(57)【要約】【課題】アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、貧潤滑の発生の抑制効果に優れる、グリース組成物を提供する。【解決手段】鉱油及びジカルボン酸エステル以外の合成油から選ばれる１種以上からなり、４０℃での動粘度が１０〜３０ｍｍ2／ｓである基油に、（Ａ）脂肪族ジウレア、及び（Ｂ）ジカルボン酸エステルを配合してなり、アルミ系部材と鋼系部材との間の潤滑に用いられるグリース組成物であって、前記グリース組成物の全量に対する、（Ａ）成分の配合量が５〜４０質量％、（Ｂ）成分の配合量が０．１〜５．０質量％である、グリース組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油及びジカルボン酸エステル以外の合成油から選ばれる１種以上からなり、４０℃での動粘度が５〜４０ｍｍ2／ｓである基油と、（Ａ）脂肪族ジウレア、及び（Ｂ）ジカルボン酸エステルを配合してなり、アルミ系部材と鋼系部材との間の潤滑に用いられるグリース組成物であって、
前記グリース組成物の全量に対する、（Ａ）成分の配合量が５〜４０質量％、（Ｂ）成分の配合量が０．１〜５．０質量％である、グリース組成物。
【請求項２】
さらに（Ｃ）防錆剤として、（Ｃ−１）カルボン酸系防錆剤、（Ｃ−２）アミン系防錆剤、及び（Ｃ−３）カルボン酸塩系防錆剤から選ばれる１種以上を配合してなる、請求項１に記載のグリース組成物。
【請求項３】
さらに（Ｄ）酸化防止剤を配合してなる、請求項１又は２に記載のグリース組成物。
【請求項４】
（Ａ）脂肪族ジウレアが、下記一般式（ａ１）で表される化合物である、請求項１〜３のいずれかに記載のグリース組成物。
Ｒ1−ＮＨＣＯＮＨ−Ｒ3−ＮＨＣＯＮＨ−Ｒ2        （ａ１）
（式（ａ１）中、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立に、炭素数６〜２４の１価の鎖式炭化水素基を示す。Ｒ3は、炭素数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基を示す。）
【請求項５】
前記一般式（ａ１）中のＲ1及びＲ2が、それぞれ独立に、炭素数６〜１０の１価の鎖式炭化水素基である、請求項４に記載のグリース組成物。
【請求項６】
（Ｂ）ジカルボン酸エステルが、下記一般式（ｂ１）で表される化合物である、請求項１〜５のいずれかに記載のグリース組成物。
Ｒ4ＯＯＣ−（Ｒ6）n−ＣＯＯＲ5      （ｂ１）
（式（ｂ１）中、Ｒ4及びＲ5は、それぞれ独立に、炭素数１〜２０の１価の脂肪族炭化水素基を示す。Ｒ6は、炭素数１〜２０の２価の炭化水素基を示す。ｎは０又は１を示す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アルミ系部材と鋼系部材との間の潤滑に用いられるグリース組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
グリース組成物は、潤滑油に比べて封止が容易、機械が小型化、軽量化できる等の理由から、自動車や各種産業機械の種々の摺動部分の潤滑のために広く使用されている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、自動車や鉄道等に組み込まれる車両用ハブユニット軸受に用いられるグリース組成物として、鉱油及び合成油の少なくとも一種からなる基油に、増ちょう剤として芳香族ウレア、並びに、特定の３種の防錆剤を配合してなる耐水性グリースが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１３６２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで近年、機械部品の軽量化の観点から、接触面積が大きく比較的軽負荷の箇所等にて鋼系部材の一部をアルミ系部材に置き換えて使用することが増えてきており、アルミ系部材と鋼系部材との摺動部分が増えてきている。
例えば、特許文献１記載のグリース組成物を、このようなアルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた場合、部材同士の接触面積が大きいために、摺動部分の貧潤滑を招きやすく、焼き付きが発生し易くなる。
当該問題点の単純な解決策として、摺動部に使用するグリース組成物の量を増やすことも考えられるが、封止機構の簡略化及びトルク低減の観点から、少量のグリース組成物で潤滑性能が要求される部位が多く存在し、このような部位では、グリース組成物の量を増やすことは難しい。
【０００６】
本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであって、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、貧潤滑の発生の抑制効果に優れる、グリース組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、特定の動粘度を有する基油に、脂肪族ジウレア及びジカルボン酸エステルを所定量配合してなるグリース組成物が、上記の課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成させた。
すなわち、本発明は、下記〔１〕〜〔６〕に関する。
〔１〕鉱油及びジカルボン酸エステル以外の合成油から選ばれる１種以上からなり、４０℃での動粘度が５〜４０ｍｍ2／ｓである基油と、（Ａ）脂肪族ジウレア、及び（Ｂ）ジカルボン酸エステルを配合してなり、アルミ系部材と鋼系部材との間の潤滑に用いられるグリース組成物であって、
前記グリース組成物の全量に対する、（Ａ）成分の配合量が５〜４０質量％、（Ｂ）成分の配合量が０．１〜５．０質量％である、グリース組成物。
〔２〕さらに（Ｃ）防錆剤として、（Ｃ−１）カルボン酸系防錆剤、（Ｃ−２）アミン系防錆剤、及び（Ｃ−３）カルボン酸塩系防錆剤から選ばれる１種以上を配合してなる、上記〔１〕に記載のグリース組成物。
〔３〕さらに（Ｄ）酸化防止剤を配合してなる、上記〔１〕又は〔２〕に記載のグリース組成物。
〔４〕（Ａ）脂肪族ジウレアが、下記一般式（ａ１）で表される化合物である、上記〔１〕〜〔３〕のいずれかに記載のグリース組成物。
Ｒ1−ＮＨＣＯＮＨ−Ｒ3−ＮＨＣＯＮＨ−Ｒ2        （ａ１）
（式（ａ１）中、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立に、炭素数６〜２４の１価の鎖式炭化水素基を示す。Ｒ3は、炭素数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基を示す。）
〔５〕前記一般式（ａ１）中のＲ1及びＲ2が、それぞれ独立に、炭素数６〜１０の１価の鎖式炭化水素基である、上記〔４〕に記載のグリース組成物。
〔６〕（Ｂ）ジカルボン酸エステルが、下記一般式（ｂ１）で表される化合物である、上記〔１〕〜〔５〕のいずれかに記載のグリース組成物。
Ｒ4ＯＯＣ−（Ｒ6）n−ＣＯＯＲ5      （ｂ１）
（式（ｂ１）中、Ｒ4及びＲ5は、それぞれ独立に、炭素数１〜２０の１価の脂肪族炭化水素基を示す。Ｒ6は、炭素数１〜２０の２価の炭化水素基を示す。ｎは０又は１を示す。）
【発明の効果】
【０００８】
本発明のグリース組成物は、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、貧潤滑の発生の抑制効果に優れる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明において、例えば、「（Ａ）成分及び（Ｂ）成分を配合してなる組成物」と規定された組成物は、「（Ａ）成分及び（Ｂ）成分を含有する組成物」だけでなく、「（Ａ）成分及び（Ｂ）成分の少なくとも一方の成分の代わりに、当該成分が変性した変性物を含む組成物」や、「（Ａ）成分と（Ｂ）成分とが反応して得られた反応物を含む組成物」も含まれる。
【００１０】
本発明のグリース組成物は、鉱油及びジカルボン酸エステル以外の合成油から選ばれる１種以上からなり、４０℃での動粘度が５〜４０ｍｍ2／ｓである基油に、（Ａ）脂肪族ジウレア、及び（Ｂ）ジカルボン酸エステルを配合してなり、アルミ系部材と鋼系部材との間の潤滑に用いられるグリース組成物である。
本発明のグリース組成物は、さらに（Ｃ）防錆剤及び／又は（Ｄ）酸化防止剤が配合されることが好ましく、上記（Ａ）〜（Ｄ）成分以外のその他の添加剤が配合されていてもよい。
以下、本発明のグリース組成物に配合される各成分について説明する。
【００１１】
＜基油＞
本発明のグリース組成物に配合される基油としては、鉱油及びジカルボン酸エステル以外の合成油から選ばれる１種以上からなり、４０℃での動粘度が５〜４０ｍｍ2／ｓである基油であればよい。
使用できる鉱油としては、例えば、パラフィン系基系原油、中間基系原油、又はナフテン系原油を常圧蒸留もしくは常圧蒸留残渣油を減圧蒸留して得られる留出油、これらの留出油を常法に従って精製することによって得られる精製油、具体的には溶剤精製油、水添精製油、脱ロウ処理油、白土処理油等が挙げられる。
【００１２】
合成油としては、（Ｂ）成分として配合されるジカルボン酸エステル以外の合成油であって、例えば、炭化水素系油、芳香族系油、エーテル系油等のジエステル系油以外の合成油が挙げられる。
炭化水素系油としては、例えば、ノルマルパラフィン、イソパラフィン、ポリブテン、ポリイソブチレン、１−デセンオリゴマー、１−デセンとエチレンコオリゴマー等のポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）及びこれらの水素化物等が挙げられる。
芳香族系油としては、例えば、モノアルキルベンゼン、ジアルキルベンゼン等のアルキルベンゼン、モノアルキルナフタレン、ジアルキルナフタレン、ポリアルキルナフタレン等のアルキルナフタレン等が挙げられる。
エーテル系油としては、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコールモノエーテル、ポリプロピレングリコールモノエーテル等のポリグリコール、あるいはモノアルキルトリフェニルエーテル、アルキルジフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、ペンタフェニルエーテル、テトラフェニルエーテル、モノアルキルテトラフェニルエーテル、ジアルキルテトラフェニルエーテル等のフェニルエーテル油等が挙げられる。
【００１３】
本発明において、これらの鉱油及び合成油から選ばれる１種以上の基油の４０℃での動粘度は５〜４０ｍｍ2／ｓであり、好ましくは５〜３５ｍｍ2／ｓ、より好ましくは１０〜２６ｍｍ2／ｓ、更に好ましくは１０〜２２ｍｍ2／ｓ、より更に好ましくは１０〜１８ｍｍ2／ｓである。
当該動粘度が５ｍｍ2／ｓ未満であると、グリース組成物が油分離してしまう現象を抑制することが困難となる。一方、当該動粘度が４０ｍｍ2／ｓを超えると、摺動部分へ油が供給されにくくなり、摺動部分のアルミ系部材や鋼系部材に焼き付きが発生し易くなる。
なお、本発明において、基油の４０℃での動粘度は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠して測定した値を意味する。
また、本発明で用いる基油は、高粘度の基油と、低粘度の基油とを組み合わせて、動粘度を上記範囲に調製した混合基油を用いてもよい。
【００１４】
本発明のグリース組成物中の基油の配合量は、当該グリース組成物の全量に対して、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６０質量％〜９５質量％である。
【００１５】
＜（Ａ）脂肪族ジウレア＞
本発明のグリース組成物は、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際の貧潤滑の抑制効果に優れたグリース組成物を得る観点から、増ちょう剤として、（Ａ）脂肪族ジウレアが配合される。
（Ａ）脂肪族ジウレアとしては、両末端に鎖式炭化水素基を有し、２つのウレア結合を有する化合物であれば用いることができるが、上記観点から、下記一般式（ａ１）で表される化合物が好ましい。
Ｒ1−ＮＨＣＯＮＨ−Ｒ3−ＮＨＣＯＮＨ−Ｒ2        （ａ１）
（式（ａ１）中、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立に、炭素数６〜２４の１価の鎖式炭化水素基を示す。Ｒ3は、炭素数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基を示す。）
なお、上記一般式（ａ１）中のＲ1及びＲ2としては、同一の基であっても、互いに異なる基であってもよい。
【００１６】
上記一般式（ａ１）中のＲ1及びＲ2で示される炭素数６〜２４の１価の鎖式炭化水素基としては、直鎖状もしくは分岐状の飽和又は不飽和の鎖式炭化水素基が含まれる。
当該１価の鎖式炭化水素基としては、例えば、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、オクタデセニル基、ノナデシル基、イコデシル基等が挙げられ、これらは直鎖状であっても分岐状であってもよい。
また、当該１価の不飽和の鎖式炭化水素基としては、例えば、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、オレイル基、ゲラニル基、ファルネシル基、リノレイル基等が挙げられる。
【００１７】
当該１価の鎖式炭化水素基の炭素数としては、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、貧潤滑の発生の抑制効果に優れるグリース組成物を得る観点から、好ましくは６〜２４、より好ましくは６〜１８、更に好ましくは６〜１２、より更に好ましくは６〜１０である。
【００１８】
上記一般式（ａ１）中のＲ1及びＲ2としては、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、貧潤滑の発生の抑制効果に優れるグリース組成物を得る観点から、それぞれ独立に、炭素数６〜２４の１価の鎖式炭化水素基が好ましく、炭素数６〜１０の１価の鎖式炭化水素基がより好ましく、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、又はノニル基が更に好ましく、オクチル基がより更に好ましい。
【００１９】
上記一般式（ａ１）中のＲ3で示される炭素数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基としては、例えば、フェニレン基、ジフェニルメチレン基、ジフェニルエチレン基、ジフェニルプロピレン基、トリレン基、ベンジリデン基等が挙げられる。
これらの中でも、フェニレン基、ジフェニルメチレン基、ジフェニルエチレン基、又はジフェニルプロピレン基が好ましく、ジフェニルメチレン基がより好ましい。
当該２価の芳香族炭化水素基の炭素数としては、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、貧潤滑の発生の抑制効果に優れるグリース組成物を得る観点から、好ましくは６〜１８、より好ましくは６〜１５、更に好ましくは９〜１４である。
【００２０】
上記ジウレア化合物は、通常ジイソシアネートとモノアミンとを反応させることによって得ることができる。なお、当該反応は、使用する基油に加熱溶解して得た、ジイソシアネートを含む基油を加熱し撹拌しながら、そこにモノアミンを含む基油を添加する方法が好ましい。
【００２１】
ジイソシアネートとしては、前記一般式（ａ１）におけるＲ3で示される２価の芳香族炭化水素基に対応する基を有するジイソシアネートが挙げられる。
具体的なジイソシアネートとしては、例えば、ジフェニレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート等が挙げられ、ジフェニルメタンジイソシアネートが好ましい。
【００２２】
モノアミンとしては、前記一般式（ａ１）におけるＲ1及びＲ2で示される鎖式炭化水素基に対応する基を有するアミンが挙げられる。
具体的には、鎖式炭化水素基を有するモノアミンとして、例えば、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ノニルアミン、デシルアミン、ウンデシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、テトラデシルアミン、ペンタデシルアミン、ヘキサデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、オクタデセニルアミン、ノナデシルアミン、イコデシルアミン等が挙げられ、これらは直鎖状であっても分岐状であってもよい。
さらに、不飽和の鎖式炭化水素基を有するモノアミンとして、例えば、ヘキセニルアミン、ヘプテニルアミン、オクテニルアミン、ノネニルアミン、デセニルアミン、ドデセニルアミン、トリデセニルアミン、テトラデセニルアミン、ペンタデセニルアミン、ヘキサデセニルアミン、オクタデセニルアミン、ノナデセニルアミン、イコセニルアミン、オレイルアミン、ゲラニルアミン、ファルネシルアミン、リノレイルアミン等が挙げられ、これらは直鎖状であっても分岐状であってもよい。
【００２３】
上記の（Ａ）脂肪族ジウレアは、単独で又は２種以上を組み合わせて用いてもよい。
（Ａ）成分の配合量は、本発明のグリース組成物の全量に対して、５〜４０質量％であるが、好ましくは６〜３０質量％、より好ましくは７〜２５質量％、更に好ましくは８〜２０質量％である。
（Ａ）成分の配合量が５質量％未満であると、得られるグリース組成物は所望のちょう度が得られず、グリース状態を維持することが困難となる。
一方、（Ａ）成分の配合量が４０質量％を超えると、当該グリース組成物が硬くなりすぎて、貧潤滑を招き、摺動部分のアルミ系部材や鋼系部材に焼き付きが発生し易くなる。
【００２４】
なお、本発明のグリース組成物は、本発明の効果を損なわない範囲において、（Ａ）成分以外の増ちょう剤を配合してもよいが、（Ａ）成分以外の増ちょう剤を配合しないことが好ましい。
（Ａ）成分以外の増ちょう剤としては、例えば、（Ａ）成分に該当しないウレア系増ちょう剤や、カルボン酸又はそのエステルをアルカリ金属、アルカリ土類金属、アルミニウム等の水酸化物でけん化した金属石鹸、リチウムコンプレックス石鹸等の各種コンプレックス石鹸、有機処理されたベントナイト等が挙げられる。
【００２５】
＜（Ｂ）ジカルボン酸エステル＞
本発明のグリース組成物は、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、貧潤滑の抑制効果に優れるグリース組成物を得る観点から、（Ｂ）ジカルボン酸エステルが配合される。
（Ｂ）ジカルボン酸エステルとしては、ジカルボン酸類とアルコール類との反応物等が挙げられるが、下記一般式（ｂ１）で表される化合物が好ましい。
Ｒ4ＯＯＣ−（Ｒ6）n−ＣＯＯＲ5      （ｂ１）
（式（ｂ１）中、Ｒ4及びＲ5は、それぞれ独立に、炭素数１〜２０の１価の脂肪族炭化水素基を示す.
Ｒ6は、炭素数１〜２０の２価の炭化水素基を示す。ｎは０又は１を示すが、ｎが１であることが好ましい。）
【００２６】
上記一般式（ｂ１）中のＲ4、Ｒ5で示される炭素数１〜２０の１価の脂肪族炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜２０の直鎖もしくは分岐アルキル基、炭素数２〜２０の直鎖もしくは分岐アルケニル基、炭素数３〜２０の脂環式構造含有基等が挙げられ、炭素数１〜２０の直鎖もしくは分岐アルキル基が好ましい。
なお、上記一般式（ｂ１）中のＲ4及びＲ5としては、同一の基であっても、互いに異なる基であってもよいが、同一の基であることが好ましい。
【００２７】
炭素数１〜２０の直鎖もしくは分岐アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ドデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基等が挙げられ、これらは直鎖状であっても分岐状であってもよい。
当該アルキル基の炭素数は、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、更に好ましくは１〜６、より更に好ましくは１〜３である。
【００２８】
炭素数２〜２０の直鎖もしくは分岐アルケニル基としては、例えば、ビニル基、アリル基、ブテニル基、１，３−ブタンジエニル基、１−メチルビニル基、１−メチルアリル基、１，１−ジメチルアリル基、１，２−ジメチルアリル基、２−メチルアリル基、ヘキセニル基、オクテニル基、デセニル基、ドデセニル基、テトラデセニル基、ヘキサデセニル基等が挙げられ、これらは直鎖状であっても分岐状であってもよい。
当該アルケニル基の炭素数は、好ましくは２〜２０、より好ましくは２〜１０、更に好ましくは２〜５である。
【００２９】
炭素数３〜２０の脂環式構造含有基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロオクチル基、シクロデシル基等のシクロアルキル基や、上述のアルキル基で置換されたシクロアルキル基等が挙げられる。
当該脂環式構造含有基の炭素数は、好ましくは３〜２０、より好ましくは４〜１２、更に好ましくは６〜９である。
【００３０】
上記一般式（ｂ１）におけるＲ6で示される、炭素数１〜２０の２価の炭化水素基としては、炭素数１〜２０の直鎖状もしくは分岐状のアルキレン基、炭素数２〜２０の直鎖状もしくは分岐状のアルケニレン基、環形成炭素数５〜２０の２価の脂環構造含有基、又は環形成炭素数６〜２０の２価の芳香環構造含有基を挙げられ、炭素数１〜２０の直鎖状もしくは分岐状のアルキレン基、及び炭素数２〜２０の直鎖状もしくは分岐状のアルケニレン基が好ましく、炭素数１〜２０の直鎖状もしくは分岐状のアルキレン基がより好ましい。
【００３１】
炭素数１〜２０の直鎖状もしくは分岐状のアルキレン基としては、例えば、マロン酸、コハク酸、２−メチルコハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸等のヘプタン二酸、スベリン酸等のオクタン二酸、アゼライン酸等のノナン二酸、セバシン酸等のデカン二酸、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、トリデカン二酸、テトラデカン二酸、ペンタデカン二酸、ヘキサデカン二酸、ヘプタデカン二酸、オクタデカン二酸、イコサン二酸、ドコサン二酸等の飽和ジカルボン酸に由来する直鎖もしくは分岐アルキレン基が挙げられる。
なお、上述の飽和ジカルボン酸は、さらに任意の置換基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基等の炭素数１〜３のアルキル基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子等）を有してもよい。
当該アルキレン基の炭素数としては、好ましくは１〜２０、より好ましくは３〜２０、更に好ましくは６〜２０である。
【００３２】
炭素数２〜２０の直鎖状もしくは分岐状のアルケニレン基としては、例えば、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸（ｃｉｓ−メチルブテン二酸）、メサコン酸（ｔｒｎｓ−メチルブテン二酸）、ヘキセン二酸、オクテン二酸、デセン二酸、ドデセン二酸、テトラデセン二酸、ヘキサデセン二酸、オクタデセン二酸、イコセン二酸、ドコセン二酸、８，１２−イコサジエン二酸等の不飽和ジカルボン酸に由来する直鎖もしくは分岐アルケニレン基が挙げられる。
なお、上述の不飽和ジカルボン酸は、さらに任意の置換基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基等の炭素数１〜３のアルキル基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子等）を有してもよい。
当該アルケニレン基の炭素数としては、好ましくは２〜２０、より好ましくは３〜２０、更に好ましくは６〜２０である。
【００３３】
環形成炭素数５〜２０の２価の脂環構造含有基としては、例えば、シクロペンタン二カルボン酸、シクロペンテン二カルボン酸、シクロヘキサン二カルボン酸、シクロヘキセン二カルボン酸、テトラリン二カルボン酸、デカリン二カルボン酸等の脂環構造含有ジカルボン酸に由来する脂環構造含有基が挙げられる。
なお、これらの脂環構造含有基は、環上にさらに任意の置換基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基等の炭素数１〜３のアルキル基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子等）を有してもよい。
当該脂環構造含有基の環形成炭素数としては、好ましくは５〜２０、より好ましくは６〜２０である。
【００３４】
環形成炭素数６〜２０の２価の芳香環構造含有基としては、例えば、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレン−２，３−ジカルボン酸、ナフタレン−１，４−ジカルボン酸、ナフタレン−２，６−ジカルボン酸等の芳香環構造含有ジカルボン酸に由来する芳香環構造含有基が挙げられる。
なお、これらの芳香環構造含有基は、環上にさらに任意の置換基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基等の炭素数１〜３のアルキル基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子等）を有してもよい。
当該芳香環構造含有基の環形成炭素数としては、好ましくは５〜２０、より好ましくは６〜２０である。
【００３５】
前記一般式（ｂ１）で表される化合物の総炭素数は、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、貧潤滑の抑制効果に優れるグリース組成物を得る観点から、好ましくは６〜３４、より好ましくは８〜２７、更に好ましくは１０〜２２、より更に好ましくは１２〜２２である。
【００３６】
（Ｂ）成分として用いられる前記一般式（ｂ１）で表される化合物としては、例えば、アジピン酸ジメチル、アジピン酸ジエチル、アジピン酸ジプロピル、アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−２−ブチルオクチル、アジピン酸ジイソトリデシル、アジピン酸ジ−２−ペンチルノニル；ピメリン酸ジイソデシル、ピメリン酸ジ−２−ブチルオクチル；スベリン酸ジメチル、スベリン酸ジエチル、スベリン酸ジプロピル、スベリン酸ジブチル、スベリン酸ジイソデシル、スベリン酸ジ−２−プロピルヘプチル、スベリン酸ジ−３，７−ジメチルオクチル、スベリン酸ジ−２−ブチルオクチル；アゼライン酸ジメチル、アゼライン酸ジエチル、アゼライン酸ジプロピル、アゼライン酸時ブチル、アゼライン酸ジイソデシル、アゼライン酸ジ−２−プロピルヘプチル、アゼライン酸ジ−３，７−ジメチルオクチル、アゼライン酸ジ−２−ブチルオクチル；セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジプロピル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジイソノニル、セバシン酸ジ−３，５，５−トリメチルヘキシル、セバシン酸ジイソデシル、セバシン酸ジ−２−プロピルヘプチル、セバシン酸ジ−３，７−ジメチルオクチル、セバシン酸ジ−２−ブチルオクチル；ドデカン二酸ジメチル、ドデカン二酸ジエチル、ドデカン二酸ジプロピル、ドデカン二酸ジブチル、ドデカン二酸ジ−２−エチルヘキシル、ドデカン二酸ジイソオクチル、ドデカン二酸ジイソノニル、ドデカン二酸ジ−３，５，５−トリメチルヘキシル、ドデカン二酸ジイソデシル、ドデカン二酸ジ−３，７−ジメチルオクチル；テトラデカン二酸ジメチル、テトラデカン二酸ジエチル、テトラデカン二酸ジプロピル、テトラデカン二酸ジブチル、テトラデカン二酸ジイソオクチル、テトラデカン二酸ジ−２−エチルヘキシル、テトラデカン二酸ジイソノニル、テトラデカン二酸ジ−３，５，５−トリメチルヘキシル、テトラデカン二酸ジイソデシル、テトラデカン二酸ジ−３，７−ジメチルオクチル；シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジメチル、シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジエチル、シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジプロピル、シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジブチル、シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジイソデシル、シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジ−２−プロピルヘプチル、シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジ−３，７−ジメチルオクチル、シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジ−２−ブチルオクチル；前記シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジアルキルにおけるシクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸をシクロヘキサン−１，３−ジカルボン酸又はシクロヘキサン−１，４−ジカルボン酸に置き換えた各種ジアルキルエステル；フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジプロピル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジ−２−プロピルヘプチル、フタル酸ジ−３，７−ジメチルオクチル、フタル酸ジ−２−ブチルオクチル；前記フタル酸ジアルキルにおけるフタル酸をイソフタル酸又はテレフタル酸に置き換えたジアルキルエステル；８，１３−ジメチル−８，１２−イコサジエン二酸ジメチル等を挙げられる。
【００３７】
本発明で（Ｂ）成分として用いる、前記一般式（ｂ１）で表される化合物の製造方法に特に制限はなく、前記のジカルボン酸類とアルコール類とを、従来公知の方法を用いてエステル化反応させることにより、目的のジカルボン酸エステルを得ることができる。
【００３８】
上記の（Ｂ）ジカルボン酸エステルは、単独で又は２種以上を組み合わせて用いてもよい。
（Ｂ）成分の配合量は、本発明のグリース組成物の全量に対して、０．１〜５．０質量％であるが、好ましくは０．５〜４．０質量％、より好ましくは１．０〜３．５質量％、更に好ましくは１．２〜３．０質量％である。
（Ｂ）成分の配合量が０．１質量％未満となると、得られるグリース組成物をアルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、摺動部分のアルミ系部材や鋼系部材に焼き付きが発生し易くなる。一方、５質量％を超えても、焼き付き発生の抑制効果が飽和すると共に、摩耗が増加するおそれがある。
【００３９】
＜（Ｃ）防錆剤＞
本発明のグリース組成物は、更に（Ｃ）防錆剤を配合してなる組成物であることが好ましい。
（Ｃ）防錆剤としては、一般的なグリース組成物に配合される防錆剤を用いることができるが、（Ｃ−１）カルボン酸系防錆剤、（Ｃ−２）アミン系防錆剤、及び（Ｃ−３）カルボン酸塩系防錆剤から選ばれる１種以上を配合することが好ましく、（Ｃ−１）カルボン酸系防錆剤、（Ｃ−２）アミン系防錆剤、及び（Ｃ−３）カルボン酸塩系防錆剤をすべて配合することがより好ましい。
【００４０】
（Ｃ−１）カルボン酸系防錆剤としては、モノカルボン酸では、ラウリン酸、ステアリン酸等の直鎖脂肪酸、並びにナフテン核を有する飽和カルボン酸が挙げられ、ジカルボン酸では、コハク酸、アルキルコハク酸、アルキルコハク酸ハーフエステル、アルケニルコハク酸、アルケニルコハク酸ハーフエステル、コハク酸イミド等のコハク酸誘導体、ヒドロキシ脂肪酸、メルカプト脂肪酸、ザルコシン誘導体、並びにワックスやペトロラタムの酸化物等の酸化ワックス等が挙げられる。
【００４１】
（Ｃ−２）アミン系防錆剤としては、例えば、アルコキシフェニルアミン、（Ｃ−１）成分として挙げたカルボン酸のアミン塩、二塩基性カルボン酸の部分アミド等が挙げられる。
【００４２】
（Ｃ−３）カルボン酸塩系防錆剤としては、例えば、脂肪酸の金属塩、ナフテン酸の金属塩、アビエチン酸の金属塩、ラノリン脂肪酸の金属塩、アルケニルコハク酸の金属塩、アミノ酸誘導体の金属塩等が挙げられる。
なお、これら金属塩中の金属元素としては、例えば、コバルト、マンガン、亜鉛、アルミニウム、カルシウム、バリウム、リチウム、マグネシウム、銅等が挙げられる。
【００４３】
（Ｃ）成分の配合量は、本発明のグリース組成物の全量に対して、好ましくは０．１〜１３．０質量％、より好ましくは０．３〜１０．０質量％、更に好ましくは１．０〜８．０質量％、より更に好ましくは１．５〜５．０質量％である。
【００４４】
＜（Ｄ）酸化防止剤＞
本発明のグリース組成物は、更に（Ｄ）酸化防止剤を配合してなる組成物であることが好ましい。
（Ｄ）酸化防止剤としては、例えば、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。
【００４５】
アミン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルジフェニルアミン、モノノニルジフェニルアミン等のモノアルキルジフェニルアミン系化合物、４，４’−ジブチルジフェニルアミン、４，４’−ジペンチルジフェニルアミン、４，４’−ジヘキシルジフェニルアミン、４，４’−ジヘプチルジフェニルアミン、４，４’−ジオクチルジフェニルアミン、４，４’−ジノニルジフェニルアミン等のジアルキルジフェニルアミン系化合物；テトラブチルジフェニルアミン、テトラヘキシルジフェニルアミン、テトラオクチルジフェニルアミン、テトラノニルジフェニルアミン等のポリアルキルジフェニルアミン系化合物；α−ナフチルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ノニルフェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系化合物等が挙げられる。
【００４６】
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチル−フェニルサリシレート、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−フェニルフェノール、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−オクチルフェノール）、４、４’−ブチリデンビス−６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−クレゾール、テトラキス〔メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−ヒドキシフェニル）プロピオネート〕メタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、ｎ−オクタデシル−β−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）プロピオネート、２−ｎ−オクチル−チオ−４，６−ジ（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル）フェノキシ−１，３，５−トリアジン、４、４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−クレゾール）、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｔｅｒｔ−ブチル−５’−メチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール等が挙げられる。
【００４７】
なお、上記の（Ｄ）酸化防止剤は、単独で又は２種以上を組み合わせて用いてもよい。
（Ｄ）成分の配合量は、本発明のグリース組成物の全量に対して、好ましくは０．０５〜１０質量％、より好ましくは０．１〜７質量％、更に好ましくは０．２〜５質量％、より更に好ましくは０．３〜２質量％である。
（Ｄ）成分の配合量が０．０５質量％以上であれば、良好な酸化防止性能を有するグリース組成物とすることができる。一方、（Ｄ）成分の配合量が１０質量％以下であれば、得られるグリース組成物の潤滑性を良好に維持することができる。
【００４８】
＜その他の添加剤＞
本発明のグリース組成物は、本発明の効果を損なわれない範囲で、一般的なグリース組成物に配合されるその他の添加剤が配合されていてもよい。
その他の添加剤としては、例えば、潤滑性向上剤、清浄分散剤、腐食防止剤、消泡剤、極圧剤、金属不活性剤等が挙げられる。
【００４９】
潤滑性向上剤としては、例えば、硫黄化合物（硫化油脂、硫化オレフィン、ポリサルファイド、硫化鉱油、トリフェニルホスホロチオエート等のチオリン酸類、チオカルバミン酸類、チオテルペン類、ジアルキルチオジピロピオネート類等）、リン酸エステル、亜リン酸エステル（トリクレジルホスフェート、トリフェニルフォスファイト等）等が挙げられる。
清浄分散剤としては、例えば、こはく酸イミド、ボロン系こはく酸イミド等が挙げられる。
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系化合物、チアゾール系化合物等が挙げられる。  
消泡剤としては、例えば、シリコーン系化合物、フッ素化シリコーン系化合物等が挙げられる。
極圧剤としては、例えば、リン系化合物、ジチオリン酸亜鉛、有機モリブデン等が挙げられる。
金属不活性剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール等が挙げられる。
【００５０】
なお、これらの添加剤のそれぞれの配合量は、目的に応じて適宜選定すればよいが、本発明のグリース組成物の全量に対して、好ましくは０〜２０質量％、より好ましくは０〜１０質量％、更に好ましくは０〜５質量％である。
【００５１】
なお、本発明のグリース組成物は、増粘剤を含むことができる。増粘剤は、前記基油の粘度を必要に応じて高めるものであり、増粘剤を含む基油を適正な動粘度に調整するために配合するものである。
増粘剤としては、例えば、ポリメタクリレート（ＰＭＡ）、オレフィン共重合体（ＯＣＰ）、ポリアルキルスチレン（ＰＡＳ）、スチレン-ジエン共重合体（ＳＣＰ）等が挙げられる。
増粘剤の配合量は、目的に応じて適宜選定すればよいが、本発明のグリース組成物の全量に対して、好ましくは０〜２０質量％、より好ましくは０〜１０質量％、更に好ましくは０〜５質量％、より更に好ましくは０〜２質量％である。
【００５２】
なお、本発明のグリース組成物から増ちょう剤を除いた組成物の４０℃での動粘度は、上記の増粘剤を配合した場合においても、５〜４０ｍｍ2／ｓであることが好ましい。
つまり、本発明のグリース組成物から増ちょう剤を除いた組成物の４０℃での動粘度は、好ましくは１０〜４０ｍｍ2／ｓ、より好ましくは１０〜２６ｍｍ2／ｓ、更に好ましくは１０〜２２ｍｍ2／ｓ、より更に好ましくは１０〜１８ｍｍ2／ｓである。
【００５３】
本発明に係るグリースの調製方法については、特に制限はなく、例えば、基油に所定の割合の（Ａ）成分及び所望により（Ａ）成分以外の増ちょう剤や増粘剤を配合し、所定の温度（好ましくは１００〜２００℃）に加熱して均質化し、その後冷却し、所定の温度（好ましくは５０〜９５℃）に達したところで（Ｂ）成分や各種添加剤を、所定量配合することにより調製する方法が挙げられる。
【００５４】
本発明のグリース組成物は、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、貧潤滑の発生の抑制効果に優れる効果を有するため、例えば、自動車や、航空機、産業機械等のアルミ系部材と鋼系部材とからなる摺動部分の潤滑剤として好適に使用し得る。特に貧潤滑状態の発生しやすい接触面積の広い潤滑箇所や、歯車機構のなかでもすべりが多く発生するウォームギヤ、ハイポイドギヤ等の歯車機構に対して好適に使用し得る。
【００５５】
また、上記のアルミ系部材としては、例えば、アルミニウム、銅、マンガン、ケイ素、マグネシウム、亜鉛、及びニッケル等から選ばれる１種以上の金属とアルミニウムとの合金等、１０００番台、２０００番台、３０００番台、４０００番台、５０００番台、６０００番台、７０００番台、８０００番台のアルミ系部材が挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
上記の鋼系部材としては、一般に鋼と呼ばれる炭素鋼、合金鋼、ニッケルクロム鋼、ニッケルクロムモリブデン鋼、クロム鋼、クロムモリブデン鋼、マンガン鋼等に加えて鋳鉄、軟鉄等を挙げることができるがこれらに限定されるものではない。
【００５６】
本発明のグリース組成物を、実施例に記載の評価試験において、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、摺動部分のアルミ系部材及び鋼系部材に焼き付きが発生するまでの時間としては、好ましくは２０００秒以上、より好ましくは２３００秒以上、更に好ましくは２５００秒以上である。
【実施例】
【００５７】
次に、本発明を実施例により、さらに詳細に説明するが、本発明は、これらの例によってなんら限定されるものではない。
なお、諸特性は、以下に示す方法に従って求めた。
【００５８】
（１）「基油」及び「グリース組成物から増ちょう剤を除いた組成物」の４０℃動粘度
ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠して測定した。
【００５９】
（２）焼き付きが発生するまでの時間
ＡＳＴＭ  Ｄ２６７０、Ｄ３２２３（ファレックスＰ／Ｖ試験）に準拠した試験機を用いて、摺動部分の部材の焼き付きが発生するまでの時間を測定し、調製したグリース組成物の貧潤滑の発生の抑制効果を評価した。当該試験機のピンの部材には、アルミ系部材の「Ａ２０１４」を使用し、ブロックの部材には、鋼系部材の「ＡＩＳＩ  Ｃ−１１３７」を使用した。
そして、ピンに調製したグリース組成物を１０ｍｇ塗布し、回転数２９０ｒｐｍ、荷重２５０Ｎに設定し、室温（２５℃）にて試験を行い、ピンとブロックとの間の摺動部分の部材に焼き付きが発生するまでの時間を測定した。焼き付き発生までの時間が長い程、グリース組成物として、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の貧潤滑の発生抑制に優れた効果を有しているといえる。
なお、本試験の焼き付きが発生するまでの時間が２０００秒以上であれば、アルミ系部材のハイポイドギヤと鋼系部材のピニオンギヤで構成された歯車機構にてハイポイドギヤ回転数が１０5回転まで焼き付きなく貧潤滑発生を抑制できるレベルといえる。一般に高サイクル疲労の目安となる繰り返し数１０5回転であり、焼き付きがなければ、実用上問題ないレベルとした。
【００６０】
実施例１〜４、比較例１〜５
表１に示す種類の基油の２／３の量に、増ちょう剤の原料となる「ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート（ＭＤＩ）」を加熱溶解した。一方、残りの１／３の量の基油に、上記ＭＤＩの２倍のモル量の「オクチルアミン」を加熱溶解した。
そして、グリース製造釜に、上述の「ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネートを含有する基油」を仕込み、５０〜６０℃で激しく撹拌しながら、これに上述の「オクチルアミンを含有する基油」を徐々に加え、加熱し、温度が１６０℃に達した時点で、その温度にて１時間保持した。なお、増ちょう剤の配合量は、グリース組成物の全量に対して、１１．５質量％となるように調製し、そのために増ちょう剤となる原料化合物の配合量も調製した。
次いで、５０℃／ｈで８０℃まで冷却したのち、表１に示す種類及び配合量の添加剤（但し、比較例３では添加せず）、防錆剤、及び酸化防止剤を添加した。さらに室温（２５℃）まで自然放冷した後、３本ロール装置を用いて仕上げ処理を行うことにより、グリース組成物を得た。
【００６１】
比較例６〜７
表１に示す種類の基油に対して、増ちょう剤の原料となる「１２−ヒドロキシステアリン酸」を混合し、約９０℃まで加温し、基油中に溶解した後、水酸化リチウム水溶液を添加し、反応させた。なお、増ちょう剤の配合量は、グリース組成物の全量に対して、１１．５質量％となるように調製し、そのために増ちょう剤となる原料化合物の配合量も調製した。
次いで、反応後に２２０℃まで加熱して、石けんを反応油中に溶解させた後、室温（２５℃）までそのまま冷却し、表１に示す種類及び配合量の添加剤（但し、比較例７では添加せず）、防錆剤、及び酸化防止剤を添加した後、３本ロールミルにて均一に分散してグリース組成物を得た。
【００６２】
実施例及び比較例で使用した各成分は以下のとおりである。
＜基油＞
・基油Ｉ：４０℃での動粘度が１５ｍｍ2／ｓになるように調整したポリαオレフィン
・基油II：４０℃での動粘度が３０ｍｍ2／ｓになるように調整したポリαオレフィン。
・基油III：４０℃での動粘度が５０ｍｍ2／ｓになるように調整したポリαオレフィン。
・基油IV：４０℃での動粘度が１００ｍｍ2／ｓになるように調整したポリαオレフィン。
【００６３】
＜増ちょう剤＞
・オクチルアミンとＭＤＩの反応物：前記一般式（ａ１）中のＲ1及びＲ2がオクチル基、Ｒ3がジフェニルメチレン基である脂肪族ジウレアに相当する。
・１２−ヒドロキシステアリン酸と水酸化リチウムとの反応物
【００６４】
＜添加剤＞
・ドデカン二酸ジメチル：前記一般式（ｂ１）中のＲ4及びＲ5がメチル基、Ｒ6がドデカン二酸に由来のアルキレン基（−（ＣＨ2）10−）であるジカルボン酸エステルに相当する。
・８，１３−ジメチル−８，１２−イコサジエン二酸ジメチル：前記一般式（ｂ１）中のＲ4及びＲ5がメチル基、Ｒ6が８，１３−ジメチル−８，１２−イコサジエン二酸に由来のアルケニレン基であるジカルボン酸エステルに相当する。
・オレイン酸メチル
・Ｚｎ−ＤＴＰ（ジアルキルジチオリン酸亜鉛）
＜防錆剤＞
・アルケニルコハク酸ハーフエステル：（Ｃ−１）成分に相当する防錆剤。
・カルボン酸アミン塩：（Ｃ−２）成分に相当する防錆剤。
・ナフテン酸亜鉛：（Ｃ−３）成分に相当する防錆剤。
なお、表１にも記載のとおり、実施例１〜４及び比較例１〜７の各グリース組成物において、防錆剤として、「アルケニルコハク酸ハーフエステル」、「カルボン酸アミン塩」、及び「ナフテン酸亜鉛」の３種を合計で３．５質量部配合している。
＜酸化防止剤＞
・ジオクチルジフェニルアミン：アミン系酸化防止剤。
・２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール：フェノール系酸化防止剤。
【００６５】
【表１】
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【００６６】
表１により、実施例１〜４で調製したグリース組成物は、比較例１〜７で調製したグリース組成物に比べて、アルミ系部材と鋼系部材との間の摺動部分の潤滑に用いた際に、焼き付き発生までの時間が長く、貧潤滑の発生の抑制効果に優れることが分かる。