(57)【要約】【課題】作動音や振動を低減できる回転電機および回転電機の通電制御方法を提供することである。【解決手段】実施形態の回転電機は、固定子と、回転子とを持つ。回転子は、固定子に対して回転自在に設けられている。固定子は、径方向に沿って突出する複数のティースを持つ。複数のティースは、少なくとも３相が周方向に沿って順番に割り当てられている。複数のティースには、それぞれ第１コイルと第２コイルの２つのコイルが巻回されている。第１コイルは、回転子を回転させるための励磁コイルとして設定されている。第２コイルは、固定子の振動を抑制するための振動抑制コイルとして設定されている。そして、複数のティースのうち、第１相のティースに巻回されている励磁コイルと、第１相のティースに対し、回転子の回転方向前方に位置する第２相のティース以外のティースに巻回された振動抑制コイルとの間で通電切換を行う。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定子と、前記固定子に対して回転自在に設けられた回転子と、を備え、
前記固定子は、径方向に沿って突出する複数のティースを有し、
前記複数のティースは、少なくとも３相が周方向に沿って順番に割り当てられており、
前記複数のティースには、それぞれ第１コイルと第２コイルの２つのコイルが巻回されており、
前記第１コイルは、前記回転子を回転させるための励磁コイルとして設定され、
前記第２コイルは、前記固定子の振動を抑制するための振動抑制コイルとして設定され、
前記複数のティースのうち、第１相のティースに巻回されている前記励磁コイルと、前記第１相のティースに対し、前記回転子の回転方向前方に位置する第２相のティース以外のティースに巻回された振動抑制コイルとの間で通電切換を行う回転電機。
【請求項２】
１つの前記ティースに対する前記第２コイルの巻回数は、１つの前記ティースに対する前記第１コイルの巻回数よりも少なく設定されている請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記第２コイルに供給される電流の電流値を、前記第１コイルに供給される電流の電流値よりも大きくするための通電制御部を備えた請求項２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記固定子の固有振動数を検出する振動センサを備え、
前記振動センサの検出結果に基づいて、前記通電切換のタイミングを決定することを特徴とする請求項１〜請求項３の何れか１項に記載の回転電機。
【請求項５】
前記第２コイルを前記振動抑制コイルとして設定すると共に前記励磁コイルとして設定し、
前記第２コイルを前記振動抑制コイルとして使用しない間、前記励磁コイルとして使用するための通電位相補償部を備えた請求項１〜請求項４の何れか１項に記載の回転電機。
【請求項６】
固定子と、前記固定子に対して回転自在に設けられた回転子と、を備え、
前記固定子は、径方向に沿って突出しコイルが集中巻方式にて巻回される複数のティースを有し、
前記複数のティースは、少なくとも３相が周方向に沿って順番に割り当てられており、
前記複数のティースのうち、第１相のティースに巻回されているコイルに通電して励磁した後、前記第１相のティースに対し、前記回転子の回転方向前方に位置する第２相のティース以外のティースに巻回されたコイルに、前記固定子の振動を抑制するために通電を行う回転電機の通電制御方法。
【請求項７】
前記コイルは、それぞれ別々に通電タイミングを制御可能な第１コイルと第２コイルの２つのコイルで構成され、
前記第１コイルを、前記回転子を回転させるための励磁コイルとして設定すると共に、前記第２コイルを、前記固定子の振動を抑制するための振動抑制コイルとして設定し、
前記複数のティースのうち、第１相のティースに巻回されている前記第１コイルに通電した後、前記第１相のティースに対し、前記回転子の回転方向前方に位置する第２相のティース以外のティースに巻回された前記第２コイルに通電する請求項６に記載の回転電機の通電制御方法。
【請求項８】
相の数をＮとしたとき、
前記第１相のティースに巻回されている前記第１コイルに通電して励磁した後、前記第１相のティースに対し、機械角で３６０°／Ｎの間隔を、前記回転子の回転方向にあけて存在する他相のティースに巻回された前記第２コイルに通電する請求項７に記載の回転電機の通電制御方法。
【請求項９】
前記第１コイルへの通電から前記第２コイルに通電する切換タイミングを、前記固定子の固有振動数に基づいて決定する請求項７または請求項８に記載の回転電機の通電制御方法。
【請求項１０】
前記第２コイルを、前記回転子を回転させるための励磁コイルとして設定すると共に、前記固定子の振動を抑制するための振動抑制コイルとして設定し、
前記複数のティースのうち、第１相のティースに巻回されている前記第１コイルおよび前記第２コイルに通電した後、前記第１相のティースに対し、前記回転子の回転方向前方に位置する第２相のティース以外のティースに巻回された前記第２コイルに通電する請求項７〜請求項９の何れか１項に記載の回転電機の通電制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、回転電機および回転電機の通電制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転電機の中には、例えば、固定子に複数のティース（固定子突極）を設けると共に、回転子に複数の突極（回転子突極）を設けたスイッチトリラクタンスモータ（Ｓｗｉｔｃｈｅｄ  ＲｅｌｕｃｔａｎｃｅＭｏｔｏｒ、以下ＳＲモータという）がある。ＳＲモータは、複数のティースにそれぞれコイルが巻回されており、このコイルに通電することによりティースを励磁するようになっている。そして、ティースに生じた磁気的吸引力によって回転子の複数の突極を吸引し、回転力を発生させる。
【０００３】
このように、ＳＲモータは、リラクタンストルクのみを活用するため、原理的に二次銅損が存在せず、高効率化／低コスト化のポテンシャルがある。また、誘導電動機（Ｉｎｄｕｃｔｉｏｎ  Ｍｏｔｏｒ）や永久磁石同期電動機（Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  Ｍａｇｎｅｔ
Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  Ｍｏｔｏｒ）と比較して構成が簡素なので、堅牢である。
【０００４】
ところで、回転電機の固定子は、回転子を吸引する際にかかる応力によって僅かに変形（楕円モード変形）し、これが作動音や振動を大きくする要因となっている。すなわち、回転電機の駆動中のリップル電流が大きいと、固定子にかかる応力の強弱差が大きくなり、作動音や振動が大きくなる。とりわけ、ＳＲモータは、回転子の突極を吸引して回転力を発生させるので、作動音や振動が大きくなりやすい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５０５０４５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明が解決しようとする課題は、作動音や振動を低減できる回転電機および回転電機の通電制御方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
実施形態の回転電機は、固定子と、回転子とを持つ。回転子は、固定子に対して回転自在に設けられている。固定子は、径方向に沿って突出する複数のティースを持つ。複数のティースは、少なくとも３相が周方向に沿って順番に割り当てられている。複数のティースには、それぞれ第１コイルと第２コイルの２つのコイルが巻回されている。第１コイルは、回転子を回転させるための励磁コイルとして設定されている。第２コイルは、固定子の振動を抑制するための振動抑制コイルとして設定されている。そして、複数のティースのうち、第１相のティースに巻回されている励磁コイルと、第１相のティースに対し、回転子の回転方向前方に位置する第２相のティース以外のティースに巻回された振動抑制コイルとの間で通電切換を行う。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１の実施形態のＳＲモータを示す平面図。
【図２】第１の実施形態のコイルへの通電タイミングと固定子に生じる振動との相関関係を示す説明図。
【図３】第２の実施形態のコイルへの通電タイミングと固定子に生じる振動との相関関係を示す説明図。
【図４】第３の実施形態のコイルへの通電タイミングと固定子に生じる振動との相関関係を示す説明図。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、実施形態の回転電機および回転電機の通電制御方法を、図面を参照して説明する。
【００１０】
（第１の実施形態）
図１は、ＳＲモータ１の平面図である。なお、以下の説明では、ＳＲモータ１を構成する回転子３の回転軸方向を単に軸方向と称し、回転子３の回転軸回りを周方向と称し、軸方向に直交する回転子３の半径方向を径方向と称して説明する。
同図に示すように、ＳＲモータ１は、固定子２と、固定子２の径方向内側で、固定子２に対して回転自在に設けられた回転子３と、を備えている。
【００１１】
固定子２は、複数の電磁鋼板を軸方向に積層したり、軟磁性粉を加圧成形したりすることにより形成される。固定子２は、略円筒状の固定子鉄心４と、固定子鉄心４の内周面から径方向中央に向かって突設された複数（例えば、本第１の実施形態では６つ）のティース５と、により構成されている。
【００１２】
各ティース５は、周方向に等間隔で配置されており、それぞれＵ相、Ｖ相、Ｗ相の３相に周方向に順番に割り当てられている。本第１の実施形態においては、ティース５の数は６つであるので、Ｕ相のティース５Ｕ、Ｖ相のティース５Ｖ、およびＷ相のティース５Ｗは、それぞれ２つずつとなる。そして、各相のティース５Ｕ，５Ｖ，５Ｗは、それぞれ回転子３を挟んで両側に対向配置された状態になる。
【００１３】
また、各ティース５には、それぞれ独立して通電制御可能な２つのコイル６が巻回されている。すなわち、２つのＵ相のティース５Ｕには、それぞれＵ相の第１コイル６Ｕ１とＵ相の第２コイル６Ｕ２が巻回されている。また、２つのＶ相のティース５Ｖには、それぞれＶ相の第１コイル６Ｖ１とＶ相の第２コイル６Ｖ２が巻回されている。さらに、２つのＷ相のティース５Ｗには、それぞれＷ相の第１コイル６Ｗ１とＷ相の第２コイル６Ｗ２が巻回されている。
また、各相の第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２の巻回数は、各相の第２コイル６Ｕ１〜６Ｗ１の巻回数よりも少なく設定されている。
【００１４】
さらに、各相の第１コイルＵ１〜Ｗ１は、第１通電制御部７ａに電気的に接続されている。また、各相の第２コイルＵ２〜Ｗ２は、第２通電制御部７ｂに電気的に接続されている。これら第１通電制御部７ａおよび第２通電制御部７ｂは、それぞれ対応する各相のコイル６Ｕ１〜６Ｗ２の通電制御を行うためのものであって、スイッチング素子等の電子素子が実装された基板（何れも不図示）を有している。
なお、各相のコイル６Ｕ１〜６Ｗ２への通電制御方法の詳細については後述する。
【００１５】
回転子３は、複数の電磁鋼板を軸方向に積層したり、軟磁性粉を加圧成形したりすることにより形成される。回転子３は、固定子２の径方向中央に配置された回転軸８と、回転軸８に外嵌固定されている略円筒状の回転子鉄心９と、回転子鉄心９の外周面から径方向外側に向かって突設され、周方向に等間隔に配置された複数（例えば、本第１の実施形態では４つ）の突極１０と、により構成されている。
回転子鉄心９の径方向中央に形成されている貫通孔９ａの直径は、この貫通孔９ａに回転軸８が圧入可能な大きさに設定されている。
【００１６】
次に、図１、図２に基づいて、ＳＲモータ１の駆動方法について説明する。
まず、回転子３を単純に回転させる場合について説明する。この場合、図１に示すように、各相の第１コイルＵ１〜Ｗ１に順番に通電を行う。すなわち、Ｕ相の第１コイル６Ｕ１に通電した後、Ｖ相の第１コイル６Ｖ１に通電を切換え、さらにこの後、Ｗ相の第１コイル６Ｗ１に通電を行う。これを繰り返し行うことにより、各相のティース５Ｕ〜５Ｗが順番に励磁される。すると、励磁されたティース５と回転子３との間で磁気的な吸引力が作用し、回転子３の突極１０が各相のティース５Ｕ〜５Ｗに引っ張られる形で回転する。
【００１７】
なお、図１では、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相の順に通電を行うことにより、回転子３は、反時計回り方向（図１における矢印ＣＣＷ方向）に向かって回転する。また、各相の第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１への通電タイミングの制御は、第１通電制御部７ａによって行われる。
【００１８】
ここで、各相の第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１が通電されている間は、対応する各相のティース５Ｕ〜５Ｗが順に励磁されて回転子３の突極１０を磁気的に吸引するので、この吸引力に起因して固定子２が僅かに変形する。そして、各相の第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１への通電が遮断されると固定子２に復元力が作用して元の形状に戻ろうとする。つまり、例えば、Ｕ相の第１コイル６Ｕ１に通電が行われている間は、Ｕ相のティース５Ｕと回転子３との間で磁気的な吸引力が作用する。
【００１９】
これにより、固定子鉄心４のＵ相のティース５Ｕに対応する箇所が僅かに径方向内側に変形する。そして、Ｕ相の第１コイル６Ｕ１への通電が遮断されると、固定子鉄心４の復元力により、Ｕ相のティース５Ｕに対応する箇所が径方向外側へと変位して元の形状に戻る。これが楕円モード振動となり、ＳＲモータ１を駆動する際の騒音となる。そして、このような振動、騒音が各相の第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１に通電される度に、固定子鉄心４
の各相のティース５Ｕ〜５Ｗに対応する箇所で生じる。
【００２０】
ここで、各相のティース５Ｕ〜５Ｗには、それぞれ第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１の他に、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２が巻回されている。そして、これら第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２に、それぞれ第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１と異なるタイミングで通電を行うことにより、固定子鉄心４の変形を抑制してＳＲモータ１を駆動する際の振動、騒音を低減するようになっている。
【００２１】
すなわち、各相の第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１は、回転子３を回転駆動するための励磁コイルとして設定され、各相の第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２は、固定子２の振動を抑制するための振動抑制コイルとして設定されている。各相の第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電タイミングの制御は、第２通電制御部７ｂによって行われる。
以下、各相の第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電タイミングの制御について詳述する。
【００２２】
図２は、コイルへの通電タイミングと固定子に生じる振動との相関関係を示す説明図である。
同図に示すように、例えば、回転子３を回転駆動するためにＵ相の第１コイル６Ｕ１を通電した場合、このＵ相の第１コイル６Ｕ１への通電を遮断した後、以下の第２コイルに通電を行う。すなわち、Ｕ相のティース５Ｕに対し、回転子３の回転方向（図１における矢印ＣＣＷ）の前方に位置するＶ相のティース５Ｖを飛ばした先のＷ相のティース５Ｗに巻回されているＷ相の第２コイル６Ｗ２に、通電を行う。
【００２３】
換言すれば、固定子２の相数をＮとしたとき、第１コイル６への通電が遮断されたティース５に対し、機械角で３６０°／Ｎの間隔を、回転子３の回転方向にあけて存在するティース５に巻回されている第２コイル６に通電を行う。
本第１の実施形態では、３相（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）なので、機械角θは、
θ＝３６０°／３＝１２０°・・・（１）
となる。本第１の実施形態では、Ｕ相のティース５ＵとＷ相のティース５Ｗとの間は、１２０°の間隔があいているので、式（１）を満たしている。
【００２４】
ここで、Ｗ相の第２コイル６Ｗ２への通電時間は、予めインパルスハンマー等を用いて確認された固定子２の固有振動数に基づいて決定される。すなわち、Ｗ相の第２コイル６Ｗ２への通電時間は、固定子２の固有振動数の半周期分に設定される。
【００２５】
このような構成のもと、Ｕ相の第１コイル６Ｕ１への通電を遮断した際に生じる固定子２の振動（以下、Ｕ相振動という）と、機械角で１２０°間隔をあけて存在するＷ相の第２コイル６Ｗ２への通電を遮断した際に生じる固定子２の振動（以下、Ｗ相振動という）との位相が、固定子２の固有振動数における半周期分だけずれる。このため、Ｕ相振動とＷ相振動とが互いに打ち消し合うように作用し、この結果、固定子２の振動が抑制される。
これを、相ごとに繰り返し行うことにより、ＳＲモータ１の駆動時の固定子２の振動が抑制される。
【００２６】
なお、各相の第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電制御は、各相の第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１への通電制御とは独立して行われるので、第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１または第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２の何れか一方の通電制御が、他方の通電制御になんら影響を及ぼすものではない。つまり、例えば、回転子３を回転駆動させるために、Ｕ相の第１コイル６Ｕ１への通電、遮断が行われた後は、Ｖ相の第１コイル６Ｖ１に通電が行われるので、このＶ相の第１コイル６Ｖ１とＷ相の第２コイル６Ｗ２への通電は同時に行われることになる。このため、各相の第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電時間は、できる限り短いことが望ましい。
【００２７】
このように、上述の第１の実施形態では、各相のティース５に、それぞれ第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１と第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２の２つのコイルが巻回されている。そして、各相の第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１は、回転子３を回転駆動するための励磁コイルとして設定され、各相の第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２は、固定子２の振動を抑制するための振動抑制コイルとして設定され、それぞれ独立して通電制御を行っている。このため、第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１への通電、遮断により生じる固定子２の振動と、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電、遮断により生じる固定子２の振動とを、打消し合うように作用させることができる。よって、ＳＲモータ１を駆動させた際の作動音や振動を抑制することができる。
【００２８】
また、例えば、回転子３を回転駆動するためにＵ相の第１コイル６Ｕ１を通電した場合、このＵ相の第１コイル６Ｕ１への通電を遮断した後、Ｕ相のティース５Ｕに対し、回転子３の回転方向前方に位置するＶ相のティース５Ｖを飛ばした先のＷ相のティース５Ｗに巻回されているＷ相の第２コイル６Ｗ２に通電を行うように制御を行っている。このため、励磁コイルとして機能させる第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１を通電させる相と、振動抑制コイルとして機能させる第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２を通電させる相とが同相になってしまうことを回避できる。よって、ＳＲモータ１を駆動させた際の作動音や振動を確実に抑制することができる。
【００２９】
また、振動抑制コイルとして機能させる第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２の巻回数を、励磁コイルとして機能させる第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１の巻回数よりも少なく設定している。このように、本来のＳＲモータ１のモータ特性を発揮するための第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１の巻回数をできる限り多くすることにより、第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１の占積率の低減を抑制することができる。このため、作動音や振動を低減しつつ、ＳＲモータ１の所望のモータ特性を維持することが可能になる。
【００３０】
なお、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２の巻回数を、第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１の巻回数よりも少なく設定することにより、第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１への通電、遮断による発生する振動に対する第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２による低減効果が低下してしまうことが考えられる。しかしながら、図１に２点鎖線で示すように、第２通電制御部７ｂに、第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１に供給される電流の電流値よりも第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２に供給される電流の電流値を大きくする通電制御部１１を設けることにより、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２による振動低減効果を向上させることが可能である。
なお、通電制御部１１としては、例えば、電圧を昇圧させる昇圧器、第２通電制御部７ｂの抵抗値を可変させる可変抵抗器、インバータ等が挙げられる。
【００３１】
（第２の実施形態）
次に、図１を援用し、図３に基づいて第２の実施形態について説明する。なお、第１の実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明を省略する（以下の実施形態についても同様）。
図３は、第２の実施形態におけるコイルへの通電タイミングと固定子に生じる振動との相関関係を示す説明図であって、前述の第１の実施形態の図２に対応している。
同図に示すように、第２の実施形態におけるＳＲモータ２１は、固定子２の振動を検出する振動センサ２２と、この振動センサ２２の検出結果に基づいて第２通電制御部７ｂ（図１参照）に信号を出力する位相補償部２３と、を備えている。この点、前述の第１の実施形態と相違する。
【００３２】
振動センサ２２としては、例えば、加速度センサや歪みゲージ等を用いることができる。振動センサ２２は、固定子鉄心４の軸方向端面や外周面に配置される。また、振動センサ２２は、各ティース５に対応するように、複数個設けられる。しかしながら、相ごとに１つずつ振動センサ２２を設けてもよい。すなわち、ティース５が６つある場合、このティース５の個数に対応するように、振動センサ２２を６つ設けてもよいし、１つの相に対して１つの振動センサ２２を設け、合計３つとしてもよい。
【００３３】
位相補償部２３は、振動センサ２２の検出結果に基づいて、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電時間を決定する。すなわち、振動センサ２２により検出された固有振動数の半周期分を、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電時間として決定する。そして、この決定した通電時間を、信号として第２通電制御部７ｂ（図１参照）に出力する。
第２通電制御部７ｂは、位相補償部２３からの出力信号に基づいて第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電制御を行う。
【００３４】
なお、位相補償部２３は、振動センサ２２により逐次検出される結果に基づいて、その都度第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電時間を決定してもよいし、一定時間（一定期間）間隔をあけて、振動センサ２２の検出結果に基づいて、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電時間を決定してもよい。また、ＳＲモータ２１の駆動回数をカウントするカウンタ等を別途設け、所定の駆動回数に達した時点で第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電時間を更新するように構成してもよい。
【００３５】
したがって、上述の第２の実施形態によれば、前述の第１の実施形態と同様の効果を奏することができる。さらに、これに加え、経年劣化により固定子２の固有振動数が変化した場合であっても、適切なタイミング、適切な通電時間で第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２に通電を行うことができる。このため、長期間にわたってＳＲモータ２１の品質を維持することができる。
【００３６】
また、上述の第１の実施形態のように、事前に固定子２の固有振動数を計測する必要がなくなるので、ユーザーフレンドリーなＳＲモータ２１を提供できる。
さらに、固定子２と回転子３との間での磁力の作用方向に関わらず、第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１への通電を遮断した際に生じる固定子２の振動と、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電を遮断した際に生じる固定子２の振動との所望の位相差を正確に導出することが可能になる。このため、ＳＲモータ２１を駆動させた際の作動音や振動を、より確実に抑制することができる。
【００３７】
（第３の実施形態）
次に、図１を援用し、図４に基づいて第３の実施形態について説明する。
図４は、第３の実施形態におけるコイルへの通電タイミングと固定子に生じる振動との相関関係を示す説明図であって、前述の第１の実施形態の図２に対応している。
同図に示すように、この第３の実施形態におけるＳＲモータ３１は、前述の第２の実施形態の位相補償部２３に加え、通電位相補償部３２を備えている。この点、前述の第２の実施形態と相違する。
【００３８】
ここで、第３の実施形態では、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２は、固定子２の振動を抑制するための振動抑制コイルとして設定されていると共に、回転子３を回転駆動するための励磁コイルとして設定されている。すなわち、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２は、振動抑制コイルとして使用されない間、励磁コイルとして利用される。
通電位相補償部３２は、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２を励磁コイルとして利用する場合に、対応する相の第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１と通電タイミングを同調させるためのものである。
【００３９】
したがって、上述の第３の実施形態によれば、回転子３を回転駆動する際に各ティース５に生じる磁束密度を高めることができる。このため、ＳＲモータ３１のモータ特性を向上させることができる。
また、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２を励磁コイルとしても利用することから、ティース５ごとの第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２の巻回数を、第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１の巻回数と同等に設定することが可能になる。このため、第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１への通電を遮断した際に生じる固定子２の振動を、第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電を遮断した際に生じる固定子２の振動により、効果的に打ち消すことが可能になる。よって、作動音や振動をより効果的に低減しつつ、ＳＲモータ３１のモータ特性を向上させることができる。
【００４０】
なお、上述の実施形態では、固定子２のティース５の個数が６つ、回転子３の突極１０の個数が４つの場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、Ｎを２以上の偶数とし、ティース５の個数をＳとし、突極１０の個数をＲとしたとき、それぞれの個数Ｓ，Ｒを、
Ｓ＝３Ｎ
Ｒ＝２Ｎ
を満たすように設定すればよい。
【００４１】
また、上述の実施形態では、各相のティース５に、それぞれ第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１と第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２の２つのコイルを巻回した場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、各相のティース５に、それぞれコイル６を１つずつ巻回し、各コイル６を、それぞれ励磁コイルとして設定すると共に、振動抑制コイルとして設定してもよい。この場合、各コイル６の通電制御方法は、上述の第３の実施形態における第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２への通電制御方法と同様になる。すなわち、各コイル６は、通常、励磁コイルとして使用されるが、励磁コイルとして使用されない間、振動抑制コイルとして使用する。
【００４２】
さらに、上述の実施形態では、固定子２は、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相の３相構造である場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、３相以上であればよい。
ここで、例えば、４相構造の固定子とした場合のコイル６への通電制御方法は、以下のような方法であればよい。すなわち、第１相（例えばＵ相）のティースに巻回されたコイルを励磁コイルとして通電、遮断した後、第１相のティース対し、回転子の回転方向前方に位置する第２相（例えばＶ相）のティース以外の相（例えばＷ相、Ｘ相）のティースに巻回されているコイルを、振動抑制コイルとして通電する。
【００４３】
また、上述の実施形態では、回転電機としてＳＲモータ１を例にして説明したが、これに限られるものではない。すなわち、回転電機として誘導電動機や永久磁石同期電動機を用いる場合であっても、上述の固定子２の構成、およびこの固定子２に巻回されている各コイル６への通電制御方法を適用することが可能である。
【００４４】
以上説明した少なくともひとつの実施形態によれば、各相のティース５に、それぞれ第１コイル６Ｕ１〜６Ｗ１と第２コイル６Ｕ２〜６Ｗ２の２つのコイルを巻回し、それぞれ独立して通電制御を行うことにより、ＳＲモータ１，２１，３１を駆動させた際の作動音や振動を抑制することができる。
【００４５】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００４６】
１，２１，３１…ＳＲモータ、２…固定子、３…回転子、５，５Ｕ，５Ｖ，５Ｗ…ティース、６…コイル、６Ｕ１…Ｕ相の第１コイル、６Ｕ２…Ｕ相の第２コイル、６Ｖ１…Ｖ相の第１コイル、６Ｖ２…Ｖ相の第２コイル、６Ｗ１…Ｗ相の第１コイル、６Ｗ２…Ｗ相の第２コイル、２２…振動センサ、２３…位相補償部、３２…通電位相補償部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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