８０の位置を移動させ（例えば、上方踵ストラップ７７６ａが交差点７８０を通ってスライドすることができ）、上方踵ストラップ７７６ａが、靴７０２のカラー７０９を引っ張って、装着者の足のまわりにより緊密に密着させる。
【００６５】
図１０は、本明細書において開示されるその他の紐締めシステムと類似、または同一のものとすることのできる、紐締めシステム８００の例示実施形態である。したがって、本明細書においてその他の実施形態に関係して説明した詳細の多くは、紐締めシステム８００にも当てはまり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム８００には、数対の締め紐ガイド要素８２６を含めることができる。締め紐ガイド要素８２６は、第１の場所（例えば、上部８０４と靴底部８０６の間の接合部８０５またはその近傍で）において靴８０２に結合された、第１の端部８７４ａを備えることができる。締め紐ガイド要素８２６の第２の端部８７４ｂは、第２の場所（例えば、締付け縁部８１８またはその近傍）として靴８０２に結合されている。ストラップ８７６の長さは、対応する第１および第１の場所８７４ａ、８７４ｂの間の距離よりも長くし、それによって張力がかかると、ストラップ８７６の弛みが締め紐８０８に向かって、かつ靴８０２の反対側に向かって引かれ、それによって、第１および第２の取付け場所８７４ａ、８７４ｂの両方よりも靴の反対側に近い、締め紐ガイド要素８２６を通過する締め紐経路が生成されるようにされている。紐締めシステム８００が締め付けられたり緩められたりするとき、および靴の使用による移動および調節の結果として、締め紐８０８が異なる時にストラップ８７６の異なる部分に沿ってスライドできるように、ストラップ８７６は、締め紐に対してわずかにスライドすることができる。このことによって、締め紐８０８は、常に同一のループ状部分に対して摩擦するのではなく、ストラップ８７６の異なる部分に対して摩擦することになるので、締め紐ガイド要素８２６の経時的な摩耗が減少することになる可能性がある。
【００６６】
図１１は、靴１００２に組み込まれた紐締めシステム１０００の例示実施形態である。紐締めシステム１０００は、本明細書で開示される他の紐締めシステムと類似の、あるいは同一の特徴を備えることができる。したがって、他の実施形態に関係して本明細書において説明した詳細の多くが、紐締めシステム１０００にも当てはまり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム１０００は、図１０に関係して説明したのと同様に、第１の取付け点１０７４ａにおいて靴１００２に取り付けられる第１の端部と、第２の取付け点１０７４ｂにおいて靴に取り付けられる第２の端部とを含む、締め紐ガイド要素１０２６を備えることが可能である。第１の取付け点１０７４ａは、場合によっては、靴１００２の上部１００４と靴底部１００６との間の接合部１００５とするか、またはその近傍とすることができる。第２の取付け点１０７４ｂは、場合によっては、締付け縁部１０１８またはその近傍とすることができる。実施形態によっては、紐締めシステム１０００の一方の側面部１０１２の、隣接する締め紐ガイド１０２４ａおよび１０２４ｂは、互いに結合することができる。例えば、第１の締め紐ガイド１０２４ａの第２の締め紐ガイド要素１０２６ｂのストラップ１０７６ｂを、第２の締め紐ガイド１０２４ｂの第１の締め紐ガイド要素１０２６ａのストラップ１０７６ａのまわりに巻きかけることができる。すなわち、第１の締め紐ガイド１０２４ａの第２の締め紐ガイド要素１０２６ｂに締付け力がかけられると、その締付け力の一部分は、交差するストラップ１０７６ａおよび１０７６ｂを介して、第２の締め紐ガイド１０２４ｂの第１の締め紐ガイド要素１０２６ａへと伝達される。実施形態によっては、一方または両方の交差ストラップ１０７６ａ、１０７６ｂが、交差における方向を変えることができる。図示された実施形態においては、第１の締め紐ガイド１０２４ａの第２の締め紐ガイド要素１０２６ｂのストラップ１０７６ｂは、第１の取付け点１０７４ａにおける第１の締め紐ガイド要素１０２６ｂの第１の端部が、締め紐１００８を係止する締め紐ガイド要素１０２６ｂの第２の端部よりも、第２の締め紐ガイド１０２４ｂからより遠くに位置するように、方向を変化させる。すなわち、締め紐１００８を靴１００２に締め付けることによってかけられた力の分布は、締め紐ガイド要素１０２６ａ〜ｂを巻きかけることによって変化させることができる。図示された実施形態において、締め紐ガイド要素１０２６ａは、交差場所で実質的に方向を変更しないが、実施形態によっては、締め紐ガイド要素１０２６ｂと同様に、方向を変更するように構成することができる。巻きかけ締め紐ガイド要素は、接合部１００５またはその近傍において、および締付け縁部１０１８またはその近傍において、靴に取り付けられる締め紐ガイド要素１０２６ａ〜ｂを使用して説明されているが、本明細書において説明するその他の実施形態は、巻きかけストラップを備えるように構成することができる。例えば、巻きかけ締め紐ガイド要素１０２６ａ〜ｂは、締め紐１００８を係止する第２の端部において形成されるループを備えることができるとともに、単独の取付け場所（例えば、接合部１００５またはその近傍）を有することができる。
【００６７】
図１２は、靴１１０２に組み込まれた紐締めシステム１１００の例示実施形態である。紐締めシステム１１００は、本明細書において開示されるその他の紐締めシステムと類似の、あるいは同一の特徴を備えることができる。したがって、本明細書においてその他の実施形態に関係して記載された詳細の多くは、紐締めシステム１１００にも当てはまるものであり、詳細には繰り返さない。締め紐ガイド要素１１２６は、第１の取付け位置１１７４ａにおいて靴１１０２に取り付けられる第１の端部と、第２の取付け位置１１７４ｂにおいて靴に取り付けられる第２の端部とを備えることができる。実施形態によっては、第１および第２の取付け位置１１７４ａおよび１１７４ｂは、靴１１０２の靴底部１１０６と上部１１０４の間の接合部１１０５またはその近傍にすることができる。実施形態によっては、第１および第２の取付け位置１１７４ａおよび１１７４ｂは、締め紐ガイド要素１１２６が、靴１１０２の締付け縁部１１１８またはその近傍で締め紐１１０８を係止するように構成された大きなループを形成するように、締め紐ガイド要素１１２６を通る締め紐経路１１３１からほぼ同一距離とすることができる。第１のストラップ部分１１７６ａは、第１の取付け位置１１７４ａから締め紐経路１１３１へと延ばすことができ、第２のストラップ部分１１７６ｂは、第２の取付け位置１１７４ｂから締め紐経路１１３１へと延ばすことができる。実施形態によっては、第１および第２の取付け位置１１７４ａおよび１１７４ｂは、第１および第２のストラップ部分１１７６ａおよび１１７６ｂが異なる方向に延びて、その間に角度θ９を形成するように、オフセットさせることができる。角度θ９は、少なくとも約５°および／または約３５°以下、または角度θ９は、少なくとも約１５°および／または約２５°以下、または角度θ９は約２０°とすることができる。第１および第２の取付け位置１１７４ａおよび１１７４ｂを離隔させることによって、締め紐１１０８を締め付けることによってかけられる力を、靴１２０２の上により均一に分布させることができる。ストラップ部分１１７６ａ〜ｂは、靴１１０２の側面部を横切って下方に延ばして結合部１１０５で取り付けられ、本明細書に記載されたその他の実施形態と類似する、靴１１０２に対する横方向支持を与えることができる。第１および第２の取付け位置１１７４ａおよび１１７４ｂを離隔し、第１および第２のストラップ部分１１７６ａおよび１１７６ｂに互いに角度をつけることによって、ストラップ１１７６によって与えられる横方向支持をより均一に分布させることができる。
【００６８】
図１２の紐締めシステム１１００、および本明細書において記載されたその他の紐締めシステムの多くにおいて、締め紐ガイド要素１１２６は、中足骨関節１１２１を横切らないように構成することができる。中足骨関節１１２１は、靴１１０２の使用中に大幅に曲がるように構成される可能性がある。すなわち、締め紐ガイド要素１１２６が中足骨関節１１２１を横切るとすれば、曲りとそれに付随する寸法変化によって、締め紐ガイド要素１１２６上の張力が緩められる可能性がある。中足骨関節１１２１を横切らせないことによって、締め紐ガイド要素１１２６を、中足骨関節１１２１において発生する曲りによって実質的に影響されなくすることができる。また、締め紐ガイド要素１１２６が中足骨関節１１２１を横切る場合には、締め紐ガイド要素１１２６は、中足骨関節１１２１の曲りと干渉して、靴１１０２の有効性を低下させる。実施形態によっては、第１の締め紐ガイド要素１１２６ａを、中足骨関節１１２１の後方に配置し、第２の締め紐ガイド要素１１２６ｂを中足骨関節１１２１の前方に配置することができる。
【００６９】
図１３は、スキー・ブーツ９０２に使用されるフットウエア・ライナ（footwear liner）に一体化された紐締めシステム９００の一実施形態である。紐締めシステムのその他の実施形態に対する本明細書における記載のほとんどは、図１３の紐締めシステム９００にも当てはまり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム９００は、（例えば、図１の紐締めシステム１００と関係して）本明細書において記載したように、互いに向かって角度をつけられた数対の締め紐ガイド要素９２６ａ〜ｂを含む、４つの締め紐ガイド９２４ａ〜ｄを備えることができる。図示された実施形態は、図１に関係して記載されたものと類似の締め紐ガイド９２４を含むが、本明細書において記載されるその他の紐締めシステムのいずれの締め紐ガイドも、ブーツ・ライナ９０２に組み込むことができる。締め紐ガイド要素９２６ａ〜ｂは、締め紐ガイド９２４ｃ〜ｄの締め紐ガイド要素９２６ａ〜ｂの場合のように、間隔を空けることが可能であるか、または締め紐ガイド要素９２６ａ〜ｂは、締め紐ガイド９２４ａ〜ｂの締め紐ガイド要素の場合のように、接触させることが可能である。締め紐ガイド要素の接触する対は、本明細書において開示される他の実施形態中にも組み込むことができる。締め紐９０８は、上記でより詳細に説明したように、締め紐９０８が反対側に横断する前に、ライナの片側の連続する締め紐ガイド要素９２６ａ〜ｂに通される。締め紐ガイド要素９２６ａ〜ｂは、本明細書に記載したように、可撓性ウェビング材料で製作することができる。可撓性ウェビング材料は、スキー・ブーツ・ライナ９０２に対して特に有益であり、その理由は、このライナ９０２がセミ・リジッド・ブーツ（図示せず）の内側に装着することを目的としているからである。ライナ９０２が剛性のある突出する締め紐ガイドを使用する場合には、ブーツは、剛性のある突出ガイドを装着者に対して押し付けることによって、装着者に対して不快感を起こさせる可能性があり、またさらにガイド自体を損傷させたり、または紐締めシステムの機能と干渉したりする可能性がある。すなわち、紐締めシステム９００の可撓性ウェビング・ガイド要素９２６は、スキー・ブーツ・ライナ、または剛性ブーツまたはその他の剛性部材の内部に包含されるその他の履物に対して特に有益である。
【００７０】
図１４Ａおよび１４Ｂを参照すると、実施形態によっては、締め紐ガイド１２０８は、可撓性のあるウェビング部品で形成することができるとともに、締め紐ガイド１２０８は、中心領域１２１４よりも可撓性の高い端部領域１２１０、１２１２を備えることができる。図１４Ａ〜Ｂに示される実施形態は、個々に使用される、可撓性端部領域型の締め紐ガイドを示しているのに対して、複数（例えば、数対）の締め紐ガイド要素を使用して締め紐ガイドを形成する、本明細書において開示される実施形態には、図１４Ａ〜Ｂに関係して記載した実施形態と類似の、中心領域よりも可撓性の高い端部領域を備えることもできる。
【００７１】
ガイド１２０８の中心領域１２１４には、可撓性のウェビング部品の上に取り付けて、中心領域１２１４の可撓性を低減することのできる、追加の材料層を含めることができる。この追加の材料層は、可撓性のウェビング部品と同じ材料で製作するか、または異なる可撓性の低い材料とすることもできる。張力が紐締めシステム１２００にかけられるときに、第１の端部領域１２１０および第２の端部領域１２１２は、撓むか、または湾曲する傾向があり、締め紐１２０６に対して鋭角的な方向転換を示さない、曲線状の締め紐通路を生成する。端部領域１２１０、１２１２におけるガイド１２０８の曲率は、ガイド１２０８と締め紐１２０６の両方における摩耗および摩擦を低減することができる。安定化された中心領域１２１４は、第１の端部領域１２１０および離隔された第２の端部領域１２１２を保持するのを補助し、可撓性ガイドが、通常使用中にシステム１２００が負荷の下にあるときでも、集まって束になるのを防ぐことができる。中心領域１２１４は、特定の応用においては望ましくない、剛性材料を使用することなく、束になることを防ぐことができる。
【００７２】
図１４Ａおよび１４Ｂに示された実施形態において、６個のガイド１２０８が示されているが、その他の任意好適な数のガイド１２０８を使用してもよいことが理解されるであろう。ガイド１２０８には、第１の端部領域１２１０、第２の端部領域１２１２、および第１および第２の端部領域１２１０、１２１２の間に位置する、中心領域１２１４を含めることができる。示す実施形態においては、ガイド１２０８は、ポリエステル、ナイロン、またはその他の任意好適な材料または材料の混合物で製作された織布ウェビングなどの、概して可撓性のある材料で製作することができる。概して可撓性のガイド１２０８は、場合によっては、剛性のある成型ガイドと比較して圧力点を低減できるという利点をもたらすことができる。概して可撓性の織布ガイド１２０８はまた、剛性のあるガイドよりも、生成される圧力点が少ないという外見を提供し、消費者に対して可撓性ガイド１２０８を訴求できるようにする。織布ガイド１２０８はまた、剛性成型ガイドよりも視覚的な威圧性が低く、このことは、特定の実施形態において望ましい場合がある。可撓性織布ガイド１２０８はまた、剛性成型ガイドよりも製造および／または設置するための費用が低い。
【００７３】
ガイド１２０８は、織布材料で形成して、ステッチによるか、または接着剤もしくはリベットによるか、あるいはその他任意好適な方法で靴１２０２に取り付けることができる。実施形態によれば、ガイド１２０８は、折り畳まれてループを生成する、織布材料のストリップで製作することができる。次いで、織布材料のストリップの端部は、個別にステッチをあててつないで、靴に取り付けられるか、または靴にステッチでつないで、それによって織布材料のストリップを、ループが概して靴の中心に向かって、内向きに面する状態で、靴に固定される。実施形態によっては、自転車用靴などの特定の応用においては有利なことがあるように、開口が靴の中心からずらされている場合には、ループは開口の中心に向かって、内向きに面してもよい。
【００７４】
織布ガイド１２０８は、通常使用時に、締め紐１２０６が鋭角的な曲り角（例えば、約２ｍｍ、３ｍｍ、５ｍｍ、７ｍｍまたは１０ｍｍ未満の半径の曲り角）で方向転換をするのを防止する、締め紐経路を提供することができる。実施形態によっては、ガイド１２０８を可撓性にして、可変曲率半径を有する可変締め紐経路を提供することができる。図１４Ａは、締付け構成における、紐締めシステム１２００を示す。図１４Ａで見られるように、締め付けられたときに、第１および第２の端部領域１２１０、１２１２は伸びて、締め紐経路に部分的に適合することができる。紐締めシステム１２００にかかる予期される張力に対して、適当な量の可撓性を有する、第１および第２の端部領域１２１０、１２１２用の材料を選択することによって、第１および第２の端部領域１２１０、１２１２は、図１４Ａに示されるように、ガイド１２０８のいずれの端部にも鋭角的な曲り角を含まない締め紐経路を維持するように構成することができる。このように、締め紐２０６とガイド２０８の間の圧力は、締め紐１２０６が剛性ガイドの端部において鋭角的な曲り角での方向転換を強制された場合よりも、より大きな表面積にわたって広がり、それによって締め紐２０６とガイド２０８の両方の摩耗を低減することができる。好ましくは、中心領域２１４は、曲げを防ぐように十分な強度を有し、第１と第２の端部領域１２１０、１２１２の間の離隔の程度を維持する。
【００７５】
図１４Ｂは、弛緩状態における紐締めシステム１２００を示す。図１４Ａを図１４Ｂと比較することによってわかるように、第１および第２の端部領域１２１０、１２１２は、中心領域１２１４よりも、より多く伸びて適合するように構成することができる。弛緩すると、図１４Ｂに示されるように、ガイド１２０８の第１および第２の端部領域１２１０、１２１２は弛緩することで、ガイドを通る、実質的に直線状の締め紐経路を形成することができる。締め付けられると、図１４Ａに示されるように、中心領域１２１４は実質的に無変形の状態のままとなり、実質的に直線状の締め紐経路を維持することができるのに対して、第１および第２の端部領域１２１０、１２１２は撓むことによって、締め紐がガイド１２０８の端部から出るときに、円滑な曲線状の締め紐経路を提供することができる。
【００７６】
ガイド１２０８の幅１２１６は、これらの範囲外の幅も用いることができるが、少なくとも１０ｍｍおよび／または約４５ｍｍ以下とすることができる。第１および第２の端部領域１２１０、１２１２には、同一、類似または異なる幅をもたせることができる。第１および／または第２の領域１２１０、１２１２の幅１２１８は、これらの範囲外の幅も用いることができるが、少なくとも約１ｍｍ、少なくとも約２ｍｍ、少なくとも約３ｍｍ、少なくとも約５ｍｍ、少なくとも約７ｍｍ、少なくとも約１０ｍｍ、約１５ｍｍ以下、約１０ｍｍ以下、約７ｍｍ以下、および／または約５ｍｍ以下とすることができる。中心領域の幅１２２０は、約１ｍｍ以下、約３ｍｍ以下、約５ｍｍ以下、約１０ｍｍ以下、約２０ｍｍ以下、約３０ｍｍ以下、または約４０ｍｍ以下とすることができる。中心領域の幅１２２０は、少なくとも約０．５ｍｍ、少なくとも約１ｍｍ、少なくとも約３ｍｍ、少なくとも約５ｍｍ、少なくとも約１０ｍｍ、少なくとも約２０ｍｍ、または少なくとも約３０ｍｍとすることができる。その他の幅も用いることができる。
【００７７】
ガイド１２０８のウェビングの厚さは、約０．５ｍｍから約０．８ｍｍとすることができる。紐締めシステムに要求される強度および耐久性に応じて、その他の厚さを用いることができる。実施形態によっては、約１．７５ｍｍの厚さのウェビングを使用して、（例えば、高張力が予想される応用に対して）追加の強度を与えることができる。実施形態によっては、中心領域１２１４は、端部領域１２１０、１２１２よりも厚くすることができる。
【００７８】
実施形態によっては、ガイド１２０８の中心領域１２１４は、第１および第２の端部領域１２１０、１２１２と異なる、より剛性の高い材料で製作することができる。異なる材料同士は、織り合わせるか、接着剤で接続するか、ステッチでつなぎ合わせるか、またはその他任意好適な方法で接続することができる。中心領域１２１４および端部領域１２１０、１２１２を、中心領域２１４がより緊密に織られている織布材料で製作して、より高密度で可撓性の低い中心領域１２１４をもたらすことができる。
【００７９】
多数の変形形態が可能である。例えば、実施形態によっては、ガイド１２０８には、永久的に曲線状の端部を備えることができる。すなわち、弛緩状態では、ガイド１２０８は、直線状の撓みのない位置に復帰するのではなく、図１４Ａに示される形態を維持することができる。例えば、ガイド１２０８の前方縁を曲線状ステッチ経路と縫い合わせることによって、またはウェビング・ガイド１２０８を曲線経路における前方縁に沿って溶接することによって、半径を設定することができる。
【００８０】
実施形態によっては、ガイド全体を、中心領域１２１４が、端部領域１２１０、１２１２と実質的に同一の可撓性を有する、可撓性材料で形成することができる。単一材料を使用することができるので、ガイドのコストを低減することができる。実施形態によっては、ガイドは、締め紐が締め付けられるときに、単一の弓形締め紐経路を形成することができる。実施形態によっては、より可撓性の低い中心領域１２１４は、ガイド１２０８の幅に沿った圧縮力に耐えて、それによって締め紐１２０６が締め付けられるときにガイドが束になるのを防止するという便益をもたらす。
【００８１】
実施形態によっては、本明細書において開示される締め紐ガイドは、締め紐が、弛緩位置および締付け位置の両方において全域で動くための、低摩擦で耐久性のある辷り表面を提供することができる。環境によっては、靴が使用されるときの張力下において、締め紐とガイドの間にはかなりの動きがある可能性がある。ガイドは、染色するか、またはその他の方法で着色させることが可能であって、脱色または縮み起こすことなく洗濯が可能であり、湿度または温度などの環境変化によって大幅に影響を受けることのない材料（例えば、ウェビング材料）で製作することができる。上記で考察したように、ポリエステル、ナイロン、または様々な他の材料および材料混合物を使用してガイドを形成することができる。
【００８２】
実施形態によっては、本明細書において考察するガイドには、ガイド内に捕捉された土が、ガイドから出ることを可能にする穴（図示せず）を含めることができる。ガイド内に残留できた土は、締め紐とガイドの間の摩擦および摩耗の原因となる可能性がある。
【００８３】
多くの実施形態において、図は、本明細書において記載される紐締めシステムの片側を図解している。実施形態によっては、紐締めシステムは概して対称形にして、具体的に示されていない、靴、または他の履物もしくは製品の側面部が、図示されたものと類似の特徴を有するようにすることができる。実施形態によっては、紐締めシステムを非対称形として、第１および第２の反対側の側面部において異なる特徴を有するようにすることができる。
【００８４】
特定の実施形態について考察したが、開示はそれに限定されるものではないことを認識すべきである。実施形態は、本明細書においては例示として説明するものであり、なお本発明の範囲内でありながら、利用することのできる、多数の修正形態、変形形態、その他の実施形態がある。構成要素を、特定の実施形態の範囲内、および実施形態間で、追加、除去、および／または再配列することができる。さらに、処理ステップを追加、除去、または順序変更することができる。広範囲の設計および方法が可能である。数値および／または範囲が開示される場合には、その他の数値を使用することもできる。例えば、実施形態によっては、開示された範囲外の数値を使用することができる。
【００８５】
この開示の目的で、本明細書においては、本発明の実施形態の特定の観点、効果、および新規の特徴について記載する。そのような効果のすべてが、本発明の任意特定の実施形態について得られるとは限らないことを理解されたい。すなわち、例えば、本明細書に教示または示唆されているその他の効果を必ずしも達成することなく、本明細書において教示された１つの効果または一群の効果を達成する方法で、本発明を具現化または実施できることを、当業者は理解するであろう。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【手続補正書】
【提出日】平成27年7月22日(2015.7.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２０】
本発明は、締め紐を製品の周りに送る締め紐ガイドであって、縦方向の長さと横方向の幅とを有し、前記縦方向に沿って折り畳まれてループを形成してその中に前記締め紐が配置され、中心領域と前記横方向の幅に沿った２つの端部領域とを有する一片の織布材料であって、前記２つの端部領域が前記中心領域の対向する側に配置され、前記２つの端部領域が前記中心領域よりも可撓性があることによって、１）前記締め紐を引っ張ると、前記２つの端部領域が前記中心領域よりも縦方向外側に撓むか湾曲して、前記締め紐に対して鋭角的な方向転換を示さない、湾曲した締め紐経路を生成し、２）前記締め紐を緩めると、前記２つの端部領域が撓んでいない状態に戻って、より直線的な締め紐経路を生成し、前記中心領域が、前記締め紐ガイドの前記横方向の幅に沿った圧縮に抵抗する十分な強度を有することにより、前記締め紐が引っ張られたときに前記締め紐ガイドが束になるのを防ぐ、一片の織布材料、を有する。 
また、本発明は、締め紐ガイドであって、縦方向の長さに沿って折り畳まれてループを形成し、中心領域と、前記中心領域よりも可撓性があり、前記締め紐ガイドの引っ張りに対して、前記中心領域よりも縦方向外側に撓むか湾曲して、湾曲した締め紐経路を生成するように構成された対向する端部領域と、を有する一片の織布材料であって、前記締め紐ガイドが更に、前記締め紐ガイドから引っ張りが除去されると撓んでいない状態に戻って、より直線的な締め紐経路を生成するように構成され、前記中心領域が、前記締め紐ガイドの前記横方向の幅に沿った圧縮に抵抗する十分な強度を有することにより、前記締め紐が引っ張られたときに前記締め紐ガイドが束になるのを防ぐ、一片の織布材料、を有する。 
さらに、本発明は、締め紐ガイドを組み立てる方法であって、縦方向の長さと横方向の幅とを有する一片の織布材料を設けるステップと、前記一片の織布材料を前記縦方向に沿って折り畳んでループを形成するステップであって、前記折り畳まれた一片の織布材料が、中心領域と前記横方向の幅に沿った２つの端部領域とを有し、前記２つの端部領域が前記中心領域の対向する側に配置され、前記２つの端部領域が前記中心領域よりも可撓性があることによって、前記締め紐を引っ張ると、前記２つの端部領域が前記中心領域よりも縦方向外側に撓むか湾曲して、前記締め紐に対して鋭角的な方向転換を示さない、湾曲した締め紐経路を生成し、前記締め紐を緩めると、前記２つの端部領域が撓んでいない状態に戻って、より直線的な締め紐経路を生成し、前記中心領域が、前記締め紐ガイドの前記横方向の幅に沿った圧縮に抵抗する十分な強度を有することにより、前記締め紐が引っ張られたときに前記締め紐ガイドが束になるのを防ぐステップと、を有する。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
締め紐を製品の周りに送る締め紐ガイドであって、
縦方向の長さと横方向の幅とを有し、前記縦方向に沿って折り畳まれてループを形成してその中に前記締め紐が配置され、中心領域と前記横方向の幅に沿った２つの端部領域とを有する一片の織布材料であって、前記２つの端部領域が前記中心領域の対向する側に配置され、前記２つの端部領域が前記中心領域よりも可撓性があることによって、１）前記締め紐を引っ張ると、前記２つの端部領域が前記中心領域よりも縦方向外側に撓むか湾曲して、前記締め紐に対して鋭角的な方向転換を示さない、湾曲した締め紐経路を生成し、２）前記締め紐を緩めると、前記２つの端部領域が撓んでいない状態に戻って、より直線的な締め紐経路を生成し、前記中心領域が、前記締め紐ガイドの前記横方向の幅に沿った圧縮に抵抗する十分な強度を有することにより、前記締め紐が引っ張られたときに前記締め紐ガイドが束になるのを防ぐ、一片の織布材料、を有する締め紐ガイド。
【請求項２】
前記中心領域と前記２つの端部領域とが同じ織布材料からできており、前記中心領域の材料密度が前記２つの端部領域よりも高い、請求項１の締め紐ガイド。
【請求項３】
前記中心領域が、前記２つの端部領域に比べて付加的な材料を含んでいる、請求項２の締め紐ガイド。
【請求項４】
前記２つの端部領域が、前記中心領域とは異なり前記中心領域より可撓性のある材料でできている、請求項１の締め紐ガイド。
【請求項５】
前記２つの端部領域の前記異なるより可撓性のある材料が、前記中心領域の材料と一体的に形成されている、請求項４の締め紐ガイド。
【請求項６】
前記一片の織布材料が、ポリエステルまたはナイロンを含んでいる、請求項１の締め紐ガイド。
【請求項７】
前記一片の織布材料が、前記締め紐が横断するための摩擦が低く耐久性がある滑り面を提供する材料を含んでいる、請求項１の締め紐ガイド。
【請求項８】
前記締め紐ガイドが、前記締め紐が何れかの角を半径３ｍｍ未満で方向転換することを防ぐ、請求項１の締め紐ガイド。
【請求項９】
締め紐ガイドであって、
縦方向の長さに沿って折り畳まれてループを形成し、中心領域と、前記中心領域よりも可撓性があり、前記締め紐ガイドの引っ張りに対して、前記中心領域よりも縦方向外側に撓むか湾曲して、湾曲した締め紐経路を生成するように構成された対向する端部領域と、を有する一片の織布材料であって、前記締め紐ガイドが更に、前記締め紐ガイドから引っ張りが除去されると撓んでいない状態に戻って、より直線的な締め紐経路を生成するように構成され、前記中心領域が、前記締め紐ガイドの前記横方向の幅に沿った圧縮に抵抗する十分な強度を有することにより、前記締め紐が引っ張られたときに前記締め紐ガイドが束になるのを防ぐ、一片の織布材料、を有する締め紐ガイド。
【請求項１０】
前記中心領域と前記２つの端部領域とが同じ織布材料からできており、前記中心領域の材料密度が前記前記２つの端部領域よりも高い、請求項９の締め紐ガイド。
【請求項１１】
前記中心領域が、前記２つの端部領域に比べて付加的な材料を含んでいる、請求項１０の締め紐ガイド。
【請求項１２】
前記２つの端部領域が、前記中心領域とは異なり前記中心領域より可撓性のある材料でできている、請求項９の締め紐ガイド。
【請求項１３】
前記２つの端部領域の前記異なるより可撓性のある材料が、前記中心領域の材料と一体的に形成されている、請求項１２の締め紐ガイド。
【請求項１４】
前記締め紐ガイドが、前記締め紐が何れかの角を半径３ｍｍ未満で方向転換することを防ぐ、請求項９の締め紐ガイド。
【請求項１５】
請求項９の前記締め紐ガイドを複数含む靴。
【請求項１６】
締め紐ガイドを組み立てる方法であって、
縦方向の長さと横方向の幅とを有する一片の織布材料を設けるステップと、
前記一片の織布材料を前記縦方向に沿って折り畳んでループを形成するステップであって、前記折り畳まれた一片の織布材料が、中心領域と前記横方向の幅に沿った２つの端部領域とを有し、前記２つの端部領域が前記中心領域の対向する側に配置され、前記２つの端部領域が前記中心領域よりも可撓性があることによって、
前記締め紐を引っ張ると、前記２つの端部領域が前記中心領域よりも縦方向外側に撓むか湾曲して、前記締め紐に対して鋭角的な方向転換を示さない、湾曲した締め紐経路を生成し、
前記締め紐を緩めると、前記２つの端部領域が撓んでいない状態に戻って、より直線的な締め紐経路を生成し、
前記中心領域が、前記締め紐ガイドの前記横方向の幅に沿った圧縮に抵抗する十分な強度を有することにより、前記締め紐が引っ張られたときに前記締め紐ガイドが束になるのを防ぐステップと、を有する方法。
【請求項１７】
前記中心領域と前記２つの端部領域とが同じ織布材料からできており、前記中心領域の材料密度が前記２つの端部領域よりも高い、請求項１６の方法。
【請求項１８】
前記中心領域が、前記２つの端部領域に比べて付加的な材料を含んでいる、請求項１７の方法。
【請求項１９】
前記２つの端部領域が、前記中心領域とは異なり前記中心領域より可撓性のある材料でできている、請求項１６の方法。
【請求項２０】
前記締め紐ガイドが、前記締め紐が何れかの角を半径３ｍｍ未満で方向転換することを防ぐ、請求項１６の方法。