(57)【要約】      （修正有）【課題】火花点火のための所要の放電を継続的に安定して行い得る内燃機関を提供する。【解決手段】本発明に係る内燃機関は、気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に生成される電界と、点火プラグの中心電極と接地電極との間に発生する火花放電とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し、混合気に着火するものであって、接地電極の電位に比べ中心電極の電位を負とする電圧を火花放電のために点火コイルから印加するための印加装置を設け、この印加装置による負の電圧により火花放電の回数が所定値以上のときには当該火花放電を禁止するための処理を行う。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に生成される電界と、点火プラグの中心電極と接地電極との間に発生する火花放電とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し、混合気に着火する火花点火式の内燃機関であって、
接地電極の電位に比べ中心電極の電位を負とする電圧を火花放電のために点火コイルから印加するための印加装置を設け、
この印加装置による負の電圧により火花放電の回数が所定値以上のときには当該火花放電を禁止するための処理を行うことを特徴とする内燃機関。
【請求項２】
気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に生成される電界と、点火プラグの中心電極と接地電極との間に発生する火花放電とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し、混合気に着火する火花点火式の内燃機関であって、
接地電極の電位に比べ中心電極の電位を負とする電圧を火花放電のために点火コイルから印加するための印加装置を設け、
この印加装置による負の電圧による火花放電の回数及び燃焼室に生成していた電界の強度から中心電極付近の金属堆積度合いを推定し、
推定した金属堆積度合いが所定値以上のときには当該火花放電を禁止するための処理を行うことを特徴とする内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両に搭載される火花点火式の内燃機関に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
火花点火式内燃機関に実装されている点火装置では、イグナイタが消弧した際に点火コイルに発生する高電圧を点火プラグの中心電極に印加することで、点火プラグの中心電極と接地電極との間で火花放電を惹起し、点火する。
【０００３】
近時では、気筒の燃焼室内にある混合気に確実に着火させ、安定した火炎を得ることができるようにするために、高周波発振器が出力する高周波若しくはマグネトロンが出力するマイクロ波を燃焼室内に放射する「アクティブ着火」法が試みられている（例えば、下記特許文献を参照）。アクティブ着火法によれば、中心電極と接地電極との間の空間に高周波電界若しくはマイクロ波電界が形成され、この電界中で発生したプラズマが成長して、火炎伝搬燃焼の始まりとなる大きな火炎核を生成することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−６４１６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
内燃機関の点火プラグの電極は、その使用期間が長くなるにつれて徐々に損耗してゆく。とりわけ、上記のアクティブ着火法を用いる場合には、その損耗が顕著となる。中心電極と接地電極との間の空間に高周波電界若しくはマイクロ波電界が形成されるとき、中心電極又は接地電極のみならず燃焼室内における点火プラグ近傍の金属も激しく削られてゆき、削られた金属がイオンの状態となり燃焼室内を漂うことになる。その結果、中心電極と接地電極とを絶縁するために設けられた碍子たる絶縁体に上記の金属イオンが付着してしまうことにより絶縁破壊が起こってしまい、点火のための所要の放電ではなく、想定外の放電を起こしてしまう可能性を招来する。
【０００６】
本発明は、上述の問題に初めて着目してなされたものであり、火花点火のための所要の放電を継続的に安定して行い得る内燃機関を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、このような目的を達成するために、次のような手段を講じたものである。
【０００８】
すなわち本発明に係る内燃機関は、気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に生成される電界と、点火プラグの中心電極と接地電極との間に発生する火花放電とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し、混合気に着火する火花点火式の内燃機関であって、接地電極の電位に比べ中心電極の電位を負とする電圧を火花放電のために点火コイルから印加するための印加装置を設け、この印加装置による負の電圧により火花放電の回数が所定値以上のときには当該火花放電を禁止するための処理を行うことを特徴とする。
【０００９】
ここで、「火花放電を禁止するための処理を行う」とは、実際に火花放電を禁止してしまう態様に限られない。すなわち負の電圧の印加による火花放電に代えて正の電圧の印加による火花放電を行う態様や、負の電圧の印加による火花放電を禁止してしまう前に点火プラグの交換をドライバに促すための処理を行うという、負の電圧の印加による火花放電を禁止させるための種々の措置が含まれる。
【００１０】
このようなものであれば、燃焼室内に金属イオンが発生しているときに中心電極に金属イオンが付着し難い正の電圧を印加して火花点火を行うことにより中心電極に不要に金属が付着してしまい、中心電極と接地電極との間に絶縁破壊が起こってしまうという不具合を有効に回避することが可能となる。
【００１１】
また本発明に係る内燃機関は、気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に生成される電界と、点火プラグの中心電極と接地電極との間に発生する火花放電とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し、混合気に着火する火花点火式の内燃機関であって、接地電極の電位に比べ中心電極の電位を負とする電圧を火花放電のために点火コイルから印加するための印加装置を設け、この印加装置による負の電圧による火花放電の回数及び燃焼室に生成していた電界の強度から中心電極付近の金属堆積度合いを推定し、推定した金属堆積度合いが所定値以上のときには当該火花放電を禁止するための処理を行うことを特徴とする。
【００１２】
このようなものであれば、中心電極と接地電極との間に絶縁破壊が起こってしまうという不具合を有効に回避することが可能となるのみならず、金属の堆積度合いを推定して絶縁破壊が起こってしまう前に電位を負とする火花点火を禁止するため、点火プラグを、その寿命の限界まで有効に使用することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、内燃機関の気筒の燃焼室内に露出する着火用の電極の性能劣化により寿命が短くなることを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態における内燃機関の概略構成を示す図。
【図２】同実施形態における点火装置の回路図。
【図３】同実施形態における電界発生装置の構成を説明する図。
【図４】同実施形態における電界発生装置の要素であるＨブリッジの回路図。
【図５】同実施形態におけるフローチャート。
【図６】同実施形態の変形例における点火装置の回路図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。図１に、本実施形態における車両用内燃機関の概要を示す。本実施形態における内燃機関は、火花点火式の４ストロークガソリンエンジンであり、複数の気筒１（図１には、そのうち一つを図示している）を具備している。各気筒１の吸気ポート近傍には、燃料を噴射するインジェクタ１１を設けている。また、各気筒１の燃焼室の天井部に、点火プラグ１２を取り付けてある。
【００１６】
図２に、火花点火用の電気回路を示している。点火プラグ１２は、点火コイル１４にて発生した誘導電圧の印加を受けて、中心電極と接地電極との間で火花放電を惹起するものである。点火コイル１４は、半導体スイッチング素子であるイグナイタ１３とともに、コイルケースに一体的に内蔵される。
【００１７】
本実施形態では図２に示すように、点火コイル１４は、中心電極に対して負の電圧を印加するための負側一次コイル１４ａと、中心電極に対して正の電圧を印加する正側一次コイル１４ｂとを有している。そしてイグナイタ１３は、負側一次コイル１４ａへの通電を制御するための負側イグナイタ１３ａ及び正側一次コイル１４ｂへの通電を制御するための正側イグナイタ１３ｂを有している。すなわち本実施形態では、負側一次コイル１４ａ及び正側一次コイル１４ｂへの通電により互いに逆方向の磁束が発生する。これにより二次コイル１４ｃにて発生する電圧の正負が切り替わるようになっている。
【００１８】
本実施形態の内燃機関には、気筒１の燃焼室内に電界を発生させる電界発生装置６Ａ、６Ｂが付帯している。電界発生装置６Ａ、６Ｂは、気筒１の燃焼室内に高周波電界を放射し、その燃焼室内でプラズマを生成する目的のものである。
【００１９】
図３及び図４に、電界発生装置６Ａ、６Ｂの一例を示している。電界発生装置６Ａ、６Ｂは、車載バッテリを電源とし、低圧直流を高圧交流に変換する回路を含む。具体的には、バッテリが提供する約１２Ｖの直流電圧を１００Ｖ〜５００Ｖに昇圧するＤＣ−ＤＣコンバータ６１と、ＤＣ−ＤＣコンバータ６１が出力する直流を高周波の交流に変換するＨブリッジ回路６２と、Ｈブリッジ回路６２が出力する交流をさらに高い電圧に昇圧する昇圧トランス６３とを構成要素とする。
【００２０】
本実施形態では、気筒１の点火プラグ１２の中心電極に負の高周波電界を印加する負電圧発生部たる第一電界発生装置６Ａと、同点火プラグ１２の中心電極に正の高周波電界を印加する正電圧発生部たる第二電界発生装置６Ｂとが並存しており、点火プラグ１２の中心電極に、第一電界発生装置６Ａが発生させる負の電界、または第二電界発生装置６Ｂが発生させる正の電界の何れかを選択的に印加することが可能となっている。
【００２１】
各電界発生装置６Ａ、６Ｂの出力端には、第一ダイオード６４Ａ、６４Ｂ及び第二ダイオード６５Ａ、６５Ｂを設けている。第一ダイオード６４Ａ、６４Ｂは、カソードが昇圧トランス６３の二次側巻線の信号ラインに接続し、アノードが点火コイル１４との結節点であるミキサ６６に接続する。第二ダイオード６５Ａ、６５Ｂは、アノードが昇圧トランス６３の二次側巻線のグランドラインに接続し、カソードが接地する。
【００２２】
第一ダイオード６４Ａ、６４Ｂ及び第二ダイオード６５Ａ、６５Ｂの極性（向き）は、第一電界発生装置６Ａと第二電界発生装置６Ｂとで異なっている。第一電界発生装置６Ａにおける第一ダイオード６４Ａ及び第二ダイオード６５Ａは、Ｈブリッジ回路６２が発生させる交流電圧を負の電圧に半波整流する役割を担う。同様に、第二電界発生装置６Ｂにおける第一ダイオード６４Ｂ及び第二ダイオード６５Ｂは、Ｈブリッジ回路６２が発生させる交流電圧を正の電圧に半波整流する役割を担う。
【００２３】
電界発生装置６Ａ、６Ｂと点火プラグ１２の中心電極に連なるミキサ６６との間には、スイッチング部７を介設している。スイッチング部７は、第一電界発生装置６Ａとミキサ６６との間を断接切換するスイッチ７Ａと、第二電界発生装置６Ｂとミキサ６６との間を断接切換するスイッチ７Ｂとを要素とする。各スイッチ７Ａ、７Ｂには、トランジスタやＭＯＳＦＥＴ等のような半導体スイッチング素子を用いてもよく、リレーのような機械的なスイッチを用いてもよい。
【００２４】
ミキサ６６には、点火コイル１４の二次側に誘導される火花放電用の高圧パルス電流が電界発生装置６Ａ、６Ｂに向けて流れることを遮る機能を備えることが好ましい。だが、スイッチ７Ａ、７Ｂのスイッチング等により火花放電用の高圧パルスの電界発生装置６Ａ、６Ｂへの流入を遮断できるのであれば、当該機能は不要である。
【００２５】
電界発生装置６Ａ、６Ｂが出力する高周波電圧は、通常、火花放電開始と略同時、火花放電開始直前または火花放電開始直後に、点火プラグ１２の中心電極に印加する。つまりは、気筒１の燃焼室内に臨む点火プラグ１２の中心電極を、電界を放射するアンテナとする。これにより、燃焼室内における、点火プラグ１２の中心電極と接地電極との間の空間に、高周波電界が形成される。そして、高周波電界中で火花放電が生起することによりプラズマが発生し、このプラズマが火炎伝搬燃焼の始まりとなる大きなラジカルプラズマ火炎核を生成する。
【００２６】
上記は、火花放電による電子の流れ及び火花放電によって生じたイオンやラジカルが、電界の影響を受け振動、蛇行することで行路長が長くなり、周囲の水分子や窒素分子と衝突する回数が飛躍的に増加することによるものである。イオンやラジカルの衝突を受けた水分子や窒素分子は、ＯＨラジカルやＮラジカルになるとともに、イオンやラジカルの衝突を受けた周囲の気体も電離した状態、即ちプラズマ状態となることで、飛躍的に混合気への着火領域が大きくなり、火炎核も大きくなるのである。この結果、火花放電のみによる二次元的な着火から三次元的な着火に増幅され、燃焼が燃焼室内に急速に伝播、高い燃焼速度で拡大することとなる。
【００２７】
因みに、交流電圧発生回路であるＨブリッジ回路６２に替えて、脈流電圧発生回路を採用することもできる。この場合、当該脈流電圧発生回路は周期的に電圧が変化する直流電圧を発生させるものであればよく、その波形も任意であってよい。脈流電圧は、基準電圧（０Ｖであることがある）から一定周期で一定電圧まで変動するパルス電圧、交流電圧を半波整流した電圧、交流電圧に直流バイアスを加味した電圧等をおしなべて含む。電界発生装置６Ａ、６Ｂが発振する高周波電圧は、周波数が２００ｋＨｚ〜３０００ｋＨｚ程度、振幅が３ｋＶｐ−ｐ〜１０ｋＶｐ−ｐ程度であることが好ましい。
【００２８】
内燃機関の気筒１に吸気を供給するための吸気通路３は、外部から空気を取り入れて各気筒１の吸気ポートへと導く。吸気通路３上には、エアクリーナ３１、電子スロットルバルブ３２、サージタンク３３、吸気マニホルド３４を、上流からこの順序に配置している。
【００２９】
気筒１から排気を排出するための排気通路４は、気筒１内で燃料を燃焼させた結果発生した排気を各気筒１の排気ポートから外部へと導く。この排気通路４上には、排気マニホルド４２及び排気浄化用の三元触媒４１を配置している。
【００３０】
本実施形態の内燃機関の運転制御を司るＥＣＵ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）０は、プロセッサ、メモリ、入力インタフェース、出力インタフェース等を有したマイクロコンピュータシステムである。
【００３１】
入力インタフェースには、車両の実車速を検出する車速センサから出力される車速信号ａ、クランクシャフトの回転角度及びエンジン回転数を検出するエンジン回転センサから出力されるクランク角信号ｂ、アクセルペダルの踏込量またはスロットルバルブ３２の開度をアクセル開度（いわば、要求負荷）として検出するセンサから出力されるアクセル開度信号ｃ、ブレーキペダルの踏込量を検出するセンサから出力されるブレーキ踏量信号ｄ、吸気通路３（特に、サージタンク３３）内の吸気温及び吸気圧を検出する温度・圧力センサから出力される吸気温・吸気圧信号ｅ、内燃機関の冷却水温を検出する水温センサから出力される冷却水温信号ｆ、シフトレバーのレンジを知得するためのセンサ（または、シフトポジションスイッチ）から出力されるシフトレンジ信号ｇ、吸気カムシャフトまたは排気カムシャフトの複数のカム角にてカム角センサから出力されるカム角信号ｈ等が入力される。
【００３２】
出力インタフェースからは、点火プラグ１２のイグナイタ１３に対して点火信号ｉ、インジェクタ１１に対して燃料噴射信号ｊ、スロットルバルブ３２に対して開度操作信号ｋ、第一電界発生装置６Ａに対して電界（即ち、高周波）印加指令信号ｌ、第二電界発生装置６Ｂに対して電界印加指令信号ｍ等を出力する。
【００３３】
ＥＣＵ０のプロセッサは、予めメモリに格納されているプログラムを解釈、実行し、運転パラメータを演算して内燃機関の運転を制御する。ＥＣＵ０は、内燃機関の運転制御に必要な各種情報ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ、ｇ、ｈを入力インタフェースを介して取得し、エンジン回転数を知得するとともに気筒１に充填される吸気量を推算する。そして、それらエンジン回転数及び吸気量等に基づき、要求される燃料噴射量、燃料噴射タイミング（一度の燃焼に対する燃料噴射の回数を含む）、燃料噴射圧、点火タイミング、燃焼室内に電界を発生させるか否かやその電界発生のタイミングといった各種運転パラメータを決定する。ＥＣＵ０は、運転パラメータに対応した各種制御信号ｉ、ｊ、ｋ、ｌ、ｍを出力インタフェースを介して印加する。
【００３４】
点火プラグ１２の中心電極をアンテナとして燃焼室内に放射される高周波電界と、点火プラグ１２の中心電極と接地電極との間に発生する火花放電とを相互作用させてプラズマを生成し混合気に着火するアクティブ着火を行う際には、第一電界発生装置６Ａまたは第二電界発生装置６Ｂの何れか一方を選択してミキサ６６に接続し、その接続した電界発生装置６Ａ、６Ｂが出力する負のまたは正の高周波電界を中心電極に印加して、中心電極から燃焼室内に放射させる。
【００３５】
即ち、気筒１における一度の混合気の燃焼（換言すれば、一度のサイクル（吸気行程−圧縮行程−膨張行程−排気行程の一連を一サイクルとする））において、点火プラグ１２の中心電極から、負の高周波電界または正の高周波電界の何れかを放射する。気筒１における一度の混合気の燃焼において、ＥＣＵ０は、燃焼室内に高周波電界を放射するタイミング（火花放電開始と略同時、火花放電開始直前または火花放電開始直後のタイミング）に合わせて、スイッチ７Ａを接続しつつスイッチ７Ｂを切断して第一電界発生装置６Ａのみをミキサ６６に接続するか、あるいは、スイッチ７Ｂを接続しつつスイッチ７Ａを切断して第二電界発生装置６Ｂのみをミキサ６６に接続する。そして、ミキサ６６に接続している側の電界発生装置６Ａ、６Ｂから高周波を出力させる。
【００３６】
その上で、本実施形態では、点火プラグ１２の中心電極または接地電極の一方的な損耗を抑制して点火プラグ１２を延命するべく、アクティブ着火においてミキサ６６に接続する電界発生装置６Ａ、６Ｂ、即ち中心電極に印加するべき高周波電界を適宜切り換えることとしている。
【００３７】
点火プラグ１２の中心電極に負の高周波電界を印加するアクティブ着火を実行すると、中心電極から接地電極に向けて電子が放出される。このとき、中心電極の構成材料（金属）が電子とともに飛散するものと推測され、中心電極が激しく削られてゆく。だが、接地電極は、中心電極と比較してその損耗が軽微である。
【００３８】
翻って、点火プラグ１２の中心電極に正の高周波電界を印加してアクティブ着火を実行すると、相対的に低電位となる接地電極から中心電極に向けて電子が放出される。このときにも、接地電極の構成材料が電子とともに飛散するものと推測され、接地電極が激しく削られてゆく。だが、中心電極は、接地電極と比較してその損耗が軽微である。
【００３９】
他方、点火コイルにおける負側一次コイル１４ａを介して負の電圧を印加し火花点火を実行すると、中心電極から接地電極に向けて電子が放出される。このとき、中心電極の構成材料（金属）が電子とともに飛散するものと推測され、中心電極が激しく削られてゆく。だが、接地電極は、中心電極と比較してその損耗が軽微である。
【００４０】
そして、相対的に低電位となる接地電極から中心電極に向けて電子が放出される。このときにも、接地電極の構成材料が電子とともに飛散するものと推測され、接地電極が激しく削られてゆく。だが、中心電極は、接地電極と比較してその損耗が軽微である。
【００４１】
なお、イグナイタ１３、すなわち負側イグナイタ１３ａ及び正側イグナイタ１３ｂ作動は点火信号ｉにより制御される。
【００４２】
しかして本実施形態では図５（ａ）に示すように、接地電極の電位に比べ中心電極の電位を負とする電圧を火花放電のために点火コイルから印加するための印加装置を設け、この印加装置による負の電圧により火花放電の回数が所定値以上のときには当該火花放電を禁止するための処理を行うことを特徴とする。ここで、本実施形態における印加装置とは、点火コイル１４及びイグナイタ１３である。
【００４３】
以下、本実施形態の制御について、図５（ａ）のフローチャートを参照して説明する。
【００４４】
本実施形態では、運転状態に応じて電界発生装置６Ａ、６Ｂを用いたアクティブ着火を適宜行うようにしている。このとき、図示しないＥＧＲ回路を用いて排気を高い割合で吸気に還流、混合させるといった所謂大量ＥＧＲ運転時や、空燃比をリーンにするリーン運転時のようにすなわち失火を起こし易い運転状態にあるときに、電界強度を強くするようにしている。
【００４５】
まず、運転中は主に負側一次コイル１４ａを用いて点火プラグ１２の中心電極に負の電圧を印加する火花点火を継続して行い（ステップＳ１）、その負の電圧の印加回数すなわち火花点火の回数をカウントしていく（ステップＳ２）。そして、カウント数が所定値以上となるまでは火花点火を継続してゆき、所定値以上となると、負側一次コイル１４ａを用いた火花点火から正側一次コイル１４ｂを用いた火花点火に切り換えて火花点火を行うことにより、中心電極への金属の堆積を抑制するようにする。ここで所定値とは、開発段階や適合段階において、中心電極への金属の堆積が火花点火に影響を与え得る段階に至る火花点火の回数を調査した際に得られた値か、当該値に基づいて設定された回数である。
【００４６】
また本実施形態では、火花点火を行うタイミングを避けた前後それぞれの一定期間に設定している。これにより、何れの電界発生装置６Ａ、６Ｂによる電界を生成した場合であっても正常な火花点火を行うことができる。また本実施形態では、電界発生装置６Ａ、６Ｂから生成される何れの電界であっても点火コイル１４を用いた火花点火は同様に行うようにしている。ここで、電界発生装置６Ｂによる正の脈流による電界であれば、電界の発生に伴って燃焼室内に発生する金属イオンは接地電極側に多く存在するものの、燃焼室内の金属イオンは負の脈流による電界同様に発生するためである。
【００４７】
加えて本実施形態では、図５（ｂ）に示すように、印加装置による負の電圧による火花放電の回数及び燃焼室に生成していた電界の強度から中心電極付近の金属堆積度合いを推定し、推定した金属堆積度合いが所定値以上のときには当該火花放電を禁止するための処理を行うことを特徴とする制御を行っても良い。上記同様印加装置とは、点火コイル１４及びイグナイタ１３である。また、推定した金属堆積度合いが所定値以上のときには上記の如く火花放電を禁止するための処理を行うとともに、電界を発生させない、すなわちアクティブ着火を禁止し通常の火花点火を行うようにするようにしてもよい。
【００４８】
以下、本実施形態の制御について、図５（ｂ）を参照して説明する。すなわち同図における制御は上記図５（ａ）に係るステップＳ２、ステップＳ３に代えて、ステップＳ２では負の電圧の印加回数及び電界強度から金属堆積度合いを推定するという処理を、ステップＳ３では推定された金属の堆積度合いが所定値を上回っているか否かを判断するという処理を行うようにしている。
【００４９】
なお、ステップＳ２における金属堆積度合いの推定は、例えば発生する電界の強度とその際に燃焼室内に浮遊する金属イオンの量を関連づけたデータを適合時などに得ておき、当該データをマップとしてＥＣＵ０に記憶させておく事が考えられる。そしてステップ３においては、火花点火毎に当該火花点火の回数と、このときの電界の強度から推定される金属イオンの量を積算してゆき、その積算値が所定値を超えるか否かを判断するという態様が一例として考えられる。
【００５０】
以上のように本実施形態における図５（ａ）のような制御によれば、燃焼室内に金属イオンが発生しているときに中心電極に金属イオンが付着し難い正の電圧を印加して火花点火を行うことにより中心電極に不要に金属が付着してしまい、中心電極と接地電極との間に絶縁破壊が起こってしまうという不具合を有効に回避することが可能となる。
【００５１】
また図５（ｂ）のような制御によれば、上記の絶縁破壊が起こってしまうという不具合を有効に回避することが可能となるのみならず、金属の堆積度合いを推定して絶縁破壊が起こってしまう前に電位を負とする火花点火を禁止するため、点火プラグを、その寿命の限界まで有効に使い切ることができる。
【００５２】
また本実施形態において図５（ａ）及び図５（ｂ）それぞれの処理については、ステップＳ３において所定値以上と判断したときに負側一次コイル１４ａを用いた火花点火から正側一次コイル１４ｂを用いた火花点火に切り換えるとともに、ドライバに点火プラグ１２の交換を促す処理を行う態様を開示したが勿論、火花点火のために正の電圧を印加できない内燃機関の場合では、実際に火花点火を禁止する前の段階でドライバに点火プラグの交換を促す処理を行うという態様としても良い。
【００５３】
以上、本発明の実施形態について説明したが、各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【００５４】
＜変形例＞
例えば、上記実施形態では気筒１の燃焼室内に臨む点火プラグ１２の中心電極を、電界を放射するアンテナとする態様を開示したが勿論、図６に示すように点火プラグ１２をアンテナとして利用せず、点火プラグ１２とは別個独立したアンテナ１７を設けたものであってもよい。以下、図６に示す本実施形態の変形例については上記実施形態の構成要素に相当するものに対し同じ符号を付すとともに、その詳細な説明を省略するものとする。
【００５５】
同図に示すように、同変形例は、二次コイル１４ｃを、ミキサを介さずに直接点火プラグ１２に接続するようにしている。そして、電界発生装置６Ａ、６Ｂは、スイッチ７Ａ、スイッチ７Ｂを介して点火プラグ１２とは別体に構成され燃焼室内の所要の位置に露出させて設けられたアンテナ１７に接続するようにしている。このようなものであれば、電界生成のための放電のプラスマイナス及び火花点火の為の電圧印加の正負に拘わらず、所要のタイミングでの電界の生成及び火花点火を行い得る。
【００５６】
また上記実施形態及び変形例の他、電極やアンテナの具体的な態様等は上記実施形態のものに限定されることはなく、既存のものを含め、種々の態様のものを適用することができる。
【００５７】
その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５８】
本発明は車両に搭載される火花点火式の内燃機関として利用することができる。
【符号の説明】
【００５９】
６Ａ、６Ｂ…電界発生装置
１２…点火プラグ
１３…印加装置（イグナイタ）
１４…印加装置（点火コイル）
１４ａ…負側一次コイル
１４ｂ…正側一次コイル
【図１】
2015140798.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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