(57)【要約】【課題】本発明は、ワイヤハーネスに容易に装着することができるとともに、ワイヤハーネスの重量の増加を抑制することができるサポート材を提供することを主な目的とする。【解決手段】複数の被覆電線２０ａを束ねて構成したワイヤハーネス２０に沿わせるとともに、沿わせた状態において、ワイヤハーネス２０に固定するテープＫ１の巻き付けを許容する棒部材１１Ａで構成したサポート材１０Ａは、テープＫ１で巻き付けるだけでワイヤハーネス２０に装着することができるとともに、ワイヤハーネス２０の外周を覆うプロテクタよりもはるかに軽量化することができる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の電線を束ねて構成したワイヤハーネスに沿わせるとともに、
沿わせた状態において、前記ワイヤハーネスに固定する固定部材を装着可能な棒部材で構成した
サポート材。
【請求項２】
前記ワイヤハーネスの外周に沿って、複数本の前記棒部材を沿わせるとともに、
複数本の前記棒部材のうち、前記ワイヤハーネスの周方向に隣り合う前記棒部材同士を接続する接続手段を備えた
請求項１に記載のサポート材。
【請求項３】
前記接続手段を、挿嵌部と、該挿嵌部の挿嵌を許容する被挿嵌部とで構成し、
前記棒部材に、前記挿嵌部と前記被挿嵌部とのうち少なくとも一方を形成するとともに、
隣り合う前記棒部材に、前記挿嵌部と前記被挿嵌部とのうち少なくとも他方を形成した
請求項２に記載のサポート材。
【請求項４】
前記挿嵌部と前記被挿嵌部とのうち少なくとも一方を、前記棒部材の周方向に一対形成するとともに、これら一対を、前記棒部材の周方向において、隣り合う前記棒部材と接続する方向に応じた所定角度に配設した
請求項３に記載のサポート材。
【請求項５】
前記所定角度を識別する識別手段を備えた
請求項４に記載のサポート材。
【請求項６】
前記棒部材の間に、該棒部材同士を長手方向に連結する連結手段を備えた
請求項１から５のうちいずれか一項に記載のサポート材。
【請求項７】
前記棒部材に、該棒部材を所定長さに分割することを補助する分割補助部を備えた
請求項１から６のうちいずれか一項に記載のサポート材。
【請求項８】
前記棒部材に、前記固定部材の装着を許容するとともに、前記棒部材に対して前記長手方向に移動可能な固定部材装着部を備えた
請求項１から７のうちいずれか一項に記載のサポート材。
【請求項９】
請求項１から８のうちいずれか一項に記載のサポート材を、前記ワイヤハーネスに沿わせて、前記固定部材で固定した
サポート材付きワイヤハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えば、自動車に配索されるワイヤハーネスへの固定を容易に行うことができ、ワイヤハーネスを直線状に保持するサポート材に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の自動車には、操作性や快適性を向上させるために、様々な電子機器が搭載されている。これに伴って自動車に配索される電線の本数も増大し、ワイヤハーネスの重量は、増加の一途をたどっている。
【０００３】
ワイヤハーネスの重量が増加することにより、例えば、インストルメントパネル（以下、インパネ）に配索されるワイヤハーネスをインパネリインフォースに搭載して組み付ける際、ワイヤハーネスは、増加した自重によって撓み易くなる。
【０００４】
撓み易いワイヤハーネスは、インパネリインフォースに搭載する際に、インパネリインフォースの突出部分に引っかかるなど、ワイヤハーネスの取り付け作業性が低下するおそれがある。
【０００５】
ワイヤハーネスの取り付け作業性の悪化を防止する対策として、インパネリインフォースに搭載するワイヤハーネスを撓まないように、例えば、特許文献１では、ワイヤハーネスにプロテクタを装着する方法が提案されている。
【０００６】
特許文献１に記載のプロテクタは、合成樹脂製の本体と蓋とで構成されており、本体と蓋とを組み合わせた状態で、中空状の断面略四角形を形成し、内部にワイヤハーネスを挿通することができるとされている。
【０００７】
しかし、ワイヤハーネスを広範囲にわたって撓まないように直線状に保持するために、特許文献１に記載のプロテクタを用いた場合、該プロテクタは、ワイヤハーネスを覆うため、該ワイヤハーネスの重量が増加して、自動車自体の重量が増加するおそれがある。さらには、ワイヤハーネスをプロテクタに収容して装着する必要があるため、ワイヤハーネスの装着作業を容易に行うことが困難である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１１−３６００５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
そこで、本発明は、ワイヤハーネスに容易に装着することができるとともに、ワイヤハーネスの重量の増加を抑制することができるサポート材を提供することを主な目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この発明のサポート材は、複数の電線を束ねて構成したワイヤハーネスに沿わせるとともに、沿わせた状態において、前記ワイヤハーネスに固定する固定部材を装着可能な棒部材で構成したことを特徴とする。  
この発明により、棒部材をワイヤハーネスに容易に装着することができるとともに、プロテクタを装着する場合に比べて、ワイヤハーネスの重量が増加することを抑制することができる。
【００１１】
詳述すると、例えば、中空状のプロテクタを用いて、ワイヤハーネスの形状を保持する場合は、プロテクタにワイヤハーネスを挿通したり、収容しなければならず、いずれの作業においても手間がかかる。
【００１２】
これに対して、サポート材は、ワイヤハーネスの長手方向に沿わせて、ワイヤハーネスにテープなどの固定部材で固定するだけで、サポート材を沿わせた部分におけるワイヤハーネスの形状を保持することができるため、固定作業に手間がかからない。
【００１３】
しかも、サポート材は、ワイヤハーネスに沿わせてテープで固定するだけであるため、ワイヤハーネスの全周を覆うようなプロテクタよりもはるかに軽量である。したがって、ワイヤハーネスの重量が増加することを抑制し、ひいては自動車の重量の増加を抑制することができる。
【００１４】
なお、上記棒部材は、断面形状が正円、楕円などを含む略円形や、矩形、三角形などを含む略多角形など、適宜の形状に形成した長尺の棒状のものであり、１本のみをワイヤハーネスに沿わせてもよいし、複数本を沿わせてもよい。  
上記固定部材とは、テープや結束バンドなど、ワイヤハーネスに沿わせた状態を維持することができるものである。
【００１５】
この発明の態様として、前記ワイヤハーネスの外周に沿って、複数本の前記棒部材を沿わせるとともに、複数本の前記棒部材のうち、前記ワイヤハーネスの周方向に隣り合う前記棒部材同士を接続する接続手段を備えることができる。
【００１６】
この発明により、複数本の棒部材をワイヤハーネスに沿わせる際に、棒部材同士を、互いにばらけることなくワイヤハーネスに対して所望の位置に固定することができる。  
なお、上記接続手段とは、棒部材同士を接続することができれば、例えば、接着剤、溶接、テープなどでもよい。
【００１７】
また、この発明の態様として、前記接続手段を、挿嵌部と、該挿嵌部の挿嵌を許容する被挿嵌部とで構成し、前記棒部材に、前記挿嵌部と前記被挿嵌部とのうち少なくとも一方を形成するとともに、隣り合う前記棒部材に、前記挿嵌部と前記被挿嵌部とのうち少なくとも他方を形成することができる。
【００１８】
この発明により、複数本の棒部材をワイヤハーネスの周方向に沿って並列配置する場合、被挿嵌部に挿嵌部を挿嵌するだけで棒部材同士を接続し、互いの配置位置を規制することができる。  
したがって、棒部材同士は、接続手段によって組み付けるように接続することができ、例えば、接着剤などを用いて接続する場合よりも、容易に接続作業を行うことができる。さらに、例えば、接着剤などのコストを削減することができる。
【００１９】
なお、接続手段とは、棒部材に、該棒部材の径方向に突出する凸状の挿嵌部を長手方向に沿って形成し、隣り合う棒部材に、挿嵌部の挿嵌を許容する凹状の被挿嵌部を長手方向に沿って形成したものである。隣り合う棒部材同士は、挿嵌部と被挿嵌部とを挿嵌するだけで互いに接続することができる。
【００２０】
また、この発明の態様として、前記挿嵌部と前記被挿嵌部とのうち少なくとも一方を、前記棒部材の周方向に一対形成するとともに、これら一対を、前記棒部材の周方向において、隣り合う前記棒部材と接続する方向に応じた所定角度に配設することができる。
【００２１】
この発明により、複数本の棒部材の接続状態において、棒部材同士は、所定角度で接続されるため、接続状態の複数本の棒部材は、ワイヤハーネスの外周に密着した状態で、該ワイヤハーネスに沿うことができる。
【００２２】
なお、上記所定角度とは、棒部材の長手方向に直交する断面において、棒部材の中心と挿嵌部や被挿嵌部とを結ぶ仮想線同士がなす角度であり、ワイヤハーネスの外周に密着するように、適宜設定することができる。つまり、両側に配置される棒部材の接続方向がなす角度、あるいは、棒部材の中心と、該棒部材の両側に配置される棒部材の中心とを結ぶ仮想線がなす角度などである。
【００２３】
さらに、上記一対とは、１つの棒部材に形成する挿嵌部と被挿嵌部との組み合わせであり、挿嵌部と挿嵌部、被挿嵌部と被挿嵌部、または挿嵌部と被挿嵌部である。したがって、所定角度とは、挿嵌部と挿嵌部とがなす角度だけに限らず、被挿嵌部と被挿嵌部や挿嵌部と被挿嵌部がなす角度も含める概念である。
【００２４】
さらにまた、サポート材は、棒部材同士が直接接続するだけでなく、棒部材同士の間に、棒部材同士の接続を補助する接続補助具を備えてもよい。例えば、この接続補助具に挿嵌部を備え、棒部材に被挿嵌部を備えることで、棒部材同士は、接続補助具を介して接続される。
【００２５】
棒部材の長手方向に直交する断面において、この接続補助具の長さを適宜設定することで、棒部材同士の間隔を適宜設定することができる。さらに、接続補助具は、長手方向の長さを棒部材と同等の長さに設定してもよいし、棒部材よりも短く設定してもよい。棒部材より短く設定した場合は、棒部材同士を、部分的に１箇所で接続してもよく、数箇所で接続してもよい。
【００２６】
また、この発明の態様として、前記所定角度を識別する識別手段を備えることができる。  
この発明により、一対の挿嵌部や被挿嵌部が様々な所定角度に配設された棒部材が多数混在している中から、使用する棒部材を間違えることなく選択して、棒部材同士を接続することができる。さらに、接続した複数の棒部材同士がなす角度を組み付け状態でも把握することができる。  
なお、上記識別手段とは、棒部材に色を付与したり棒部材の表面に記号を付けたりすることを含む概念である。
【００２７】
また、この発明の態様として、前記棒部材の間に、該棒部材同士を長手方向に連結する連結手段を備えることができる。  
この発明により、所定長さの棒部材を複数連結するだけで、所望の長さのサポート材を構成することができるため、形状を保持するワイヤハーネスの長さを適宜設定することができる。
【００２８】
また、この発明の態様として、前記棒部材に、該棒部材を所定長さに分割することを補助する分割補助部を備えることができる。  
この発明により、長尺状の棒部材を所望の長さに容易に分割することができるため、形状を保持させるワイヤハーネスの長さを適宜設定することができる。
【００２９】
また、この発明の態様として、前記棒部材に、前記固定部材の装着を許容するとともに、前記棒部材に対して前記長手方向に移動可能な固定部材装着部を備えることができる。  
この発明により、ワイヤハーネスと、該ワイヤハーネスに沿わせた棒部材とを、例えば、バンドクランプなどの固定部材で２箇所以上固定し、インパネリインフォースなどに形成した孔に係止する場合、バンドクランプ同士や孔同士の間隔にバラツキが生じても、固定部材装着部が長手方向に移動することによって、孔に対してバンドクランプを確実に挿通して係止することができる。
【００３０】
詳述すると、ワイヤハーネスは、該ワイヤハーネスに沿わせた棒部材とともにバンドクランプで固定されているため、形状が直線状に保持されるが、バンドクランプ同士の間隔や孔同士の間隔にバラツキが生じると、基準のバンドクランプに対して、隣り合うバンドクランプを孔に挿通して係止することができないおそれがある。
【００３１】
これに対して、棒部材の長手方向に移動可能な固定部材装着部で、棒部材とワイヤハーネスとをバンドクランプで固定することによって、バンドクランプ同士の間隔や孔同士の間隔に生じても、固定部材装着部が移動することでクランプ位置を微調整し、孔にバンドクランプを挿通してバンドクランプを孔に対して確実に係止することができる。
【００３２】
この発明のサポート材付きワイヤハーネスは、上記サポート材を、前記ワイヤハーネスに沿わせて、前記固定部材で固定したことを特徴とした。  
この発明により、棒部材をワイヤハーネスに容易に装着することができるとともに、プロテクタを装着する場合に比べて、ワイヤハーネスの重量が増加することを抑制することができる。
【発明の効果】
【００３３】
この発明によれば、ワイヤハーネスに容易に装着することができるとともに、ワイヤハーネスの重量の増加を抑制することができるサポート材を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】第１実施形態における棒部材の斜視図と正面図。
【図２】第１実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネスの斜視図。
【図３】第１実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネスの断面図。
【図４】第１実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネスとインパネリインフォースとの斜視図。
【図５】第１実施形態における棒部材と異なる形状の棒部材の正面図。
【図６】第２実施形態における棒部材と接続補助具との斜視図と正面図。
【図７】第２実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネスの斜視図。
【図８】第２実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネスの断面図。
【図９】第３実施形態における棒部材の斜視図と断面図。
【図１０】第３実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネスの縦断面図。
【図１１】他の実施形態における棒部材の断面図。
【図１２】他の実施形態における棒部材の斜視図と縦断面図。
【図１３】他の実施形態における棒部材の斜視図と縦断面図。
【図１４】他の実施形態における棒部材の正面図と側面図。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
（第１実施形態）  
第１実施形態を、図１から図５を用いて説明する。
【００３６】
図１（ａ）は、棒部材１１Ａを複数並べた状態の斜視図を示し、図１（ｂ）は、複数並べた棒部材１１Ａの一端側からみた正面図を示し、図２は、テープＫ１を省略した状態のサポート材付きワイヤハーネス１Ａの斜視図を示し、図３は、サポート材１０ＡをテープＫ１でワイヤハーネス２０に固定したサポート材付きワイヤハーネス１Ａの断面図を示している。
【００３７】
図４は、インパネリインフォース３０Ａに搭載する際のサポート材付きワイヤハーネス１Ａの斜視図を示し、図５（ａ）および図５（ｂ）は、第１実施形態における棒部材１１Ａと異なる形状の棒部材１１Ａ１，１１Ａ２，１１Ａ３の正面図を示している。
【００３８】
なお、図３は、図の理解を容易に行うことができるように、サポート材１０Ａと被覆電線２０ａのそれぞれとテープＫ１とが離間した状態で図示しているが、実際は、サポート材１０Ａと被覆電線２０ａとテープＫ１とが密着している。
【００３９】
まず、第１実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネス１Ａとインパネリインフォース３０Ａの構成について説明する。  
サポート材付きワイヤハーネス１Ａは、３本の棒部材１１Ａで構成したサポート材１０Ａをワイヤハーネス２０の長手方向Ｌに沿って配置し、サポート材１０Ａをワイヤハーネス２０の外周に沿わせて、テープＫ１で固定して構成している。
【００４０】
棒部材１１Ａは、合成樹脂製で、断面略円形の棒状であり、図１（ａ）および図１（ｂ）に示すように、凸状に形成された挿嵌部１２ａと、凹状に形成された被挿嵌部１２ｂとを棒部材１１Ａの外面に、長手方向Ｌに沿って形成している。
【００４１】
これら挿嵌部１２ａと被挿嵌部１２ｂとは、挿嵌部１２ａを被挿嵌部１２ｂに挿嵌することを許容する接続手段１２であり、図１（ｂ）に示すように、棒部材１１Ａの中心と挿嵌部１２ａとを結ぶ仮想線１３ａと、棒部材１１Ａの中心と被挿嵌部１２ｂとを結ぶ仮想線１３ｂとで所定角度θ１をなす位置に配設されている。
【００４２】
所定角度θ１は、図２に示すように、互いを接続した棒部材１１Ａがワイヤハーネス２０の長手方向Ｌに沿った状態で、ワイヤハーネス２０の外周に密着することができるように、ワイヤハーネス２０の周方向に沿って配置される角度である。第１実施形態では、所定角度θ１を１６０°としているが、様々な直径に形成されたワイヤハーネスの外周に沿うように、所定角度θ１は、適宜設定することができる。
【００４３】
テープＫ１は、図３に示すように、３本の棒部材１１Ａを接続したサポート材１０Ａをワイヤハーネス２０に外周に沿わせた状態で、サポート材１０Ａとワイヤハーネス２０とを巻きつけて固定している。
【００４４】
ワイヤハーネス２０は、図２に示すように、導体を絶縁被覆で被覆した被覆電線２０ａを複数束ねて構成している。  
なお、本実施形態におけるワイヤハーネス２０は、図２および図４に示すように、インパネリインフォース３０Ａに搭載するインパネワイヤハーネスであり、主要な経路である幹線２１から枝線２２が分岐している。
【００４５】
インパネリインフォース３０Ａは、図４に示すように、自動車を構成する図示しない左右のサイドメンバパネルを結ぶパイプ状のリインフォース本体３１と、該リインフォース本体３１から下方に延びる２本の筒状のブレース３２，３２と、リインフォース本体３１の両端部に配置される板状のエクステンション３３，３３とで構成している。
【００４６】
リインフォース本体３１は、メインパイプ３１ａと、該メインパイプ３１ａよりも大きい直径のサブパイプ３１ｂと、メインパイプ３１ａとサブパイプ３１ｂとの間に配置されてそれぞれを滑らかに連結するテーパ状のテーパ部３１ｃとで一体に形成されている。
【００４７】
ブレース３２，３２は、リインフォース本体３１を約３等分した位置のそれぞれに配置されており、筒状に形成されている。このブレース３２，３２は、図示しないエアコンユニットなどを固定するものである。
【００４８】
エクステンション３３，３３は、リインフォース本体３１の両端に、該リインフォース本体３１の長手方向に直交するように配置されており、図示しないサイドメンバパネルに係止してインパネリインフォース３０Ａを所定高さに保持する。  
なお、インパネリインフォース３０Ａは、上述するような構成に限らず、様々な形状、形態のインパネリインフォースであってもよい。
【００４９】
続いて、サポート材付きワイヤハーネス１Ａをインパネリインフォース３０Ａに取り付ける取付け作業について説明する。  
取付け作業は、棒部材１１Ａ同士を接続する接続作業と、サポート材１０Ａをワイヤハーネス２０に固定する固定作業と、サポート材付きワイヤハーネス１Ａをインパネリインフォース３０Ａに搭載する搭載作業とをこの順に行う。
【００５０】
接続作業は、図２および図３に示すように、棒部材１１Ａの挿嵌部１２ａを、隣り合う棒部材１１Ａの被挿嵌部１２ｂに挿嵌して接続して、３本の棒部材１１Ａが接続したサポート材１０Ａを構成する。
【００５１】
これにより、サポート材１０Ａは、棒部材１１Ａ同士の接続状態において、棒部材１１Ａの中心と、該棒部材１１Ａの両側に配置された棒部材１１Ａの中心とを結ぶ仮想線１３ｃ，１３ｃが所定角度θ１となるように接続される（図３参照）。
【００５２】
固定作業は、図２に示すように、サポート材１０Ａを、ワイヤハーネス２０の幹線２１の外周および長手方向Ｌに沿うように、ワイヤハーネス２０と密着した状態で、テープＫ１で巻きつけてワイヤハーネス２０に固定し、サポート材付きワイヤハーネス１Ａを構成する。
【００５３】
このとき、サポート材１０Ａは、図２および図３に示すように、幹線２１から枝線２２が分岐することを妨げないように、幹線２１の下方に配置しておくことが望ましいが、幹線２１から枝線２２が分岐することを妨げなければ、下方に配置することに限定しない。
【００５４】
搭載作業は、図４に示すように、サポート材付きワイヤハーネス１Ａを、作業者または機械によって、限られた作業スペースで、インパネリインフォース３０Ａに搭載し、例えば、サポート材付きワイヤハーネス１Ａに取り付けたバンドクランプを、インパネリインフォース３０Ａに形成したクランプ孔に挿通して、係止するように取り付ける。
【００５５】
続いて、サポート材付きワイヤハーネス１Ａおよびサポート材１０Ａの作用効果について説明する。  
サポート材１０Ａは、ワイヤハーネス２０の幹線２１に沿わせるとともに、沿わせた状態において、幹線２１に固定するテープＫ１を巻きつけ可能な棒部材１１Ａで構成したことにより、棒部材１１Ａを幹線２１に容易に装着することができるとともに、プロテクタを装着する場合に比べて、サポート材付きワイヤハーネス１Ａの重量が増加することを抑制することができる。
【００５６】
詳述すると、例えば、中空状のプロテクタを用いて、幹線２１の形状を直線状に保持する場合は、プロテクタに幹線２１を挿通したり、収容しなければならず、いずれの作業においても手間がかかる。
【００５７】
これに対して、サポート材１０Ａは、ワイヤハーネス２０の長手方向Ｌに沿って幹線２１にテープＫ１で固定するだけで、サポート材１０Ａを沿わせた部分における幹線２１の形状を直線状に保持することができるため、固定作業に手間がかからない。
【００５８】
しかも、サポート材１０Ａは、ワイヤハーネス２０に沿わせてテープＫ１で固定するだけであるため、ワイヤハーネス２０の全周を覆うようなプロテクタよりも軽量化を図ることができる。したがって、サポート材付きワイヤハーネス１Ａの重量が増加することを抑制することができる。
【００５９】
サポート材１０Ａは、接続手段１２を、挿嵌部１２ａと、該挿嵌部１２ａの挿嵌を許容する被挿嵌部１２ｂとで構成し、棒部材１１Ａに、挿嵌部１２ａと被挿嵌部１２ｂとを形成したことにより、被挿嵌部１２ｂに挿嵌部１２ａを挿嵌するだけで棒部材１１ａ同士を接続し、互いの配置位置だけでなく、配置姿勢を規制することができる。
【００６０】
したがって、棒部材１１Ａ同士は、接続手段１２によって組み付けるように接続することができ、例えば、接着剤などを用いて接続する場合よりも、容易に接続作業を行うことができる。さらに、例えば、接着剤などのコストを削減することができる。
【００６１】
サポート材１０Ａは、挿嵌部１２ａと被挿嵌部１２ｂとを、棒部材１１Ａの周方向において、隣り合う棒部材１１Ａと接続する方向に応じた所定角度θ１に配設したことにより、３本の棒部材１１Ａの接続状態において、棒部材１１Ａ同士は、所定角度θ１で接続されるため、接続状態における３本の棒部材１１Ａは、幹線２１の外周に密着した姿勢で、該幹線２１に沿うことができる。
【００６２】
サポート材付きワイヤハーネス１Ａは、サポート材１０Ａを、幹線２１に沿わせて、テープＫ１で固定したことにより、棒部材１１Ａを幹線２１に容易に装着することができるとともに、プロテクタを装着する場合に比べて、ワイヤハーネスの重量が増加することを抑制することができる。
【００６３】
サポート材１０Ａは、断面略円形の棒状に形成した３本の棒部材１１Ａを接続して構成したことにより、各棒部材１１Ａがワイヤハーネス２０を構成する被覆電線２０ａ同士の隙間に位置するように沿うため、幹線２１に対してずれることなく固定することができる。
【００６４】
詳述すると、ワイヤハーネス２０は複数の被覆電線２０ａを束ねて構成しているため、ワイヤハーネス２０の外面は、図３に示すように、該ワイヤハーネス２０の長手方向Ｌに直交する断面において、被覆電線２０ａが位置する凸状部分と、被覆電線２０ａ同士の間の凹状部分とが交互に形成される。
【００６５】
この凹状部分にサポート材１０Ａを構成する棒部材１１Ａが位置することで、サポート材１０Ａは、長手方向Ｌに直交する断面において、ワイヤハーネス２０の周方向にずれることなく、サポート材１０Ａとワイヤハーネス２０とを密着した状態で確実に固定することができる。
【００６６】
サポート材１０Ａは、ワイヤハーネス２０の外周および長手方向Ｌに沿った状態で、ワイヤハーネス２０の下方に位置するように配置したことにより、サポート材１０Ａとワイヤハーネス２０とを固定するテープＫ１同士の間におけるワイヤハーネス２０が下方に撓むことを抑制することができる。
【００６７】
例えば、サポート材１０Ａを幹線の上方に配置し、サポート部材１０Ａと幹線２１とを、長手方向Ｌにおける所定間隔を隔てた箇所をテープＫ１で固定する場合、サポート材１０Ａとワイヤハーネス２０とを固定するテープＫ１同士の間では、ワイヤハーネス２０が自重によって下方に撓むおそれがある。
【００６８】
しかし、サポート材１０Ａを、ワイヤハーネス２０の下方に位置するようにテープＫ１で固定したことにより、ワイヤハーネス２０が自重で撓もうとしても、サポート材１０Ａがワイヤハーネス２０を下方から支えて、ワイヤハーネス２０が撓むことを防止することができる。
【００６９】
また、本実施形態の棒部材１１Ａは、挿嵌部１２ａと被挿嵌部１２ｂとを１つずつ形成したが、隣り合う棒部材１１Ａと挿嵌可能であれば、本発明はこれに限らず、例えば、図５（ａ）のように、棒部材１１Ａ１に挿嵌部１２ａを２つ備え、該棒部材１１Ａ１の両側に配置される棒部材１１Ａ２，１１Ａ２に被挿嵌部１２ｂを２つずつ備えてもよい。さらに、１本の棒部材に対して、挿嵌部１２ａや被挿嵌部１２ｂを２つ形成するだけでなく、３つ以上形成してもよい。
【００７０】
また、本発明の棒部材は、図５（ｂ）に示すように、棒部材１１Ａ３の直径よりも小さい直径で形成した剛性を有する芯棒１４を中心に備えた棒部材１１Ａ３であってもよい。この構成により、棒部材１１Ａ３は、さらに高い剛性を得ることができる。
【００７１】
以下では、他の実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネス１Ｂ，１Ｃについて説明する。  
ただし、以下で説明するサポート材付きワイヤハーネス１Ｂ，１Ｃの構成のうち、上述した第１実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネス１Ａと同様の構成については、同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００７２】
（第２実施形態）  
第２実施形態を、図６から図８を用いて説明する。  
図６（ａ）は、棒部材１１Ｂと接続補助具１５とを複数並べた状態の斜視図を示し、図６（ｂ）は、棒部材１１Ｂと接続補助具１５とを複数並べた状態の正面図を示している。
【００７３】
図７は、テープＫ１を省略した状態のサポート材付きワイヤハーネス１Ｂの斜視図を示し、図８は、サポート材１０ＢをテープＫ１でワイヤハーネス２０に固定したサポート材付きワイヤハーネス１Ｂの断面図を示している。
【００７４】
まず、第２実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネス１Ｂの構成について説明する。  
サポート材付きワイヤハーネス１Ｂは、３本の棒部材１１Ｂと、該棒部材１１Ｂの間に配置された接続補助具１５とで構成したサポート材１０Ｂをワイヤハーネス２０の長手方向Ｌに沿って配置し、サポート材１０Ｂをワイヤハーネス２０の外周に沿わせて、テープＫ１で固定して構成している。
【００７５】
棒部材１１Ｂは、合成樹脂製で、断面略円形の棒状であり、図６（ａ）および図６（ｂ）に示すように、被挿嵌部１２ｂを棒部材１１Ｂの外面に、長手方向Ｌに沿って形成している。  
この被挿嵌部１２ｂは、長手方向Ｌに直交する断面において、図６（ｂ）に示すように、棒部材１１Ｂの中心に対して対向するように２つ配設されている。
【００７６】
換言すると、対向配置した各被挿嵌部１２ｂと棒部材１１Ｂの中心とを結ぶ図示しない仮想線同士は、１８０°をなす。  
なお、対向配置した各被挿嵌部１２ｂと棒部材の中心とを結ぶ仮想線は、１８０°に限ることなく、所望する角度となるように配設してもよい。
【００７７】
接続補助具１５は、合成樹脂製で、長手方向Ｌに直交する断面において、図６（ａ）および図６（ｂ）に示すような接続補助具１５の中心軸まわりに所定角度θ２曲げられた断面略Ｖ字状の棒状に形成されており、断面における両端部を挿嵌部１２ａとしている。
【００７８】
これら挿嵌部１２ａ，１２ａと接続補助具１５の中心とを結ぶ仮想線１３ｄ，１３ｄは所定角度θ２をなす。第２実施形態では、所定角度θ２を１６０°としているが、ワイヤハーネス２０の外径に沿うように、適宜設定することができる。
【００７９】
続いて、サポート材付きワイヤハーネス１Ｂをインパネリインフォース３０Ａに取り付ける取付け作業について説明する。  
取付け作業は、棒部材１１Ｂ同士を接続する接続作業と、サポート材１０Ｂをワイヤハーネス２０に固定する固定作業と、サポート材付きワイヤハーネス１Ｂをインパネリインフォース３０Ａに搭載する搭載作業とをこの順に行う。
【００８０】
接続作業は、図７および図８に示すように、接続補助具１５の挿嵌部１２ａを、隣り合う棒部材１１Ｂの被挿嵌部１２ｂに挿嵌して接続し、３本の棒部材１１Ｂと２本の接続補助具１５とを、交互に配置するように接続したサポート材１０Ｂを構成する。
【００８１】
これにより、サポート材１０Ｂは、棒部材１１Ｂと接続補助具１５との接続状態において、棒部材１１Ｂの中心と、該棒部材１１Ｂの両側に位置された棒部材１１Ｂの中心とを結ぶ仮想線１３ｅ，１３ｅが所定角度θ２となるように接続される（図８参照）。
【００８２】
固定作業は、図７に示すように、サポート材１０Ｂを、ワイヤハーネス２０の幹線２１の外周および長手方向Ｌに沿うように、ワイヤハーネス２０と密着した状態で、テープＫ１で巻きつけてワイヤハーネス２０に固定し、サポート材付きワイヤハーネス１Ｂを構成する。
【００８３】
このとき、サポート材１０Ｂは、図７および図８に示すように、幹線２１から枝線２２が分岐することを妨げないように、幹線２１の下方に配置しておくことが望ましいが、幹線２１から枝線２２が分岐することを妨げなければ、下方に配置することに限定しない。
【００８４】
搭載作業は、サポート材付きワイヤハーネス１Ｂは、作業者または機械によって、限られた作業スペースで、インパネリインフォース３０Ａに搭載し、例えば、サポート材付きワイヤハーネス１Ｂに取り付けたバンドクランプを、インパネリインフォース３０に形成したクランプ孔に挿通して、係止するように取り付ける。
【００８５】
続いて、サポート材付きワイヤハーネス１Ｂおよびサポート材１０Ｂの作用効果について説明する。  
サポート材１０Ｂおよびサポート材付きワイヤハーネス１Ｂは、上述した第１実施形態のような作用効果の他にも、以下のような作用効果を奏する。
【００８６】
サポート材１０Ｂは、３本の棒部材１１Ｂと２本の接続補助具１５とを接続して構成しているため、接続補助具１５の挿嵌部１２ａの長さが異なる接続補助具と取り換えるだけで、棒部材１１Ｂ同士の間隔を適宜設定することができる。
【００８７】
詳述すると、接続補助具は、上述したような接続補助具１５だけでなく、様々な長さの挿嵌部や所定角度に形成することができる。そして、ワイヤハーネスの仕様によって適宜の接続補助具を選定し、選定した接続補助具と棒部材１１Ｂとを接続してサポート材１１Ｂを構成する。
【００８８】
これにより、ワイヤハーネス２０の外面を形成する凹状部分に、棒部材１１Ｂが位置するように、適宜の接続補助具を選定することができるため、サポート材１１Ｂは、長手方向Ｌに直交する断面において、ワイヤハーネス２０の周方向にずれることなく、サポート材１０Ａとワイヤハーネス２０とを密着した状態で、より確実に固定することができる。
【００８９】
（第３実施形態）  
第３実施形態を、図９および図１０を用いて説明する。
【００９０】
図９（ａ）は、棒部材１１Ｃの斜視図を示し、図９（ｂ）は、棒部材１１Ｃの側面図を示し、図１０は、サポート材１０Ｃをワイヤハーネス２０に固定したサポート材付きワイヤハーネス１Ｃをインパネリインフォース３０Ｂに取り付けた状態の縦断面図を示している。
【００９１】
まず、第３実施形態におけるサポート材付きワイヤハーネス１Ｃとインパネリインフォース３０Ｂの構成について説明する。  
サポート材付きワイヤハーネス１Ｃは、１本の棒部材１１Ｃで構成したサポート材１０Ｃをワイヤハーネス２０の長手方向Ｌに沿って配置し、サポート材１０Ｃをワイヤハーネス２０の外周に沿わせて、バンドクランプＫ２で固定して構成している。
【００９２】
棒部材１１Ｃは、合成樹脂製で、断面略円形の棒状であり、図９（ａ）および図９（ｂ）に示すように、長手方向Ｌにおける中間部分に、インパネリインフォース３０Ｂに固定するバンドクランプＫ２の締め付けを許容し、インパネリインフォース３０Ｂとの固定位置を調節することが可能な固定位置調節部１６を備えている。  
固定位置調節部１６は、外径が棒部材１１Ｃの約半分に縮径された縮径部１６ａと、外径が棒部材１１Ｃと同等である筒状のバンド固定部１６ｂとで構成されている。
【００９３】
バンド固定部１６ｂは、長手方向Ｌにおける長さが縮径部１６ａの約半分であり、縮径部１６ａに装着することができるように、縮径部１６ａの外径よりもわずかに大きな内径で形成している。  
したがって、バンド固定部１６ｂは、縮径部１６ａに装着が可能であるとともに、縮径部１６ａに沿って移動が可能である。
【００９４】
バンドクランプＫ２は、図１０に示すように、ワイヤハーネス２０とサポート材１０Ｃとを締め付けるバンドＫ２ａと、サポート材付きワイヤハーネス１Ｃをインパネリインフォース３０Ｂに固定するアンカーＫ２ｂとで構成している。
【００９５】
バンドＫ２ａは、棒部材１１Ｃで構成するサポート材１０Ｃをワイヤハーネス２０に外周に沿わせた状態で、サポート材１０Ｃとワイヤハーネス２０とを締め付ける。  
アンカーＫ２ｂは、インパネリインフォース３０Ｂに形成した後述するクランプ孔Ｈに挿通され、該クランプ孔Ｈに係止することで、サポート材付きワイヤハーネス１Ｃをインパネリインフォース３０Ｂに固定する。
【００９６】
インパネリインフォース３０Ｂは、図１０に示すように、サポート材付きワイヤハーネス１ＣのバンドクランプＫ２のアンカーＫ２ｂの挿通と係止を許容するクランプ孔Ｈを形成している。
【００９７】
続いて、サポート材付きワイヤハーネス１Ｃをインパネリインフォース３０Ｂに取り付ける取付け作業について説明する。  
取付け作業は、サポート材１０Ｃをワイヤハーネス２０に固定する固定作業と、サポート材付きワイヤハーネス１Ｃをインパネリインフォース３０Ｂに搭載する搭載作業とをこの順に行う。
【００９８】
固定作業は、サポート材１０Ｃを、ワイヤハーネス２０の幹線２１の外周および長手方向Ｌに沿うように、ワイヤハーネス２０と密着した状態で、バンドクランプＫ２のバンドＫ２ａで締め付けてワイヤハーネス２０に固定し、サポート材付きワイヤハーネス１Ｃを構成する。
【００９９】
このとき、サポート材１０Ｃは、幹線２１から枝線２２が分岐することを妨げないように、幹線２１の下方に配置しておくことが望ましいが、幹線２１から枝線２２が分岐することを妨げなければ、下方に配置することに限定はしない。さらに、バンドクランプＫ２は、バンド固定部１６ｂに位置するようにサポート材１０ｃと幹線２１とを固定する。
【０１００】
搭載作業は、サポート材付きワイヤハーネス１Ｃを、作業者または機械によって、限られた作業スペースで、インパネリインフォース３０Ｂに搭載し、インパネリインフォース３０Ｂに形成したクランプ孔ＨにアンカーＫ２ｂを挿通して、係止するように取り付ける。
【０１０１】
続いて、サポート材付きワイヤハーネス１Ｃおよびサポート材１０Ｃの作用効果について説明する。  
サポート材１０Ｃは、棒部材１１Ｃに、バンドクランプＫ２の巻き付けを許容するとともに、棒部材１１Ｃに対して長手方向Ｌに移動可能な固定位置調節部１６を備えたことにより、インパネリインフォース３０Ｂに形成したクランプ孔ＨにアンカーＫ２ｂを確実に挿通して係止することができる。
【０１０２】
詳述すると、幹線２１は、該幹線２１に沿わせた棒部材１１ＣとともにバンドクランプＫ２で固定されているため、形状が直線状に保持されるが、バンドクランプＫ２同士の間隔やクランプ孔Ｈ同士の間隔にバラツキが生じると、基準のバンドクランプＫ２に対して、隣り合うバンドクランプＫ２をクランプ孔Ｈに挿通して係止することができないおそれがある。
【０１０３】
これに対して、棒部材１１Ｃの長手方向Ｌに移動可能なバンド固定部１６ｂで、棒部材１１Ｃと幹線２１とをバンドクランプＫ２で固定することによって、バンドクランプＫ２同士の間隔やクランプ孔Ｈ同士の間隔に生じても、バンド固定部１６ｂが移動することでバンドクランプＫ２の固定位置を微調整し、バンドクランプＫ２をクランプ孔Ｈに挿通して確実に係止することができる。
【０１０４】
この発明の構成と、上述の実施形態との対応において、
この発明の固定部材装着部は、実施形態の固定位置調節部１６に対応し、
以下同様に、
電線は、被覆電線２０ａに対応し、
固定部材は、テープＫ１およびバンドクランプＫ２に対応するが、
この発明は、上述の実施形態の構成のみに限定されるものではなく、多くの実施の形態を得ることができる。
【０１０５】
他の実施形態を、図１１から図１３を用いて説明する。  
なお、図１１（ａ）から図１１（ｃ）は、断面形状を異形形状に形成した棒部材１１Ｄの断面図を示し、図１２（ａ）は、連結手段１７を備えた棒部材１１Ｅの斜視図を示し、図１２（ｂ）は、連結状態の棒部材１１Ｅ，１１Ｅにおける連結部分の縦断面図を示している。
【０１０６】
図１３（ａ）は、分割補助部１８を形成した棒部材１１Ｆの斜視図を示し、図１３（ｂ）は、分割補助部１８周辺における棒部材１１Ｆの縦断面図を示し、図１３（ｃ）は、分割補助部１８から棒部材１１Ｆを分割した状態における棒部材１１Ｆの縦断面図を示し、図１４（ａ）は、識別手段１９を形成した棒部材１１Ｇの正面図を示し、図１４（ｂ）は、棒部材１１Ｇの側面図を示している。
【０１０７】
本発明の棒部材は、上述したような第１実施形態から第３実施形態における棒部材１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃだけに限らず、断面形状が異形形状である棒部材１１Ｄであってもよい。
【０１０８】
異形形状とは、図１１（ａ）および図１１（ｂ）に示すように、長手方向Ｌに直交する断面において、複数の厚肉部分を、薄肉部分を介在させた状態で、数珠つなぎのように交互に繰り返す形状であり、少なくとも厚肉部分が２以上形成された形状である。
【０１０９】
つまり、断面形状が第１実施形態のサポート材１０Ａを一体で形成するように、図１１（ａ）に示すような棒部材１１Ｄ１や、第２実施形態の１０Ｂを一体に形成するように、図１１（ｂ）に示すような棒部材１１Ｄ２のことである。
【０１１０】
上記構成により、棒部材１１Ｄ１，１１Ｄ２は、棒部材１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃよりも曲げや捩じれに対する剛性が高くなるため、棒部材１１Ｄ同士を連結して構成したサポート材１０Ｄは、サポート材１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃよりもさらに高い剛性を得ることができる。
【０１１１】
したがって、断面形状を異形形状に形成した棒部材１１Ｄで構成するサポート材１０Ｄを、幹線２１にテープＫ１やバンドクランプＫ２で固定することで、サポート材１０Ｄを沿わせた部分における幹線２１を所望の形状に保持することができる。
【０１１２】
なお、棒部材１１Ｄは、上記棒部材１１Ｄ１，１１Ｄ２の他にも、例えば、断面略円形の３本の棒部材を、それぞれの中心が三角形となる位置に配置し、互いをわずかにラップさせて一体に形成するように、図１１（ｃ）に示すような棒部材１１Ｄ３であってもよい。
【０１１３】
また、本発明の棒部材は、上述したような第１実施形態から第３実施形態における棒部材１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃだけに限らず、長手方向Ｌにおける先端側と基端側とに連結手段１７を備えた棒部材１１Ｅであってもよい。
【０１１４】
連結部１７は、図１２（ａ）に示すように、棒部材１１Ｅの先端側から突出する連結凸部１７ａと、基端側で該連結凸部１７ａの挿嵌を許容する連結凹部１７ｂとで構成している。  
この構成により、棒部材１１Ｅを固定したい幹線２１の長さに対して、棒部材１１Ｅの長さが短い場合、棒部材１１Ｅ同士は、図１２（ｂ）に示すように、連結凸部１７ａを連結凹部１７ｂに挿嵌して、互いに連結するだけで、所望の長さに設定することができるため、棒部材１１Ｅで固定したい幹線２１の長さに対応する棒部材１１Ｅを容易に得ることができる。
【０１１５】
また、本発明の棒部材は、上述したような第１実施形態から第３実施形態における棒部材１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃだけに限らず、長手方向Ｌにおける中間部分に分割補助部１８を形成した棒部材１１Ｆであってもよい。
【０１１６】
分割補助部１８は、図１３（ａ）および図１３（ｂ）に示すように、棒部材１１Ｆの周方向に沿った切り込みであり、棒部材１１Ｆを確実に所望の箇所で分割することを補助する切り込みである。この分割補助部１８は、棒部材１１Ｆを分割する作業者や機械が所定の荷重を加えることで分割することができるが、単にワイヤハーネス２０に固定した状態では分割されない強度を有し、ワイヤハーネス２０に固定した状態で、該ワイヤハーネス２０の形状を直線状に保持することができる。
【０１１７】
この構成により、棒部材１１Ｆを固定したい幹線２１に長さに対して、棒部材１１Ｆの長さが長い場合、棒部材１１Ｆは、図１３（ｃ）に示すように、分割補助部１８を中心に分割するだけで、所望の長さに設定することができるため、棒部材１１Ｆで固定したい幹線２１の長さに対応する棒部材１１Ｆを容易に得ることができる。
【０１１８】
また、本発明の棒部材は、上述したような第１実施形態および第２実施形態における棒部材１１Ａ，１１Ｂだけに限らず、図１４に示すように、所定角度を識別するための識別手段１９として、識別記号１９ａを端面と外面に形成した棒部材１１Ｇであってもよい。
【０１１９】
この構成により、接続手段１２を様々な所定角度に配設した棒部材が多数混在している中から、使用する棒部材１１Ｇを間違えることなく選択して、棒部材１１Ｇ同士を接続することができる。
【０１２０】
さらに、接続した複数の棒部材１１Ｇ同士がなす所定角度を、棒部材Ｇ１１同士が接続した状態でも把握することができる。  
なお、上記識別手段１９とは、識別記号１９ａの他にも、棒部材に色を付けたりしてもよく、端面と外面との一方のみに識別記号１９ａを形成してもよい。
【０１２１】
また、本発明の棒部材は、上述したような第１実施形態から第３実施形態、および他の実施形態における棒部材１１Ａ〜１１Ｇだけに限らず、ワイヤハーネス２０の仕様などによって、例えば、第３実施形態の棒部材１１Ｃに第１実施形態における接続手段１２を備えるなど、各実施形態における特徴を組み合わせて構成した棒部材であってもよい。
【符号の説明】
【０１２２】
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ…サポート材付きワイヤハーネス
１０Ａ〜１０Ｄ…サポート材
１１Ａ〜１１Ｇ…棒部材
１２…接続手段
１２ａ…挿嵌部
１２ｂ…被挿嵌部
１３ａ〜１３ｆ…仮想線
１４…芯棒
１５…接続補助具
１６…固定位置調節部
１６ａ…縮径部
１６ｂ…バンド固定部
１７…連結手段
１７ａ…連結凸部
１７ｂ…連結凹部
１８…分割補助部
２０…ワイヤハーネス
２０ａ…被覆電線
２１…幹線
２２…枝線
３０Ａ，３０Ｂ…インパネリインフォース
３１…リインフォース本体
３２…ブレース
３３…エクステンション
Ｈ…クランプ孔
Ｋ１…テープ
Ｋ２…バンドクランプ
Ｋ２ａ…バンド
Ｋ２ｂ…アンカー
Ｌ…長手方向
θ１，θ２…所定角度
【図１】
2015186283.tif 000003
【図２】
2015186283.tif 000004
【図３】
2015186283.tif 000005
【図４】
2015186283.tif 000006
【図５】
2015186283.tif 000007
【図６】
2015186283.tif 000008
【図７】
2015186283.tif 000009
【図８】
2015186283.tif 000010
【図９】
2015186283.tif 000011
【図１０】
2015186283.tif 000012
【図１１】
2015186283.tif 000013
【図１２】
2015186283.tif 000014
【図１３】
2015186283.tif 000015
【図１４】
2015186283.tif 000016