(57)【要約】【課題】  複数の棒状導電体を隣接させて配設するのに用いて好適な媒介部材を提供する。【解決手段】  第一の棒状導電体１の少なくとも一部１ａと第二の棒状導電体２の少なくとも一部２ａが互いに沿い合って延びるように相互間に電気絶縁性を有する媒介部材３を挟んで配置し、該媒介部材３は、前記第一の棒状導電体１と前記第二の棒状導電体２の互いに沿い合って延びる部分１ａ，２ａ同士の間を隔てる薄肉の絶縁隔壁４を備え、前記第一の棒状導電体１と前記第二の棒状導電体２の互いに沿い合って延びる部分１ａ，２ａに互いに逆向きに電流が流れるように前記第一及び第二の棒状導電体１，２を用いて回路１０を構成する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分同士の間に配設される電気絶縁性を有する媒介部材であって、互いに沿い合って延びる複数の導電体受入溝を備え、該複数の導電体受入溝が、前記複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を受け入れ可能である、棒状導電体用媒介部材。
【請求項２】
前記複数の導電体受入溝の第一の導電体受入溝と第二の導電体受入溝との間に絶縁隔壁があり、該絶縁隔壁は、前記複数の棒状導電体の第一の棒状導電体と第二の棒状導電体の互いに沿いあって延びる部分に逆向きに流れる電流から生ずる磁束同士の間で磁束打消し作用が奏される肉厚を有する、請求項１に記載の棒状導電体用媒介部材。
【請求項３】
前記第一及び第二の導電体受入溝に沿って延びる第三の導電体受入溝であって、電圧ゼロの第三の棒状導電体を受入可能な第三の導電体受入溝を備える、請求項２に記載の棒状導電体用媒介部材。
【請求項４】
請求項１，２又は３に記載の媒介部材の前記複数の導電体受入溝のそれぞれに複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分のそれぞれを配置し、前記複数の棒状導電体を用いて回路を構成する、棒状導電体の配設構造。
【請求項５】
請求項２に記載の媒介部材を備える棒状導電体の配設構造であって、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を前記第一及び第二の導電体受入溝内に配置し、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分に互いに逆向きに電流が流れるように前記第一及び第二の棒状導電体を回路に接続する、棒状導電体の配設構造。
【請求項６】
前記導電体受入溝内に前記棒状導電体を配置させた状態でそれらを結束する絶縁性の結束部材を備える、請求項４又は５に記載の棒状導電体の配設構造。
【請求項７】
電圧ゼロの第三の棒状導電体を備え、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分に沿わせて絶縁状態で前記第三の棒状導電体を配設する、請求項５又は６に記載の棒状導電体の配設構造。
【請求項８】
前記棒状導電体の少なくともいずれか自体について絶縁被覆が施され、前記媒介部材と合わせて二重絶縁とされている、請求項４，５，６又は７に記載の棒状導電体の配設構造。
【請求項９】
前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分が二重螺旋状である、請求項５乃至８のいずれか一項に記載の棒状導電体の配設構造。
【請求項１０】
請求項４乃至９のいずれか一項に記載の棒状導電体の配設構造を含む電力変換装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、棒状バスバー等の棒状導電体を隣接させて配設するのに用いて好適な媒介部材と、該媒介部材を用いて構成される棒状導電体の配設構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば特許文献１に記載されているように、インバータ等の制御器内において、複数枚の板状の導電体を相互間に薄い絶縁材を挟んで平行に近接配置し、隣接する板状導電体のそれぞれに電流を互いに逆向きに流すことにより、電流によって発生する磁束が互いに打ち消し合うようにして、隣接する板状導電体間のインダクタンスを少なくすることが公知となっている。
【０００３】
また、バスバー等の導電体の態様として、特許文献２に記載されているように、板状導電体のほかに、棒状導電体も公知となっている。特許文献２の記載によれば、棒状導電体は、板状導電体に比べて、「打抜き加工を必要とせず、高価な金型が不要になり、材料の歩留まりが向上し、コストダウンと省資源に貢献できる効果がある。」とされている（特許文献２の００１２段落参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平３−２８９３４６号公報
【特許文献２】特開２００３−４５２３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、棒状導電体の場合にも、特許文献１のもののように、絶縁材を挟んで隣接する導電体のそれぞれに電流を互いに逆向きに流すことにより、電流によって発生する磁束を互いに打ち消し合うようにさせて、隣接する棒状導電体間のインダクタンスを少なくすることが好ましい。
【０００６】
本発明は、前記のような事情に鑑みてなされたもので、複数の棒状導電体を隣接させて配設するのに用いて好適な媒介部材と、該媒介部材を用いて構成される棒状導電体の配設構造を提供しようとするものである。
【０００７】
さらに、本発明は、隣接する棒状導電体間のインダクタンスを板状導電体の場合と同じ原理で少なくできる棒状導電体の媒介部材と、該媒介部材を用いて構成される棒状導電体の配設構造を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するため、本発明に係る棒状導電体用媒介部材は、複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分同士の間に配設される電気絶縁性を有する媒介部材であって、互いに沿い合って延びる複数の導電体受入溝を備え、該複数の導電体受入溝が、前記複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を受け入れ可能であることを特徴とする（請求項１）。
【０００９】
本発明によれば、媒介部材の複数の導電体受入溝のそれぞれに複数の棒状導電体の互いに沿いあって延びる部分を嵌め込んで棒状導電体を配設することにより、複数の棒状導電体をそれらの少なくとも一部同士を互いに隣接させた状態でコンパクトに配設することができる。
【００１０】
また、複数の導電体受入溝によって複数の棒状導電体の位置決めが行われるので、複数の棒状導電体を互いに沿い合って延びるように配設しやすくなり、配設作業が簡単且つ迅速に行える。
【００１１】
好適な実施の一形態として、前記複数の導電体受入溝の第一の導電体受入溝と第二の導電体受入溝との間に絶縁隔壁があり、該絶縁隔壁は、前記複数の棒状導電体の前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿いあって延びる部分に逆向きに流れる電流から生ずる磁束同士の間で磁束打消し作用が奏される肉厚を有する態様を例示する（請求項２）。
【００１２】
この場合、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分に互いに逆向きに電流が流れるように前記第一及び第二の棒状導電体を回路に接続することで、これらの棒状導電体を流れる電流によって発生する磁束が互いに打ち消し合い、棒状導電体間のノイズやインダクタンスが抑制される。
【００１３】
好適な実施の一形態として、前記第一及び第二の導電体受入溝に沿って延びる第三の導電体受入溝であって、電圧ゼロの第三の棒状導電体を受入可能な第三の導電体受入溝を備える態様を例示する（請求項３）。この場合、第三の導電体受入溝内に電圧ゼロの第三の棒状導電体を配置することで、前記第一及び第二の棒状導電体を高電圧環境で使用する場合にも、インダクタンスの十分な軽減作用を得ることが可能となる。
【００１４】
本発明に係る棒状導電体の配設構造は、前記媒介部材の前記複数の導電体受入溝のそれぞれに複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分のそれぞれを配置し、前記複数の棒状導電体を用いて回路を構成することを特徴とする（請求項４）。
【００１５】
本発明によれば、複数の棒状導電体をそれらの少なくとも一部同士を互いに隣接させた状態でコンパクトに配設して回路を構成することができる。
【００１６】
また、複数の導電体受入溝によって複数の棒状導電体の位置決めが行われるので、複数の棒状導電体を互いに沿い合って延びるように配設しやすくなり、配設作業が簡単且つ迅速に行える。
【００１７】
さらに、棒状導電体を用いるので、板状導電体を用いる場合よりも配設スペースが少なくてすむほか、配設レイアウトの自由度も高い。また、板状導電体を絶縁材を挟んで積層する場合と比べて、導電体材料及び絶縁材料のロスを大幅に抑制することができる。
【００１８】
好適な実施の一形態として、前記媒介部材を備える棒状導電体の配設構造であって、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を前記第一及び第二の導電体受入溝内に配置し、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分に互いに逆向きに電流が流れるように前記第一及び第二の棒状導電体を回路に接続する態様を例示する（請求項５）。この場合、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を流れる電流によって発生する磁束が互いに打ち消し合い、棒状導電体間のノイズやインダクタンスが抑制される。
【００１９】
好適な実施の一形態として、前記導電体受入溝内に前記棒状導電体を配置させた状態でそれらを結束する絶縁性の結束部材を備える態様を例示する（請求項６）。このようにすれば、前記媒介部材と前記第棒状導電体とが前記結束部材で結束されるので、それらが確実に一体化された状態が得られて好適である。
【００２０】
好適な実施の一形態として、電圧ゼロの第三の棒状導電体を備え、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分に沿わせて絶縁状態で前記第三の棒状導電体を配設する態様を例示する（請求項７）。前記第三の棒状導電体は、前記第一及び第二の棒状導電体を高電圧環境で使用する場合にも、インダクタンスの十分な軽減作用を得ることができるようにするためのものである。
【００２１】
好適な実施の一形態として、前記棒状導電体の少なくともいずれか自体について絶縁被覆が施され、前記媒介部材と合わせて二重絶縁とされている態様を例示する（請求項８）。
【００２２】
なお、前記第一の棒状導電体と前記第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分は、直線状且つ互いに平行である態様が普通であるが、その他の好適な実施の形態として、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分が二重螺旋状である態様とすることもできる（請求項９）。
【００２３】
前者の場合には、棒状導電体の製造及び配設作業が容易となる利点があり、後者の場合には、棒状導電体間のノイズやインダクタンスの抑制効果がより一層大きくなる利点がある。これは、棒状導電体同士の間が直線状且つ互いに平行である場合よりも、二重螺旋状である場合の方が、単位距離当りにおける互いに沿い合って延びる部分の実質長さが長くなるので、その分だけ磁束の打ち消し作用が大きくなるからである。
【００２４】
なお、本発明に係る棒状導電体の配設構造は、例えば、電力変換装置の一部として利用することができる（請求項１０）。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施の一形態に係る棒状導電体の配設構造の要部平面図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ矢視拡大断面図である。
【図３】他の態様の媒介部材を例示する、図２に対応する部分の断面図である。
【図４】他の態様の棒状導電体と媒介部材の組み合わせを例示する、図２に対応する部分の断面図である。
【図５】本発明の他の実施の形態に係る棒状導電体の配設構造及び媒介部材を例示する、図２に対応する部分の断面図である。
【図６】図５の変形例を示す断面図である。
【図７】他の態様の棒状導電体と媒介部材の組み合わせを例示する斜視図である。
【図８】他の態様の媒介部材の、図２に対応する部分の断面図である。
【図９】図２の変形例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の一形態について説明する。
【００２７】
図１に示すように、本発明の実施の一形態に係る棒状導電体の配設構造は、回路１０を構成する第一及び第二の棒状導電体１，２と、該棒状導電体１，２の互いに隣接して沿い合って延びる直線部１ａ，２ａ同士の間に配設される媒介部材３と、を備える。前記回路１０としては、限定はされないが、例えば、インバータ装置の主回路が挙げられる。すなわち、直流電力を交流電力に変換する装置の回路のほか、相数、周波数、電圧等の異なる交流を得るために、単相交流、三相交流を一旦整流器で直流に変換してから再度交流にするための電力変換装置等の回路を含む。
【００２８】
前記第一及び第二の棒状導電体１，２は、銅やアルミニウム等の導電性の良好な金属で形成される。各棒状導電体１，２の断面形状に限定はないが、例えば、丸、角、平角等が挙げられる。但し、回路１０を構成する要素の様々な配設レイアウトに対応して三次元的に棒状導電体を屈曲させる場合の便宜を考慮すれば、丸棒状導電体を用いるのが好ましい。
【００２９】
一方、前記媒介部材３は、電気絶縁性を有する適宜の材料、例えば、ゴムやプラスチック等で形成される。限定はされないが、後で述べるように、媒介部材３は、弾性又は可撓性を有することが好ましい。
【００３０】
本実施の形態では、第一の棒状導電体１の直線部１ａと第二の棒状導電体２の直線部２ａとを平行にして前記媒介部材３を挟んで配置し、第一の棒状導電体１の直線部１ａと第二の棒状導電体２の直線部２ａに互いに逆向きに電流が流れるように第一及び第二の棒状導電体１，２を用いて回路１０を構成する。回路１０上、第一及び第二の棒状導電体１，２は直列に配置され、平行な前記直線部１ａ，２ａ内を同じ大きさの直流電流（図１の例では２００Ｖ）が逆向きに流れる。図１において、矢印Ａ，Ｂが、各棒状導電体１，２の直線部１ａ，２ａを流れる電流の向きを例示している。
【００３１】
なお、前記媒介部材３は、図１に示すように、前記棒状導電体１，２の直線部１ａ，２ａよりも長く設定して、直線部の端部付近における絶縁性を確実なものとするのが好ましい。
【００３２】
図２に示すように、前記媒介部材３は、第一の棒状導電体１の直線部１ａと第二の棒状導電体２の直線部２ａとの間を隔てる薄肉の絶縁隔壁４を備える。ここで、「薄肉」とは、第一及び第二の棒状導電体１，２を確実に絶縁させるのに必要な肉厚であって、磁束相殺作用が奏されるように薄くした肉厚Ｔをいい、具体的には、例えば、絶縁隔壁４の肉厚Ｔを３ｍｍ以内、好ましくは、例えば、１．５ｍｍとすることができる。絶縁隔壁４の肉厚が３ｍｍを超えると、インダクタンスの軽減効果が次第に薄れてきてしまうので好ましくない。なお、第一及び第二の棒状導電体としては、例えば、直径２ｍｍ以上２１ｍｍ以下のものについて使用の可能性があるが、この範囲のいずれの直径の場合でも、絶縁隔壁４の肉厚は常に３ｍｍ以下とするのが好ましく、最も好ましくは、１．５ｍｍ以下とするのがよい。磁束相殺作用の観点からは、絶縁隔壁４の肉厚は薄ければ薄いほど好ましい。
【００３３】
一方、絶縁隔壁４に要求される最低肉厚値は、棒状導電体１，２自体の発熱量や絶縁隔壁４の材料の耐熱性に応じて定める。すなわち、棒状導電体の発熱に対して溶解又は溶融等しない材質及び肉厚を選定する必要がある。
【００３４】
前記構成によれば、第一の棒状導電体１の直線部１ａと第二の棒状導電体２の直線部２ａとの間に媒介部材３の絶縁隔壁４があるので、第一及び第二の棒状導電体１，２同士の間で短絡が生ずることがない。また、第一の棒状導電体１の直線部１ａと第二の棒状導電体２の直線部２ａに互いに逆向きに電流が流れるように第一及び第二の棒状導電体１，２を回路１０に接続するので、これらの棒状導電体１，２を流れる電流によって発生する磁束が互いに打ち消し合い、棒状導電体１，２間のノイズやインダクタンスが抑制される。前記絶縁隔壁４が薄肉であるので、磁束の打ち消し作用が阻害されることがない。
【００３５】
また、棒状導電体を用いるので、板状導電体を用いる場合よりも配設スペースが少なくてすむほか、配設レイアウトの自由度も高い。また、板状導電体を絶縁材を挟んで積層する場合と比べて、導電体材料及び絶縁材料のロスを大幅に抑制することができる。
【００３６】
本実施の形態では、前記媒介部材３が、第一の棒状導電体１の直線部１ａを受け入れる第一の導電体受入溝３ａと、前記第二の棒状導電体２の直線部２ａを受け入れる第二の導電体受入溝３ｂと、を備える。これらの導電体受入溝３ａ，３ｂは互いに平行に延びており、相互間に前記絶縁隔壁４がある。第一の導電体受入溝３ａ内には、第一の棒状導電体１の直線部１ａが配置される。同様に、第二の導電体受入溝３ｂ内には、第二の棒状導電体２の直線部２ａが配置される。このように、第一及び第二の導電体受入溝３ａ，３ｂのそれぞれに第一及び第二の棒状導電体１，２の直線部１ａ，２ａのそれぞれを配置することで、第一及び第二の棒状導電体１，２の位置決めが行われる。これにより、第一及び第二の棒状導電体１，２の直線部１ａ，２ａを平行に配置しやすくなるので、配設作業が簡単且つ迅速に行える。
【００３７】
本実施の形態では、前記各導電体受入溝３ａ，３ｂが、前記各棒状導電体１，２の周面の少なくとも一部に密着するように、各棒状導電体１，２の周面に対応する断面形状を有する。図２の例では、棒状導電体１，２の断面形状が丸形であるので、これに対応して、前記各導電体受入溝３ａ，３ｂの断面形状が湾曲面となっている。前記各導電体受入溝３ａ，３ｂは、絶縁の確実性及び棒状導電体１，２に対する媒介部材３の一体性向上の観点から、各棒状導電体１，２の断面の半分以上を覆うことが好ましい。図２の媒介部材３は、断面Ｃ字状の外形を有する二つの導電体受入部５，６を背中合わせに接合したような形状である。
【００３８】
前記媒介部材３の他の形態として、図３（ａ），（ｂ）に示すような例も採用できる。これらの例も、断面Ｃ字状の外形を有する二つの導電体受入部５，６を背中合わせに接合したような形状であるが、図２の媒介部材に対して、導電体受入部５，６の開口の態様が異なっている。
【００３９】
媒介部材３の作製法には、成形やモールド加工、押出等、様々な方法があるが、ゴム成形であれば、図３（ａ）のような、棒状導電体１，２の外周があまり隠れない形態の媒介部材が作製しやすくて好適である。配設状態において、近接する位置にノイズや電圧による影響を受けやすいものがある場合には、その影響を最小限に抑える観点から、図３（ｂ）のような、棒状導電体１，２の外周の大部分が隠れてしまう態様の媒介部材とするのが好ましい。
【００４０】
図２及び図３（ａ），（ｂ）の例において、前記媒介部材３はゴムで形成されており、良好な弾性を有する。そして、第一及び第二の棒状導電体１，２が媒介部材３の弾性を利用して第一及び第二の導電体受入溝３ａ，３ｂに嵌め込み可能となっている。このようにすれば、前記媒介部材３が、第一及び第二の棒状導電体１，２の位置決め作用に加えて、第一及び第二の棒状導電体１，２の直線部１ａ，２ａ同士を所定の位置関係に保持する作用も奏される。
【００４１】
他の実施の形態として、前記媒介部材３をプラスチックで形成し、導電体受入部５，６の開口部の開口幅を棒状導電体１，２の直径よりやや小さい程度として、第一及び第二の導電体受入溝３ａ，３ｂが第一及び第二の棒状導電体１，２を圧入状に保持可能な態様とすることもできる。この場合にも、前記媒介部材３によって前記第一及び第二の棒状導電体１，２が確実に保持される。
【００４２】
図２に示すように、第一及び第二の導電体受入溝３ａ，３ｂ内に第一及び第二の棒状導電体１，２の直線部１ａ，２ａを配置させた状態でそれらを結束する絶縁性の結束部材７を備える態様とすることもできる。この場合、第一及び第二の導電体受入溝３ａ，３ｂ内に第一及び第二の棒状導電体１，２の直線部１ａ，２ａを配置させた後に、結束部材７を用いて包囲して固定する。このようにすれば、媒介部材３と第一及び第二の棒状導電体１，２とが結束部材７で結束されるので、それらが確実に一体化された状態が得られて好適である。なお、前記結束部材７としては、絶縁性テープを用いてもよいし、樹脂でモールドすることも含むものとする。前記結束部材７は、前記媒介部材３と前記棒状導電体１，２の直線部１ａ，２ａの長さ方向の全体を包囲するものであってもよいが、これには限らず、長さ方向に適宜の間隔をおいて部分的に結束するものであってもよい。
【００４３】
他の実施の形態として、断面形状が角形の棒状導電体１１，１２や、断面形状が平角形の棒状導電体１３，１４の場合には、図４（ａ），（ｂ）に例示する媒介部材８，９を採用することができる。また、単一の電子機器又は電気機器内において、第一及び第二の棒状導電体１，２と前記媒介部材３との組み合わせ体を複数体まとめて配設することで、省配設スペース化を図ることもできる。
【００４４】
ところで、図１及び図２に示す実施の形態において、前記第一及び第二の棒状導電体１，２に流れる電流の電圧を４００Ｖ以上に高めると、インダクタンスの十分な軽減作用が得られなくなる場合がある。このような状況への対応策として、図５に示す実施の形態を採用することができる。すなわち、図１及び図２の例に加えて、第一及び第二の棒状導電体１，２と同形同大の直線状の第三の棒状導電体１５を用いる態様である。
【００４５】
第三の棒状導電体１５は、前記第一及び第二の棒状導電体１，２の互いに平行に配設された直線部１ａ，２ａに対して平行に配置する。三本の棒状導電体１，２，１５は、それぞれの軸心部が仮想の正三角形の頂点に位置するように配置される。第三の棒状導電体１５は、前記回路１０を構成するためのものではなく、前記第一及び第二の棒状導電体１，２を含む前記回路１０から電気的に孤立しており、電圧ゼロの状態である。
【００４６】
前記第三の棒状導電体１５を設けることで、前記第一及び第二の棒状導電体１，２を高電圧環境で使用する場合にも、インダクタンスの十分な軽減作用を得ることが可能となる。
【００４７】
図５に示すように、媒介部材１６は、前記第一の棒状導電体１の直線部１ａを受け入れる第一の導電体受入溝１６ａと、前記第二の棒状導電体２の直線部２ａを受け入れる第二の導電体受入溝１６ｂと、前記第三の棒状導電体１５を受け入れる第三の導電体受入溝１６ｃと、を備える。これら三つの導電体受入溝１６ａ，１６ｂ，１６ｃは、前記媒介部材１６の中心軸線Ｘの周りに同一の角度間隔で配設されて互いに平行に延びており、隣接する棒状導電体間にそれらを隔てる薄肉の絶縁隔壁１７がある。薄肉の意味は前記と同様である。
【００４８】
第一の導電体受入溝１６ａ内には第一の棒状導電体１の直線部１ａが配置され、第二の導電体受入溝１６ｂ内には第二の棒状導電体２の直線部２ａが配置され、第三の導電体受入溝１６ｃ内には第三の棒状導電体１５が配置される。このように、第一、第二及び第三の導電体受入溝１６ａ，１６ｂ，１６ｃのそれぞれに第一、第二及び第三の棒状導電体１，２，１５のそれぞれを配置することで、第一、第二及び第三の棒状導電体１，２，１５の位置決めが行われる。これにより、第一、第二及び第三の棒状導電体１，２，１５を平行に配置しやすくなるので、配設作業が簡単且つ迅速に行える。
【００４９】
前記構成によれば、第一及び第二の棒状導電体１，２の直線部１ａ，２ａ間に媒介部材１６の絶縁隔壁１７があるので、第一及び第二の棒状導電体１，２同士の間で短絡が生ずることがない。また、第一の棒状導電体１の直線部１ａと第二の棒状導電体２の直線部２ａに互いに逆向きに電流が流れるように第一及び第二の棒状導電体１，２を回路に接続するので、これらの棒状導電体１，２を流れる電流によって発生する磁束が互いに打ち消し合い、棒状導電体間のノイズやインダクタンスが抑制される。
【００５０】
さらに、回路から電気的に孤立している第三の棒状導電体１６が第一及び第二の棒状導電体１，２に隣接して前記絶縁隔壁１７を挟んで平行に配設されているので、４００Ｖ等の高電圧で電流が流れる場合であっても、第一及び第二の棒状導電体１，２を流れる電流によって発生する磁束が互いに確実に打ち消し合い、棒状導電体１，２間のノイズやインダクタンスが確実に抑制される。
【００５１】
なお、図５において、符号７は、図２のものと同様に、電気絶縁性を有する結束部材を示している。
【００５２】
図５の変形例として、図６に示すように、図２の媒介部材３を用いることもできる。この場合、図２と同様に、媒介部材３の第一の導電体受入溝３ａ内に第一の棒状導電体１の直線部１ａを配置し、第二の導電体受入溝３ｂ内に第二の棒状導電体２の直線部２ａを配置する。さらに、媒介部材３に沿わせて前記第三の棒状導電体１５を配置する。第三の棒状導電体１５は、媒介部材３の断面Ｃ字状の第一及び第二の導電体受入部５，６の外表面同士の間のＶ字状の溝３ｃ内に配置する。すなわち、図６の例は、図２の媒介部材３の外表面に形成されたＶ字状の溝３ｃを導電体受入溝として利用するものである。図６の例では、前記第一及び第三の棒状導電体１，１５間を隔てる導電体受入部５と、前記第二及び第三の棒状導電体２，１５間を隔てる導電体受入部６とが、薄肉の絶縁隔壁として作用する。
【００５３】
図３に示す媒介部材についても、前記第三の棒状導電体１５を図６と同様に配置して使用できることは勿論である。
【００５４】
以上に述べた実施の形態は、第一の棒状導電体１と第二の棒状導電体２の互いに沿い合って延びる部分１ａ，２ａが直線であり且つ互いに平行な態様である。しかし、第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分は必ずしも直線でなければならないわけではなく、湾曲していても構わない。直線以外の他の実施の形態として、図７に示すように、第一の棒状導電体１と第二の棒状導電体２の互いに沿い合って延びる部分１ａ’，２ａ’が二重螺旋状（ツイスト状）となっている態様を採用することもできる。
【００５５】
第一の棒状導電体１と第二の棒状導電体２の互いに沿い合って延びる部分１ａ，２ａが直線であり且つ互いに平行な態様の場合には、棒状導電体の製造及び配設作業が容易となる利点がある。
【００５６】
これに対し、図７の例の場合には、第一及び第二の棒状導電体１，２間のノイズやインダクタンスの抑制効果がより一層大きくなる利点がある。これは、第一及び第二の棒状導電体１，２同士の間が直線状且つ互いに平行である場合よりも、二重螺旋状である場合の方が、捻れている分だけ、単位距離Ｄ当りにおける互いに沿い合って延びる部分１ａ’，２ａ’の実質長さが長くなるので、その分だけ磁束の打ち消し作用が大きくなるからである。したがって、単位距離Ｄ当りにおける棒状導電体の巻数をより多くすることで、第一及び第二の棒状導電体１，２間のノイズやインダクタンスの抑制効果をより一層大きくすることができる。
【００５７】
なお、図７の例の場合、第一及び第二の棒状導電体１，２の互いに沿い合って延びる部分のそれぞれを螺旋状に形成し、それらが二重螺旋状に絡み合うように配置して、図２や図３と同じ媒介部材３の可撓性を利用して第一及び第二の棒状導電体１，２に媒介部材３を装着すればよい。
【００５８】
他の実施の形態として、図８に示すような媒介部材１８も採用可能である。この媒介部材１８は、第一及び第二の棒状導電体１，２を受け入れる第一及び第二の導電体受入溝１８ａ，１８ｂに加えて、第一及び第二の棒状導電体１，２の互いに沿い合って延びる部分１ａ，２ａに沿って延びる複数の付加的導電体受入溝１８ｃ，１８ｄ，１８ｅ，１８ｆ，１８ｇ，１８ｈを有する。これらの複数の付加的導電体受入溝１８ｃ，１８ｄ，１８ｅ，１８ｆ，１８ｇ，１８ｈ内には、第一及び第二の棒状導電体１，２以外の棒状導電体が絶縁状態で受け入れられる。前記付加的導電体受入溝１８ｃ，１８ｄ，１８ｅ，１８ｆ，１８ｇ，１８ｈに受け入れられる棒状導電体１９~２４は、第一及び第二の棒状導電体１，２と共に同一の回路１０を構成するものであってもよいし、他の回路を構成するものであってもよい。前記媒介部材１８によれば、第一及び第二の棒状導電体１，２について磁束の相殺作用が奏されることに加えて、他の多くの棒状導電体１９~２４について配設スペースの節約ができて好適である。
【００５９】
なお、前記付加的導電体受入溝１８ｃ〜１８ｈの本数は図示例に限定されないことは勿論である。
【００６０】
以上の様々な実施の形態において、前記媒介部材３，８，９，１６，１８は、適宜の長さのものをユーザーに提供し、ユーザーが必要な長さにカットして使用できるようにするのが好ましい。
【００６１】
また、図２の変形例である図９に示すように、前記第一及び第二の棒状導電体１，２の少なくともいずれか（図９の例では双方）自体について絶縁被覆２５が施され、前記媒介部材３と合わせて二重絶縁とされる態様とすることもできる。
【００６２】
なお、以上に説明した前記媒介部材３，８，９，１６，１８は、棒状導電体の電流の向きとは無関係のものとして利用することもできる。すなわち、複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を前記媒介部材３，８，９，１６，１８の複数の導電体受入溝内に配置することにより、複数の棒状導電体の配設スペースの節約を図ることができる。
【符号の説明】
【００６３】
１    第一の棒状導電体
１ａ  第一の棒状導電体の直線部
２    第二の棒状導電体
２ａ  第二の棒状導電体の直線部
３    媒介部材
３ａ  第一の導電体受入溝
３ｂ  第二の導電体受入溝
４    絶縁隔壁
７    結束部材
１０  回路
１５  第三の棒状導電体
１６  媒介部材
１７  絶縁隔壁
２５  絶縁被覆
【図１】
2015103375.tif 000003
【図２】
2015103375.tif 000004
【図３】
2015103375.tif 000005
【図４】
2015103375.tif 000006
【図５】
2015103375.tif 000007
【図６】
2015103375.tif 000008
【図７】
2015103375.tif 000009
【図８】
2015103375.tif 000010
【図９】
2015103375.tif 000011
【手続補正書】
【提出日】平成26年7月31日(2014.7.31)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分同士の間に配設される電気絶縁性を有する媒介部材であって、互いに沿い合って延びる複数の導電体受入溝を備え、該複数の導電体受入溝が、前記複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を受け入れ可能であり、前記複数の導電体受入溝の第一の導電体受入溝と第二の導電体受入溝との間に絶縁隔壁があり、該絶縁隔壁は、前記複数の棒状導電体の第一の棒状導電体と第二の棒状導電体の互いに沿いあって延びる部分に逆向きに流れる電流から生ずる磁束同士の間で磁束打消し作用が奏される肉厚を有する、棒状導電体用媒介部材。
【請求項２】
前記第一及び第二の導電体受入溝に沿って延びる第三の導電体受入溝であって、電圧ゼロの第三の棒状導電体を受入可能な第三の導電体受入溝を備える、請求項１に記載の棒状導電体用媒介部材。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の媒介部材の前記複数の導電体受入溝のそれぞれに複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分のそれぞれを配置し、前記複数の棒状導電体を用いて回路を構成する、棒状導電体の配設構造。
【請求項４】
請求項１に記載の媒介部材を備える棒状導電体の配設構造であって、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を前記第一及び第二の導電体受入溝内に配置し、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分に互いに逆向きに電流が流れるように前記第一及び第二の棒状導電体を回路に接続する、棒状導電体の配設構造。
【請求項５】
前記導電体受入溝内に前記棒状導電体を配置させた状態でそれらを結束する絶縁性の結束部材を備える、請求項３又は４に記載の棒状導電体の配設構造。
【請求項６】
電圧ゼロの第三の棒状導電体を備え、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分に沿わせて絶縁状態で前記第三の棒状導電体を配設する、請求項４又は５に記載の棒状導電体の配設構造。
【請求項７】
前記棒状導電体の少なくともいずれか自体について絶縁被覆が施され、前記媒介部材と合わせて二重絶縁とされている、請求項３，４，５又は６に記載の棒状導電体の配設構造。
【請求項８】
前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分が二重螺旋状である、請求項４乃至７のいずれか一項に記載の棒状導電体の配設構造。
【請求項９】
請求項３乃至８のいずれか一項に記載の棒状導電体の配設構造を含む電力変換装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
前記課題を解決するため、本発明に係る棒状導電体用媒介部材は、複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分同士の間に配設される電気絶縁性を有する媒介部材であって、互いに沿い合って延びる複数の導電体受入溝を備え、該複数の導電体受入溝が、前記複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を受け入れ可能であり、前記複数の導電体受入溝の第一の導電体受入溝と第二の導電体受入溝との間に絶縁隔壁があり、該絶縁隔壁は、前記複数の棒状導電体の第一の棒状導電体と第二の棒状導電体の互いに沿いあって延びる部分に逆向きに流れる電流から生ずる磁束同士の間で磁束打消し作用が奏される肉厚を有することを特徴とする（請求項１）。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
さらに、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分に互いに逆向きに電流が流れるように前記第一及び第二の棒状導電体を回路に接続することで、これらの棒状導電体を流れる電流によって発生する磁束が互いに打ち消し合い、棒状導電体間のノイズやインダクタンスが抑制される。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
好適な実施の一形態として、前記第一及び第二の導電体受入溝に沿って延びる第三の導電体受入溝であって、電圧ゼロの第三の棒状導電体を受入可能な第三の導電体受入溝を備える態様を例示する（請求項２）。この場合、第三の導電体受入溝内に電圧ゼロの第三の棒状導電体を配置することで、前記第一及び第二の棒状導電体を高電圧環境で使用する場合にも、インダクタンスの十分な軽減作用を得ることが可能となる。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
本発明に係る棒状導電体の配設構造は、前記媒介部材の前記複数の導電体受入溝のそれぞれに複数の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分のそれぞれを配置し、前記複数の棒状導電体を用いて回路を構成することを特徴とする（請求項３）。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１８】
好適な実施の一形態として、前記媒介部材を備える棒状導電体の配設構造であって、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を前記第一及び第二の導電体受入溝内に配置し、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分に互いに逆向きに電流が流れるように前記第一及び第二の棒状導電体を回路に接続する態様を例示する（請求項４）。この場合、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分を流れる電流によって発生する磁束が互いに打ち消し合い、棒状導電体間のノイズやインダクタンスが抑制される。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１９】
好適な実施の一形態として、前記導電体受入溝内に前記棒状導電体を配置させた状態でそれらを結束する絶縁性の結束部材を備える態様を例示する（請求項５）。このようにすれば、前記媒介部材と前記第棒状導電体とが前記結束部材で結束されるので、それらが確実に一体化された状態が得られて好適である。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２０】
好適な実施の一形態として、電圧ゼロの第三の棒状導電体を備え、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分に沿わせて絶縁状態で前記第三の棒状導電体を配設する態様を例示する（請求項６）。前記第三の棒状導電体は、前記第一及び第二の棒状導電体を高電圧環境で使用する場合にも、インダクタンスの十分な軽減作用を得ることができるようにするためのものである。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２１】
好適な実施の一形態として、前記棒状導電体の少なくともいずれか自体について絶縁被覆が施され、前記媒介部材と合わせて二重絶縁とされている態様を例示する（請求項７）。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２２】
なお、前記第一の棒状導電体と前記第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分は、直線状且つ互いに平行である態様が普通であるが、その他の好適な実施の形態として、前記第一及び第二の棒状導電体の互いに沿い合って延びる部分が二重螺旋状である態様とすることもできる（請求項８）。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２４】
なお、本発明に係る棒状導電体の配設構造は、例えば、電力変換装置の一部として利用することができる（請求項９）。