(57)【要約】【課題】対象物に固体粒子が衝突するエロージョン環境をより簡易に推定することである。【解決手段】エロージョン環境推定方法は、対象物に、金属部材及び無機部材の少なくとも一方からなるモニタ部材を配置するモニタ部材配置工程と、モニタ部材が配置された対象物を、エロージョン環境に曝露するエロージョン環境曝露工程と、エロージョン環境に曝露されたモニタ部材のエロージョン量を算出するエロージョン量算出工程と、モニタ部材のエロージョン量と、予め既知のエロージョン環境に曝露されたモニタ部材と同一材料のエロージョン量と、を比較して、対象物のエロージョン環境を推定するエロージョン環境推定工程と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象物に固体粒子が衝突するエロージョン環境を推定するエロージョン環境推定方法であって、
前記対象物に、金属部材及び無機部材の少なくとも一方からなるモニタ部材を配置するモニタ部材配置工程と、
前記モニタ部材が配置された対象物を、前記エロージョン環境に曝露するエロージョン環境曝露工程と、
前記エロージョン環境に曝露されたモニタ部材のエロージョン量を算出するエロージョン量算出工程と、
前記モニタ部材のエロージョン量と、予め既知のエロージョン環境に曝露された前記モニタ部材と同一材料のエロージョン量と、を比較して、前記対象物のエロージョン環境を推定するエロージョン環境推定工程と、
を備えることを特徴とするエロージョン環境推定方法。
【請求項２】
請求項１に記載のエロージョン環境推定方法であって、
前記モニタ部材は、前記金属部材と前記無機部材とを組み合わせて構成されていることを特徴とするエロージョン環境推定方法。
【請求項３】
請求項１または２に記載のエロージョン環境推定方法であって、
前記金属部材は、鋼材、銅材またはアルミニウム材で形成されており、前記無機部材はガラス材で形成されていることを特徴とするエロージョン環境推定方法。
【請求項４】
固体粒子が衝突するエロージョン環境に曝露される対象物のエロージョン寿命を推定するエロージョン寿命推定方法であって、
前記対象物に、金属部材及び無機部材の少なくとも一方からなるモニタ部材を配置するモニタ部材配置工程と、
前記モニタ部材が配置された対象物を、前記エロージョン環境に曝露するエロージョン環境曝露工程と、
前記エロージョン環境に曝露されたモニタ部材のエロージョン量を算出するエロージョン量算出工程と、
前記モニタ部材のエロージョン量と、予め既知のエロージョン環境に曝露された前記モニタ部材と同一材料のエロージョン量と、を比較して、前記対象物のエロージョン環境を推定するエロージョン環境推定工程と、
前記推定されたエロージョン環境と、予め既知のエロージョン環境に曝露された前記対象物と同一材料のエロージョン量とから、前記エロージョン環境に曝露された対象物のエロージョン量を算出し、前記対象物のエロージョン寿命を推定するエロージョン寿命推定工程と、
を備えることを特徴とするエロージョン寿命推定方法。
【請求項５】
請求項４に記載のエロージョン寿命推定方法であって、
前記モニタ部材は、前記金属部材と前記無機部材とを組み合わせて構成されていることを特徴とするエロージョン寿命推定方法。
【請求項６】
請求項４または５に記載のエロージョン寿命推定方法であって、
前記金属部材は、鋼材、銅材またはアルミニウム材で形成されており、前記無機部材はガラス材で形成されていることを特徴とするエロージョン寿命推定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エロージョン環境推定方法及びエロージョン寿命推定方法に係り、特に、固体粒子が衝突するエロージョン環境に曝される対象物のエロージョン環境及びエロージョン寿命を推定するエロージョン環境推定方法及びエロージョン寿命推定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ボイラの伝熱管や航空機エンジンのタービンブレードなどの構造部材等では、燃焼灰やけい砂等の固体粒子が衝突することによりエロージョン（摩耗）が生じる可能性がある。このため、これらの構造部材等のエロージョンを予測するために、エロージョン環境を監視することが行われている。
【０００３】
特許文献１には、蒸気タービン等における動翼の前縁側に対向する流路中の変動圧力を圧力センサで測定し、動翼のエロージョンを監視することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１４１００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、ボイラの伝熱管や航空機エンジンのタービンブレードなどの対象物に、特許文献１に記載のような圧力センサ等の電子機器を配置する場合には、電気信号を送るための配線ラインが必要となり、計測が煩雑となる可能性がある。また、高温でエロージョン環境に曝される対象物の場合には、一般的な電子機器を用いることができないために、計測が困難になる可能性がある。このような場合には、対象物のエロージョン環境やエロージョン寿命の推定が難しくなる可能性がある。
【０００６】
そこで、本発明の目的は、対象物のエロージョン環境やエロージョン寿命をより簡易に推定可能なエロージョン環境推定方法及びエロージョン寿命推定方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係るエロージョン環境推定方法は、対象物に固体粒子が衝突するエロージョン環境を推定するエロージョン環境推定方法であって、前記対象物に、金属部材及び無機部材の少なくとも一方からなるモニタ部材を配置するモニタ部材配置工程と、前記モニタ部材が配置された対象物を、前記エロージョン環境に曝露するエロージョン環境曝露工程と、前記エロージョン環境に曝露されたモニタ部材のエロージョン量を算出するエロージョン量算出工程と、前記モニタ部材のエロージョン量と、予め既知のエロージョン環境に曝露された前記モニタ部材と同一材料のエロージョン量と、を比較して、前記対象物のエロージョン環境を推定するエロージョン環境推定工程と、を備えることを特徴とする。
【０００８】
本発明に係るエロージョン環境推定方法において、前記モニタ部材は、前記金属部材と前記無機部材とを組み合わせて構成されていることを特徴とする。
【０００９】
本発明に係るエロージョン環境推定方法において、前記金属部材は、鋼材、銅材またはアルミニウム材で形成されており、前記無機部材はガラス材で形成されていることを特徴とする。
【００１０】
本発明に係るエロージョン寿命推定方法は、固体粒子が衝突するエロージョン環境に曝露される対象物のエロージョン寿命を推定するエロージョン寿命推定方法であって、前記対象物に、金属部材及び無機部材の少なくとも一方からなるモニタ部材を配置するモニタ部材配置工程と、前記モニタ部材が配置された対象物を、前記エロージョン環境に曝露するエロージョン環境曝露工程と、前記エロージョン環境に曝露されたモニタ部材のエロージョン量を算出するエロージョン量算出工程と、前記モニタ部材のエロージョン量と、予め既知のエロージョン環境に曝露された前記モニタ部材と同一材料のエロージョン量と、を比較して、前記対象物のエロージョン環境を推定するエロージョン環境推定工程と、前記推定されたエロージョン環境と、予め既知のエロージョン環境に曝露された前記対象物と同一材料のエロージョン量とから、前記エロージョン環境に曝露された対象物のエロージョン量を算出し、前記対象物のエロージョン寿命を推定するエロージョン寿命推定工程と、を備えることを特徴とする。
【００１１】
本発明に係るエロージョン寿命推定方法において、前記モニタ部材は、前記金属部材と前記無機部材とを組み合わせて構成されていることを特徴とする。
【００１２】
本発明に係るエロージョン寿命推定方法において、前記金属部材は、鋼材、銅材またはアルミニウム材で形成されており、前記無機部材はガラス材で形成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
上記構成によれば、固体粒子が衝突するエロージョン環境に曝される対象物に、金属部材または無機部材からなるモニタ部材を配置して、対象物のエロージョン環境やエロージョン寿命を推定できるので、電子機器等を設ける必要がなく、より簡易に推定可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施の形態において、対象物のエロージョン環境推定方法を示すフローチャートである。
【図２】本発明の実施の形態において、対象物にモニタ部材を配置した状態を示す図である。
【図３】本発明の実施の形態において、金属部材及び無機部材のエロージョン特性を示すグラフである。
【図４】本発明の実施の形態において、モニタ部材を配置した対象物をエロージョン環境に曝露した状態を示す図である。
【図５】本発明の実施の形態において、エロージョン環境の推定方法を示すグラフである。
【図６】本発明の実施の形態において、モニタ部材を金属部材と無機部材とを組み合わせて構成したときのエロージョン環境推定方法を示すグラフである。
【図７】本発明の実施の形態において、対象物のエロージョン寿命推定方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に本発明の実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。図１は、対象物のエロージョン環境推定方法を示すフローチャートである。エロージョン環境推定方法は、モニタ部材配置工程（Ｓ１０）と、エロージョン環境曝露工程（Ｓ１２）と、エロージョン量算出工程（Ｓ１４）と、エロージョン環境推定工程（Ｓ１６）と、を備えている。
【００１６】
モニタ部材配置工程（Ｓ１０）は、対象物に、金属部材及び無機部材の少なくとも一方からなるモニタ部材を配置する工程である。図２は、対象物１０にモニタ部材１２を配置した状態を示す図である。
【００１７】
対象物１０は、例えば、ボイラの伝熱管、航空機エンジンのタービンブレード等のエロージョン環境に曝露される構造部材等である。これらの対象物１０は、炭素鋼、合金鋼、ステンレス鋼、ニッケル（Ｎｉ）合金、コバルト（Ｃｏ）合金等の金属材料で形成されている。
【００１８】
ボイラや航空機エンジン等の対象機器の運転中には、対象物１０は、空間１３を流れる固体粒子が衝突するエロージョン環境に曝される。固体粒子としては、けい砂（ＳｉＯ２）、アルミナ（Ａｌ２Ｏ３）、燃焼灰等がある。
【００１９】
モニタ部材１２は、エロージョン環境をモニタするために対象物１０に配置される。モニタ部材１２は、対象物１０に固定するために、押さえカバー１４等で押さえて取り付けられることが好ましい。また、モニタ部材１２は、対象物１０に接着して取り付けられるようにしてもよい。
【００２０】
モニタ部材１２は、金属部材及び無機部材の少なくとも一方で構成されている。モニタ部材１２は、金属部材で構成されていてもよく、無機部材で構成されていてもよい。この場合には、エロージョン環境推定工程（Ｓ１６）で後述するように、エロージョン環境における固体粒子の衝突角度及び粒子速度のいずれか一方が既知である場合に、他方を推定することが可能となる。すなわち、固体粒子の衝突角度が既知である場合には、粒子速度を推定可能であり、固体粒子の粒子速度が既知である場合には、衝突角度を推定可能となる。
【００２１】
モニタ部材１２は、金属部材と無機部材とを組み合わせて構成されていることが好ましい。モニタ部材１２をこのように構成する場合には、エロージョン環境推定工程（Ｓ１６）で後述するように、エロージョン環境における固体粒子の衝突角度と粒子速度との両方を推定することが可能となる。
【００２２】
モニタ部材１２は、エロージョン環境の環境温度における、固体粒子の種類と、固体粒子の粒子速度と、固体粒子が対象物１０に衝突するときの衝突角度と、エロージョン量との関係が既知な金属部材または無機部材で構成されている。エロージョン量とは、単位面積当たりの衝突粒子量に対する摩耗体積である。
【００２３】
図３は、金属部材及び無機部材のエロージョン特性を示すグラフであり、図３（ａ）は、金属部材のエロージョン特性を示すグラフであり、図３（ｂ）は、無機部材のエロージョン特性を示すグラフである。図３（ａ）及び図３（ｂ）のグラフでは、横軸に固体粒子の粒子速度を取り、縦軸にエロージョン量を取り、固体粒子の衝突角度Ｘ、Ｙの場合のエロージョン特性を実線で表している。なお、衝突角度Ｘは、衝突角度Ｙよりも角度が小さい場合を表している。
【００２４】
エロージョンの機構としては、固体粒子の衝突角度が低角度である場合に生じる切削作用による摩耗と、固体粒子の衝突角度が高角度である場合に生じる衝撃作用による摩耗とがある。
【００２５】
金属部材の場合には、図３（ａ）に示すように、固体粒子の粒子速度が同じである場合において、衝突角度Ｘのほうが衝突角度Ｙよりもエロージョン量が大きくなる。これは、金属部材は、無機部材よりも延性であり軟質であるので、衝突角度が低角度である場合には切削作用による摩耗が生じ易く、衝突角度が高角度である場合には、衝撃作用による摩耗が生じ難いからである。また、衝突角度が同じである場合には、粒子速度が大きいほどエロージョン量が大きくなる。
【００２６】
金属部材については、例えば、炭素鋼、合金鋼、ステンレス鋼（例えば、ＳＵＳ３０４）等の鋼材、銅及び銅合金等の銅材、アルミニウム及びアルミニウム合金等のアルミニウム材からなる金属材料で形成することが可能である。例えば、炭素鋼のビッカース硬さＨＶは１３０であり、破壊靭性値は５０ＭＰａｍ０．５である。
【００２７】
無機部材の場合には、図３（ｂ）に示すように、固体粒子の粒子速度が同じである場合において、衝突角度Ｙのほうが衝突角度Ｘよりもエロージョン量が大きくなる。これは、無機部材は、金属部材よりも脆性であり硬質であるので、衝突角度が高角度である場合には衝撃作用による摩耗が生じ易く、衝突角度が低角度である場合には切削作用による摩耗が生じ難いからである。また、衝突角度が同じである場合には、粒子速度が大きいほどエロージョン量が大きくなる。
【００２８】
無機部材については、ガラス材や、主成分がシリカ（ＳｉＯ２）と酸化マグネシウム（ＭｇＯ）とアルミナ（Ａｌ２Ｏ３）とからなるマコール（コーニング・インコーポレイテッド社の登録商標）等のセラミックスで形成することが可能である。例えば、ガラス材のビッカース硬さＨＶは５５０であり、破壊靭性値は０．８ＭＰａｍ０．５である。
【００２９】
モニタ部材１２のエロージョン特性については、例えば、対象物１０が損傷を受ける固体粒子を用いて、対象物１０が曝される環境温度で、モニタ部材１２と同一材料について固体粒子の衝突角度と粒子速度とを変えて試験を行い、エロージョン量を予め求めることにより得ることができる。また、モニタ部材１２のエロージョン特性については、モニタ部材１２と同一材料におけるシミュレーションによる解析や、文献等に記載されたデータを用いてもよい。
【００３０】
モニタ部材１２の形状については、平板状（シート状）や曲面状等とすることが可能である。モニタ部材１２が配置される配置部位が平面である場合には、モニタ部材１２は平板状であることが好ましい。モニタ部材１２の大きさは、例えば、縦３０ｍｍ×横３０ｍｍ×厚さ５ｍｍである。モニタ部材１２が配置される配置部位が曲面である場合には、モニタ部材１２は曲面状であることが好ましい。
【００３１】
また、モニタ部材１２を金属部材と無機部材とを組み合わせて構成する場合には、金属部材と無機部材とを並列させて配置し、金属部材の表面と無機部材の表面とを同一平面状または同一曲面状とすることが好ましい。金属部材と無機部材の大きさは、同じ大きさでもよく、異なる大きさでもよいが、同じ大きさであることが好ましい。
【００３２】
モニタ部材１２は、対象物１０のエロージョンによる損傷が大きくなる前にエロージョン環境を推定するために、対象物１０よりもエロージョンされ易い金属部材または無機部材で構成されていることが好ましい。また、対象物１０が高温に曝される場合には、モニタ部材１２は、耐熱性を有する金属部材や無機部材で構成されることが好ましい。例えば、対象物１０が比較的低い温度に曝される場合には、モニタ部材１２には、銅材やアルミニウム材で形成された金属部材が用いられ、対象物１０が高温に曝される場合には、ステンレス鋼（例えば、ＳＵＳ３０４）で形成された金属部材や、ガラス材やマコール（コーニング・インコーポレイテッド社の登録商標）等のセラミックスで形成された無機部材が用いられる。
【００３３】
エロージョン環境曝露工程（Ｓ１２）は、モニタ部材１２を配置した対象物１０をエロージョン環境に曝露する工程である。図４は、モニタ部材１２を配置した対象物１０をエロージョン環境に曝露した状態を示す図である。対象物１０が曝される空間１３には、略一定の粒子速度で固体粒子１６が流れている。また、固体粒子１６は、略一定の衝突角度θで対象物１０やモニタ部材１２に衝突する。これにより、対象物１０及びモニタ部材１２の表面に、固体粒子１６の衝突によるエロージョンが発生する。
【００３４】
エロージョン量算出工程（Ｓ１４）は、エロージョン環境に曝露されたモニタ部材１２のエロージョン量を算出する工程である。エロージョン環境に曝露されたモニタ部材１２を対象物１０から取り外し、モニタ部材１２のエロージョン量を算出する。
【００３５】
まず、エロージョン環境に曝露されたモニタ部材１２の摩耗体積を測定する。摩耗体積については、例えば、エロージョン環境の曝露前後のモニタ部材１２の質量変化を測定して算出することが可能である。具体的には、曝露前のモニタ部材１２の質量をＷ１とし、曝露後のモニタ部材１２の質量をＷ２とし、モニタ部材１２の密度をＰとしたとき、摩耗体積Ａは、Ａ＝（Ｗ１−Ｗ２）／Ｐの式で算出される。また、摩耗体積については、レーザ顕微鏡等の三次元測定装置により直接測定してもよい。
【００３６】
モニタ部材１２のエロージョン量Ｌについては、摩耗体積をＡとし、モニタ部材１２の曝露面の曝露面積をＳとし、モニタ部材１２の曝露面に衝突した衝突粒子量をＭとしたとき、Ｌ＝Ａ／（Ｍ／Ｓ）で算出される。なお、衝突粒子量Ｍについては、予めシミュレーションによる解析や実験等で求めておいたモニタ部材１２の曝露面に衝突する単位時間当たりの固体粒子量と、モニタ部材１２がエロージョン環境に曝露されている曝露時間（例えば、対象機器の運転時間）と、から算出される。
【００３７】
また、モニタ部材１２を金属部材と無機部材とを組み合わせて構成した場合には、金属部材と無機部材とについてエロージョン量を各々算出する。
【００３８】
エロージョン環境推定工程（Ｓ１６）は、エロージョン環境に曝露されたモニタ部材１２のエロージョン量と、予め求めておいた既知のエロージョン環境にモニタ部材１２と同一材料を曝露したときのエロージョン量と、を比較して、対象物１０のエロージョン環境を推定する工程である。
【００３９】
まず、モニタ部材１２を金属部材、無機部材のいずれかで構成したときのエロージョン環境の推定方法について説明する。
【００４０】
図５は、エロージョン環境の推定方法を示すグラフであり、図５（ａ）は、モニタ部材１２を金属部材で構成したときのエロージョン環境の推定方法を示すグラフであり、図５（ｂ）は、モニタ部材１２を無機部材で構成したときのエロージョン環境の推定方法を示すグラフである。なお、図５（ａ）及び図５（ｂ）のグラフの実線については、予め求めておいた既知のエロージョン環境にモニタ部材１２と同一材料を曝露したときのエロージョン量と、固体粒子１６の衝突角度と、粒子速度との関係を表している。
【００４１】
固体粒子１６の衝突角度が既知である場合には、モニタ部材１２のエロージョン量から固体粒子１６の粒子速度を推定できる。モニタ部材１２を金属部材で構成した場合には、図５（ａ）に示すように、例えば、モニタ部材１２のエロージョン量Ｌａであるとき、衝突角度Ｘの場合には、粒子速度がＶａと推定される。また、モニタ部材１２を無機部材で構成した場合には、図５（ｂ）に示すように、例えば、モニタ部材１２のエロージョン量Ｌｂであるとき、衝突角度Ｙの場合には、粒子速度がＶｂと推定される。
【００４２】
固体粒子１６の粒子速度が既知である場合には、モニタ部材１２のエロージョン量から衝突角度を推定できる。モニタ部材１２を金属部材で構成した場合には、図５（ａ）に示すように、例えば、モニタ部材１２のエロージョン量Ｌａであるとき、粒子速度Ｖａである場合には、衝突角度Ｘと推定される。また、モニタ部材１２を無機部材で形成した場合には、図５（ｂ）に示すように、例えば、モニタ部材１２のエロージョン量Ｌｂであるとき、粒子速度Ｖｂである場合には、衝突角度Ｙと推定される。
【００４３】
次に、モニタ部材１２を金属部材と無機部材とを組み合わせて構成した場合について説明する。図６は、モニタ部材１２を金属部材と無機部材とを組み合わせて構成したときのエロージョン環境推定方法を示すグラフであり、図６（ａ）は、金属部材からの推定方法を示すグラフであり、図６（ｂ）は、無機部材からの推定方法を示すグラフである。なお、図６（ａ）及び図６（ｂ）のグラフの実線については、予め求めておいた既知のエロージョン環境にモニタ部材１２と同一材料を曝露したときのエロージョン量と、固体粒子１６の衝突角度と、粒子速度との関係を表している。
【００４４】
モニタ部材１２を構成する金属部材と無機部材とでは、固体粒子１６の衝突角度と粒子速度とは同じである。このため、図６（ａ）と図６（ｂ）のグラフに基づいて、エロージョン環境曝露後の金属部材と無機部材とのエロージョン量から、固体粒子１６の衝突角度と粒子速度とが一致するものを求める。
【００４５】
図６（ａ）のグラフから、エロージョン環境曝露後におけるモニタ部材１２の金属部材において、例えば、金属部材のエロージョン量Ｌｃのとき、衝突角度Ｘであれば粒子速度Ｖｃとなり、衝突角度Ｙであれば粒子速度Ｖｄとなる。また、図６（ｂ）のグラフから、エロージョン環境曝露後におけるモニタ部材１２の無機部材において、例えば、無機部材のエロージョン量Ｌｄのとき、衝突角度Ｘであれば粒子速度Ｖｃとなり、衝突角度Ｙであれば粒子速度Ｖｅとなる。モニタ部材１２における金属部材と無機部材とにおいて、固体粒子１６の衝突角度と粒子速度とは同じであることから、エロージョン環境は、衝突角度Ｘ、粒子速度Ｖｃと求めることができる。このように、モニタ部材１２を金属部材と無機部材とを組み合わせて構成した場合には、エロージョン環境における固体粒子１６の衝突角度と粒子速度との両方を推定することが可能となる。
【００４６】
次に、固体粒子１６が衝突するエロージョン環境に曝露される対象物１０のエロージョン寿命を推定するエロージョン寿命推定方法について説明する。
【００４７】
図７は、対象物１０のエロージョン寿命推定方法を示すフローチャートである。エロージョン寿命推定方法は、図１に示すエロージョン環境推定方法の各工程（Ｓ１０からＳ１６）に加えて、エロージョン寿命推定工程（Ｓ１８）を備えている。
【００４８】
エロージョン寿命推定工程（Ｓ１８）は、推定されたエロージョン環境と、予め既知のエロージョン環境に曝露された対象物１０と同一材料のエロージョン量とから、対象物１０のエロージョン量を算出して、対象物１０のエロージョン寿命を推定する工程である。
【００４９】
対象物１０と同一材料について、予め試験やシミュレーションによる解析等により、エロージョン環境の環境温度における、固体粒子１６の衝突角度と、粒子速度と、エロージョン量との関係を求めておく。
【００５０】
そして、エロージョン環境推定方法の各工程（Ｓ１０からＳ１６）を行うことにより推定された固体粒子１６の衝突角度及び粒子速度と、予め試験やシミュレーションによる解析等により求めた対象物１０と同一材料についての固体粒子１６の衝突角度と、粒子速度と、エロージョン量との関係から、対象物１０のエロージョン量を推定する。具体的には、推定された固体粒子１６の衝突角度及び粒子速度に対応する対象物１０と同一材料についてのエロージョン量を求める。
【００５１】
次に、推定された対象物１０のエロージョン量と、単位時間当たりの衝突粒子量と、対象物１０の曝露時間（対象機器の運転時間）と、対象物１０のエロージョンを許容できる限界の許容限界摩耗体積とから、対象物１０のエロージョン寿命を推定する。例えば、推定された対象物１０のエロージョン量が０．１ｃｍ３／ｋｇ、単位時間当たりの衝突粒子量が１ｋｇ／時間、対象物１０の曝露時間が１０時間、許容限界摩耗体積が５ｃｍ３である場合には、対象物１０の１０時間曝露後の摩耗体積が１ｃｍ３であるので、エロージョン寿命が４０時間と推定される。
【００５２】
以上、上記構成によれば、固体粒子が衝突するエロージョン環境に曝露される対象物に、金属部材及び無機部材の少なくとも一方からなるモニタ部材を配置して、エロージョン環境における固体粒子の衝突速度や粒子速度を推定することにより、電子機器等を設ける必要がなく、より簡易にエロージョン環境を推定することが可能となる。また、高温でエロージョン環境に曝露される対象物の場合には、モニタ部材を耐熱性を有する金属部材や無機部材で構成すればよいので、簡易にエロージョン環境を推定することができる。
【００５３】
上記構成によれば、固体粒子が衝突するエロージョン環境に曝露される対象物に、金属部材及び無機部材の少なくとも一方からなるモニタ部材を配置して推定されたエロージョン環境から対象物のエロージョン寿命を推定するので、より簡易にエロージョン寿命の推定が可能となる。
【符号の説明】
【００５４】
１０  対象物、１２  モニタ部材、１３  空間、１４  押さえカバー、１６  固体粒子。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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