(57)【要約】【課題】裏面に衝撃吸収材が積層されえたベース材にシート材を配置した場合であっても、シート材がベース材の側面から剥がれ難い衝撃吸収用床材を提供する。【解決手段】ベース材１０と、ベース材１０を覆うシート材１５とを備えた衝撃吸収用床材１Ａである。ベース材１０は、ベース材１０の表面に配置される表面材１１と、ベース１０材の裏面に配置され、表面材１１よりも軟質であり、表面材１１からの衝撃を吸収するように圧縮変形する衝撃吸収材１２と、が少なくとも積層された積層構造体である。シート材１５は、表面材１１により形成されたベース材１０の表面１０ａ、および、表面材１１と衝撃吸収材１２とにより形成されたベース材１０の側面を連続して覆うとともに、ベース材１０の側面１０ｂから、衝撃吸収材１２により形成されたベース材１０の裏面１０ｃの一部まで連続して覆うように、配置されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
衝撃吸収性を有したパネル状のベース材と、該ベース材を覆うシート材とを少なくとも備えた衝撃吸収用床材であって、
前記ベース材は、前記ベース材の表面に配置される表面材と、前記ベース材の裏面に配置され、前記表面材よりも軟質であり、該表面材からの衝撃を吸収するように圧縮変形する衝撃吸収材と、が少なくとも積層された積層構造体であり、
前記シート材は、前記表面材により形成されたベース材の表面、および、前記表面材と前記衝撃吸収材とにより形成されたベース材の側面を連続して覆うとともに、前記ベース材の前記側面から、前記衝撃吸収材により形成されたベース材の裏面の一部まで連続して覆うように、配置されていることを特徴とする衝撃吸収用床材。
【請求項２】
前記ベース材の裏面に配置されたシート材と共に前記ベース材の前記裏面を覆うように、裏打ち材が少なくとも前記シート材に固着されていることを特徴とする請求項１に記載の衝撃吸収用床材。
【請求項３】
前記シート材と前記ベース材の少なくとも前記表面との間には、前記衝撃吸収材よりも軟質のクッション材が配置されていることを特徴とする請求項１または２に記載の衝撃吸収用床材。
【請求項４】
前記シート材と前記ベース材の少なくとも前記表面との間には、前記衝撃吸収材の硬さと同等、またはそれよりも硬質であり、前記表面材よりも軟質のクッション材が配置されていることを特徴とする請求項１または２に記載の衝撃吸収用床材。
【請求項５】
前記クッション材は、前記シート材と、前記ベース材の前記側面との間にさらに配置されていることを特徴とする請求項３または４に記載の衝撃吸収用床材。
【請求項６】
前記シート材と、前記ベース材の前記側面のうち、前記衝撃吸収材により形成された側面とは、非固着状態であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の衝撃吸収用床材。
【請求項７】
前記シート材は、前記衝撃吸収材により形成されたベース材の裏面の一部のみ固着され、前記表面材と、前記衝撃吸収材により形成された前記ベース材の側面と、に非固着状態であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の衝撃吸収用床材。
【請求項８】
前記シート材と、前記ベース材の前記側面との間に、空隙が形成されていることを特徴とする請求項６または７に記載の衝撃吸収用床材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、衝撃吸収性を向上させることを目的とした衝撃吸収用床材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から合板や木質繊維板等を基材とし、その表面側に突板のような木質表面材を積層した床材は知られており、例えば、適宜枚数の床材を床面に敷き詰めて用いられている。
【０００３】
近年、フロアにおいて、人が転倒したとき等に受ける衝撃力を効果的に吸収し緩和することの必要性が認識されるようになり、例えば、表面材の裏面に衝撃吸収材を積層した衝撃吸収用床材が採用されている（例えば特許文献１参照）。
【０００４】
このような衝撃吸収用床材の１つとして、たとえば、特許文献２には、荷重分散板部材である表面材と発泡ポリエチレンからなる芯材本体とを積層したベース材の裏面に、裏打ち材を貼着し、カーペットからなるシート材をベース材の表面からその側面および裏面にまで折り込んで、シート材をベース材に貼着した床敷き材が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−０４７９７９号公報
【特許文献２】特開昭６３−２７７３６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ここで、特許文献１のような衝撃吸収用床材は、表面材に衝撃荷重が作用した場合に、衝撃吸収材が圧縮変形することにより、表面材からの衝撃を吸収することができる。しかしながら、例えば、特許文献１のような衝撃吸収床材をベース材としてこのベース材の表面および側面にシート材を粘着剤または接着剤で貼着した場合、上述した衝撃吸収材の圧縮変形により、ベースの側面の一部を構成する衝撃吸収材の側面が膨らむように変形するため、シート材がベース材の側面から剥がれやすくなる（捲れ上がりやすくなる）。
【０００７】
また、特許文献２では、芯材本体（衝撃吸収材）よりも圧縮変形し難い軟質の裏打ち材を利用して、これにシート材を貼着しているが、シート材を被覆する前に裏打ち材をベース材に貼着できない場合には、シート材を直接衝撃吸収材に貼り合せなければならず、このような場合には、同様にシート材がベース材の側面から剥がれやすくなる。
【０００８】
本発明は、このような点を鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、裏面に衝撃吸収材が積層されたベース材にシート材を配置した場合であっても、シート材がベース材の側面から剥がれ難い衝撃吸収用床材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題を鑑みて、発明者らは鋭意検討を重ねた結果、シート材を、ベース材の側面から、衝撃吸収材により形成されたベース材の裏面の一部まで連続して覆うように配置すれば、たとえ衝撃荷重により衝撃吸収材が圧縮変形し、これに伴ってその側面が膨らんだとしても、ベース材の裏面と床面との間でシート材が拘束されるため、シート材がベース材から剥がれることを抑制することができるとの知見を得た。
【００１０】
本発明は、このような知見に基づくものであり、本発明に係る衝撃吸収用床材は、衝撃吸収性を有したパネル状のベース材と、該ベース材を覆うシート材とを少なくとも備えた衝撃吸収用床材であって、前記ベース材は、前記ベース材の表面に配置される表面材と、前記ベース材の裏面に配置され、前記表面材よりも軟質であり、該表面材からの衝撃を吸収するように圧縮変形する衝撃吸収材と、が少なくとも積層された積層構造体であり、前記シート材は、前記表面材により形成されたベース材の表面、および、前記表面材と前記衝撃吸収材とにより形成されたベース材の側面を連続して覆うとともに、前記ベース材の前記側面から、前記衝撃吸収材により形成されたベース材の裏面の一部まで連続して覆うように、配置されていることを特徴とする。
【００１１】
本発明によれば、ベース材には、表面材からの荷重を吸収するように圧縮変形する衝撃吸収材が設けられているので、シート材から表面材に作用する衝撃荷重を衝撃吸収材で吸収することができる。また、表面材は、衝撃吸収材よりも硬質であるため、表面材に作用した衝撃荷重を衝撃吸収材に分散することができる。
【００１２】
また、ベース材を覆うシート材は、表面材により形成されたベース材の表面、および、ベース材の側面を、連続して覆うように配置されているので、衝撃吸収用床材を床面に敷設したとしても、ベース材が露出することがなく、シート材による意匠性を確保することができる。
【００１３】
さらに、衝撃吸収用床材の表面に衝撃荷重が作用した際に、衝撃吸収材が圧縮変形し、その側面が膨らむように変形するが、これにより、仮に、ベース材の側面においてシート材が剥がれたとしても、ベース材の裏面の一部を覆ったシート材の部分が、ベース材と床面との間で拘束されることになる。このような結果、衝撃吸収用床材の表面に衝撃荷重が作用したとしても、衝撃吸収材の圧縮変形による衝撃吸収用床材の側面の膨らみに起因したシート材の剥がれ（捲れ上がり）を防止することができる。
【００１４】
ここで、本発明でいう「衝撃吸収材が表面材よりも軟質である」とは、表面材および衝撃吸収材の硬度を、例えばアスカー硬度計等の硬度計により測定した場合、衝撃吸収材の硬度が、表面材の硬度よりも低いことを意味する。したがって、これらの関係は、表面材および衝撃吸収材の材質のみで特定されるばかりでなく、これらの構造（例えば発泡倍率）などにより特定することもできる。
【００１５】
より好ましい態様としては前記ベース材の裏面に配置されたシート材と共に前記ベース材の前記裏面を覆うように、裏打ち材が少なくとも前記シート材に固着されている。この態様によれば、ベース材の裏面に配置されたシート材と共にベース材の裏面を覆うように、裏打ち材を少なくともベース材に貼着したので、シート材の裏面に配置された部分は裏打ち材により拘束されている。これにより、シート材の裏面に配置された部分がベース材から剥がれることを防止することができる。さらに、本発明でいう「固着」とは、接着剤または粘着剤による「貼着」を含むものである。
【００１６】
さらに、前記シート材と前記ベース材の少なくとも前記表面との間には、クッション材が配置されていてもよい。このようなクッション材は、表面材よりも軟質であればよく、その用途に合わせて、衝撃吸収材と同等、軟質、または硬質の材料を選定することができる。
【００１７】
クッション材が衝撃吸収材よりも軟質である場合には、シート材とベース材の表面との間に、衝撃吸収材を構成する材質よりも軟質のクッション材が配置されるので、衝撃吸収材が圧縮変形する前に、まずクッション材が圧縮変形し、その後、ベース材の表面材が撓み、衝撃吸収材が変形することになる。このような結果、衝撃吸収性を保持しつつ、衝撃吸収用床材に柔らかな踏み心地を付与することができる。
【００１８】
一方、クッション材が衝撃吸収材の硬さと同等、またはそれよりも硬質である場合には、クッション材は表面材よりも軟質である必要があり、この場合であっても、表面材が撓む前にクッション材が圧縮変形するので、衝撃吸収材で衝撃を吸収しつつ、衝撃吸収用床材に柔らかな踏み心地を付与することができる。
【００１９】
ここで、本発明でいう「衝撃吸収材よりも軟質のクッション材」とは、衝撃吸収材およびクッション材の硬度を、例えばアスカー硬度計等の硬度計により測定した場合、クッション材の硬度が、衝撃吸収材の硬度よりも低いことを意味する。「衝撃吸収材よりも硬質のクッション材」とは、クッション材の硬度を、例えばアスカー硬度計等の硬度計により測定した場合、クッション材の硬度が、衝撃吸収材の硬度よりも高いことを意味する。
【００２０】
さらに好ましい態様としては、前記クッション材は、前記シート材と、前記ベース材の前記側面との間にさらに配置されている。この態様によれば、クッション材が、シート材と、ベース材の側面との間にさらに配置されているので、衝撃吸収用床材を隣接して並べたときに、衝撃吸収材が圧縮変形することによる衝撃吸収材の側面が膨らむ変形は、クッション材が変形することにより制限され難い。特に、クッション材が衝撃吸収材よりも軟質である場合にはこのような現象は顕著である。これにより、衝撃吸収材の圧縮変形がシート材により制限され難いため、衝撃吸収材の本来の衝撃吸収性能を発揮することができる。さらに、衝撃吸収用床材を敷設したときに、隣接する衝撃吸収用床材のベース材の側面同士が、クッション材を介して当接するので、衝撃吸収用床材同士の間に隙間が形成されることを低減することができる。
【００２１】
また好ましい態様としては、前記シート材と、前記ベース材の前記側面のうち、前記衝撃吸収材により形成された側面とは、非固着状態にある。この態様によれば、衝撃吸収材により形成された衝撃吸収用床材の側面はシート材に拘束されていない。これにより、衝撃吸収材の側面が固着されないため、圧縮変形による側面が膨らむ変形を拘束し難く、衝撃吸収材の本来の衝撃吸収性能を発揮しやすくなる。
【００２２】
また別の好ましい態様としては、前記シート材は、前記衝撃吸収材により形成されたベース材の裏面の一部のみ固着され、前記表面材と、前記衝撃吸収材により形成された前記ベース材の側面と、に非固着状態である。この態様によれば、シート材は、前記衝撃吸収材により形成されたベース材の裏面の一部のみ固着されているので、ベース材からシート材を容易に剥離することができ、ベース材に新しいシート材を貼り替えることができる。
【００２３】
さらに好ましい態様としては、前記シート材と、前記ベース材の側面との間に、空隙が形成されている。このような結果、上述した如く、衝撃吸収材の本来の衝撃吸収性能を発揮しやすくなるばかりでなく、この空隙を潰すように衝撃吸収用床材を敷き詰めれば、衝撃吸収用床材同士の間に隙間が形成されることを低減することができる。
【００２４】
なお、本発明でいうところ「シート材が衝撃吸収材により形成されたベース材の裏面の一部のみ固着している」とは、シート材が直接ベース材の裏面の一部に固着されている態様ばかりでなく、シート材とベース材の裏面の一部との間に上述のクッション材等の他の部材がある場合には、この部材を介してシート材がベース材の裏面の一部に固着されている態様も含むものである。
【００２５】
また、「シート材が表面材等に非固着状態にある」とは、シート材が直接的に表面材等に固着されていない状態ばかりでなく、たとえば、シート材と、表面材等との間に上述したクッション材等の他の部材がある場合であっても、この部材を介してシート材が、間接的に表面材等に固着されていない（拘束されない）状態も含む。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、裏面に衝撃吸収材が積層されたベース材にシート材を配置した場合であっても、シート材がベース材の側面から剥がれ難い。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の第１実施形態に係る衝撃吸収用床材を説明するための模式図であり、（ａ）は、表面側から見た模式的斜視図であり、（ｂ）は、（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図、（ｃ）は、（ｂ）のＢ部近傍の拡大断面図。
【図２】（ａ）は、図１の表面から見た衝撃吸収用床材の模式的分解斜視図であり、（ｂ）は、裏面側から見たときのシート材をベース材に折り込む作業を説明するための模式的斜視図。
【図３】（ａ）は、図１（ａ）に示す衝撃吸収用床材を床面に敷設する方法を示した図であり、（ｂ）は、別の敷設方法を示した図。
【図４】本発明の第２実施形態に係る衝撃吸収用床材の模式的断面図。
【図５】（ａ）は、本発明の第３実施形態に係る衝撃吸収用床材の模式的断面図であり、（ｂ）は、（ａ）に示す衝撃吸収用床材を複数敷設したときの隣接する衝撃吸収用床材同士の模式的断面図。
【図６】（ａ）は、本発明の第４実施形態に係る衝撃吸収用床材の模式的断面図であり、（ｂ）は、（ａ）に示す衝撃吸収用床材を複数敷設したときの隣接する衝撃吸収用床材同士の模式的断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下に図面に基づき、本発明に係るいくつかの実施形態を説明する。
〔第１実施形態〕
図１は、本発明の第１実施形態に係る衝撃吸収用床材を説明するための模式図であり、（ａ）は、表面側から見た模式的斜視図であり、（ｂ）は、（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図、（ｃ）は、（ｂ）のＢ部近傍の拡大断面図である。
【００２９】
図２（ａ）は、図１の表面から見た衝撃吸収用床材の模式的分解斜視図であり、（ｂ）は、裏面側から見たときのシート材をベース材に折り込む作業を説明するための模式的斜視図である。
【００３０】
１．衝撃吸収用床材１Ａについて
図１（ａ），（ｂ）に示すように、本実施形態に係る衝撃吸収用床材１Ａは、衝撃吸収性を有したパネル状のベース材１０と、ベース材１０を覆うシート材１５とを少なくとも備えている。本実施形態では、ベース材１０が衝撃吸収性を有するので、衝撃吸収用床材１Ａの表面からの衝撃荷重をベース材１０で吸収することができる。なお、ベース材１０は、表面材１１と衝撃吸収材１２とが順次積層された積層構造体であり、その詳細は後述する。
【００３１】
本実施形態では、シート材１５は、ベース材１０の表面１０ａ、側面１０ｂ、および裏面１０ｃの一部を覆うように、接着剤、粘着剤、またはステープル等で、その一例としてベース材１０の表面材１１および衝撃緩衝材１２のそれぞれに固着されている。このように、シート材１５をベース材１０に固着することにより、衝撃吸収用床材１Ａを敷設しても、ベース材１０にはシート材１５が覆われている。これにより、ベース材１０が露出することを防止することができる。また、ベース材１０の裏面１０ｃには、裏打ち材１７が粘着剤、接着剤、またはステープルで固着されている。以下のベース材１０、シート材１５、および裏打ち材１７の詳細を以下に説明する。なお、本発明でいう「固着」とは、接着剤または粘着剤による「貼着」を含むものである。
【００３２】
２．ベース材１０について
ベース材１０は、表面材１１と衝撃吸収材１２とを順次積層させた積層構造体である。表面材１１と衝撃吸収材１２とは、接着剤または粘着剤による貼着または熱による融着により積層されている。しかしながら、後述するシート材１５を覆った状態で、表面材１１と衝撃吸収材１２との積層状態を保持することができるのであれば、表面材１１と衝撃吸収材１２とは、貼着または融着などにより固着されていなくてもよい。このように表面材１１と衝撃吸収材１２とが非固着状態である場合、これらを個別に簡単に取り換えることができるばかりでなく、表面材１１と衝撃吸収材１２とが相互に拘束されないので、衝撃吸収の向上も期待できる。本実施形態では、衝撃吸収材１２は、表面材１１よりも軟質である。以下に、ベース材１０を構成する表面材１１および衝撃吸収材１２を詳細に説明する。
【００３３】
２−１．表面材１１について
ベース材１０の表面材１１は、衝撃吸収用床材１Ａの表面からの衝撃荷重などの荷重を受けて撓む層、または、この荷重により変形し難い層であり、表面材１１は、衝撃吸収材１２よりも硬質の層である。これにより、表面材１１は、後述する衝撃吸収材１２に比べて圧縮変形し難く、ベース材１０の側面１０ｂのうち、表面材１１の側面に固着されたシート材１５が剥がれることを抑制することができる。
【００３４】
表面材１１の材料として、木質板、樹脂板、繊維板、または複合板などを挙げることができ、これらを２種以上積層接着させたものであってもよい。以下に表面材１１の材料を具体的に示す。
【００３５】
（１）木質板
表面材１１に木質板を採用した場合には、木質板は、合板、パーティクルボード（ＰＢ）、木質繊維板（ＭＤＦ・インシュレーションボード・ハードボードなど）、配向性ストランドボード、ＯＳＢ、ＬＶＬ、集成材、無垢材などを挙げることができ、これらを熱処理・薬剤処理などをしたものであってもよく、これらを２種類以上積層したものであってもよい。
【００３６】
（２）樹脂板
表面材１１に樹脂板を採用した場合には、樹脂板の原料または主原料に、フェノール樹脂、ユリア樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル、ジアリルフタレート樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ケイ素樹脂、ポリイミド、塩化ビニル樹脂、塩化ビニリデン樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアセテート、ポリビニルアセタール、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＸＳ樹脂、ＥＶＡ樹脂、ＥＶＯＨ樹脂、オレフィン系樹脂（ポリエチレン、ポリプロピレンなど）、フッ素樹脂、ポリアミド、ポリアセタール、ポリカーボネート、飽和ポリエステル、ポリフェニレンエーテル、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエステル系樹脂（ポリエチレンテレフタレートなど）、繊維素プラスチック、熱可塑性エラストマー（ポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、１，２‐ポリブタジエン系、エチレン‐酢酸ビニル系、ポリ塩化ビニル系、天然ゴム系、フッ素ゴム系、トランス‐ポリイソプレン系、塩素化ポリエチレン系、アイオノマーなど）、ポリエチレンビニルアルコール、ポリアクリロニトリル系樹脂、（メタ）アクリル樹脂（例えば、ＰＭＭＡなど）、ゴムを混合したポリエチレン樹脂などを挙げることができ、これらの樹脂にモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマー、およびこれらの樹脂の原料または主原料となるモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマーやこれらを２種以上混合したものや積層させたものであってもよく、無発泡、発泡のどちらでもあってもよい。なお、発泡させた場合には、その硬さは、アスカーＣ硬度５０度以上の範囲が好ましく、または、ＪＩＳ  Ｋ６７６７に準拠する圧縮応力―５０％ひずみ０．５ＭＰａ以上が好ましい。
【００３７】
（３）繊維板
表面材１１に繊維板を採用した場合には、上述した（２）で示した１種または複数種の樹脂からなる繊維を集積して成形した樹脂繊維板、ロックウールボード、グラスファイバーなどの無機繊維板、炭素繊維からなる炭素繊維板などを挙げることができる。また、樹脂繊維、無機繊維を混合した繊維板でもよい。
【００３８】
（４）ゴム・エラストマー
表面材１１にゴム・エラストマーを採用した場合には、ゴム・エラストマーの原料または主原料に、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴム、クロロプレンゴム、アクリロニトリルブタジエンゴム、水素化ニトリルゴム、カルボキシ化ニトリルゴム、ブチルゴム、エチレン―酢酸ビニルゴム、アクリルゴム、エチレン―アクリルゴム、塩素化ポリエチレン、多硫化ゴム、ノルボルネンゴム、エチレンプロピレンゴム、フッ素ゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴム、エピクロロヒドリンゴム、シリコーンゴム、ウレタンゴム、フォスファゼンゴム、イソブチレンイソプレンゴム、熱可塑性エラストマー（ポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、１，２‐ポリブタジエン系、エチレン‐酢酸ビニル系、ポリ塩化ビニル系、天然ゴム系、フッ素ゴム系、トランス‐ポリイソプレン系、塩素化ポリエチレン系、アイオノマーなど）などを挙げることができ、これらゴム、エラストマーにモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマー、およびこれらのゴム、エラストマーの原料または主原料となるモノマー、オリゴマーを共重合したものや、これらを２種類以上混合したものであってもよい。なお、ゴム、エラストマーの硬度は、ショアＡ硬度４０度以上であることが好ましい。
【００３９】
（５）複合板
表面材１１に複合板（木質材料（木粉を含む）と樹脂とを複合させた板材）を採用した場合には、樹脂の原料または主原料に、フェノール樹脂、ユリア樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル、ジアリルフタレート樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ケイ素樹脂、ポリイミド、塩化ビニル樹脂、塩化ビニリデン樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアセテート、ポリビニルアセタール、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＸＳ樹脂、メタクリル樹脂、ＥＶＡ樹脂、ＥＶＯＨ樹脂、オレフィン系樹脂（ポリエチレン、ポリプロピレンなど）、フッ素樹脂、ポリアミド、ポリアセタール、ポリカーボネート、飽和ポリエステル、ポリフェニレンエーテル、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエステル系樹脂（ポリエチレンテレフタレートなど）、繊維素プラスチック、熱可塑性エラストマー（ポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、１，２‐ポリブタジエン系、エチレン‐酢酸ビニル系、ポリ塩化ビニル系、天然ゴム系、フッ素ゴム系、トランス‐ポリイソプレン系、塩素化ポリエチレン系、アイオノマーなど）、ポリエチレンビニルアルコール、ポリアクリロニトリル系樹脂、（メタ）アクリル樹脂（例えば、ＰＭＭＡなど）、ゴムを混合したポリエチレン樹脂などを挙げることができ、これらの樹脂にモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマー、およびこれらの樹脂の原料または主原料となるモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマーやこれらを２種以上混合したものや２種以上積層したものであってもよく、さらに、無発泡あるいは発泡のどちらであってもよい。
【００４０】
（６）その他
表面材１１の厚さは、０．４〜１８ｍｍの範囲であることが好ましい。これにより、衝撃吸収用床材１Ａの表面からの衝撃荷重などの荷重を受けた際に、その荷重を衝撃吸収材１２に分散することができる。また、表面材１１の裏面に、複数の溝が形成されていてもよい。溝のピッチは、３〜１０００ｍｍ、溝幅は、０．３〜１０ｍｍ、深さ１〜１７ｍｍの範囲であることが好ましい。溝の方向は、表面材が矩形状である場合には、長手方向に沿って、または長手方向と交差する方向に沿って形成されていてもよく、短手方向に沿って、または短手方向と交差する方向に沿って形成されていてもよく、これらの双方の溝が交差するように形成されていてもよく、各溝の幅、深さ等が異なっていてもよい。
【００４１】
２−２．衝撃吸収材１２について
衝撃吸収材１２は、表面材１１よりも衝撃吸収用床材１Ａの裏面に配置され、表面材１１よりも軟質であり、表面材１１からの衝撃を吸収するように圧縮変形する層である。衝撃吸収材１２の材料として発泡材を挙げることができ、その厚さは、１〜２０ｍｍの範囲にあることが好ましい。
【００４２】
衝撃吸収材１２に発泡材を採用した場合には、発泡材の原料または主原料に、フェノール樹脂、ユリア樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル、ジアリルフタレート樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ケイ素樹脂、ポリイミド、塩化ビニル樹脂、塩化ビニリデン樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアセテート、ポリビニルアセタール、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＸＳ樹脂、ＥＶＡ樹脂、ＥＶＯＨ樹脂、オレフィン系樹脂（ポリエチレン、ポリプロピレンなど）、フッ素樹脂、ポリアミド、ポリアセタール、ポリカーボネート、飽和ポリエステル、ポリフェニレンエーテル、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエステル系樹脂（ポリエチレンテレフタレートなど）、繊維素プラスチック、熱可塑性エラストマー（ポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、１，２‐ポリブタジエン系、エチレン‐酢酸ビニル系、ポリ塩化ビニル系、天然ゴム系、フッ素ゴム系、トランス‐ポリイソプレン系、塩素化ポリエチレン系、アイオノマーなど）、ポリエチレンビニルアルコール、ポリアクリロニトリル系樹脂、（メタ）アクリル樹脂（例えば、ＰＭＭＡなど）、ゴムを混合したポリエチレン樹脂、ゴム（天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴム、クロロプレンゴム、アクリロニトリルブタジエンゴム、水素化ニトリルゴム、ノルボルネンゴム、エチレンプロピレンゴム、フッ素ゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴム、エピクロロヒドリンゴム、シリコーンゴム、ウレタンゴム、多硫化ゴム、フォスファゼンゴム、イソブチレンイソプレンゴムなど）、ゲルなどを挙げることができ、これらの樹脂、ゴム、ゲルなどにモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマーおよび、これらの樹脂、ゴム、ゲルなどの原料または主原料となるモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマーやこれらを２種類以上混合してもよい。なお、発泡材の硬さは、アスカーＣ硬度１０〜７０度の範囲が好ましく、また、ＪＩＳ  Ｋ６７６７に準拠する圧縮応力―５０％ひずみ０．０１〜０．５ＭＰａの範囲が好ましい。したがって、衝撃吸収材１２は、表面材１１よりも軟質であることから、衝撃吸収材１２には、表面材１１で選定したアスカーＣ硬度よりも低い値、または、ＪＩＳ  Ｋ６７６７に準拠する圧縮応力―５０％ひずみの値よりも小さい値となる材料が選定されることになる。なお、本実施形態では、衝撃吸収材１２に発泡材を用いたが、後述する不織布、またはゴム・エラストマーやゲルなどから選定されてもよい。
【００４３】
３．シート材１５について
シート材１５は、ベース材１０の少なくとも表面１０ａおよび側面１０ｂを保護するとともに、衝撃吸収用床材１Ａの意匠性を高めるための部材であり、ベース材１０の表面１０ａおよび側面１０ｂを覆うことが可能なように、可撓性を有した部材である。なお、ここで、ベース材１０の表面１０ａは、表面材１１の表面により形成された面であり、ベース材１０の側面１０ｂは、表面材１１と衝撃吸収材１２の各側面により形成された面であり、ベース材１０の裏面１０ｃは、衝撃吸収材１２の裏面により形成された面である。
【００４４】
図１（ｂ），（ｃ）に示すように、本実施形態では、シート材１５は、表面材１１により形成されたベース材１０の表面１０ａ、および、ベース材１０の側面１０ｂを、連続して覆うように配置され、さらに、ベース材１０の側面１０ｂから、衝撃吸収材１２により形成されたベース材１０の裏面１０ｃの周縁を含む所定の領域まで連続して覆うように配置されている。
【００４５】
より具体的には、実施形態では、図２（ａ），（ｂ）に示すように、シート材１５は、ベース材１０の表面１０ａ全体を覆う表面部分１５ａと、ベース材１０の側面１０ｂを覆う４つの側面部分１５ｂと、ベース材１０の裏面１０ｃの周縁から所定の領域を覆う４つの裏面部分１５ｃと、を備えており、表面部分１５ａと各側面部分１５ｂとは連続して形成され、各側面部分１５ｂと裏面部分１５ｃとは連続して形成されている。
【００４６】
このように構成することにより、図２（ａ），（ｂ）に示すように、シート材１５の表面部分１５ａと側面部分１５ｂとの境界線に沿って折り曲げることにより、ベース材１０の表面１０ａをシート材１５の表面部分１５ａで覆い、ベース材１０の側面１０ｂをシート材１５の側面部分１５ｂで覆うことができる。さらに、シート材１５の側面部分１５ｂと裏面部分１５ｃとの境界線に沿って折り曲げることにより、ベース材１０の裏面１０ｃの一部をシート材１５の裏面部分１５ｃで覆うことができる。
【００４７】
本実施形態では、シート材１５は、その一例として、ベース材１０の表面１０ａ、側面１０ｂおよび裏面１０ｃの全ての面に、接着剤、粘着剤、またはステープルにより固着されている。本実施形態では、シート材１５は、衝撃吸収材１２に対して、その側面ばかりでなく、その裏面（すなわちベース材１０の裏面１０ｃ）の一部も、接着剤、粘着剤、またはステープルにより固着されている。しかしながら、シート材１５が、ベース材１０の側面１０ｂから裏面１０ｃに向かって折り込んだ状態を維持することができるのであれば、後述するシート材１５の剥がれ防止（捲れ上がり防止）の効果を期待することできるため、衝撃吸収材１２にシート材１５が必ずしも固着されていなくてもよい。
【００４８】
このようなシート材１５の材料として、布生地、ポリ塩化ビニル、ポリウレタン、ポリオレフィン系（ＰＰ、ＥＶＡ、ＰＥなど）などで発泡、無発泡のなどからなる樹脂シート、天然い草、樹脂い草などを挙げることができ、防滑、抗菌、消臭、防炎、防汚、抗ウィルスなどの表面処理等がさらにされていてもよい。
【００４９】
４．裏打ち材１７
裏打ち材１７は、ベース材１０の裏面１０ｃに配置されたシート材１５の裏面部分１５ｃと共に、ベース材１０の裏面１０ｃを覆うように、接着剤、粘着剤、またはステープルにより少なくともシート材１５に固着されている。本実施形態では、裏打ち材１７は、シート材１５の裏面部分１５ｃが捲れ上がることを防止するために、シート材１５に固着されていればよく、ベース材１０の裏面１０ｃに必ずしも固着されていなくてもよい。ここで、裏打ち材１７をシート材のみに固着させた場合には、裏打ち材１７を容易にシート材１５が被覆されたベース材１０から取り外すことができる。
【００５０】
衝撃吸収材１２に発泡材を用いた場合には、シート材１５の裏面部分１５ｃは、繰り返しの衝撃荷重を受けたときなどには衝撃吸収材１２に安定した固着状態を維持できないこともあるが、このような裏打ち材１７を設けることにより、シート材１５を安定的に拘束することができる。
【００５１】
なお、本実施形態では、シート材１５の裏面部分１５ｃとベース材１０の露出した裏面１０ｃとの段差に倣うように、裏打ち材１７が固着されている。しかしながら、裏打ち材１７とベース材１０の露出した裏面１０ｃとの間に、シート材１５の裏面部分１５ｃの厚みと略同じ厚みの段差解消材を介在させて、衝撃吸収用床材１Ａの裏面の段差を無くしてもよい。このような段差解消材の材料としては、紙、樹脂板、木質材料等を挙げることができ、段差を解消することができるものであれば、特に限定されるものではない。
【００５２】
裏打ち材１７の材料としては、紙、不織布、生地（フェルトなど）であってもよいが、さらに、樹脂を付着させた不織布、生地（フェルトなど）、粘着性がある発泡体、ゴム、エラストマー、ゲルを用いれば、裏打ち材１７を衝撃吸収用床材の滑り止め材として機能させることができる。特に、本実施形態では、ベース材１０の裏面１０ｃの周縁近傍を周回するように、シート材１５の４つの裏面部分１５ｃが配置され、この裏面部分１５ｃの上に裏打ち材１７が貼着されることになる。この結果、少なくともベース材１０の裏面１０ｃの周縁近傍を周回する領域で、裏打ち材１７による滑り止め効果を期待することができるため、衝撃吸収用床材１Ａの敷設状態を安定して維持することができる。
【００５３】
５．接着剤または粘着剤
ベース材１０、シート材１５、および裏打ち材１７を相互に貼着する接着剤または粘着剤として、ホルムアルデヒド系接着剤（尿素樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂など）、シアノアクリレート系接着剤、ポリウレタン系接着剤、アクリル系接着剤、シリコーン系接着剤、ＳＢ系接着剤、ＳＢＲ系接着剤、ポリ酢酸ビニル系接着剤、ポリイソシアネート系接着剤、エポキシ系接着剤、ゴム系接着剤（天然ゴム系、クロロプレン系、スチレン―ブタジエンゴム系、ブチルゴム系、ニトリルゴム系、ブタジエンゴム、イソプレンゴム、エチレン―プロピレンゴムなど）、天然物系接着剤、ホットメルト接着剤（ＥＶＡ系、オレフィン系、ゴム系、ポリエステル系、ポリアミド系、ウレタン系など）、エマルション系接着剤（酢酸ビニル系、ＥＶＡ系、アクリル系など）、ラテックス系接着剤（ＮＲ、ＳＢ、ＳＢＲ、ＮＢＲ、ＣＲ、ＢＲ、ＭＢＲ、ＩＩＲ、ＩＲ、ポリウレタンラテックス、チオコールラテックス、アクリルゴムラテックスなど）、粘着剤、変性ポリビニルアルコール系接着剤などが好ましく、あるいはこれら樹脂にモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマー、およびこれらの樹脂の原料または主原料となるモノマー、オリゴマーを共重合させたもの、または、これらの２種以上の接着剤を混合させたものでもよい。また、接着剤によっては、イソシアネート類（ＭＤＩ、ＨＤＩなど）、アミン類（トリエチルテトラミンなど）、チオール類などの架橋剤を入れたものでもよい。
【００５４】
また、ベース材１０を構成する表面材１１と衝撃吸収材１２とを相互に接着剤または粘着剤で貼着する場合には、上に例示した接着剤または粘着剤を用いることができる。また、本実施形態でいう「接着剤または粘着剤で貼着（固着）する」とは、２つの部材同士を直接的に接着剤または粘着剤で貼着（固着）する場合だけではなく、たとえば、接着剤または粘着剤を、紙、布、または樹脂などからなるテープ、シートの両面に塗布したものを介して、２つの部材同士を貼着（固着）する場合も含む。
【００５５】
６．衝撃吸収用床材１Ａの敷設について
図３（ａ）は、図１（ａ）に示す衝撃吸収用床材を床面に敷設する方法を示した図であり、（ｂ）は、別の敷設方法を示した図である。
【００５６】
上述した衝撃吸収用床材１Ａは、例えば、図３（ａ）に示すようにして床面Ｆに固定される。具体的には、まず、固定ピン３１が形成された固定部材３０を、衝撃吸収用床材１Ａの四隅に配置されるように床面Ｆに固着する。次に、衝撃吸収用床材１Ａの裏面の四隅に予め穿設した固定用孔（図示せず）に、これらの固定ピン３１を挿入することにより、衝撃吸収用床材１Ａを床面Ｆに順次固定する。
【００５７】
また、別の方法としては、図３（ｂ）に示すように、衝撃吸収用床材１Ａを敷設する領域に応じた大きさの固定枠４０を床面Ｆに固着し、この固定枠４０の内部を埋めるように、衝撃吸収用床材１Ａを順次敷設してもよい。なお、固定部材３０や固定枠４０は、床面Ｆに必ずしも固着されていなくてもよい。
【００５８】
また、図３（ａ），（ｂ）では、固定部材３０または固定枠４０を用いて衝撃吸収用床材１Ａを床面Ｆに固着により敷設したが、この方法に限定されるものではない。たとえば、これらを用いずに、図３（ａ），（ｂ）に示すような衝撃吸収用床材１Ａの配置状態で、衝撃吸収用床材１Ａを、接着、粘着より順次床面Ｆに敷設してもよい。また、裏打ち材１７により床面Ｆに対する衝撃吸収用床材１Ａの位置ずれ（移動）を防止することができるのであれば、衝撃吸収用床材１Ａをそのまま床面Ｆに敷設してもよい。
【００５９】
７．作用効果等
本実施形態によれば、ベース材１０には、表面材１１からの荷重を吸収するように圧縮変形する衝撃吸収材１２が設けられているので、シート材１５から表面材１１に作用する衝撃荷重を衝撃吸収材１２で吸収することができる。表面材１１は、衝撃吸収材１２よりも硬質であるため、衝撃荷重が作用した際には撓むように作用し易い。
【００６０】
また、衝撃吸収用床材１Ａの表面に衝撃荷重が作用した際に、衝撃吸収材１２が圧縮変形し、その側面が膨らむように変形する。しかしながら、仮に、ベース材１０の側面１０ｂにおいてシート材１５が剥がれたとしても、ベース材１０の裏面１０ｃの一部を覆ったシート材１５の裏面部分１５ｃが、ベース材１０と床面との間で拘束されることになる。
【００６１】
このような結果、衝撃吸収用床材１Ａの表面に衝撃荷重が作用したとしても、衝撃吸収材１２の圧縮変形による衝撃吸収用床材の側面の膨らみに起因して、シート材１５がベース材１０の側面１０ｂから剥がれる（捲れ上がる）ことを抑制することができる。
【００６２】
特に、図３（ａ）に示すように固定部材３０を用いて衝撃吸収用床材１Ａを敷設した場合、または、固定部材３０または固定枠４０を用いず単に衝撃吸収用床材１Ａを敷設した場合、最外縁に位置する衝撃吸収用床材１Ａのシート材１５の側面部分１５ｂがベース材１０の側面１０ｂから剥がれやすいため、本実施形態に係る衝撃吸収用床材１Ａは、シート材１５の剥離防止に有効な構造である。
【００６３】
特に、本実施形態では、ベース材１０の裏面１０ｃに配置されたシート材１５の裏面部分１５ｃと共にベース材１０の裏面１０ｃを覆うように、裏打ち材１７をシート材１５に固着したので、シート材１５の裏面部分１５ｃは裏打ち材１７により拘束されている。これにより、裏面部分１５ｃからシート材１５が剥がれることを防止することができる。
【００６４】
また、本実施形態の変形例として、シート材１５が、衝撃吸収材１２により形成されたベース材１０の裏面１０ｃの一部のみに、接着剤、粘着剤、またはステープル等で固着され、表面材１１と、衝撃吸収材１２により形成されたベース材１０の側面と、に非固着状態であってもよい。具体的には、シート材１５の裏面部分１５ｃのみでシート材１５がベース材１０の裏面（衝撃吸収材１２の裏面）の一部に固着され、シート材１５の表面部分１５ａおよび側面部分１５ｂは、ベース材１０に非固着状態である。
【００６５】
この変形例によれば、シート材１５は、ベース材１０の裏面の一部のみに固着されているので、ベース材１０からシート材１５を容易に剥離させ、ベース材１０に新しいシート材１５を貼り替えることができる。
【００６６】
さらに、別の変形例では、シート材１５がベース材１０に対してすべての部分で非固着状態であり、かつ、裏打ち材１７をシート材１５の少なくとも裏面部分１５ｃに固着することにより、シート材１５をベース材１０に取り付けてもよい。
【００６７】
この変形例によれば、裏打ち材１７をベース材１０から取り外せば、シート材１５はベース材１０に対して非固着状態であるので、これらを容易に分離することができ、ベース材１０に新しいシート材１５を貼り替えることができる。
【００６８】
〔第２実施形態〕
図４は、本発明の第２実施形態に係る衝撃吸収用床材の模式的断面図である。第２実施形態に係る衝撃吸収用床材１Ｂが、第１実施形態の衝撃吸収用床材１Ａと相違する点は、ベース材１０の表面１０ａとシート材１５との間にクッション材１６を設けた点である。したがって、その他の部材には、同じ符号を付して、その詳細な説明を省略する。
【００６９】
図４に示すように、本実施形態では、シート材１５とベース材１０の表面１０ａとの間に、衝撃吸収材１２よりも軟質のクッション材１６が配置されている。具体的には、本実施形態では、クッション材１６を介して、シート材１５と、ベース材１０の表面１０ａとが貼着（固着）されている。
【００７０】
このようなクッション材１６の厚さは、０．５ｍｍ〜３．０ｍｍの範囲にあることが好ましく、その材料としては、例えば、以下に示す発泡材、不織布、またはゴム・エラストマーなどを挙げることができ、上述した衝撃吸収材１２で例示した材料よりも軟質または硬質となる、もしくは、衝撃吸収材１２と同じ硬さとなるように、以下の材料が選定される。また、クッション材１６として、その裏面に接着剤浸透防止用の薄シートを貼着したものであってよい。クッション材１６が、衝撃吸収材１２よりも硬質である場合には、クッション材１６は、表面材１１よりも軟質である。
【００７１】
ここで、クッション材１６は、ベース材１０またはシート材１５のいずれか一方に接着剤または粘着剤により固着されていてもよく、ベース材１０またはシート材１５の双方に対して、非固着状態であってもよい。なお、シート材１５は、クッション材１６を介して表面材１１に固着されていてもよいが、後述する変形例で示すように、シート材１５の裏面部分１５ｃのみでシート材１５をベース材１０に固着されていてもよい。さらには、シート材１５がベース材１０に対して非固着状態であり、かつ、裏打ち材１７をシート材１５の裏面部分１５ｃで固着してもよい。
【００７２】
（１）発泡材
クッション材１６に発泡材を採用した場合には、発泡材の原料または主原料に、フェノール樹脂、ユリア樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル、ジアリルフタレート樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ケイ素樹脂、ポリイミド、塩化ビニル樹脂、塩化ビニリデン樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアセテート、ポリビニルアセタール、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＸＳ樹脂、ＥＶＡ樹脂、ＥＶＯＨ樹脂、オレフィン系樹脂（ポリエチレン、ポリプロピレンなど）、フッ素樹脂、ポリアミド、ポリアセタール、ポリカーボネート、飽和ポリエステル、ポリフェニレンエーテル、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエステル系樹脂（ポリエチレンテレフタレートなど）、繊維素プラスチック、熱可塑性エラストマー（ポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、１，２‐ポリブタジエン系、エチレン‐酢酸ビニル系、ポリ塩化ビニル系、天然ゴム系、フッ素ゴム系、トランス‐ポリイソプレン系、塩素化ポリエチレン系、アイオノマーなど）、ポリエチレンビニルアルコール、ポリアクリロニトリル系樹脂、（メタ）アクリル樹脂（例えば、ＰＭＭＡなど）、ゴムを混合したポリエチレン樹脂、ゴム（天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴム、クロロプレンゴム、アクリロニトリルブタジエンゴム、水素化ニトリルゴム、ノルボルネンゴム、エチレンプロピレンゴム、フッ素ゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴム、エピクロロヒドリンゴム、シリコーンゴム、ウレタンゴム、多硫化ゴム、フォスファゼンゴム、イソブチレンイソプレンゴムなど）、ゲル（後述３−４に示すもの）などを挙げることができ、これらの樹脂、ゴム、ゲルなどにモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマーおよび、これらの樹脂、ゴム、ゲルなどの原料または主原料となるモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマーやこれらを２種類以上混合してもよい。なお、発泡材の硬さは、たとえば、クッション材１６が衝撃吸収材１２よりも軟質である場合、衝撃吸収材１２の硬度よりもその値が低い材料または、衝撃吸収材１２の圧縮応力―５０％ひずみよりもその値が小さい材料が選定される。
【００７３】
（２）不織布
クッション材１６に不織布を採用した場合には、不織布の原料または主原料に、フェノール樹脂、ユリア樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル、ジアリルフタレート樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ケイ素樹脂、ポリイミド、塩化ビニル樹脂、塩化ビニリデン樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアセテート、ポリビニルアセタール、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＸＳ樹脂、ＥＶＡ樹脂、ＥＶＯＨ樹脂、オレフィン系樹脂（ポリエチレン、ポリプロピレンなど）、フッ素樹脂、ポリアミド、ポリアセタール、ポリカーボネート、飽和ポリエステル、ポリフェニレンエーテル、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエステル系樹脂（ポリエチレンテレフタレートなど）、繊維素プラスチック、熱可塑性エラストマー（ポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、１，２‐ポリブタジエン系、エチレン‐酢酸ビニル系、ポリ塩化ビニル系、天然ゴム系、フッ素ゴム系、トランス‐ポリイソプレン系、塩素化ポリエチレン系、アイオノマーなど）、ポリエチレンビニルアルコール、ポリアクリロニトリル系樹脂、（メタ）アクリル樹脂（例えば、ＰＭＭＡなど）、ゴムを混合したポリエチレン樹脂、などを挙げることができ、これらの樹脂にモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマー、およびこれらの樹脂の原料または主原料となるモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマーやこれらを２種類以上混合してもよい。さらに炭素繊維などの無機繊維や羊毛、綿等の天然繊維であってもよい。さらに上述した樹脂を使用した繊維を、２種類以上混合してもよい。例えば、これらの樹脂を原料または主原料とした、特開２００７−１３００５９号公報に示すような三次元網目状構造体であってもよい。
【００７４】
（３）ゴム・エラストマー
クッション材１６にゴム・エラストマーを採用した場合には、ゴム・エラストマーの原料または主原料に、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴム、クロロプレンゴム、アクリロニトリルブタジエンゴム、水素化ニトリルゴム、カルボキシ化ニトリルゴム、ブチルゴム、エチレン―酢酸ビニルゴム、アクリルゴム、エチレン―アクリルゴム、塩素化ポリエチレン、多硫化ゴム、ノルボルネンゴム、エチレンプロピレンゴム、フッ素ゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴム、エピクロロヒドリンゴム、シリコーンゴム、ウレタンゴム、フォスファゼンゴム、イソブチレンイソプレンゴム、熱可塑性エラストマー（ポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、１，２‐ポリブタジエン系、エチレン‐酢酸ビニル系、ポリ塩化ビニル系、天然ゴム系、フッ素ゴム系、トランス‐ポリイソプレン系、塩素化ポリエチレン系、アイオノマーなど）などを挙げることができ、これらゴム、エラストマーにモノマー、オリゴマーを共重合したコポリマー、およびこれらのゴム、エラストマーの原料または主原料となるモノマー、オリゴマーを共重合したものや、これらを２種類以上混合したものであってもよい。なお、たとえば、クッション材１６が衝撃吸収材１２よりも軟質である場合、ゴム、エラストマーの硬度は、ショアＡ硬度５〜７０度の範囲であることが好ましく、ゴム、エラストマーの硬度は、衝撃吸収材１２の硬度よりも低い材料が選定される。
【００７５】
本実施形態によれば、第１実施形態において示した効果に加えて、以下の効果を期待することができる。具体的には、本実施形態でクッション材１６が衝撃吸収材１２よりも軟質である場合には、シート材１５とベース材１０の表面１０ａとの間に、衝撃吸収材１２よりも軟質のクッション材１６が配置されるので、衝撃吸収材１２が圧縮変形する前に、まずクッション材１６が圧縮変形し、その後、ベース材１０の表面材１１が撓み、衝撃吸収材１２が圧縮変形することになる。このような結果、衝撃吸収性を保持しつつ、衝撃吸収用床材１Ｂの踏み心地を向上させることができる。
【００７６】
一方、クッション材１６が衝撃吸収材１２の硬さと同等、またはそれよりも硬質である場合には、クッション材１６は表面材１１よりも軟質である必要があり、この場合であっても、表面材１１が撓む前にクッション材１６が圧縮変形するので、衝撃吸収材１６で衝撃を吸収しつつ、衝撃吸収用床材に柔らかな踏み心地を付与することができる。
【００７７】
また、本実施形態の変形例として、第１実施形態に示した変形例と同様に、シート材１５が、衝撃吸収材１２により形成されたベース材１０の裏面１０ｃの一部のみに、接着剤、粘着剤、またはステープル等で固着され、表面材１１と、衝撃吸収材１２により形成されたベース材１０の側面と、に非固着状態であってもよい。具体的には、シート材１５の裏面部分１５ｃのみでシート材１５がベース材１０の裏面（衝撃吸収材１２の裏面）の一部に固着され、シート材１５の表面部分１５ａおよび側面部分１５ｂは、ベース材１０に非固着状態である。
【００７８】
ここで、本実施形態でいう、「シート材１５の表面部分１５ａが、ベース材１０（表面材１１）に非固着状態である」とは、シート材１５の表面部分１５ａとクッション材１６が固着していない状態、または、クッション材１６がベース材１０の表面材１１に固着してない状態、またはこれらの双方を満たす状態である。
【００７９】
このような変形例によれば、シート材１５は、ベース材１０の裏面の一部のみに固着されているので、ベース材１０からシート材１５を容易に剥離させ、ベース材１０に新しいシート材１５を貼り替えることができる。
【００８０】
さらに、別の変形例では、シート材１５がベース材１０に対してすべての部分で非固着状態であり、かつ、裏打ち材１７をシート材１５の少なくとも裏面部分１５ｃに固着することにより、シート材１５をベース材１０に取り付けてもよい。
【００８１】
この変形例によれば、裏打ち材１７をベース材１０から取り外せば、シート材１５はベース材１０に対して非固着状態であるので、これらを容易に分離することができ、ベース材１０に新しいシート材１５を貼り替えることができる。
【００８２】
〔第３実施形態〕
図５（ａ）は、本発明の第３実施形態に係る衝撃吸収用床材の模式的断面図であり、（ｂ）は、（ａ）に示す衝撃吸収用床材を複数敷設したときの隣接する衝撃吸収用床材同士の模式的断面図である。第３実施形態に係る衝撃吸収用床材１Ｃが、第２実施形態の衝撃吸収用床材１Ｂと相違する点は、ベース材１０の側面１０ｂおよび裏面１０ｃの一部とシート材１５との間にクッション材１６をさらに設けた点である。したがって、その他の部材には、同じ符号を付して、その詳細な説明を省略する。
【００８３】
クッション材１６は、シート材１５と、ベース材１０の側面１０ｂおよび裏面１０ｃの一部との間にさらに配置されている。具体的には、本実施形態では、クッション材１６は、ベース材１０の表面１０ａを覆う部分１６ａと側面１０ｂを覆う部分１６ｂとは連続して形成されており、さらに、側面１０ｂを覆う部分１６ｂと裏面１０ｃの一部を覆う部分１６ｃとは連続して形成されており、これらすべての部分において、クッション材１６を介して、シート材１５とベース材１０とが固着されている。
【００８４】
本実施形態によれば、第２実施形態において示した効果に加えて、以下の効果を期待することができる。本実施形態では、図５（ａ）に示すように、クッション材１６が、シート材１５と、ベース材１０の側面１０ｂとの間にさらに配置される。これにより、図５（ｂ）に示すように、衝撃吸収用床材１Ｃを隣接して並べたときに、衝撃吸収材１２が圧縮変形することによる衝撃吸収材１２の側面方向に膨らもうとする変形は、クッション材が変形することにより制限され難い。これにより、衝撃吸収材１２の圧縮変形がシート材１５の直接的な拘束により制限され難いため、衝撃吸収材１２の本来の衝撃吸収性能を発揮することができる。特に、クッション材１６が衝撃吸収材１２よりも軟質である場合には、この効果をより一層期待することができる。
【００８５】
さらに、衝撃吸収用床材１Ｃを敷設したときに、隣接する衝撃吸収用床材１Ｃのベース材１０の側面１０ｂ同士が、クッション材１６を介して当接するので、衝撃吸収用床材１Ｃ，１Ｃ同士の間に隙間が形成されることを低減することができる。
【００８６】
また、本実施形態の変形例として、第２実施形態に示した変形例と同様に、シート材１５が、衝撃吸収材１２により形成されたベース材１０の裏面１０ｃの一部のみに、接着剤、粘着剤、またはステープル等で固着され、表面材１１と、衝撃吸収材１２により形成されたベース材１０の側面と、に非固着状態であってもよい。具体的には、シート材１５の裏面部分１５ｃのみでシート材１５がベース材１０の裏面（衝撃吸収材１２の裏面）の一部に固着され、シート材１５の表面部分１５ａおよび側面部分１５ｂは、ベース材１０に非固着状態である。
【００８７】
ここで、本実施形態でいう、「シート材１５の表面部分１５ａおよび側面部分１５ｂが、ベース材１０（表面材１１および衝撃吸収材１２の一部（具体的にはベース材１０の側面））に非固着状態である」とは、シート材１５の表面部分１５ａおよび側面部分１５ｂとクッション材１６が固着していない状態、または、クッション材１６がベース材１０の表面材１１および衝撃緩衝材１２の一部（具体的にはベース材１０の側面）に固着してない状態、またはこれらの双方を満たす状態である。
【００８８】
このような変形例によれば、シート材１５は、ベース材１０の裏面の一部のみに固着されているので、ベース材１０からシート材１５を容易に剥離させ、ベース材１０に新しいシート材１５を貼り替えることができる。
【００８９】
さらに、別の変形例では、シート材１５がベース材１０に対してすべての部分で非固着状態であり、かつ、裏打ち材１７をシート材１５の少なくとも裏面部分１５ｃに固着することにより、シート材１５をベース材１０に取り付けてもよい。
【００９０】
この変形例によれば、裏打ち材１７をベース材１０から取り外せば、シート材１５はベース材１０に対して非固着状態であるので、これらを容易に分離することができ、ベース材１０に新しいシート材１５を貼り替えることができる。
【００９１】
〔第４実施形態〕
図６（ａ）は、本発明の第４実施形態に係る衝撃吸収用床材の模式的断面図であり、（ｂ）は、（ａ）に示す衝撃吸収用床材を複数敷設したときの隣接する衝撃吸収用床材同士の模式的断面図である。第４実施形態に係る衝撃吸収用床材１Ｄが、第１実施形態の衝撃吸収用床材１Ａと相違する点は、シート材１５とベース材１０の側面１０ｂとを非固着状態とし、これらの間に空隙を設けた点である。したがって、その他の部材には、同じ符号を付して、その詳細な説明を省略する。
【００９２】
本実施形態では、図６（ａ）に示すように、シート材１５と、ベース材１０の側面１０ｂとが非固着状態であり、シート材１５の表面部分１５ａがベース材１０の表面１０ａに、接着剤、粘着剤、またはステープルにより固着されており、シート材１５の裏面部分１５ｃが、ベース材１０の裏面１０ｃに、固着されている。さらに、シート材１５と、ベース材１０の側面１０ｂとの間には、空隙ｓが形成されている。
【００９３】
本実施形態によれば、第１実施形態において示した効果に加えて、以下の効果を期待することができる。本実施形態では、図６（ａ）に示すように、衝撃吸収材１２により形成された衝撃吸収用床材１Ｄの側面はシート材１５の側面部分１５ｂに拘束されていない。これにより、衝撃吸収材１２の側面がシート材に固着された場合に比べて、衝撃吸収材１２の圧縮変形による側面が膨らむ変形を制限し難いため、衝撃吸収材１２の本来の衝撃吸収性能を発揮しやすくなる。
【００９４】
さらに、シート材１５の側面部分１５ｂと、ベース材１０の側面１０ｂとの間に、空隙ｓが形成されている。このような結果、上述した如く、この空隙ｓの部分まで衝撃吸収材１２が膨らむように変形可能となるため、衝撃吸収材１２の本来の衝撃吸収性能をさらに発揮しやすくなる。また、この空隙ｓを潰すように衝撃吸収用床材１Ｄを敷き詰めれば、衝撃吸収用床材１Ｄ，１Ｄ同士の間に隙間が形成されることを低減することができる。
【００９５】
以上、本発明の実施の形態を詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における設計変更があっても、それらは本発明に含まれるものである。
【００９６】
例えば、第４実施形態では、ベース材の側面との間に、空隙ｓを形成したが、この隙間ｓが形成されていなくても、シート材の側面部分と、ベース材の衝撃吸収材の側面が非固着状態であれば、上述した効果を期待することができる。したがって、第１〜第３実施形態に示した変形例においても、同様の効果を期待することができる。
【００９７】
また、第１または第４実施形態の衝撃吸収用床材に、第３または第２実施形態に係るクッション材をさらに設けてもよい。また、ベース材の裏面にまでクッション材を設けた場合には、段差解消材として、シート材とクッション材とを合わせた厚さと略同じ厚さの段差解消材を介在させて、シート材裏面と段差解消材とを略面一にした別形態を採用してもよい。
【符号の説明】
【００９８】
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ：衝撃吸収用床材、１０：ベース材、１０ａ：ベース材の表面、１０ｂ：ベース材の側面、１０ｃ：ベース材の裏面、１１：表面材、１２：衝撃吸収材、１５：シート材、１５ａ：シート材の表面部分、１５ｂ：シート材の側面部分、１５ｃ：シート材の裏面部分、１６：クッション材、１７：裏打ち材、３０：固定部材、４０：固定枠
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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