(57)【要約】【課題】性能の低下が抑制される空気入りタイヤを提供すること。【解決手段】空気入りタイヤは、回転軸の周囲に配置され、外面及び内面を有する円筒形状の環状構造体と、少なくとも一部が回転軸と平行な方向に関して環状構造体の外側に配置され、ゴムで覆われたコードを有するカーカス部と、少なくとも一部が環状構造体の外面と対向するように配置され、トレッド部を含むゴム層と、環状構造体とゴム層との間に配置され、環状構造体とゴム層との間において気体空間の生成を抑制するための繊維と、を備える。【選択図】図３
2015039940.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸の周囲に配置され、外面及び内面を有する円筒形状の環状構造体と、
少なくとも一部が前記回転軸と平行な方向に関して前記環状構造体の外側に配置され、ゴムで覆われたコードを有するカーカス部と、
少なくとも一部が前記環状構造体の外面と対向するように配置され、トレッド部を含むゴム層と、
前記環状構造体と前記ゴム層との間に配置され、前記環状構造体と前記ゴム層との間において気体空間の生成を抑制するための繊維と、を備える空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記繊維は、前記環状構造体と前記ゴム層との間に複数配置される請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記カーカス部の少なくとも一部は、前記環状構造体の内面と対向するように配置され、
前記繊維は、前記環状構造体と前記カーカス部との間において気体空間の生成が抑制されるように、前記環状構造体と前記カーカス部との間に配置される請求項１又は請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
回転軸の周囲に配置され、外面及び内面を有する円筒形状の環状構造体と、
少なくとも一部が前記環状構造体の内面と対向するように配置され、ゴムで覆われたコードを有するカーカス部と、
少なくとも一部が前記環状構造体の外面と対向するように配置され、トレッド部を含むゴム層と、
前記環状構造体と前記カーカス部との間に配置され、前記環状構造体と前記カーカス部との間において気体空間の生成を抑制するための繊維と、を備える空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記繊維は、前記環状構造体と前記カーカス部との間に複数配置される請求項３又は請求項４に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記繊維は、前記環状構造体の表面における１００ｍｍ四方の領域に少なくとも１本配置され、前記環状構造体の表面における１０ｍｍ四方の領域に５本以上配置されない請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記繊維の線密度は、１×１０−６ｇ／ｍｍ以上１×１０−４ｇ／ｍｍ以下であり、
前記繊維の直径は、０．０３ｍｍ以上１．００ｍｍ以下である請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
前記環状構造体は、前記外面と前記内面とを貫通する複数の貫通孔を有する請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項９】
前記繊維は、前記回転軸を囲むように配置される請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１０】
前記繊維は、前記回転軸と平行に配置される請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１１】
前記繊維は、前記回転軸と平行な方向に関する前記環状構造体の寸法、及び前記回転軸周りの方向に関する前記環状構造体の寸法よりも短く、前記回転軸と平行な方向及び前記回転軸周りの方向のそれぞれに関して等しい密度で複数配置される請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１２】
回転軸の周囲に配置され、外面及び内面を有する円筒形状の環状構造体を作成する手順と、
ゴムで覆われたコードを有するカーカス部の少なくとも一部を、前記回転軸と平行な方向に関して前記環状構造体の外側に配置する手順と、
トレッド部を含むゴム層の少なくとも一部と前記環状構造体の外面との間に繊維を配置して、前記ゴム層の少なくとも一部と前記環状構造体の外面とを対向させる手順と、
前記環状構造体と前記ゴム層との間に前記繊維が配置された状態で前記ゴム層を加硫して、前記環状構造体と前記ゴム層との間における気体空間の生成を抑制しつつ、前記ゴム層と前記環状構造体とを結合させる手順と、を含む空気入りタイヤの製造方法。
【請求項１３】
回転軸の周囲に配置され、外面及び内面を有する円筒形状の環状構造体を作成する手順と、
トレッド部を含むゴム層の少なくとも一部を、前記環状構造体の外面と対向するように配置する手順と、
ゴムで覆われたコードを有するカーカス部の少なくとも一部と前記環状構造体の内面との間に繊維を配置して、前記カーカス部の少なくとも一部と前記環状構造体の内面とを対向させる手順と、
前記環状構造体と前記カーカス部との間に前記繊維が配置された状態で前記カーカス部を加硫して、前記環状構造体と前記カーカス部との間における気体空間の生成を抑制しつつ、前記カーカス部と前記環状構造体とを結合させる手順と、を含む空気入りタイヤの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤ及び空気入りタイヤの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
空気入りタイヤにおいて、例えば特許文献１及び特許文献２に開示されているような、円筒形状の環状構造体と、環状構造体に隣接するゴム層と，環状構造体に隣接するカーカス部とを備える空気入りタイヤが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−００６４５２号公報
【特許文献２】特開２０１３−００１１９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
例えば、環状構造体とゴム層との間に空気だまりのような気体空間が生成されてしまうと、環状構造体とゴム層との接着不良が発生する可能性がある。また、環状構造体とカーカス部との間に気体空間が生成されてしまうと、環状構造体とカーカス部との接着不良が発生する可能性がある。その結果、空気入りタイヤの性能が低下する可能性がある。
【０００５】
本発明は、性能の低下が抑制される空気入りタイヤ及び空気入りタイヤの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る空気入りタイヤは、回転軸の周囲に配置され、外面及び内面を有する円筒形状の環状構造体と、少なくとも一部が前記回転軸と平行な方向に関して前記環状構造体の外側に配置され、ゴムで覆われたコードを有するカーカス部と、少なくとも一部が前記環状構造体の外面と対向するように配置され、トレッド部を含むゴム層と、前記環状構造体と前記ゴム層との間に配置され、前記環状構造体と前記ゴム層との間において気体空間の生成を抑制するための繊維と、を備える。
【０００７】
本発明によれば、環状構造体の外面と対向するようにゴム層が配置される場合において、環状構造体とゴム層との間に繊維が配置されることにより、環状構造体とゴム層との間における気体空間の生成が抑制される。環状構造体とゴム層との間の気体は、繊維により、環状構造体とゴム層との間において拡散される。例えば、繊維により、環状構造体とゴム層との間の気体が、環状構造体とゴム層との間において均一に行き渡り、一箇所に滞留することが抑制される。また、環状構造体とゴム層との間において拡散された気体の少なくとも一部は、ゴム層及び繊維の一方又は両方に拡散（吸収）される。これにより、環状構造体とゴム層との間において気体空間の生成が抑制される。したがって、環状構造体とゴム層との接着不良の発生が抑制され、タイヤの性能の低下が抑制される。
【０００８】
前記繊維は、前記環状構造体と前記ゴム層との間に複数配置されてもよい。
【０００９】
前記カーカス部の少なくとも一部は、前記環状構造体の内面と対向するように配置され、前記繊維は、前記環状構造体と前記カーカス部との間において気体空間の生成が抑制されるように、前記環状構造体と前記カーカス部との間に配置されてもよい。
【００１０】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る空気入りタイヤは、回転軸の周囲に配置され、外面及び内面を有する円筒形状の環状構造体と、少なくとも一部が前記環状構造体の内面と対向するように配置され、ゴムで覆われたコードを有するカーカス部と、少なくとも一部が前記環状構造体の外面と対向するように配置され、トレッド部を含むゴム層と、前記環状構造体と前記カーカス部との間に配置され、前記環状構造体と前記カーカス部との間において気体空間の生成を抑制するための繊維と、を備える。
【００１１】
本発明によれば、環状構造体の内面と対向するようにカーカス部が配置される場合において、環状構造体とカーカス部との間に繊維が配置されることにより、環状構造体とカーカス部との間における気体空間の生成が抑制される。環状構造体とカーカス部との間の気体は、繊維により、環状構造体とカーカス部との間において拡散される。例えば、繊維により、環状構造体とカーカス部との間の気体が、環状構造体とカーカス部との間において均一に行き渡り、一箇所に滞留することが抑制される。また、環状構造体とカーカス部との間において拡散された気体の少なくとも一部は、カーカス部及び繊維の一方又は両方に拡散（吸収）される。これにより、環状構造体とカーカス部との間において気体空間の生成が抑制される。したがって、環状構造体とカーカス部との接着不良の発生が抑制され、タイヤの性能の低下が抑制される。
【００１２】
前記繊維は、前記環状構造体と前記カーカス部との間に複数配置されてもよい。
【００１３】
前記繊維は、前記環状構造体の表面における１００ｍｍ四方の領域に少なくとも１本配置され、前記環状構造体の表面における１０ｍｍ四方の領域に５本以上配置されなくてもよい。
【００１４】
前記繊維の線密度は、１×１０−６ｇ／ｍｍ以上１×１０−４ｇ／ｍｍ以下であり、前記繊維の直径は、０．０３ｍｍ以上１．００ｍｍ以下でもよい。
【００１５】
前記環状構造体は、前記外面と前記内面とを貫通する複数の貫通孔を有してもよい。
【００１６】
前記繊維は、前記回転軸を囲むように配置されてもよい。
【００１７】
前記繊維は、前記回転軸と平行に配置されてもよい。
【００１８】
前記繊維は、前記回転軸と平行な方向に関する前記環状構造体の寸法、及び前記回転軸周りの方向に関する前記環状構造体の寸法よりも短く、前記回転軸と平行な方向及び前記回転軸周りの方向のそれぞれに関して等しい密度で複数配置されてもよい。
【００１９】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る空気入りタイヤの製造方法は、回転軸の周囲に配置され、外面及び内面を有する円筒形状の環状構造体を作成する手順と、ゴムで覆われたコードを有するカーカス部の少なくとも一部を、前記回転軸と平行な方向に関して前記環状構造体の外側に配置する手順と、トレッド部を含むゴム層の少なくとも一部と前記環状構造体の外面との間に繊維を配置して、前記ゴム層の少なくとも一部と前記環状構造体の外面とを対向させる手順と、前記環状構造体と前記ゴム層との間に前記繊維が配置された状態で前記ゴム層を加硫して、前記環状構造体と前記ゴム層との間における気体空間の生成を抑制しつつ、前記ゴム層と前記環状構造体とを結合させる手順と、を含む。
【００２０】
本発明によれば、環状構造体の外面と対向するようにゴム層が配置される場合において、環状構造体とゴム層との間に繊維が配置されることにより、環状構造体とゴム層との間における気体空間の生成が抑制される。環状構造体とゴム層との間の気体は、繊維により、環状構造体とゴム層との間において拡散される。例えば、繊維により、環状構造体とゴム層との間の気体が、環状構造体とゴム層との間において均一に行き渡り、一箇所に滞留することが抑制される。また、環状構造体とゴム層との間において拡散された気体の少なくとも一部は、ゴム層及び繊維の一方又は両方に拡散（吸収）される。これにより、環状構造体とゴム層との間において気体空間の生成が抑制される。したがって、環状構造体とゴム層との接着不良の発生が抑制され、タイヤの性能の低下が抑制される。
【００２１】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る空気入りタイヤの製造方法は、回転軸の周囲に配置され、外面及び内面を有する円筒形状の環状構造体を作成する手順と、トレッド部を含むゴム層の少なくとも一部を、前記環状構造体の外面と対向するように配置する手順と、ゴムで覆われたコードを有するカーカス部の少なくとも一部と前記環状構造体の内面との間に繊維を配置して、前記カーカス部の少なくとも一部と前記環状構造体の内面とを対向させる手順と、前記環状構造体と前記カーカス部との間に前記繊維が配置された状態で前記カーカス部を加硫して、前記環状構造体と前記カーカス部との間における気体空間の生成を抑制しつつ、前記カーカス部と前記環状構造体とを結合させる手順と、を含む。
【００２２】
本発明によれば、環状構造体の内面と対向するようにカーカス部が配置される場合において、環状構造体とカーカス部との間に繊維が配置されることにより、環状構造体とカーカス部との間における気体空間の生成が抑制される。環状構造体とカーカス部との間の気体は、繊維により、環状構造体とカーカス部との間において拡散される。例えば、繊維により、環状構造体とカーカス部との間の気体が、環状構造体とカーカス部との間において均一に行き渡り、一箇所に滞留することが抑制される。また、環状構造体とカーカス部との間において拡散された気体の少なくとも一部は、カーカス部及び繊維の一方又は両方に拡散（吸収）される。これにより、環状構造体とカーカス部との間において気体空間の生成が抑制される。したがって、環状構造体とカーカス部との接着不良の発生が抑制され、タイヤの性能の低下が抑制される。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、空気入りタイヤの性能の低下を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１は、第１実施形態に係るタイヤの一部を示す断面図である。
【図２】図２は、第１実施形態に係るカーカス部の一例を示す図である。
【図３】図３は、第１実施形態に係るタイヤの一例を模式的に示す分解斜視図である。
【図４】図４は、第１実施形態に係るタイヤの製造方法の一例を示すフローチャートである。
【図５】図５は、第２実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す斜視図である。
【図６】図６は、第３実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す斜視図である。
【図７】図７は、第４実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す斜視図である。
【図８】図８は、第５実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す斜視図である。
【図９】図９は、第６実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す斜視図である。
【図１０】図１０は、第７実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す斜視図である。
【図１１】図１１は、第８実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す斜視図である。
【図１２】図１２は、第９実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す斜視図である。
【図１３】図１３は、第１０実施形態に係るタイヤの一例を模式的に示す分解斜視図である。
【図１４】図１４は、第１１実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す図である。
【図１５】図１５は、第１２実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す図である。
【図１６】図１６は、第１３実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す図である。
【図１７】図１７は、第１４実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す図である。
【図１８】図１８は、第１５実施形態に係る環状構造体の一例を模式的に示す図である。
【図１９】図１９は、第１６実施形態に係る環状構造体の一例を模式的に示す図である。
【図２０】図２０は、第１７実施形態に係る環状構造体の一例を模式的に示す図である。
【図２１】図２１は、第１８実施形態に係る環状構造体の一例を模式的に示す図である。
【図２２】図２２は、第１９実施形態に係る環状構造体の一例を模式的に示す図である。
【図２３】図２３は、第２０実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す図である。
【図２４】図２４は、第２１実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す図である。
【図２５】図２５は、第２２実施形態に係るタイヤの一部を模式的に示す図である。
【図２６】図２６は、本発明に係る実施例及び比較例の試験結果の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照しながら説明するが、本発明はこれに限定されない。以下で説明する実施形態の構成要素は、適宜組み合わせることができる。また、一部の構成要素を用いない場合もある。また、以下で説明する実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のもの、いわゆる均等の範囲のものが含まれる。
【００２６】
以下の説明においては、ＸＹＺ直交座標系を設定し、このＸＹＺ直交座標系を参照しつつ各部の位置関係について説明する。水平面内の一方向をＸ軸方向、水平面内においてＸ軸方向と直交する方向をＹ軸方向、Ｘ軸方向及びＹ軸方向のそれぞれと直交する方向をＺ軸方向とする。また、Ｘ軸、Ｙ軸、及びＺ軸まわりの回転（傾斜）方向をそれぞれ、θＸ、θＹ、及びθＺ方向とする。本実施形態において、タイヤ１の回転軸（中心軸）とＹ軸とが平行である。Ｙ軸方向は、車幅方向又はタイヤ１の幅方向である。タイヤ１（タイヤ１の回転軸）の回転方向（θＹ方向に相当）を、周方向と称してもよい。Ｘ軸方向及びＺ軸方向は、回転軸（中心軸）に対する放射方向である。回転軸（中心軸）に対する放射方向を、径方向と称してもよい。タイヤ１が転がる（走行する）地面は、ＸＹ平面とほぼ平行である。
【００２７】
＜第１実施形態＞
第１実施形態について説明する。図１は、本実施形態に係るタイヤ１の一例を示す図である。図１は、タイヤ１の回転軸Ｊを通る子午断面を示す。回転軸Ｊは、Ｙ軸と平行である。タイヤ１は、環状である。回転軸Ｊは、タイヤ１の中心軸である。タイヤ１の使用時において、タイヤ１の内部に気体が充填される。本実施形態において、タイヤ１に充填される気体は、空気である。すなわち、タイヤ１は、空気入りタイヤである。
【００２８】
図１において、タイヤ１は、回転軸（中心軸）Ｊの周囲に配置される円筒形状の環状構造体１０と、少なくとも一部がＹ軸方向に関して環状構造体１０の外側に配置されるカーカス部１２と、少なくとも一部が回転軸Ｊに対して環状構造体１０の外側に配置されるトレッドゴム層１１と、カーカス部１２を保護するサイドウォールゴム層７と、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置され、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において気体空間の生成を抑制するための繊維２とを備えている。
【００２９】
環状構造体１０は、円筒形状の部材である。環状構造体１０は、タイヤ１の形状を保持する部材（強度部材）である。環状構造体１０は、外面１０Ａ及び内面１０Ｂを有する。外面１０Ａは、回転軸Ｊに対する放射方向に関して外側を向く。内面１０Ｂは、外面１０Ａの反対方向を向く。外面１０Ａ及び内面１０Ｂはそれぞれ、Ｙ軸（回転軸Ｊ）と平行である。
【００３０】
環状構造体１０は、金属製である。環状構造体１０は、金属材料で製造される。環状構造体１０は、ばね鋼、高張力鋼、ステンレス鋼、及びチタンの少なくとも一つを含んでもよい。チタンは、チタン合金を含んでもよい。環状構造体１０の金属材料の引張強度は、４５０Ｎ／ｍ２以上２５００Ｎ／ｍ２以下でもよいし、６００Ｎ／ｍ２以上２４００Ｎ／ｍ２以下でもよいし、８００Ｎ／ｍ２以上２３００Ｎ／ｍ２以下でもよい。本実施形態において、環状構造体１０は、ステンレス鋼を含む。ステンレス鋼の耐食性は高い。ステンレス鋼は、上述の数値の引張強度を得ることができる。
【００３１】
環状構造体１０の引張強度（ＭＰａ）と厚み（ｍｍ）との積によって規定される環状構造体１０の耐圧パラメータは、２００以上１７００以下でもよいし、２５０以上１６００以下でもよい。耐圧パラメータは、タイヤ１に充填される気体の内圧に対する耐性の尺度である。乗用車用として使用されるタイヤ１の環状構造体１０の耐圧パラメータは、２００以上１０００以下でもよいし、２５０以上９５０以下でもよい。トラック／バス用タイヤ（ＴＢタイヤ）として使用されるタイヤ１の環状構造体１０の耐圧パラメータは、５００以上１７００以下でもよいし、６００以上１６００以下でもよい。
【００３２】
環状構造体１０をステンレス鋼で製造する場合、ＪＩＳ  Ｇ４３０３の分類における、マルテンサイト系ステンレス鋼、フェライト系ステンレス鋼、オーステナイト系ステンレス鋼、オーステナイト・フェライト二相ステンレス鋼、及び析出硬化系ステンレス鋼の少なくとも一つを用いてもよい。ステンレス鋼を用いることにより、引張強度及び靱性が高い環状構造体１０を製造可能である。
【００３３】
カーカス部１２は、タイヤ１の骨格を形成する部材（強度部材）である。カーカス部１２は、コード（補強材）を含む。カーカス部１２のコードを、カーカスコードと称してもよい。カーカス部１２は、コードを含むコード層（補強材層）である。カーカス部１２は、タイヤ１に気体（空気）が充填されたときの圧力容器として機能する。
【００３４】
図２は、カーカス部１２の一部を拡大した図である。図２に示すように、カーカス部１２は、ゴム１２Ｒと、ゴム１２Ｒで覆われたコード１２Ｆとを有する。コード１２Ｆは、有機繊維を含む。コード１２Ｆを覆うゴム１２Ｒを、コートゴムと称してもよいし、トッピングゴムと称してもよい。なお、カーカス部１２は、ポリエステルのコード１２Ｆを含んでもよいし、脂肪族骨格を含むポリアミドのコード１２Ｆを含んでもよいし、芳香族骨格のみのポリアミドのコード１２Ｆを含んでもよいし、レーヨンのコード１２Ｆを含んでもよい。
【００３５】
図１に示すように、カーカス部１２の少なくとも一部は、Ｙ軸方向に関して環状構造体１０の外側に配置される。本実施形態において、カーカス部１２の少なくとも一部は、環状構造体１０の内面１０Ｂ側に配置される。カーカス部１２の少なくとも一部は、回転軸Ｊに対する放射方向に関して環状構造体１０の内側に配置される。カーカス部１２の少なくとも一部は、環状構造体１０の内面１０Ｂと対向するように配置される。カーカス部１２は、環状構造体１０の内面１０Ｂと対向する外面１２Ａを有する。環状構造体１０の内面１０Ｂとカーカス部１２の外面１２Ａの少なくとも一部とは接触する。環状構造体１０とカーカス部１２とは結合される。
【００３６】
カーカス部１２は、ビードコア１３に支持される。ビードコア１３は、Ｙ軸方向に関してカーカス部１２の一側及び他側のそれぞれに配置される。カーカス部１２は、ビードコア１３において折り返される。ビードコア１３は、Ｙ軸方向に関するカーカス部１２の一端部及び他端部を固定する部材（強度部材）である。ビードコア１３は、タイヤ１をホイールのリムに固定させる。ビードコア１３は、スチールワイヤの束である。なお、ビードコア１３が、炭素鋼の束でもよい。本実施形態において、カーカス部１２は、内側にインナーライナー１４を有する。インナーライナー１４によって、タイヤ１の内部に充填された気体の漏洩が抑制される。
【００３７】
トレッドゴム層１１は、カーカス部１２を保護する。トレッドゴム層１１は、円筒形状の部材である。トレッドゴム層１１の少なくとも一部は、カーカス部１２の周囲に配置される。トレッドゴム層１１は、外面１１Ａ及びと内面１１Ｂを有する。外面１１Ａは、回転軸Ｊに対する放射方向に関して外側を向く。内面１１Ｂは、外面１１Ａの反対方向を向く。外面１１Ａ及び内面１１Ｂはそれぞれ、Ｙ軸（回転軸Ｊ）と平行である。
【００３８】
外面１１Ａは、地面と接触するトレッド面（トレッド部）である。トレッドゴム層１１は、地面と接触する外面（トレッド面）１１Ａと、外面１１Ａの少なくとも一部に形成された溝部１１Ｍとを有する。雨天時など、タイヤ１が濡れた地面を転がる際、溝部１１Ｍは、タイヤ１と地面との間から水を排除可能である。
【００３９】
トレッドゴム層１１は、天然ゴム、合成ゴム、カーボンブラック、硫黄、亜鉛華、亀裂防止材、加硫促進剤、及び老化防止剤を含む。
【００４０】
トレッドゴム層１１の少なくとも一部は、環状構造体１０の外面１０Ａ側に配置される。トレッドゴム層１１の少なくとも一部は、回転軸Ｊに対する放射方向に関して環状構造体１０の外側に配置される。トレッドゴム層１１の少なくとも一部は、環状構造体１０の外面１０Ａと対向するように配置される。トレッドゴム層１１の内面１１Ｂの少なくとも一部は、環状構造体１０の外面１０Ａと対向する。環状構造体１０の外面１０Ａとトレッドゴム層１１の内面１１Ｂの少なくとも一部とは接触する。環状構造体１０とトレッドゴム層１１とは結合される。
【００４１】
本実施形態において、回転軸Ｊと、環状構造体１０の外面１０Ａと、環状構造体１０の内面１０Ｂと、トレッドゴム層１１の外面１１Ａと、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂとは、実質的に平行である。
【００４２】
サイドウォールゴム層７は、カーカス部１２を保護する。サイドウォールゴム層７は、Ｙ軸方向に関してトレッドゴム層１１の一側及び他側のそれぞれに配置される。サイドウォールゴム層７は、サイドウォール部７Ａを有する。
【００４３】
繊維２は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において気体空間の生成を抑制する。繊維２は、環状構造体１０の外面１０Ａ側に配置される。繊維２は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置される。繊維２は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２は、１つの層を形成する。複数の繊維２を合わせて、繊維層、と称してもよい。
【００４４】
繊維２は、天然繊維及び化学繊維の一方又は両方を含む。天然繊維は、植物繊維、動物繊維、及び鉱物繊維の少なくとも一つを含む。植物繊維は、木綿、麻、及びリンネルの少なくとも一つを含む。動物繊維は、羊毛、絹、及びカシミヤの少なくとも一つを含む。鉱物繊維は、石綿を含む。化学繊維は、天然繊維（天然高分子）を原料にして製造される再生繊維、天然高分子を改質して製造する半合成繊維、純合成的に有機高分子化合物を製造する合成繊維、及び無機化合物からなる無機繊維の少なくとも一つを含む。再生繊維は、セルロース系再生繊維を含む。半合成繊維は、セルロール系半合成繊維、及びタンパク質系合成繊維の少なくとも一方を含む。合成繊維は、ポリエステル系合成繊維、及びポリアミド系合成繊維の少なくとも一方を含む。無機繊維は、ガラス繊維、及び炭素繊維の少なくとも一方を含む。繊維２は、天然繊維及び化学繊維の少なくとも一方を引き揃えて、撚りをかけた糸状の部材（所謂、マルチフィラメント）でもよいし、１本の繊維（所謂、モノフィラメント）でもよい。環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置される繊維２は、同一種類の繊維でもよいし、異なる複数の種類の繊維を含んでもよい。本実施形態において、繊維２は、木綿（綿）を含む。
【００４５】
本実施形態において、繊維２の線密度は、１×１０−６ｇ／ｍｍ以上１×１０−４ｇ／ｍｍ以下である。繊維２の直径は、０．０３ｍｍ以上１．００ｍｍ以下である。
【００４６】
図３は、本実施形態に係るタイヤ１の一例を模式的に示す分解斜視図である。図３に示すように、環状構造体１０は、回転軸（中心軸）Ｊの周囲に配置される円筒形状の部材である。環状構造体１０は、回転軸Ｊに面するように配置される内面１０Ｂと、内面１０Ｂの反対方向を向く外面１０Ａとを有する。トレッドゴム層１１は、環状構造体１０の周囲に配置される環状の部材である。なお、図３においては、トレッドゴム層１１の一部を模式的に示す。また、図３においては、カーカス部１２の図示を省略する。
【００４７】
繊維２は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。本実施形態において、繊維２は、環状構造体１０の外面１０Ａに配置される。本実施形態において、複数の繊維２のそれぞれは、回転軸Ｊ（Ｙ軸）と平行に配置される。Ｙ軸方向に関して、環状構造体１０の寸法と、繊維２の寸法とは、等しい。
【００４８】
複数の繊維２のそれぞれは、離れて配置される。すなわち、複数の繊維２は、間隔をあけて配置される。複数の繊維２は、環状構造体１０の外面１０Ａの周方向（θＹ方向）に関して間隔をあけて配置される。本実施形態において、複数の繊維２は、外面１０Ａの周方向（θＹ方向）に関して、等間隔で配置される。
【００４９】
本実施形態において、隣り合う繊維２の距離（間隔）は、５ｍｍ以上８０ｍｍ以下に定められる。隣り合う繊維２の距離（間隔）は、１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下に定められてもよい。
【００５０】
本実施形態において、繊維２は、環状構造体１０の外面１０Ａにおける１００ｍｍ四方の領域に少なくとも１本配置される。繊維２は、環状構造体１０の外面１０Ａにおける１０ｍｍ四方の領域に５本以上配置されない。
【００５１】
次に、本実施形態に係るタイヤ１の製造方法の一例について説明する。図４は、本実施形態に係るタイヤ１の製造方法の一例を示すフローチャートである。図４に示すように、タイヤ１の製造方法は、材料を加工して、タイヤ１の構成部材を作成する材料加工工程（ステップＳ１）と、タイヤ１の構成部材を組み上げて、タイヤ１（グリーンタイヤ）を成形する成形工程（ステップＳ２）と、タイヤ１（グリーンタイヤ）に熱及び圧力を加える加硫工程（ステップＳ３）と、を含む。
【００５２】
材料加工工程（ステップＳ１）について説明する。本実施形態においては、材料加工工程において、タイヤ１の構成部材として、少なくとも、環状構造体１０、カーカス部１２、トレッドゴム層１１、及び繊維２が作成される。例えば、特開２０１３−００１１９３号公報に開示されているように、金属の板状部材の一端部と他端部とを突き合わせて、その一端部と他端部とを溶接により接合する工程と、溶接により生じた凸部を除去する工程と、を経て、外面１０Ａ及び内面１０Ｂを有する円筒形状の環状構造体１０が作成される。なお、外面１０Ａ及び内面１０Ｂの少なくとも一方が粗面化処理されてもよい。また、コード（カーカスコード）を帯状に織る工程と、その帯状に織られたコードを薬品に浸す工程と、そのコードをゴムで覆う工程と、を経て、ゴム１２Ｒで覆われたコード１２Ｆを有するカーカス部１２が作成される。また、天然ゴム、合成ゴム、カーボンブラック、及び硫黄などの原材料を混合する工程と、生成されたゴムを押し出す工程と、を経て、トレッドゴム層１１が作成される。また、複数の繊維２が作成（用意）される。
【００５３】
次に、成形工程（ステップＳ２）について説明する。ステップＳ１で作成された、環状構造体１０、カーカス部１２、トレッドゴム層１１、及び繊維２などのタイヤ１の構成部材が成形機により成形され、タイヤ１の原型が組み上げられる。タイヤ１の原型は、未加硫の生タイヤ（グリーンタイヤ）を含む。本実施形態においては、カーカス部１２の少なくとも一部を、Ｙ軸方向に関して環状構造体１０の外側に配置する工程と、トレッドゴム層１１の少なくとも一部と環状構造体１０の外面１０Ａとの間に繊維２を配置して、トレッドゴム層１１の少なくとも一部と環状構造体１０の外面１０Ａとを対向させる工程と、が行われる。本実施形態においては、カーカス部１２の少なくとも一部が、環状構造体１０の内面１０Ｂと対向するように配置される。
【００５４】
本実施形態においては、環状構造体１０の外面１０Ａに、接着剤が設けられる。外面１０Ａに接着剤が設けられることにより、外面１０Ａ上に接着剤層が形成される。本実施形態においては、外面１０Ａに接着剤が設けられた後、繊維２が、その環状構造体１０の外面１０Ａと対向するように配置される。繊維２は、接着剤が設けられた外面１０Ａ上に配置される。図３などを参照して説明したように、本実施形態において、複数の繊維２が、外面１０ＡにおいてＹ軸と平行に配置される。複数の繊維２は、外面１０Ａにおいて間隔をあけて周方向に配置される。外面１０Ａに接着剤が設けられるため、外面１０Ａにおいて繊維２の位置が固定される。なお、外面１０Ａにプライマー層が設けられた後、そのプライマー層の上に接着剤層が設けられてもよい。
【００５５】
接着剤層が設けられた外面１０Ａに繊維２が配置された後、トレッドゴム層１１の少なくとも一部が、環状構造体１０の外面１０Ａと対向するように配置される。環状構造体１０の外面１０Ａとトレッドゴム層１１の内面１１Ｂとが、接着剤層を介して接合される。トレッドゴム層１１の内面１１Ｂと環状構造体１０の外面１０Ａとの間に複数の繊維２が配置されている状態で、トレッドゴム層１１と環状構造体１０とが結合される。
【００５６】
また、カーカス部１２の少なくとも一部が、環状構造体１０の内面１０Ｂと対向するように配置される。環状構造体１０の内面１０Ｂとカーカス部１２の外面１２Ａとが、接着剤層を介して接合される。また、カーカス部１２とサイドウォールゴム層７とが接合される。
【００５７】
なお、環状構造体１０とカーカス部１２とが接合された後、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２が配置された状態で、環状構造体１０とトレッドゴム層１１とが接合されてもよい。なお、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２が配置された状態で、環状構造体１０とトレッドゴム層１１とが接合された後、環状構造体１０とカーカス部１２とが接合されてもよい。なお、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接合と、環状構造体１０とカーカス部１２との接合とが同時に行われてもよい。
【００５８】
なお、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２が配置された状態で、環状構造体１０とトレッドゴム層１１とを接合する場合、繊維２と環状構造体１０の外面１０Ａとを対向させた後、トレッドゴム層１１と環状構造体１０の外面１０Ａとを対向させてもよいし、トレッドゴム層１１と環状構造体１０の外面１０Ａとを対向させた後、繊維２と環状構造体１０の外面１０Ａとを対向させてもよいし、繊維２と環状構造体１０の外面１０Ａとを対向させることと同時に、トレッドゴム層１１と環状構造体１０の外面１０Ａとを対向させてもよい。
【００５９】
次に、加硫工程（ステップＳ３）について説明する。ステップＳ２においてグリーンタイヤが製造された後、そのグリーンタイヤに熱及び圧力が加えられる。本実施形態においては、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間に繊維２が配置された状態で、グリーンタイヤに熱及び圧力を加える加硫工程が行われる。
【００６０】
加硫工程においては、グリーンタイヤが金型の内側に配置され、圧縮装置により、グリーンタイヤに熱及び圧力が加えられる。熱及び圧力により、ゴムの分子と硫黄の分子とが結合し、グリーンタイヤのゴムに弾力性及び耐久性が付与される。また、加硫工程により、トレッドゴム層１１と環状構造体１０とが結合される。また、加硫工程により、カーカス部１２と環状構造体１０とが結合される。また、加硫工程により、トレッドゴム層１１とサイドウォールゴム層７とが結合される。また、加硫工程により、サイドウォールゴム層７とカーカス部１２とが結合される。
【００６１】
本実施形態においては、環状構造体１０の外面１０Ａと、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂとが接触した状態で、加硫工程が行われる。例えば、成形工程（ステップＳ２）においてトレッドゴム層１１の内面１１Ｂと環状構造体１０の外面１０Ａとを接合したとき、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間に気体（空気）が入り込む可能性がある。トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間に気体（空気）が入り込んでいる状態で加硫工程（ステップＳ３）が行われると、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間の気体（空気）が膨張し、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間に気体空間（空気だまり）が生成されてしまう可能性がある。また、加硫工程（ステップＳ３）のみならず、成形工程（ステップＳ２）においても、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間に気体空間が生成されてしまう可能性がある。本実施形態においては、環状構造体１０は金属製であり、外面１０Ａは金属面である。そのため、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間に気体（空気）が入り込むと、その入り込んだ気体（空気）がトレッドゴム層１１と環状構造体１０との間から排出されることが困難となる可能性が高くなる。
【００６２】
本実施形態においては、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２が配置される。繊維２が配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間（空気だまり）の生成が抑制される。
【００６３】
例えば、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置された繊維２により、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において拡散される。例えば、繊維２により、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体が、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において均一に行き渡り、一箇所に滞留することが抑制される。また、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体の少なくとも一部が、繊維２にガイドされて、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の空間の外側に移動する可能性がある。また、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において拡散された気体の少なくとも一部は、トレッドゴム層１１及び繊維２の一方又は両方に拡散（吸収）される可能性がある。これにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において気体空間の生成が抑制される。
【００６４】
このように、繊維２により、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体が拡散される。環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２が配置された状態で、トレッドゴム層１１の加硫を含む加硫工程が行われることにより、気体空間が拡大する前に、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体が拡散される。これにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制されつつ、環状構造体１０とトレッドゴム層１１とが結合される。
【００６５】
また、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２が配置されることにより、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂは、繊維２の形状に沿った形状に変形される。これにより、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂと気体との接触面積が大きくなる。トレッドゴム層１１と気体との接触面積が大きくなることにより、気体がトレッドゴム層１１に拡散（吸収）されることが促進される。したがって、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において気体空間が生成されることが抑制される。
【００６６】
また、繊維２として、複数の繊維を引き揃えて、撚りをかけた糸状の部材（所謂、マルチフィラメント）を用いることにより、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間の気体の少なくとも一部は、繊維２の内部に拡散（吸収）される。
【００６７】
環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２が配置された状態で加硫工程が行われることにより、図１に示したようなタイヤ１が製造される。図１に示すように、本実施形態において、環状構造体１０及び繊維２は、タイヤ１の外面から露出しない。環状構造体１０及び繊維２は、トレッドゴム層１１（トレッドゴム層１１のゴム）、サイドウォールゴム層７（サイドウォールゴム層７のゴム）、及びカーカス部１２（カーカス部１２のゴム）を含む、タイヤ１のゴムの内部に埋設される。
【００６８】
以上説明したように、本実施形態によれば、環状構造体１０の外面１０Ａと対向するようにトレッドゴム層１１が配置される場合において、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２が配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。したがって、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着不良の発生が抑制され、タイヤ１の性能の低下が抑制される。
【００６９】
また、本実施形態においては、繊維２は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。これにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の空間の大部分において気体空間が生成されることが抑制される。
【００７０】
また、繊維２として、複数の繊維を引き揃えて、撚りをかけた糸状の部材（所謂、マルチフィラメント）を用いることにより、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間の気体の少なくとも一部は、繊維２の内部に拡散（吸収）される。また、繊維２と気体との接触面積が大きくなる。そのため、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に気体が存在しても、その気体を繊維２が吸収することにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において気体空間が生成されることが抑制される。
【００７１】
また、本実施形態においては、繊維２は、環状構造体１０の外面１０Ａにおける１００ｍｍ四方の領域に少なくとも１本配置され、環状構造体１０の外面１０Ａにおける１０ｍｍ四方の領域に５本以上配置されない。１００ｍｍ四方の領域に繊維２が１本も配置されない場合、気体空間の生成を抑制できなくなる可能性が高くなる。一方、１０ｍｍ四方の領域に繊維２が５本以上配置されてしまうと、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度が低下する可能性がある。本実施形態においては、環状構造体１０の外面１０Ａにおける１００ｍｍ四方の領域に、繊維２を少なくとも１本配置し、環状構造体１０の外面１０Ａにおける１０ｍｍ四方の領域に、繊維２を５本以上配置しないようにしたので、気体空間の生成を抑制しつつ、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度の低下を抑制できる。以下の実施形態においても同様である。
【００７２】
また、本実施形態においては、繊維２の線密度は、１×１０−６ｇ／ｍｍ以上１×１０−４ｇ／ｍｍ以下であり、繊維２の直径は、０．０３ｍｍ以上１．００ｍｍ以下である。繊維２の線密度が１×１０−６ｇ／ｍｍよりも小さい場合、気体を十分に拡散できず、気体空間の生成を抑制できなくなる可能性が高くなる。繊維２の線密度が１×１０−４ｇ／ｍｍよりも大きい場合、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度が低下する可能性がある。また、繊維２の直径が０．０３ｍｍよりも小さい場合、気体を十分に拡散できず、気体空間の生成を抑制できなくなる可能性が高くなる。繊維２の直径が１．００ｍｍよりも大きい場合、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度が低下する可能性がある。本実施形態においては、繊維２の線密度を、１×１０−６ｇ／ｍｍ以上１×１０−４ｇ／ｍｍ以下とし、繊維２の直径を、０．０３ｍｍ以上１．００ｍｍ以下としたので、気体空間の生成を抑制しつつ、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度の低下を抑制できる。以下の実施形態においても同様である。
【００７３】
＜第２実施形態＞
第２実施形態について説明する。以下の説明において、上述の実施形態と同一又は同等の構成部分については同一の符号を付し、その説明を簡略又は省略する。
【００７４】
図５は、本実施形態に係る環状構造体１０及び繊維２Ｂの一例を模式的に示す斜視図である。図５において、トレッドゴム層１１及びカーカス部１２の図示を省略する。
【００７５】
図５に示すように、繊維２Ｂは、環状構造体１０の外面１０Ａに配置される。繊維２Ｂは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２Ｂのそれぞれは、回転軸Ｊ（Ｙ軸）と平行に配置される。Ｙ軸方向に関して、繊維２Ｂの寸法は、環状構造体１０の寸法よりも大きい。
【００７６】
複数の繊維２Ｂのそれぞれは、離れて配置される。複数の繊維２Ｂは、環状構造体１０の外面１０Ａの周方向（θＹ方向）に関して間隔をあけて配置される。本実施形態において、複数の繊維２Ｂは、外面１０Ａの周方向（θＹ方向）に関して、等間隔で配置される。隣り合う繊維２Ｂの距離（間隔）は、５ｍｍ以上８０ｍｍ以下に定められる。隣り合う繊維２Ｂの距離（間隔）は、１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下に定められてもよい。
【００７７】
例えば、成形工程（ステップＳ２）において、繊維２Ｂの＋Ｙ側の端部が環状構造体１０の＋Ｙ側のエッジよりも＋Ｙ側に配置され、繊維２Ｂの−Ｙ側の端部が環状構造体１０の−Ｙ側のエッジよりも−Ｙ側に配置されるように、繊維２Ｂが環状構造体１０の外面１０Ａと対向するように配置される。すなわち、繊維２Ｂの＋Ｙ側の端部が環状構造体１０の＋Ｙ側のエッジよりも突出し、繊維２Ｂの−Ｙ側の端部が環状構造体１０の−Ｙ側のエッジよりも突出するように、環状構造体１０の外面１０Ａに繊維２Ｂが配置される。
【００７８】
外面１０Ａに繊維２Ｂが配置された後、トレッドゴム層１１の少なくとも一部が、環状構造体１０の外面１０Ａと対向するように配置される。トレッドゴム層１１の内面１１Ｂと環状構造体１０の外面１０Ａとの間に複数の繊維２Ｂが配置されている状態で、環状構造体１０の外面１０Ａとトレッドゴム層１１の内面１１Ｂとが、接着剤層を介して接合される。環状構造体１０の外面１０Ａと、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂとが接触した状態で、加硫工程（ステップＳ３）が行われる。
【００７９】
環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｂが配置されるので、成形工程（ステップＳ２）及び加硫工程（ステップＳ３）を含むタイヤ１の製造工程において、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【００８０】
例えば、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置された繊維２Ｂにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において拡散される。また、本実施形態においては、繊維２Ｂの＋Ｙ側の端部及び−Ｙ側の端部は、環状構造体１０のエッジの外側に配置される。すなわち、繊維２Ｂの＋Ｙ側の端部及び−Ｙ側の端部は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の空間の外側に配置される。これにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体の少なくとも一部は、繊維２Ｂにガイドされて、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の空間の外側に移動する。換言すれば、繊維２Ｂは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体の少なくとも一部を、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の空間の外側に逃がすようにガイドする。これにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において気体空間の生成が抑制される。
【００８１】
環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｂが配置された状態で加硫工程が行われることにより、タイヤ１が製造される。本実施形態において、繊維２Ｂの＋Ｙ側の端部及び−Ｙ側の端部の少なくとも一方が、タイヤ１の外面から突出（露出）してもよい。なお、環状構造体１０及び繊維２Ｂが、タイヤ１の外面から突出（露出）せず、タイヤ１のゴムの内部に埋設されてもよい。
【００８２】
以上説明したように、本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｂが配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。したがって、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着不良の発生が抑制され、タイヤ１の性能の低下が抑制される。
【００８３】
＜第３実施形態＞
第３実施形態について説明する。図６は、本実施形態に係る環状構造体１０及び繊維２Ｃの一例を模式的に示す斜視図である。図６において、トレッドゴム層１１及びカーカス部１２の図示を省略する。
【００８４】
図６に示すように、繊維２Ｃは、環状構造体１０の外面１０Ａに配置される。繊維２Ｃは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２Ｃのそれぞれは、回転軸Ｊを囲むように配置される。
【００８５】
複数の繊維２Ｃのそれぞれは、離れて配置される。すなわち、複数の繊維２Ｃは、間隔をあけて配置される。複数の繊維２Ｃは、環状構造体１０の外面１０Ａにおいて、Ｙ軸方向に関して間隔をあけて配置される。本実施形態において、複数の繊維２Ｃは、Ｙ軸方向に関して、等間隔で配置される。隣り合う繊維２Ｃの距離（間隔）は、５ｍｍ以上８０ｍｍ以下に定められる。隣り合う繊維２Ｃの距離（間隔）は、１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下に定められてもよい。
【００８６】
本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｃが配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【００８７】
＜第４実施形態＞
第４実施形態について説明する。図７は、本実施形態に係る環状構造体１０及び繊維２Ｄの一例を模式的に示す斜視図である。図７において、トレッドゴム層１１及びカーカス部１２の図示を省略する。
【００８８】
図７に示すように、繊維２Ｄは、環状構造体１０の外面１０Ａに配置される。繊維２Ｄは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２Ｄのそれぞれは、回転軸Ｊ（Ｙ軸）に対して傾斜するように配置される。
【００８９】
複数の繊維２Ｄのそれぞれは、離れて配置される。すなわち、複数の繊維２Ｄは、間隔をあけて配置される。複数の繊維２Ｄは、環状構造体１０の外面１０Ａにおいて、外面１０Ａの周方向に関して間隔をあけて配置される。本実施形態において、複数の繊維２Ｄは、外面１０Ａの周方向に関して、等間隔で配置される。隣り合う繊維２Ｄの距離（間隔）は、５ｍｍ以上８０ｍｍ以下に定められる。隣り合う繊維２Ｄの距離（間隔）は、１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下に定められてもよい。
【００９０】
本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｄが配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【００９１】
＜第５実施形態＞
第５実施形態について説明する。図８は、本実施形態に係る環状構造体１０及び繊維２Ｅの一例を模式的に示す斜視図である。図８において、トレッドゴム層１１及びカーカス部１２の図示を省略する。
【００９２】
図８に示すように、繊維２Ｅは、環状構造体１０の外面１０Ａに配置される。繊維２Ｅは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２Ｅのそれぞれは、回転軸Ｊを囲むように配置される。本実施形態において、複数の繊維２Ｅのそれぞれは、屈曲部を有する。屈曲部は、周方向に関して繊維２Ｅに複数設けられる。屈曲部は、繊維２Ｅの少なくとも一部が＋Ｙ側に突出するように曲がる第１の屈曲部と、繊維２Ｅの少なくとも一部が−Ｙ側に突出するように曲がる第２の屈曲部とを含む。周方向に関して、第１の屈曲部と第２の屈曲部とは交互に設けられる。
【００９３】
複数の繊維２Ｅのそれぞれは、離れて配置される。すなわち、複数の繊維２Ｅは、間隔をあけて配置される。複数の繊維２Ｅは、環状構造体１０の外面１０Ａにおいて、Ｙ軸方向に関して間隔をあけて配置される。本実施形態において、複数の繊維２Ｅは、Ｙ軸方向に関して、等間隔で配置される。隣り合う繊維２Ｅの距離（間隔）は、５ｍｍ以上８０ｍｍ以下に定められる。隣り合う繊維２Ｅの距離（間隔）は、１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下に定められてもよい。
【００９４】
本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｅが配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【００９５】
＜第６実施形態＞
第６実施形態について説明する。図９は、本実施形態に係る環状構造体１０及び繊維２Ｆの一例を模式的に示す斜視図である。図９において、トレッドゴム層１１及びカーカス部１２の図示を省略する。
【００９６】
図９に示すように、繊維２Ｆの長さは、短い。繊維２Ｆは、所謂、短繊維である。繊維２Ｆは、Ｙ軸方向に関する環状構造体１０の寸法、及び周方向（回転軸Ｊ周りの方向）に関する環状構造体１０の寸法よりも短い。
【００９７】
繊維２Ｆは、環状構造体１０の外面１０Ａに配置される。繊維２Ｆは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２Ｆのそれぞれは、離れて配置される。すなわち、複数の繊維２Ｆは、間隔をあけて配置される。繊維２Ｆは、Ｙ軸方向及び回転軸Ｊ周りの方向のそれぞれに関して、実質的に等しい密度で複数配置される。換言すれば、複数の繊維２Ｆは、外面１０Ａに均一に配置される。
【００９８】
例えば、成形工程（ステップＳ２）において、環状構造体１０の外面１０Ａに接着剤を設けて接着剤層を形成する場合、その接着剤に繊維２Ｆが予め混合されていてもよい。繊維２Ｆが混合（分散）された接着剤が外面１０Ａに設けられることによって、繊維２Ｆを含む接着剤層が外面１０Ａに形成されてもよい。なお、外面１０Ａにプライマー層が設けられた後、そのプライマー層の上に接着剤層が設けられる場合、そのプライマー層を形成するための溶液（プライマー溶液）に繊維２Ｆが予め混合されていてもよいし、接着剤及びプライマー溶液の両方に繊維２Ｆが予め混合されていてもよい。
【００９９】
外面１０Ａに接着剤層及び繊維２Ｆが配置された後、トレッドゴム層１１の少なくとも一部が、環状構造体１０の外面１０Ａと対向するように配置される。環状構造体１０の外面１０Ａとトレッドゴム層１１の内面１１Ｂとが、接着剤層を介して接合される。トレッドゴム層１１の内面１１Ｂと環状構造体１０の外面１０Ａとの間に複数の繊維２Ｆが配置されている状態で、トレッドゴム層１１と環状構造体１０とが結合される。
【０１００】
本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置される繊維２Ｆにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において気体が拡散されるため、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１０１】
＜第７実施形態＞
第７実施形態について説明する。図１０は、本実施形態に係る環状構造体１０及び繊維２Ｇの一例を模式的に示す斜視図である。図１０において、トレッドゴム層１１及びカーカス部１２の図示を省略する。
【０１０２】
図１０に示すように、繊維２Ｇは、環状構造体１０の外面１０Ａに配置される。繊維２Ｇは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２Ｇの一部は、回転軸Ｊを囲むように配置される。複数の繊維２Ｇの一部は、回転軸Ｊと平行に配置される。
【０１０３】
本実施形態においては、外面１０Ａに配置される前に、繊維２Ｇが網目状に編まれている。本実施形態においては、網目状に成形された繊維２Ｇが、環状構造体１０の外面１０Ａに配置される。
【０１０４】
本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｇが配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１０５】
＜第８実施形態＞
第８実施形態について説明する。以下の説明において、上述の実施形態と同一又は同等の構成部分については同一の符号を付し、その説明を簡略又は省略する。
【０１０６】
図１１は、本実施形態に係る環状構造体１０及び繊維２Ｈの一例を模式的に示す斜視図である。図１１において、トレッドゴム層１１及びカーカス部１２の図示を省略する。
【０１０７】
図１１に示すように、繊維２Ｈの少なくとも一部は、環状構造体１０の外面１０Ａに配置される。繊維２Ｈの少なくとも一部は、環状構造体１０の内面１０Ｂに配置される。繊維２Ｈの少なくとも一部は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置される。繊維２Ｈの少なくとも一部は、環状構造体１０とカーカス部１２との間に配置される。
【０１０８】
本実施形態において、複数の繊維２Ｈが環状構造体１０に配置される。複数の繊維２Ｈが、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置される。複数の繊維２Ｈが、環状構造体１０とカーカス部１２との間に配置される。複数の繊維２Ｈのそれぞれは、環状である。繊維２Ｈは、その繊維２Ｈの一部が外面１０Ａに配置され、その繊維２Ｈの一部が内面１０Ｂに配置されるように、環状構造体１０を巻くように配置される。繊維２Ｈの一部は、外面１０Ａにおいて、回転軸Ｊ（Ｙ軸）と平行に配置される。繊維２Ｈの一部は、内面１０Ｂにおいて、回転軸Ｊ（Ｙ軸）と平行に配置される。複数の繊維２Ｈが、外面１０Ａにおいて間隔をあけて配置される。複数の繊維２Ｈが、内面１０Ｂにおいて間隔をあけて配置される。複数の繊維２Ｈが、回転軸Ｊ周りの方向（周方向）に等間隔で複数配置される。
【０１０９】
なお、環状構造体１０に複数の繊維２Ｈが配置されなくてもよい。例えば、１本の長い繊維２Ｈが、環状構造体１０を巻くように螺旋状に配置されてもよい。螺旋状に巻かれた繊維２Ｈの一部が外面１０Ａに配置され、繊維２Ｈの一部が内面１０Ｂに配置されてもよい。
【０１１０】
例えば、成形工程（ステップＳ２）において、繊維２Ｈの一部が外面１０Ａに配置され、繊維２Ｈの一部が内面１０Ｂに配置されるように、繊維２Ｈが環状構造体１０に配置される。例えば、環状構造体１０の外面１０Ａ及び内面１０Ｂのそれぞれに接着剤（接着剤層）が設けられた後、繊維２Ｈの一部が環状構造体１０の外面１０Ａと対向するように配置され、繊維２Ｈの一部が環状構造体１０の内面１０Ｂと対向するように配置される。繊維２Ｈは、接着剤がそれぞれ設けられた外面１０Ａ上及び内面１０Ｂ上に配置される。
【０１１１】
外面１０Ａ及び内面１０Ｂのそれぞれに接着剤が設けられるため、外面１０Ａ及び内面１０Ｂのそれぞれにおいて繊維２Ｈの位置が固定される。なお、外面１０Ａ及び内面１０Ｂの一方又は両方にプライマー層が設けられた後、そのプライマー層の上に接着剤層が設けられてもよい。
【０１１２】
本実施形態において、外面１０Ａに配置された隣り合う繊維２Ｈの距離（間隔）は、５ｍｍ以上８０ｍｍ以下に定められる。外面１０Ａに配置された隣り合う繊維２Ｈの距離（間隔）は、１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下に定められてもよい。本実施形態において、内面１０Ｂに配置された隣り合う繊維２Ｈの距離（間隔）は、５ｍｍ以上８０ｍｍ以下に定められる。内面１０Ｂに配置された隣り合う繊維２Ｈの距離（間隔）は、１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下に定められてもよい。
【０１１３】
本実施形態において、繊維２Ｈは、環状構造体１０の外面１０Ａにおける１００ｍｍ四方の領域に少なくとも１本配置される。繊維２Ｈは、環状構造体１０の外面１０Ａにおける１０ｍｍ四方の領域に５本以上配置されない。本実施形態において、繊維２Ｈは、環状構造体１０の内面１０Ｂにおける１００ｍｍ四方の領域に少なくとも１本配置される。繊維２Ｈは、環状構造体１０の内面１０Ｂにおける１０ｍｍ四方の領域に５本以上配置されない。
【０１１４】
外面１０Ａ及び内面１０Ｂのそれぞれに繊維２Ｈが配置された後、トレッドゴム層１１の少なくとも一部が、環状構造体１０の外面１０Ａと対向するように配置される。環状構造体１０の外面１０Ａとトレッドゴム層１１の内面１１Ｂとが、接着剤層を介して接合される。トレッドゴム層１１の内面１１Ｂと環状構造体１０の外面１０Ａとの間に複数の繊維２Ｈが配置されている状態で、トレッドゴム層１１と環状構造体１０とが結合される。
【０１１５】
また、カーカス部１２の少なくとも一部が、環状構造体１０の内面１０Ｂと対向するように配置される。環状構造体１０の内面１０Ｂとカーカス部１２の外面１２Ａとが、接着剤層を介して接合される。環状構造体１０の内面１０Ｂとカーカス部１２の外面１２Ａとの間に複数の繊維２Ｈが配置されている状態で、環状構造体１０とカーカス部１２とが結合される。
【０１１６】
トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間に繊維２Ｈが配置され、環状構造体１０とカーカス部１２との間に繊維２Ｈが配置された状態で、トレッドゴム層１１及びカーカス部１２の加硫を含む加硫工程（ステップＳ３）が行われる。加硫工程により、トレッドゴム層１１と環状構造体１０とが結合される。また、加硫工程により、カーカス部１２と環状構造体１０とが結合される。
【０１１７】
環状構造体１０の外面１０Ａと、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂとが接触した状態で、加硫工程が行われる。また、環状構造体１０の内面１０Ｂと、カーカス部１２の外面１２Ａとが接触した状態で、加硫工程が行われる。
【０１１８】
本実施形態においては、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｈが配置される。したがって、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間（空気だまり）の生成が抑制される。また、本実施形態においては、環状構造体１０とカーカス部１２との間に繊維２Ｈが配置される。したがって、環状構造体１０とカーカス部１２との間における気体空間（空気だまり）の生成が抑制される。
【０１１９】
例えば、環状構造体１０とカーカス部１２との間に配置された繊維２Ｈにより、環状構造体１０とカーカス部１２との間の気体は、環状構造体１０とカーカス部１２との間において拡散される。例えば、繊維２Ｈにより、環状構造体１０とカーカス部１２との間の気体が、環状構造体１０とカーカス部１２との間において均一に行き渡り、一箇所に滞留することが抑制される。また、環状構造体１０とカーカス部１２との間の気体の少なくとも一部が、繊維２Ｈにガイドされて、環状構造体１０とカーカス部１２との間の空間の外側に移動する可能性がある。また、環状構造体１０とカーカス部１２との間において拡散された気体の少なくとも一部は、カーカス部１２及び繊維２Ｈの一方又は両方に拡散（吸収）される可能性がある。これにより、環状構造体１０とカーカス部１２との間において気体空間の生成が抑制される。
【０１２０】
このように、繊維２Ｈにより、環状構造体１０とカーカス部１２との間の気体が拡散される。環状構造体１０とカーカス部１２との間に繊維２Ｈが配置された状態で、カーカス部１２の加硫を含む加硫工程が行われることにより、気体空間が拡大する前に、環状構造体１０とカーカス部１２との間の気体が拡散される。これにより、環状構造体１０とカーカス部１２との間における気体空間の生成が抑制されつつ、環状構造体１０とカーカス部１２とが結合される。同様に、繊維２Ｈにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制されつつ、環状構造体１０とトレッドゴム層１１とが結合される。
【０１２１】
また、環状構造体１０とカーカス部１２との間に繊維２Ｈが配置されることにより、カーカス部１２の外面１２Ａは、繊維２Ｈの形状に沿った形状に変形される。これにより、カーカス部１２の外面１２Ａと気体との接触面積が大きくなる。カーカス部１２と気体との接触面積が大きくなることにより、気体がカーカス部１２に拡散（吸収）されることが促進される。したがって、環状構造体１０とカーカス部１２との間において気体空間が生成されることが抑制される。同様に、繊維２Ｈにより、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂと気体との接触面積が大きくなる。したがって、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において気体空間が生成されることが抑制される。
【０１２２】
また、繊維２Ｈとして、複数の繊維を引き揃えて、撚りをかけた糸状の部材（所謂、マルチフィラメント）を用いることにより、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間の気体の少なくとも一部、及び環状構造体１０とカーカス部１２との間の少なくとも一部は、繊維２Ｈの内部に拡散（吸収）される。
【０１２３】
以上説明したように、本実施形態によれば、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置される繊維２Ｈにより、成形工程（ステップＳ２）及び加硫工程（ステップＳ３）を含むタイヤ１の製造工程において、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。また、環状構造体１０とカーカス部１２との間に配置される繊維２Ｈにより、成形工程（ステップＳ２）及び加硫工程（ステップＳ３）を含むタイヤ１の製造工程において、環状構造体１０とカーカス部１２との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１２４】
＜第９実施形態＞
第９実施形態について説明する。図１２は、本実施形態に係る環状構造体１０及び繊維の一例を模式的に示す斜視図である。図１２において、トレッドゴム層１１及びカーカス部１２の図示を省略する。
【０１２５】
図１２に示すように、環状構造体１０に、例えば、図６を参照して説明した繊維２Ｃと、図１１を参照して説明した繊維２Ｈとの両方が配置されてもよい。なお、環状構造体１０の内面１０Ｂに、回転軸Ｊを囲むように配置される繊維が配置されてもよい。
【０１２６】
本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成、及び環状構造体１０とカーカス部１２との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１２７】
＜第１０実施形態＞
第１０実施形態について説明する。以下の実施形態においては、トレッドゴム層１１に繊維２が配置された後、その繊維２が配置されたトレッドゴム層１１と環状構造体１０とが接合される例について説明する。以下の説明において、上述の実施形態と同一又は同等の構成部分については同一の符号を付し、その説明を簡略又は省略する。
【０１２８】
図１３は、本実施形態に係る環状構造体１０、トレッドゴム層１１、及び繊維２Ｉの一例を模式的に示す斜視図である。図１３において、カーカス部１２の図示を省略する。
【０１２９】
図１３に示すように、繊維２Ｉは、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに配置される。繊維２Ｉは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２Ｉのそれぞれは、回転軸Ｊ（Ｙ軸）と平行に配置される。Ｙ軸方向に関して、繊維２Ｉの寸法は、トレッドゴム層１１の寸法よりも大きい。
【０１３０】
複数の繊維２Ｉのそれぞれは、離れて配置される。複数の繊維２Ｉは、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂの周方向（θＹ方向）に関して間隔をあけて配置される。本実施形態において、複数の繊維２Ｉは、内面１１Ｂの周方向（θＹ方向）に関して、等間隔で配置される。隣り合う繊維２Ｉの距離（間隔）は、５ｍｍ以上８０ｍｍ以下に定められる。隣り合う繊維２Ｉの距離（間隔）は、１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下に定められてもよい。
【０１３１】
例えば、成形工程（ステップＳ２）において、繊維２Ｉの＋Ｙ側の端部がトレッドゴム層１１の＋Ｙ側のエッジよりも＋Ｙ側に配置され、繊維２Ｉの−Ｙ側の端部がトレッドゴム層１１の−Ｙ側のエッジよりも−Ｙ側に配置されるように、繊維２Ｉがトレッドゴム層１１の内面１１Ｂと対向するように配置される。すなわち、繊維２Ｉの＋Ｙ側の端部がトレッドゴム層１１の＋Ｙ側のエッジよりも突出し、繊維２Ｉの−Ｙ側の端部がトレッドゴム層１１の−Ｙ側のエッジよりも突出するように、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに繊維２Ｉが配置される。
【０１３２】
本実施形態においては、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに接着剤（接着剤層）が設けられる。接着剤が設けられたトレッドゴム層１１の内面１１Ｂに、繊維２Ｉが配置される。これにより、内面１１Ｂにおいて、繊維２Ｉの位置が固定される。
【０１３３】
内面１１Ｂに繊維２Ｉが配置された後、環状構造体１０の少なくとも一部が、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂと対向するように配置される。トレッドゴム層１１の内面１１Ｂと環状構造体１０の外面１０Ａとの間に複数の繊維２Ｉが配置されている状態で、環状構造体１０の外面１０Ａとトレッドゴム層１１の内面１１Ｂとが、接着剤層を介して接合される。なお、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに接着剤を設けず、環状構造体１０の外面１０Ａに接着剤を設けて、内面１１Ｂに繊維２Ｉが配置されたトレッドゴム層１１と環状構造体１０とを接合してもよい。トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに接着剤を設けなくても、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂの粘着力（ゴム自体の粘着力、タック）により、内面１１Ｂにおいて繊維２Ｉの位置が固定される。なお、トレッドゴム層１１及び環状構造体１０の両方に接着剤を設けてもよい。環状構造体１０の外面１０Ａと、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂとが接触した状態で、加硫工程（ステップＳ３）が行われる。
【０１３４】
環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｉが配置されるので、成形工程（ステップＳ２）及び加硫工程（ステップＳ３）を含むタイヤ１の製造工程において、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１３５】
例えば、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置された繊維２Ｉにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において拡散される。また、本実施形態においては、繊維２Ｉの＋Ｙ側の端部及び−Ｙ側の端部は、トレッドゴム層１１のエッジの外側に配置される。すなわち、繊維２Ｉの＋Ｙ側の端部及び−Ｙ側の端部は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の空間の外側に配置される。これにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体の少なくとも一部は、繊維２Ｉにガイドされて、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の空間の外側に移動する。換言すれば、繊維２Ｉは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の気体の少なくとも一部を、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間の空間の外側に逃がすようにガイドする。これにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において気体空間の生成が抑制される。
【０１３６】
環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｉが配置された状態で加硫工程が行われることにより、タイヤ１が製造される。本実施形態において、繊維２Ｉの＋Ｙ側の端部及び−Ｙ側の端部の少なくとも一方が、タイヤ１の外面から突出（露出）してもよい。なお、環状構造体１０及び繊維２Ｉが、タイヤ１の外面から突出（露出）せず、タイヤ１のゴムの内部に埋設されてもよい。
【０１３７】
以上説明したように、本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｉが配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。したがって、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着不良の発生が抑制され、タイヤ１の性能の低下が抑制される。
【０１３８】
なお、本実施形態において、繊維２Ｉは、トレッドゴム層１１のエッジの外側に突出されなくてもよい。
【０１３９】
＜第１１実施形態＞
第１１実施形態について説明する。図１４は、本実施形態に係るトレッドゴム層１１及び繊維２Ｊの一例を模式的に示す斜視図である。
【０１４０】
図１４に示すように、繊維２Ｊは、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに配置される。繊維２Ｊは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置される。本実施形態において、繊維２Ｊは、屈曲部を有する。屈曲部は、内面１１Ｂの周方向に関して繊維２Ｊに複数設けられる。屈曲部は、繊維２Ｊの少なくとも一部がトレッドゴム層１１の幅方向（タイヤ１の幅方向）の一側（＋Ｙ側）に突出するように曲がる第１の屈曲部と、繊維２Ｊの少なくとも一部がトレッドゴム層１１の幅方向（タイヤ１の幅方向）の他側（−Ｙ側）に突出するように曲がる第２の屈曲部とを含む。内面１１Ｂの周方向に関して、第１の屈曲部と第２の屈曲部とは交互に設けられる。本実施形態において、繊維２Ｊの屈曲部は、トレッドゴム層１１のエッジの外側に配置される。なお、繊維２Ｊがトレッドゴム層１１のエッジの外側に突出されなくてもよい。
【０１４１】
本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｊが配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１４２】
＜第１２実施形態＞
第１２実施形態について説明する。図１５は、本実施形態に係るトレッドゴム層１１及び繊維２Ｋの一例を模式的に示す斜視図である。
【０１４３】
図１５に示すように、繊維２Ｋは、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに配置される。繊維２Ｋは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２Ｋのそれぞれは、回転軸Ｊを囲むように配置される。
【０１４４】
複数の繊維２Ｋのそれぞれは、離れて配置される。すなわち、複数の繊維２Ｋは、間隔をあけて配置される。複数の繊維２Ｋは、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂにおいて、トレッドゴム層１１の幅方向（タイヤ１の幅方向）に関して間隔をあけて配置される。本実施形態において、複数の繊維２Ｋは、トレッドゴム層１１の幅方向（タイヤ１の幅方向）に関して、等間隔で配置される。隣り合う繊維２Ｋの距離（間隔）は、５ｍｍ以上８０ｍｍ以下に定められる。隣り合う繊維２Ｋの距離（間隔）は、１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下に定められてもよい。
【０１４５】
本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｋが配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１４６】
＜第１３実施形態＞
第１３実施形態について説明する。図１６は、本実施形態に係るトレッドゴム層１１及び繊維２Ｌの一例を模式的に示す斜視図である。図１６において、環状構造体１０及びカーカス部１２の図示を省略する。
【０１４７】
図１６に示すように、繊維２Ｌは、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに配置される。繊維２Ｌは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２Ｌの一部は、回転軸Ｊを囲むように配置される。複数の繊維２Ｌの一部は、回転軸Ｊと平行に配置される。
【０１４８】
本実施形態においては、繊維２Ｌが網目状に編まれている。内面１１Ｂに配置される前に、繊維２Ｌが網目状に編まれてもよい。本実施形態においては、網目状に成形された繊維２Ｌが、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに配置される。
【０１４９】
本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｌが配置されることにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１５０】
＜第１４実施形態＞
第１４実施形態について説明する。図１７は、本実施形態に係るトレッドゴム層１１及び繊維２Ｍの一例を模式的に示す斜視図である。
【０１５１】
図１７に示すように、繊維２Ｍの長さは、短い。繊維２Ｍは、所謂、短繊維である。繊維２Ｍは、回転軸Ｊと平行な方向に関する環状構造体１０の寸法、及び回転軸Ｊ周りの方向に関する環状構造体１０の寸法よりも短い。
【０１５２】
繊維２Ｍは、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに配置される。繊維２Ｍは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に複数配置される。複数の繊維２Ｍのそれぞれは、離れて配置される。すなわち、複数の繊維２Ｍは、間隔をあけて配置される。繊維２Ｍは、回転軸Ｊと平行な方向及び回転軸Ｊ周りの方向のそれぞれに関して、実質的に等しい密度で複数配置される。換言すれば、複数の繊維２Ｍは、内面１１Ｂに均一に配置される。
【０１５３】
例えば、成形工程（ステップＳ２）において、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂに接着剤を設けて接着剤層を形成する場合、その接着剤に繊維２Ｍが予め混合されていてもよい。繊維２Ｍが混合（分散）された接着剤が内面１１Ｂに設けられることによって、繊維２Ｍを含む接着剤層が内面１１Ｂに形成されてもよい。なお、内面１１Ｂにプライマー層が設けられた後、そのプライマー層の上に接着剤層が設けられる場合、そのプライマー層を形成するための溶液（プライマー溶液）に繊維２Ｍが予め混合されていてもよいし、接着剤及びプライマー溶液の両方に繊維２Ｍが予め混合されていてもよい。
【０１５４】
内面１１Ｂに接着剤層及び繊維２Ｍが配置された後、環状構造体１０の少なくとも一部が、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂと対向するように配置される。環状構造体１０の外面１０Ａとトレッドゴム層１１の内面１１Ｂとが、接着剤層を介して接合される。トレッドゴム層１１の内面１１Ｂと環状構造体１０の外面１０Ａとの間に複数の繊維２Ｍが配置されている状態で、トレッドゴム層１１と環状構造体１０とが結合される。
【０１５５】
本実施形態においても、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置される繊維２Ｍにより、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間において気体が拡散されるため、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１５６】
＜第１５実施形態＞
第１５実施形態について説明する。以下の実施形態においては、環状構造体の例について説明する。図１８は、本実施形態に係る環状構造体１０１の一例を示す斜視図である。図１８において、環状構造体１０１は、凹凸部３を有する。凹凸部３は、環状構造体１０１の幅方向の両側のそれぞれに設けられる。凹凸部３の凸部は、尖っている。凹凸部３は、所謂、鋸刃状である。環状構造体１０１の幅方向の両側にトレッドゴム層１１の少なくとも一部が配置される場合、凹凸部３は、トレッドゴム層１１に食い込むことができる。これにより、環状構造体１０１とトレッドゴム層１１との結合が強化される。
【０１５７】
＜第１６実施形態＞
第１６実施形態について説明する。図１９は、本実施形態に係る環状構造体１０２の一例を示す斜視図である。図１９において、環状構造体１０２は、外面１０２Ａと、内面１０２Ｂと、外面１０２Ａと内面１０２Ｂとを貫通する複数の貫通孔４とを有する。
【０１５８】
本実施形態において、環状構造体１０２の幅方向に関して、貫通孔４は、等間隔で複数配置される。また、環状構造体１０２の周方向に関して、貫通孔４は、等間隔で複数配置される。環状構造体１０２の幅方向及び周方向のそれぞれに関して、貫通孔４は、等しい密度で複数形成される。
【０１５９】
本実施形態においては、環状構造体１０２の外面１０２Ａに接合されるトレッドゴム層１１の少なくとも一部と、環状構造体１０２の内面１０２Ｂに接合されるカーカス部１２とが、貫通孔４を介して接触可能である。トレッドゴム層１１の内面１１Ｂ及びカーカス部１２の外面１２Ａの少なくとも一方に接着剤（接着剤層）が設けられている場合、トレッドゴム層１１の内面１１Ｂの少なくとも一部と、カーカス部１２の外面１２Ａとは、貫通孔４を介して、接着剤（接着剤層）により接合される。これにより、トレッドゴム層１１と環状構造体１０２との結合、及び環状構造体１０２とカーカス部１２との結合のそれぞれが強化される。また、貫通孔４により、トレッドゴム層１１と環状構造体１０２との間における気体の拡散、及び環状構造体１０２とカーカス部１２との間における気体の拡散のそれぞれが促進される。したがって、トレッドゴム層１１と環状構造体１０２との間、及び環状構造体１０２とカーカス部１２との間において、気体空間が生成されることが抑制される。
【０１６０】
＜第１７実施形態＞
第１７実施形態について説明する。図２０は、本実施形態に係る環状構造体１０３の一例を示す斜視図である。図２０において、環状構造体１０３は、凹凸部３と、複数の貫通孔４とを有する。このように、図１８を参照して説明した構成要素と、図１９を参照して説明した構成要素とを組み合わせてもよい。
【０１６１】
＜第１８実施形態＞
第１８実施形態について説明する。図２１は、本実施形態に係る環状構造体１０４の一例を示す斜視図である。図２１において、環状構造体１０４は、複数の貫通孔４を有する。また、環状構造体１０４は、凹部５を有する。凹部５を、切欠部５、と称してもよい。凹部５は、環状構造体１０４の幅方向の両側のそれぞれに設けられる。凹部５は、環状構造体１０４の周方向に関して、間隔をあけて複数配置される。環状構造体１０４の幅方向の両側にトレッドゴム層１１の少なくとも一部が配置される場合、トレッドゴム層１１の少なくとも一部が、凹部５に食い込むことができる。これにより、環状構造体１０４とトレッドゴム層１１との結合が強化される。
【０１６２】
＜第１９実施形態＞
第１９実施形態について説明する。図２２は、本実施形態に係る環状構造体１０５の一例を示す斜視図である。図２２において、環状構造体１０５は、複数の貫通孔４を有する。環状構造体１０５の周方向に関して、貫通孔４は、等間隔で複数配置される。環状構造体１０５の幅方向に関して、貫通孔４は、間隔をあけて配置される。環状構造体１０５の幅方向に関して、貫通孔４は、不等間隔で複数配置される。本実施形態において、環状構造体１０５の幅方向に関して、環状構造体１０５のエッジの近傍に配置される貫通孔４の間隔は、環状構造体１０５の中央に配置される貫通孔４の間隔よりも小さい。なお、環状構造体１０５の幅方向に関して、環状構造体１０５のエッジの近傍に配置される貫通孔４の間隔が、環状構造体１０５の中央に配置される貫通孔４の間隔よりも大きくてもよい。
【０１６３】
本実施形態においても、貫通孔４により、トレッドゴム層１１と環状構造体１０５との結合、及び環状構造体１０５とカーカス部１２との結合のそれぞれが強化される。また、貫通孔４により、トレッドゴム層１１と環状構造体１０５との間における気体の拡散、及び環状構造体１０５とカーカス部１２との間における気体の拡散のそれぞれが促進される。したがって、トレッドゴム層１１と環状構造体１０５との間、及び環状構造体１０５とカーカス部１２との間において、気体空間が生成されることが抑制される。
【０１６４】
＜第２０実施形態＞
第２０実施形態について説明する。図２３は、本実施形態に係る繊維２Ｎの一例を示す図である。本実施形態においては、貫通孔４を有する環状構造体（１０２など）に繊維２Ｎが配置される例について説明する。
【０１６５】
図２３に示すように、繊維２Ｎは、環状構造体の外面側から貫通孔４に挿入された後、その貫通孔４に隣接する貫通孔４に環状構造体の内面側から挿入される。また、繊維２Ｎは、環状構造体の内面側から貫通孔４に挿入された後、その貫通孔４に隣接する貫通孔４に環状構造体の外面側から挿入される。すなわち、繊維２Ｎの少なくとも一部が環状構造体の外面側に配置される状態と、繊維２Ｎの少なくとも一部が環状構造体の内面側に配置される状態とが交互に繰り返されるように、繊維２Ｎは、複数の貫通孔４に順次挿入される。
【０１６６】
本実施形態によれば、環状構造体に貫通孔４が設けられるとともに、環状構造体の外面とトレッドゴム層１１との間に繊維２Ｎが配置され、環状構造体の内面とカーカス部１２との間に繊維２Ｎが配置されるため、トレッドゴム層１１と環状構造体との間における気体空間の生成、及び環状構造体とカーカス部１２との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１６７】
＜第２１実施形態＞
第２１実施形態について説明する。図２４は、本実施形態に係る繊維２Ｐの一例を示す図である。本実施形態においては、貫通孔４を有する環状構造体（１０２など）に繊維２Ｐが配置される例について説明する。
【０１６８】
図２４に示すように、繊維２Ｐは、環状構造体の外面において間隔をあけて配置される。繊維２Ｐは、複数の貫通孔４の少なくとも一部の貫通孔４の開口を通過するように配置される。なお、繊維２Ｐが、環状構造体の内面において間隔をあけて配置されてもよい。
【０１６９】
本実施形態においても、貫通孔４及び繊維２Ｐの作用により、トレッドゴム層１１と環状構造体との間における気体空間の生成、及び環状構造体とカーカス部１２との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１７０】
＜第２２実施形態＞
第２２実施形態について説明する。図２５は、本実施形態に係るタイヤ１の一例を説明するための模式図である。図２５に示すように、タイヤ１は、外面１０Ａ及び内面１０Ｂを有する円筒形状の環状構造体１０と、少なくとも一部が環状構造体１０の内面１０Ｂと対向するように配置されるカーカス部１２と、少なくとも一部が環状構造体１０の外面１０Ａと対向するように配置されるトレッドゴム層１１と、環状構造体１０とカーカス部１２との間に配置され、環状構造体１０とカーカス部１２との間において気体空間の生成を抑制するための繊維２と、を備えている。繊維２は、環状構造体１０とカーカス部１２との間に複数配置される。図２５に示す例においては、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間に繊維は配置されない。図２５に示すように、トレッドゴム層１１と環状構造体１０との間に繊維が配置されず、環状構造体１０とカーカス部１２との間に繊維２が配置されてもよい。本実施形態によれば、少なくとも、環状構造体１０とカーカス部１２との間における気体空間の生成が抑制される。
【０１７１】
本実施形態において、繊維２は、回転軸Ｊを囲むように配置されてもよい。繊維２は、回転軸Ｊと平行に配置されてもよい。繊維２は、回転軸Ｊと平行な方向に関する環状構造体１０の寸法、及び回転軸Ｊ周りの方向に関する環状構造体１０の寸法よりも短くてもよい。その繊維２が、回転軸Ｊと平行な方向及び回転軸Ｊ周りの方向のそれぞれに関して等しい密度で複数配置されてもよい。
【０１７２】
本実施形態において、繊維２は、環状構造体１０の内面１０Ｂにおける１００ｍｍ四方の領域に少なくとも１本配置され、環状構造体１０の内面１０Ｂにおける１０ｍｍ四方の領域に５本以上配置されなくてもよい。
【０１７３】
なお、貫通孔４を有する環状構造体（１０２など）とカーカス部１２との間に繊維２が配置され、その貫通孔４を有する環状構造体（１０２など）とトレッドゴム層１１との間に繊維が配置されないようにしてもよい。
【０１７４】
図２５に示すタイヤ１の成形工程（ステップＳ２）においては、トレッドゴム層１１の少なくとも一部を、環状構造体１０の外面１０Ａと対向するように配置する工程と、カーカス部１２の少なくとも一部と環状構造体１０の内面１０Ｂとの間に繊維２を配置して、カーカス部１２の少なくとも一部と環状構造体１０の内面１０Ｂとを対向させる工程と、が行われる。加硫工程（ステップＳ３）においては、環状構造体１０とカーカス部１２との間に繊維２が配置された状態でカーカス部１２を加硫して、環状構造体１０とカーカス部１２との間における気体空間の生成を抑制しつつ、カーカス部１２と環状構造体１０とを結合させる工程が行われる。
【０１７５】
図２５に示すタイヤ１の成型工程（ステップＳ２）において、環状構造体１０とトレッドゴム層１１とが接合された後、環状構造体１０とカーカス部１２との間に繊維２が配置された状態で、環状構造体１０とカーカス部１２とが接合されてもよい。なお、環状構造体１０とカーカス部１２との間に繊維２が配置された状態で、環状構造体１０とカーカス部１２とが接合された後、環状構造体１０とトレッドゴム層１１とが接合されてもよい。なお、環状構造体１０とカーカス部１２との接合と、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接合とが同時に行われてもよい。
【０１７６】
なお、環状構造体１０とカーカス部１２との間に繊維２が配置された状態で、環状構造体１０とカーカス部１２とを接合する場合、繊維２と環状構造体１０の内面１０Ｂとを対向させた後、カーカス部１２と環状構造体１０の内面１０Ｂとを対向させてもよいし、カーカス部１２と環状構造体１０の内面１０Ｂとを対向させた後、繊維２と環状構造体１０の内面１０Ｂとを対向させてもよいし、繊維２と環状構造体１０の内面１０Ｂとを対向させることと同時に、カーカス部１２と環状構造体１０の内面１０Ｂとを対向させてもよい。
【０１７７】
なお、上述の各実施形態において、カーカス部１２は、環状構造体１０の内面１０Ｂと対向しなくてもよい。カーカス部１２は、環状構造体１０の内面１０Ｂと対向する位置に配置されず、Ｙ軸方向（タイヤ１の幅方向）に関して、環状構造体１０の外側のみに配置されてもよい。
【０１７８】
＜実施例＞
次に、本発明に係る実施例について説明する。本発明者は、上述の実施形態に従って繊維２を有するタイヤ１を作成し、本実施形態に係るタイヤ１における環状構造体１０とトレッドゴム層１１との剥離試験を行って、本実施形態に係る環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度を測定した。また、比較例に係るタイヤを作成し、比較例に係るタイヤにおける環状構造体１０とトレッドゴム層１１との剥離試験を行って、比較例に係る環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度を測定した。
【０１７９】
本実施形態に係るタイヤ１及び比較例に係るタイヤのサイズは、１９５／６５Ｒ１５とした。剥離試験において、ＪＩＳ  Ｋ６２５６による接着強度（接着力）を指数化した数値を導出した。
【０１８０】
図２６は、本発明の実施例１に係るタイヤ１についての測定結果、比較例１に係るタイヤについての測定結果、比較例２に係るタイヤについての測定結果、及び比較例３に係るタイヤについての測定結果を示す。
【０１８１】
実施例１に係るタイヤ１は、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置された複数の繊維２を有する。図３などを参照して説明したように、複数の繊維２のそれぞれは、回転軸Ｊと平行に配置される。複数の繊維２は、環状構造体１０の外面１０Ａの周方向（θＹ方向）に関して等間隔で配置される。繊維２の間隔は、１５ｍｍである。
【０１８２】
比較例１に係るタイヤは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１とを有し、繊維を有しない。すなわち、比較例１に係るタイヤにおいて、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に繊維は存在しない。
【０１８３】
比較例２に係るタイヤは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置された複数の繊維２を有する。複数の繊維２のそれぞれは、回転軸Ｊと平行に配置される。複数の繊維２は、環状構造体１０の外面１０Ａの周方向（θＹ方向）に関して等間隔で配置される。繊維２の間隔は、２ｍｍである。
【０１８４】
比較例３に係るタイヤは、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との間に配置された複数の繊維２を有する。複数の繊維２のそれぞれは、回転軸Ｊと平行に配置される。複数の繊維２は、環状構造体１０の外面１０Ａの周方向（θＹ方向）に関して等間隔で配置される。繊維２の間隔は、１１０ｍｍである。
【０１８５】
図２６に示すように、実施例１に係る環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度（接着力）は、１１７である。比較例１に係る環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度（接着力）は、１００である。比較例２に係る環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度（接着力）は、８７である。比較例３に係る環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度（接着力）は、９６である。
【０１８６】
このように、実施例１に係る接着強度は、比較例１、比較例２、及び比較例３のそれぞれに係る接着強度に比べて、高いことが確認できた。すなわち、本発明に係る繊維２により、環状構造体１０とトレッドゴム層１１との接着強度を向上できることが確認できた。また、比較例２の結果より、繊維２を設けた場合でも、繊維２の間隔が小さ過ぎると、十分な接着強度が得られないことが確認できた。また、比較例３の結果より、繊維２を設けた場合でも、繊維２の間隔が大き過ぎると、十分な接着強度が得られないことが確認できた。
【符号の説明】
【０１８７】
１  タイヤ
２  繊維
４  貫通孔
１０  環状構造体
１０Ａ  外面
１０Ｂ  内面
１１  トレッドゴム層
１１Ａ  外面（トレッド面）
１１Ｂ  内面
１１Ｍ  溝部
１２  カーカス部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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