(57)【要約】  【課題】本発明は、粉体混合物と液体混合物とを吹付けノズルで吹付ける直前で混合してモルタルを得る場合に、モルタルの強度の調整が容易にできるモルタル吹付け方法を提供することを課題とする。  【解決手段】本発明は、セメントと骨材とを含む粉体混合物と、水とポリマー混和剤とを含む液体混合物とを別々に作製し、前記粉体混合物と前記液体混合物とを吹付けノズルで吹付ける直前に混合してモルタルを作製し、前記モルタルを吹付けノズルで施工箇所に吹付けるモルタル吹付け方法であって、  前記モルタルの作製に先立ち、モルタルにおける前記ポリマー混和剤のセメントに対する比率と、前記モルタルの強度との関係を求めておき、  前記関係に基づいて、所望の強度になるように前記液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
セメントと骨材とを含む粉体混合物と、水とポリマー混和剤とを含む液体混合物とを別々に作製し、前記粉体混合物と前記液体混合物とを吹付けノズルで吹付ける直前に混合してモルタルを作製し、前記モルタルを吹付けノズルで施工箇所に吹付けるモルタル吹付け方法であって、
前記モルタルの作製に先立ち、モルタルにおける前記ポリマー混和剤のセメントに対する比率と、前記モルタルの強度との関係を求めておき、
前記関係に基づいて、所望の強度になるように前記液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整するモルタル吹付け方法。
【請求項２】
前記ポリマー混和剤は、水溶性のポリマーディスパージョンである請求項１に記載のモルタル吹付け方法。
【請求項３】
前記強度が、圧縮強度またはヤング率である請求項１又は２に記載のモルタル吹付け方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モルタル吹付け方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンクリート構造物等を補修、補強する場合等に、吹付けノズルでモルタルを吹付けることが行なわれている。
モルタルの吹付け方法としては、例えば、特許文献１に記載されているようにセメント、骨材、水等を混合してモルタルを製造した後に、該モルタルをポンプ等で圧送して、吹付けノズルから吹付ける、いわゆる湿式モルタル吹付け方法や、特許文献２および３に記載されているようにセメント、骨材等を含む粉体混合物と、水、液体混和剤等を含む液体混合物とを別々に作製して、吹付けノズル内部、或いは、吹付けノズルに導入する直前で粉体混合物と液体混合物とを混合してモルタルを作製し、該モルタルを吹付けノズルによって吹付ける、いわゆる乾式のモルタル吹付け方法等が挙げられる。
【０００３】
前記乾式のモルタル吹付け方法は、粉体混合物と液体混合物とを吹付け直前に混合するため、湿式モルタル吹付け方法のように圧送時にモルタルがホースを閉塞するという問題がないという利点がある。
【０００４】
一方、前記乾式モルタル吹付け方法では粉体混合物と液体混合物とを、吹付けノズルで吹付ける直前に混合してモルタルを作製するが、吹付け時のモルタルフレッシュ性状を一定に保つためには粉体混合物と液体混合物の混合割合は所定の範囲におさめる必要がある。そのため、例えば、粉体混合物と液体混合物との混合割合でモルタルの圧縮強度等の強度を調整しようとしても、乾式モルタル吹付け方法では困難である。
別のモルタルの強度の調整方法としては、例えば、粉体混合物の配合を調整することが考えられるが、粉体混合物の配合を所望の圧縮強度となるように決定するには予備試験を多数行う必要があり、時間もコストもかかり不経済である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−２６５２４９号公報
【特許文献２】特開２００６−２８３３３５号公報
【特許文献３】特開２０１３−８２５９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、前記問題点に鑑み、粉体混合物と液体混合物とを吹付けノズルで吹付ける直前で混合してモルタルを得る場合に、モルタルの強度の調整が容易にできるモルタル吹付け方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、モルタル中のポリマー混和剤のセメントに対する比率を調整することで、モルタルの強度が変化することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明のモルタル吹付け方法は、
セメントと骨材とを含む粉体混合物と、水とポリマー混和剤とを含む液体混合物とを別々に作製し、前記粉体混合物と前記液体混合物とを吹付けノズルで吹付ける直前に混合してモルタルを作製し、前記モルタルを吹付けノズルで施工箇所に吹付けるモルタル吹付け方法であって、
前記モルタルの作製に先立ち、モルタルにおける前記ポリマー混和剤のセメントに対する比率と、前記モルタルの強度との関係を求めておき、
前記関係に基づいて、所望の強度になるように前記液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整する。
【０００９】
セメントと骨材とを含む粉体混合物と、水とポリマー混和剤とを含む液体混合物とを別々に作製し、前記粉体混合物と前記液体混合物とを吹付けノズルで吹付ける直前に混合してモルタルを作製し、前記モルタルを吹付けノズルで施工箇所に吹付けるモルタル吹付け方法であって、前記モルタルの作製に先立ち、モルタルにおける前記ポリマー混和剤のセメントに対する比率と、前記モルタルの強度との関係を求めておき、前記関係に基づいて、所望の強度になるように前記液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整することで、粉体混合物の配合を変える必要がなく、容易にモルタルの強度の調整を行なうことができる。
【００１０】
本発明において、前記ポリマー混和剤は、水溶性のポリマーディスパージョンであってもよい。
【００１１】
前記ポリマー混和剤が水溶性のポリマーディスパージョンである場合には、水と容易に混合することができるため、粉体混合物と混合しやすい液体混合物が得られる。
【００１２】
前記強度が、圧縮強度またはヤング率であってもよい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、粉体混合物と液体混合物とを吹付けノズルで吹付ける直前で混合してモルタルを得る場合に、モルタルの強度の調整が容易にできる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】圧縮強度とポリマー混和剤のセメントに対する比率Ｐ／Ｃ（％）との相関を示すグラフ。
【図２】圧縮強度とポリマー混和剤のセメントに対する比率Ｐ／Ｃ（％）との相関を示すグラフ。
【図３】静的弾性係数とポリマー混和剤のセメントに対する比率Ｐ／Ｃ（％）との相関を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明のモルタル吹付け方法の一実施形態について説明する。
本実施形態のモルタル吹付け方法は、
セメントと骨材とを含む粉体混合物と、水とポリマー混和剤とを含む液体混合物とを別々に作製し、前記粉体混合物と前記液体混合物とを吹付けノズルで吹付ける直前に混合してモルタルを作製し、前記モルタルを吹付けノズルで施工箇所に吹付けるモルタル吹付け方法であって、
前記モルタルの作製に先立ち、モルタルにおける前記ポリマー混和剤のセメントに対する比率と、前記モルタルの強度との関係を求めておき、
前記関係に基づいて、所望の強度になるように前記液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整する方法である。
【００１６】
本実施形態のモルタル吹付け方法における前記粉体混合物は、セメントと骨材とを含む。
前記セメントとしては、特に制限されることはないが、例えば、普通ポルトランドセメント、早強ポルトランドセメント、超早強ポルトランドセメント、中庸熱ポルトランドセメント、耐硫酸塩ポルトランドセメント、白色ポルトランドセメント等のポルトランドセメント；高炉セメント、フライアッシュセメント、シリカセメント等の混合セメント；超速硬セメント、アルミナセメントなどが挙げられる。
前記セメントは単独で又は２種以上を混合してもよい。
【００１７】
前記骨材としては、特に限定されるものではないが、例えば、砕石、川砂利、天然軽量粗骨材（パーライト、ヒル石等）、副産軽量骨材、人工軽量骨材、再生骨材等が挙げられる。
前記骨材としては、細骨材であることが好ましい。細骨材としては、特に限定されるものではないが、例えば、川砂、山砂、陸砂、砕砂、海砂、珪砂１〜７号等細骨材、または珪石粉、石灰石粉等の微粉末等を使用できる。
前記細骨材は、例えば、平均粒子径が、１．２〜３．６ｍｍ程度で、粒子径５ｍｍ以上のものが前記粉体混合物中に１〜１０質量％含まれるようになるものであることが好ましい。
かかる範囲内の粒子径及び平均粒子径を有する細骨材を配合することで、粉体混合物を圧送する際の安定性が向上し、さらに粉塵の発生やリバウンド率を、より有効に低減させることが可能となる。
尚、前記骨材粒子径は、ＪＩＳ  Ａ  １１０２「骨材のふるい分け試験の方法」に準じて測定する粒子径をいう。
【００１８】
粉体混合物におけるセメントと骨材との混合割合は特に限定されるものではないが、例えば、セメント１００重量部に対して、骨材５０重量部〜３００重量部、好ましくは１００重量部〜２５０重量部程度である。
前記セメントと骨材との混合割合が前記範囲である場合には、モルタルの補修箇所への充填性が良好になり、特に鉄筋裏等への充填性が良好になるため好ましい。
【００１９】
粉体混合物には、セメント、骨材以外の他の成分を配合してもよい。他の成分としては、粉末状の成分であれば特に限定されるものではなく、吹付けにより施工されるモルタルに含まれる公知の成分を配合することができる。
他の成分としては、例えば、高炉スラグ、シリカヒューム、フライアッシュ、減水剤、増粘剤、消泡剤等の混和剤、有機繊維、鋼繊維等の繊維等が挙げられる。
これらの他の成分は、例えば、粉体混合物を後述するように施工現場まで圧送する場合には、粉体圧送性を損なわない範囲で配合することが好ましい。
【００２０】
尚、粉体混合物は、例えば、工場等で予めセメント、骨材及び必要に応じてその他の成分が混合されたいわゆるプレミックスを用いても良い。
【００２１】
前記液体混合物は、水とポリマー混和剤とを含む。
本実施形態におけるポリマー混和剤は、減水性を有さないコンクリート用化学混和剤であって、モルタルに配合することでモルタルの圧縮強度やヤング率等の強度を調整可能なポリマー混和剤をいい、例えば、ＪＩＳ  Ａ  ６２０３に例示されるポリマーディスパージョン、再乳化形粉末樹脂等に含まれる固形分をいう。
【００２２】
具体的には、ポリマーディスパージョンとしては、ポリアクリル酸エステル、スチレンブタジエン、エチレン酢酸ビニル、酢酸ビニル／バーサチック酸ビニルエステル、酢酸ビニル／バーサチック酸ビニル／アクリル酸エステルなどを主成分とするポリマーディスバージョンなどが挙げられる。
ポリマー混和剤は、前記のものを単独でまたは混合して用いることができる。
ポリマー混和剤としては、中でも、比較的短時間で均一に混合することができるためポリマーディスパージョンに含まれる固形分が好ましく、特に、耐久性の観点からアクリル系ポリマーのディスパージョンに含まれる固形分が好ましい。
【００２３】
前記ポリマー混和剤としては、モルタル中に含有させることで、モルタルの圧縮強度が向上するものであってもよく、圧縮強度が低下するものであってもよく、目的に応じて適宜選択することができる。
【００２４】
液体混合物中における前記ポリマー混和剤濃度は、後述するモルタルにおける前記ポリマー混和剤のセメントに対する比率と、前記モルタルの強度との関係に基づいて決定する。
尚、本実施形態でいうポリマー混和剤の濃度あるいは、ポリマー混和剤の比率とは、ポリマー混和剤の固形分換算重量を基にした濃度、あるいは比率をいう。
【００２５】
液体混合物には、水、ポリマー混和剤以外の他の成分を配合してもよい。他の成分としては、特に限定されるものではなく、吹付けにより施工されるモルタルに含まれる公知の成分を配合することができる。
他の成分としては、例えば、水溶性遅延剤等が挙げられる。
【００２６】
前記粉体混合物及び液体混合物は、それぞれ別々に作製し、吹付けノズルで吹付ける直前で混合してモルタルを作製する。
尚、前記粉体混合物と前記液体混合物とを吹付けノズルで吹付ける直前に混合する、とは、例えば、前記粉体混合物と前記液体混合物との混合を開始してから１秒以内に吹付けることをいう。
【００２７】
前記粉体混合物と前記液体混合物とを吹付けノズルで吹付ける直前に混合する方法としては、粉体混合物及び液体混合物をそれぞれ直接吹付けノズルの内部へ導入して、該吹付けノズル内部で混合すること等が挙げられる。
【００２８】
本実施形態のモルタル吹付け方法では、モルタルの作製に先立ち、モルタルにおける前記ポリマー混和剤のセメントに対する比率と、前記モルタルの強度、例えば、圧縮強度との関係を求めておく。
かかる関係を求めておくことで、所望の圧縮強度の吹付けモルタルを容易に得ることができる。
前記関係の具体的な求め方は、例えば、以下のような方法が挙げられる。
【００２９】
まず、ポリマー混和剤のセメントに対する重量％（以下、Ｐ／Ｃとも言う。）を２点以上変化させた複数のモルタル供試体を作製する。
モルタル供試体は、例えば、板状の枠体内部にモルタルをノズルで吹付けて板状に作製した供試体などが挙げられる。
作製されたセメント供試体の圧縮強度を所定の方法で測定する。
圧縮強度の測定方法は、例えば、ＪＩＳ  Ｒ  ５２０１「セメントの物理試験方法」に記載の方法等が挙げられる。
【００３０】
モルタルのＰ／Ｃ及び測定された圧縮強度を、例えば、Ｐ/Ｃを横軸、圧縮強度を縦軸にとった座標上にプロットし、各点から測定された圧縮強度とモルタルのＰ／Ｃとの関係を示す相関式を最小二乗法により求める。
【００３１】
かかる関係性に基づき所望の圧縮強度になるモルタルを作製するためには、前記グラフ上の所望の圧縮強度に対応するＰ／Ｃを選び、そのようなＰ／Ｃのモルタルが得られるようにポリマー混和剤のセメントに対する比率を決定し、前記モルタル中のポリマー混和剤のセメントに対する比率が、その決定した比率になるように前記液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整する。
【００３２】
具体的には、乾式モルタル吹付け方法では粉体混合物と液体混合物とを、吹付けノズルで吹付ける直前に混合してモルタルを作製するが、吹付け時のモルタルフレッシュ性状を一定に保つためには粉体混合物と液体混合物の混合割合は所定の範囲に調整する必要がある。粉体混合物の組成により適正液体混合物量は変化するが、粉体混合物：液体混合物は１００：５〜１００：３０（重量比）の範囲にする必要がある。
従って、所望の圧縮強度が得られるポリマー混和剤のセメントに対する比率を決定することで、前記モルタル中のポリマー混和剤のセメントに対する比率が、前記決定した比率になるような液体混合物中のポリマー混和剤濃度を決定することができる。
すなわち、粉体混合物の配合を調整することなく、液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整することで、モルタルを所望の圧縮強度に調整することができる。
【００３３】
尚、前記関係を求める際に、複数種類のポリマー混和剤について、モルタル中のセメントに対するポリマー混和剤の比率と、前記モルタルの圧縮強度との関係を求めてもよい。
異なる種類のポリマー混和剤について、前記関係を求めておくことで、所望の圧縮強度のモルタルに調整するのに適したポリマー混和剤を選択することができ、より容易に所望の圧縮強度にモルタルを調整することができる。
【００３４】
また、前記関係を求める際に、圧縮強度として、例えば、７日及び２８日経過後のモルタルのように、同じ配合のモルタルについて異なる条件下での圧縮強度を測定し、それぞれ圧縮強度とＰ／Ｃとの関係を求めてもよい。この場合には、最も適切な状態で所望の圧縮強度を発揮しうるようなモルタルを施工することが容易にできる。例えば、施工後比較的早期に所望の圧縮強度を発揮するモルタルを施工したい場合には７日の経過後の圧縮強度とＰ／Ｃとの関係から、モルタル中におけるポリマー混和剤のセメントに対する比率を決定することが好ましい。あるいは、施工後ある程度期間が経過してから所望の圧縮強度を発揮するモルタルを施工したい場合には２８日の経過後の圧縮強度とＰ／Ｃとの関係から、モルタル中におけるポリマー混和剤のセメントに対する比率を決定することが好ましい。
【００３５】
以上のようにして作製されたモルタルを、吹付けノズルで施工箇所に吹付ける。
モルタルを施工箇所に吹付ける方法は、特に限定されるものではなく、ロータリーガン吹付け装置、吹付けノズル等の公知のモルタルの吹付け装置を用いた方法を採用することができる。
【００３６】
本実施形態のモルタルの吹付け方法は、以上のとおり、予めモルタル中のセメントに対する前記ポリマー混和剤の比率と、前記モルタルの圧縮強度との関係を求めておき、該関係に基づき前記液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整して、モルタルを作製するため、粉体混合物の配合を変化させることなく圧縮強度の調整ができる。
【００３７】
本実施形態のモルタル吹付け方法は、液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整することによって調整可能な範囲であれば、モルタルの圧縮強度を向上させるように調整する場合にも、低下させるように調整する場合にも採用することができる。
従って、施工箇所に適した所望の圧縮強度のモルタルを、いわゆる乾式のモルタル吹付け方法で吹き付け施工することが容易にできる。
【００３８】
尚、本実施形態のモルタルの吹きつけ方法は、モルタルの強度として圧縮強度以外にも、例えば、モルタルのヤング率（静弾性係数）を調整するために用いることもできる。すなわち、予めモルタル中のセメントに対する前記ポリマー混和剤の比率と、前記モルタルのヤング率との関係を求めておき、該関係に基づき前記液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整して、モルタルを作製することで、粉体混合物の配合を変化させることなくヤング率の調整ができる。
ヤング率の測定方法は、例えば、ＪＩＳ  Ａ  １１４９「コンクリートの静弾性係数試験方法」に記載の方法等が挙げられる。
【００３９】
尚、本実施形態は以上のとおりであるが、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は前記説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【実施例】
【００４０】
以下、本発明の実施例について説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない
【００４１】
《ポリマー混和剤の比率》
まず、ポリマー混和剤の濃度を変えてモルタルを作製した。
ポリマー混和剤原液として以下の表１に記載のものを用いた。
【００４２】
【表１】
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【００４３】
前記ポリマー混和剤原液Ａ，Ｂを用いて、以下の配合（表２に示す）で７種類のモルタルを作製した。
尚、モルタルの材料としては以下のものを用いた。
・セメント：普通ポルトランドセメント（住友大阪セメント株式会社製）
・細骨材  ：珪砂１号、２号、７号
・水：水道水
【００４４】
【表２】
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【００４５】
モルタルの作製方法は以下のとおりである。
東和式ロータリーガン吹付け機を用いて、表２に示す割合でセメント、珪砂１号、２号、７号を予め混合した粉体混合物を圧縮空気にてホース内を水平方向に６０ｍ圧送し、また別途、表２に示す割合で水とポリマー混和材原液を混合した液体混合物をポンプにてホース内を水平方向に６０ｍ圧送し、粉体混合物と、液体混合物とをノズル内で混合して乾式吹付け用モルタル材料とし、型枠体に垂直に乾式吹付けた。
【００４６】
《圧縮強度の測定》
各供試体について７日、２８日後の圧縮強度を測定した。圧縮強度は、ＪＩＳ  Ａ  １１０８「コンクリートの圧縮強度試験方法」に従って測定した。
結果を表３、及び図１、図２に示す。
【００４７】
【表３】
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【００４８】
表３及び図１及び２に示すように、ポリマー混和剤原液Ａを用いたモルタル１乃至５については、ポリマー混和剤のセメントに対する比率Ｐ／Ｃ（％）が高くなると、７日、２８日共にモルタルの圧縮強度が低下していた（ポリマー混和剤Ａ実測値）。
この結果から最小二乗法により図１及び図２に示す直線であらわされる相関式を求めたところ、ポリマー混和剤原液Ａを用いた場合の相関式は２８日の場合、ｙ＝−１．３２５２ｘ＋５０．８５１（ｙ：圧縮強度、ｘ：Ｐ/Ｃ、Ｒ2＝０．８９９３）、７日の場合、ｙ＝−２．５１５３ｘ＋４４．３１１（ｙ：圧縮強度、ｘ：Ｐ/Ｃ、Ｒ2＝０．９０４８）であった。
圧縮強度とポリマー混和剤のセメントに対する比率Ｐ／Ｃ（％）との相関式を求めることで、例えば、以下のようにして７日または２８日経過後の所望の圧縮強度に対応するＰ／Ｃを前記相関式から求めることができる。
【００４９】
まず、ポリマー混和剤原液Ａを用いて７日の圧縮強度３９Ｎ／ｍｍ2を目標圧縮強度として、かかる目標圧縮強度を達成できるＰ／Ｃを前記直線から求め（Ｐ/Ｃ＝２．０）、このＰ／Ｃとなるモルタルを作製し、前述と同様の方法で型枠に吹きつけ圧縮強度を測定したところ、７日の圧縮強度３７．８Ｎ／ｍｍ2と略目標圧縮強度を達成できた（図１  ポリマー混和剤Ａ再現データ）。
【００５０】
同様に、ポリマー混和剤原液Ａを用いて２８日の圧縮強度４８Ｎ／ｍｍ2を目標圧縮強度として、かかる目標圧縮強度を達成できるＰ／Ｃを前記直線から求め（Ｐ/Ｃ＝２．０）、このＰ／Ｃとなるモルタルを作製し、前述と同様の方法で型枠に吹きつけ圧縮強度を測定したところ、２８日の圧縮強度、４８．７Ｎ／ｍｍ2と略目標圧縮強度を達成できた（図２  ポリマー混和剤Ａ再現データ）。
【００５１】
尚、所定のＰ／Ｃになるように、実際のモルタルを乾式のモルタル吹付け方法で施工する場合には、例えば、市販のセメント混和用ポリマーディスパージョン(原液)に対し、水を所定量添加し、ミキサーで攪拌混合することで、液体混合物中のポリマー混和剤濃度を調整することができる。
【００５２】
さらに、混和剤としてポリマー混和剤原液Ｂを用いた場合の直線は、ポリマー混和剤原液Ｂの７日の実測値（モルタル６，７のＰ／Ｃ及び圧縮強度）と、前記ポリマー混和剤原液Ａを用いた場合の前記相関式の傾きを利用して、以下のように求めた。前記ポリマー混和剤原液Ａの前記相関式の傾きを有する直線上にモルタル６，７の実測値が存在すると仮定した場合のそれぞれの切片を求めたところ、モルタル６については３１．３、モルタル７については４０．５であった。よって、この値の平均値＝３８．４を、ポリマー混和剤原液Ｂの相関式の切片とした。
すなわち、ポリマー混和剤原液Ｂについての７日の圧縮強度とＰ／Ｃとの相関式はｙ＝−２．５１５３ｘ＋３８．４とした。
同様に、ポリマー混和剤原液Ｂの２８日の実測値と、ポリマー混和剤原液Ａの相関式の傾きを有する直線から得られたモルタル６，７についての切片の平均（モルタル６＝４３．１、モルタル７＝４５．９）とからポリマー混和剤原液Ｂについての２８日の圧縮強度とＰ／Ｃとの相関式はｙ＝−１．３２５２ｘ＋４３．９とした。
【００５３】
以上のように、圧縮強度とポリマー混和剤のセメントに対する比率Ｐ／Ｃ（％）との相関式を求めることで、例えば、７日または２８日経過後の所望の圧縮強度に対応するＰ／Ｃを前記相関式から求め、該Ｐ／Ｃになるように、前記液体混合物中の混和剤の濃度を調整してモルタルを作製することで、目的とする圧縮強度のモルタルを施工することが容易にできる。
【００５４】
《ヤング率の測定》
前記モルタルNo１、３、４及び５を用いた供試体について２８日後のヤング率（静弾性係数）を測定した。
測定方法は、ＪＩＳ  Ａ  １１４９「コンクリートの静弾性係数試験方法」に記載の方法に従って測定した。結果を、表４及び図３に示す。
【００５５】
【表４】
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【００５６】
表４及び図３に示すように、ポリマー混和剤原液Ａを用いた各モルタルについては、ポリマー混和剤のセメントに対する比率Ｐ／Ｃ（％）が高くなると、モルタルのヤング率が低下していた（図３  ポリマー混和剤Ａ実測値）。
この結果から最小二乗法により図３に示す直線であらわされる相関式を求めたところ、ポリマー混和剤原液Ａを用いた場合の相関式は、ｙ＝−０．６１３５ｘ＋２６．１５４（ｙ：ヤング率、ｘ：Ｐ/Ｃ、Ｒ2＝０．７８３９）であった。
かかる、ヤング率とポリマー混和剤のセメントに対する比率Ｐ／Ｃ（％）との相関式をから、ポリマー混和剤原液Ａを用いて２８日のヤング率２４ｋＮ／ｍｍ2を目標値として、かかる目標値を達成できるＰ／Ｃを前記直線から求め（Ｐ/Ｃ＝２．０）、このＰ／Ｃとなるモルタルを作製し、前述と同様の方法で型枠に吹きつけヤング率を測定したところ、２４．８ｋＮ／ｍｍ2と略目標値を達成できた（図３  ポリマー混和剤Ａ再現データ）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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