(57)【要約】【課題】耐摩耗性及び耐食性に優れた鋳鉄部材、及び、鋳鉄部材の製造方法を提供する。【解決手段】３．０質量％以上３．７質量％以下の炭素、１．５質量％以上２．５質量％以下の珪素、０．５質量％以上１．０質量％以下のマンガン、０．１質量％以上０．５質量％以下のリン、０．１２質量％以下の硫黄、１．０質量％より大きく２．０質量％以下の銅、及び、０．６質量％より大きく１．０質量％以下のクロムを含有し、残部が鉄及び不可避不純物から構成される鋳鉄部材であり、鋳鉄部材の金属組織として、フェライトとセメンタイトとの層状組織であるパーライトを有し、パーライトの面積に対してラメラ間隔が０．７μｍ以下である部分の占める比率が７０％以上である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
３．０質量％以上３．７質量％以下の炭素、１．５質量％以上２．５質量％以下の珪素、０．５質量％以上１．０質量％以下のマンガン、０．１質量％以上０．５質量％以下のリン、０．１２質量％以下の硫黄、１．０質量％より大きく２．０質量％以下の銅、及び、０．６質量％より大きく１．０質量％以下のクロムを含有し、残部が鉄及び不可避不純物から構成される鋳鉄部材であり、
前記鋳鉄部材の金属組織として、フェライトとセメンタイトとの層状組織であるパーライトを有し、前記パーライトにおける前記セメンタイトの析出間隔がラメラ間隔であり、
前記鋳鉄部材における前記パーライトの面積に対して、前記ラメラ間隔が０．７μｍ以下である部分の占める比率が７０％以上である
鋳鉄部材。
【請求項２】
前記鋳鉄部材が、０．１質量％以上１．０質量％以下のモリブデン、及び、０．０２質量％以上０．１１質量％以下のホウ素のうちの少なくとも一方を含有する
請求項１に記載の鋳鉄部材。
【請求項３】
前記鋳鉄部材における前記パーライトの面積に対して、前記ラメラ間隔が０．５μｍ以下である部分の占める比率が７０％以上である
請求項１または２に記載の鋳鉄部材。
【請求項４】
前記鋳鉄部材が円筒形状を有する請求項１〜３のいずれか一項に記載の鋳鉄部材。
【請求項５】
前記鋳鉄部材がシリンダライナである請求項４に記載の鋳鉄部材。
【請求項６】
砂型鋳造法によって鋳造される請求項１〜５のいずれか一項に記載の鋳鉄部材。
【請求項７】
鋳鉄部材の製造方法であって、
前記鋳鉄部材が請求項６に記載の鋳鉄部材であり、
前記砂型鋳造法において１０８０℃〜１１４０℃の間を冷却速度２〜１０℃／ｓｅｃで冷却する鋳鉄部材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の技術は、鋳鉄部材及び鋳鉄部材の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉄鋼材は、鉄鋼材における炭素含有量に応じて、鉄、炭素鋼、鋳鉄、これら３つの種類に大別される。このうち鋳鉄は、自動車におけるエンジンのシリンダブロックやシリンダライナの材料として用いられている。シリンダブロックやシリンダライナなどの鋳鉄部材は、ピストンリングの摺動にともなって摩耗する。こうした鋳鉄部材には、摩耗が少ないこと、すなわち摺動に対する耐久性である耐摩耗性に優れていることが要求される。しかも近年では、燃費の向上を目的の１つとして出力の高い小型のエンジンが車両に搭載されることもあり、耐摩耗性に優れた鋳鉄部材が切望されている。こうした要望は、シリンダブロックやシリンダライナに限らず、摩耗が生じる部位に用いられる鋳鉄部材に共通するものである。耐摩耗性を高めた鋳鉄部材としては、例えば特許文献１に記載の鋳鉄部材が挙げられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１８８７１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の鋳鉄部材は、パーライトにおけるフェライトとセメンタイトとの析出間隔であるラメラ間隔を所定の間隔に狭めることにより耐摩耗性が高められており、銅や錫の含有量によってラメラ間隔が調整されている。しかしながら、鋳鉄部材の耐摩耗性を高めることについて改善の余地が残されている。
【０００５】
本開示の技術は、耐摩耗性及び耐食性に優れた鋳鉄部材及び鋳鉄部材の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決する鋳鉄部材は、３．０質量％以上３．７質量％以下の炭素、１．５質量％以上２．５質量％以下の珪素、０．５質量％以上１．０質量％以下のマンガン、０．１質量％以上０．５質量％以下のリン、０．１２質量％以下の硫黄、１．０質量％より大きく２．０質量％以下の銅、及び、０．６質量％より大きく１．０質量％以下のクロムを含有し、残部が鉄及び不可避不純物から構成される鋳鉄部材であり、鋳鉄部材の金属組織として、フェライトとセメンタイトとの層状組織であるパーライトを有し、前記パーライトにおける前記セメンタイトの析出間隔がラメラ間隔であり、前記鋳鉄部材における前記パーライトの面積に対して、前記ラメラ間隔が０．７μｍ以下である部分の占める比率が７０％以上である。
【０００７】
上記鋳鉄部材は、０．１質量％以上１．０質量％以下のモリブデン、及び、０．０２質量％以上０．１１質量％以下のホウ素のうちの少なくとも一方をさらに含有してもよい。
上記鋳鉄部材は、前記鋳鉄部材における前記パーライトの面積に対して、前記ラメラ間隔が０．５μｍ以下である部分の占める比率が７０％以上であるとよい。
【０００８】
上記鋳鉄部材は、円筒形状を有する部材に具現化することが可能である。
上記鋳鉄部材は、シリンダライナに具現化することが可能である。
上記鋳鉄部材は、砂型鋳造法によって鋳造されることが好ましい。
上記鋳鉄部材は、砂型鋳造法において１０８０℃〜１１４０℃の間を冷却速度２〜１０℃／ｓｅｃで冷却されることが好ましい。
【０００９】
上記各構成によれば、鋳鉄部材の耐摩耗性、及び、耐食性が高まる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本開示の技術における鋳鉄部材の一実施例に対して鋳鉄部材の金属組織をレーザー顕微鏡で撮影した画像の一例を示す図である。
【図２】比較例の金属組織の撮影画像の一例を示す図である。
【図３】ラメラ間隔の計測結果の一例を示すグラフであって、計測されたラメラ間隔の範囲を示すグラフである。
【図４】摩耗試験の概要を模式的に示す図である。
【図５】摩耗試験の結果の一例を示すグラフである。
【図６】硬さ試験の結果の一例を示す散布図である。
【図７】耐食性試験の結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図１〜図７を参照して、本開示における鋳鉄部材及び鋳鉄部材の製造方法の一実施形態について説明する。
鋳鉄部材は、例えば、自動車におけるシリンダブロックやシリンダライナに具体化される。鋳鉄部材は、３．０質量％以上３．７質量％以下の炭素、１．５質量％以上２．５質量％以下の珪素、０．５質量％以上１．０質量％以下のマンガン、０．１質量％以上０．５質量％以下のリン、０．１２質量％以下の硫黄、１．０質量％より大きく２．０質量％以下の銅、及び、０．６質量％より大きく１．０質量％以下のクロムを含有し、残部が鉄及び不可避不純物から構成される鋳鉄部材である。
【００１２】
鋳鉄部材は、０．１質量％以上１．０質量％以下のモリブデン、及び、０．０２質量％以上０．１１質量％以下のホウ素のうちの少なくとも一方を含有することが好ましい。
鋳鉄部材に含まれる銅は、上記含有量の範囲において、鋳鉄部材における引張強度、耐衝撃性、及び耐摩耗性を高める。鋳鉄部材に含まれるクロムは、上記含有量の範囲において、セメンタイトの安定性を高め、引張強度、耐熱性、耐食性、耐摩耗性を高める。鋳鉄部材に含まれるホウ素は、上記含有量の範囲において、耐食性、耐摩耗性を高める。鋳鉄部材に含まれるモリブデンは、上記含有量の範囲において、基地強化により引張強度を高める。
【００１３】
鋳鉄部材の金属組織は、フェライトとセメンタイトとの層状組織であるパーライトを有している。鋳鉄部材のパーライトにおけるセメンタイトの析出間隔であるラメラ間隔が０．７μｍ以下である部分は狭幅部分である。
【００１４】
鋳鉄部材におけるパーライトの面積に対して狭幅部分の占める比率は、７０％以上である。また、狭幅部分においては、ラメラ間隔が０．５μｍ以下であることが好ましい。
なお、鋳鉄部材におけるパーライトの面積に対して狭幅部分の占める比率とは、鋳鉄部材の全体の面積に対して狭幅部分の占める比率ではなく、パーライトのうちで狭幅部分が占める比率を意味し、パーライトの全てが狭幅部分であった場合には１００％となる。
【００１５】
上記比率は、６５μｍ×５０μｍの範囲を測定視野として鋳鉄部材の任意の１０箇所をレーザー顕微鏡を用いて倍率２０００倍で撮像し、それら撮像した画像の分析により得られるパーライトの面積の平均値と狭幅部分の面積の平均値とに基づいて算出される値である。
【００１６】
上述した鋳鉄部材は、砂型鋳造法によって鋳造されることが好ましい。砂型鋳造法による鋳鉄部材の製造方法の一例について説明する。
まず、鋳物用銑鉄、スチールスクラップ、戻り材を主原料に、目標とする化学組成から算出した合金を計量し、石炭コークスとともにキュポラ溶解炉内に投入する。そして、溶湯を１５２０℃〜１６００℃で溶湯保持炉に出湯したのち取鍋容器に出湯する。その際、接種処理として出湯重量に対して０．３質量％のフェロシリコン合金を投入する。接種処理された溶湯を取鍋で搬送し、１３５０℃〜１４５０℃で砂型に流し込み、鋳型内で自然冷却する。冷却する工程では、１０８０℃〜１１４０℃の間の冷却速度が２〜１０℃／ｓｅｃであることが好ましい。
【実施例】
【００１７】
３．０質量％以上３．７質量％以下の炭素、１．５質量％以上２．５質量％以下の珪素、０．５質量％以上１．０質量％以下のマンガン、０．１質量％以上０．５質量％以下のリン、０．１２質量％以下の硫黄、これらを含有することを基本として、銅及びクロムの含有量を変化させ、上述した製造方法にて化学組成が異なる複数のシリンダライナを実施例の鋳鉄部材として得た。また、上述した製造方法にて実施例とは銅及びクロムの化学組成が異なる複数のシリンダライナを比較例の鋳鉄部材として得た。また、上記に加え、モリブデン及びホウ素の少なくとも一方を含有させたシリンダライナを実施例の鋳鉄部材として得た。また、上記に加え、モリブデン及びホウ素の双方を含有させたシリンダライナを比較例の鋳鉄部材として得た。
【００１８】
次いで、複数の実施例の鋳鉄部材、及び、複数の比較例の鋳鉄部材の各々に対して、鋳鉄部材の化学組成を定量分析した。また、複数の実施例の鋳鉄部材、及び、複数の比較例の鋳鉄部材の各々に対し、レーザー顕微鏡を用いて金属組織を倍率２０００倍にて撮像してラメラ間隔を計測した。
【００１９】
（定量分析結果）
複数の実施例の鋳鉄部材の各々において、鉄及び不可避不純物の他、３．０質量％以上３．７質量％以下の炭素、１．５質量％以上２．５質量％以下の珪素、０．５質量％以上１．０質量％以下のマンガン、０．１質量％以上０．５質量％以下のリン、０．１２質量％以下の硫黄、１．０質量％より大きく２．０質量％以下の銅、０．６質量％より大きく１．０質量％以下のクロムを含有することが認められた。これに対して、比較例の鋳鉄部材の各々において、銅の含有率及びクロムの含有率の少なくとも一方が上記実施例の鋳鉄部材における含有率の範囲とは異なることが認められた。
【００２０】
実施例と比較例とにおける定量分析の結果を表１に示す。表１は、化学組成を質量％で示している。
【表１】
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【００２１】
（金属組織の観察結果）
各実施例の鋳鉄部材、及び、各比較例の鋳鉄部材について、６５μｍ×５０μｍの範囲を測定視野とする任意の１０箇所をレーザー顕微鏡を用いて倍率２０００倍で撮像した。図１は、実施例の鋳鉄部材の金属組織の撮像画像の一例であり、実施例４の撮像画像の一例である。図２は、比較例の鋳鉄部材の金属組織の撮像画像の一例であり、比較例４の撮像画像の一例である。
【００２２】
図１及び図２が示すように、黒色の薄い部分と黒色の濃い部分とが繰り返される層状組織がパーライトであり、黒色の薄い部分がフェライト、黒色の濃い部分がセメンタイトである。図１及び図２に基づいて実施例４と比較例４とを比較すると、比較例４よりも実施例４の方がセメンタイトの析出間隔が狭く、パーライトの組織が緻密であることが確認された。また、実施例４以外の他の実施例、及び、比較例４以外の他の比較例の金属組織を観察したところ、各実施例において、いずれの比較例よりもパーライトの組織が緻密であることが確認された。
【００２３】
（ラメラ間隔の計測結果）
パーライトにおける組織の緻密度合いを示す指標の１つは、パーライトにおけるセメンタイトの析出間隔であるラメラ間隔λである。複数の実施例の鋳鉄部材、及び、複数の比較例の鋳鉄部材の各々において、撮像画像においてラメラ間隔λが平均的であると判断される部分についてのラメラ間隔λを計測した。ラメラ間隔λの計測結果の一部として、実施例４及び比較例４の計測結果を表２に示し、実施例４及び比較例４にて計測されたラメラ間隔λの範囲を図３に示す。
【表２】
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【００２４】
実施例４のラメラ間隔λは、０．７μｍ以下の範囲で計測値が得られ、平均値が０．５μｍであった。一方で、比較例４のラメラ間隔λは、０．７８μｍよりも大きい範囲で計測値が得られ、平均値が１．０μｍであった。ラメラ間隔λについて、実施例の最大値よりも比較例の最小値が大きいこと、比較例の平均値よりも実施例の平均値の方が小さいことが認められた。
【００２５】
また、実施例４以外の他の実施例についても同様の計測方法でラメラ間隔λを計測したところ、実施例４と同様の計測結果が得られることが認められた。また、比較例４以外の他の比較例についても同様の計測方法でラメラ間隔λを計測したところ、比較例４と同様の計測結果が得られることが認められた。
【００２６】
実施例４の鋳鉄部材、及び、比較例４の鋳鉄部材について撮像した画像を解析した。その結果、実施例４の鋳鉄部材では、鋳鉄部材の表面の面積に対してパーライトの占める比率が８０〜９０％であり、パーライトにおいてラメラ間隔が０．７μｍ以下である狭幅部分の占める比率が７０％以上であることが認められた。これに対して、比較例４の鋳鉄部材では、パーライトにおいてラメラ間隔が０．７μｍ以下である狭幅部分の占める比率が１０％以下であることが認められた。
【００２７】
また、実施例４以外の他の実施例についても、パーライトにおいてラメラ間隔が０．７μｍ以下である狭幅部分の占める比率が７０％以上であることが認められた。同様に、比較例１，２についても、パーライトにおいてラメラ間隔が０．７μｍ以下である狭幅部分の占める比率が１０％以下であることが認められた。また、比較例３については、パーライトにおいてラメラ間隔が０．７μｍ以下である狭幅部分の占める比率が７０％未満であることが認められた。
【００２８】
なお、ラメラ間隔λと銅の添加量との間、及び、ラメラ間隔λとクロムの添加量との間において、添加量が大きいほどラメラ間隔λが小さい関係が、上述の添加量の範囲において認められた。そのため、所望のラメラ間隔λが得られるように、銅の添加量、及び、クロムの添加量を導出することは可能である。
【００２９】
（摩耗試験）
摩耗試験では、上述した製造方法、及び、炭素、珪素、マンガン、リン、硫黄の化学組成を基本として銅及びクロムの含有量を変化させ、１５ｍｍ×３５ｍｍ×１６０ｍｍの直方体形状を有する複数のブロックを実施例の鋳鉄部材として得た。また、銅とクロムの添加量を実施例から変更し、１５ｍｍ×３５ｍｍ×１６０ｍｍの直方体形状を有するブロックを比較例の鋳鉄部材として得た。
【００３０】
複数の実施例のブロックの化学組成を定量分析した結果、上記実施例のシリンダライナと同じ範囲の化学組成が実施例のブロックに認められた。また、複数の実施例のブロックのラメラ間隔を計測した結果、上記実施例のシリンダライナと同じ範囲のラメラ間隔が認められた。
【００３１】
同様に、比較例のブロックの化学組成を定量分析した結果、上記比較例４のシリンダライナと同様の化学組成が比較例のブロックに認められた。また、比較例のブロックのラメラ間隔を計測した結果、上記比較例４のシリンダライナと同じ範囲のラメラ間隔が認められた。
【００３２】
上述した各実施例のブロック、及び、比較例のブロックを用いて摩擦試験を行った。まず、図４を参照して、摩耗試験の概要について説明する。
図４に示されるように、摩耗試験では、各実施例のブロック、及び、比較例のブロックを試験片１１とし、試験片１１に対する相手材１２を、円柱形状を有するＳＵＳ３０４材にＰＶＤ（物理蒸着法）にて膜厚３０μｍのＣｒ−Ｎ系の薄膜を形成したものとした。そして、試験片１１に対して相手材１２の底面を荷重１４ｋｇｆで押し付けながら、周波数８．３Ｈｚ、ストローク±５０ｍｍ、送り速度２．６ｍ／ｓで試験片１１を相手材１２に対して往復動させた。そして、試験片１１の摩耗量である相手材１２の下方向への変位量が所定の値に到達するまでに要した往復動の回数を評価値として得た。
【００３３】
各試験片１１に対して行った摩耗試験の結果の一例として、表１に示される実施例４に相当する化学組成を有する試験片１１に対して行った摩耗試験の結果を図５に示す。なお、図５では、比較例のブロックから得られた評価値は２０万回であって、この評価値を１．０とした場合における実施例のブロックの評価値を示している。
【００３４】
図５に示されるように、実施例のブロックは、比較例のブロックよりも耐摩耗性に優れ、その摩耗量は比較例の約１／１０であることが確認された。なお、複数の実施例の鋳鉄部材の各々において同様の耐摩耗性が認められた。
【００３５】
（硬さ試験）
上述した各実施例のブロック、及び、比較例のブロックの各々の表面に対して、ＪＩＳＺ２２４４に規定されたビッカース硬さ試験に準拠したマイクロビッカース硬さ試験を行った。この硬さ試験では、試験荷重を１００ｇｆに設定し、試験機による圧痕を電子顕微鏡で観察した。そして、圧痕に含まれる複数のセメンタイトにおけるラメラ間隔の平均値を求め、その平均値を圧痕が形成された部分のラメラ間隔λとした。表３及び図６に硬さ試験の結果の一例として、表１に示される実施例４に相当する化学組成を有する実施例のブロックに対して行った硬さ試験の結果を示す。なお、表３では、ラメラ間隔λを複数の範囲に分割し、ラメラ間隔λごとのマイクロビッカース硬さＭＨＶを示す。
【表３】
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【００３６】
表３及び図６に示されるように、マイクロビッカース硬さＭＨＶは、ラメラ間隔λが小さくなるほど高くなる傾向にあることが確認された。特に、ラメラ間隔λが０．５μｍ以下である範囲では、ラメラ間隔λが０．５μｍよりも大きい範囲と比べて、マイクロビッカース硬さＭＨＶが特に高い。そして、ラメラ間隔λの減少に対するマイクロビッカース硬さＭＨＶの増加の割合は、ラメラ間隔λが０．５μｍ以下である範囲と、ラメラ間隔λが０．５μｍよりも大きい範囲との間で大きく異なる。それゆえに、パーライトの組織が緻密であるほど硬度が高く、鋳鉄部材のラメラ間隔λがばらつきを有するとしても、こうした効果は、ラメラ間隔λが０．５μｍ以下である範囲において特に大きいことが認められた。
【００３７】
なお、マイクロビッカース硬さＭＨＶとラメラ間隔λ（μｍ）との関係を示す回帰式の一例として下記の式（１）が得られた。
ＭＨＶ＝−１２７×ｌｎ（λ）＋２７１．４２  ・・・  （１）
式（１）が示す回帰曲線は、負の係数を有する対数関数である。そのため、ラメラ間隔λが１μｍよりも小さい範囲ではラメラ間隔λが小さくなるほど、式（１）の計算結果は指数関数的に増加する。そして、式（１）により、所望のマイクロビッカース硬さＭＨＶが得られるラメラ間隔λをおよそ把握することができ、特に、ラメラ間隔λが０．５μｍ以下であれば、所望のマイクロビッカース硬さＭＨＶよりも高いマイクロビッカース硬さＭＨＶが得られる。
【００３８】
（耐食性試験）
耐食性試験では、表１に示される実施例１〜９のシリンダライナの各々を５ｍｍ×５ｍｍ×７０ｍｍの直方体形状を有するブロックに切り出して、その切り出したブロックを実施例１〜９の鋳鉄部材として得た。また、表１に示される各比較例１〜４のシリンダライナの各々を５ｍｍ×５ｍｍ×７０ｍｍの直方体形状を有するブロックに切り出して、その切り出したブロックを比較例１〜４の鋳鉄部材として得た。
【００３９】
耐食性試験の概要について説明する。耐食性試験では、実施例１〜９のブロックの各々、及び、比較例１〜４のブロックの各々を試験片とし、以下に示す条件の下で腐食液に浸漬した。
・腐食液：２．５質量％の硫酸
・液温：７０℃±０．５℃
・液量：２Ｌ
・浸漬時間：２５分
【００４０】
そして、浸漬前の重量と浸漬後の重量との差分を腐食減量として算出した。図７に耐食性試験の結果の一例を示す。なお、図７では、比較例１のブロックにおける腐食減量に対する各実施例１〜９及び各比較例１〜４の腐食減量の比を腐食減量比として示している。
【００４１】
図７に示されるように、実施例１〜９のブロックの腐食減量は、比較例１の腐食減量に対して３０％以上少ないことが認められた。これに対し、比較例２〜４のブロックの腐食減量は、比較例１の腐食減量よりは少ないものの、その減少分が比較例１の腐食減量に対して３０％未満に止まることが認められた。
【００４２】
また、０．１質量％以上１．０質量％以下のモリブデン、及び、０．０２質量％以上０．１１質量％以下のホウ素の少なくとも一方を含有する実施例２，３，４，９は、ホウ素及びモリブデンを含まない実施例１，５，６，７，８よりも腐食減量が少ないことが認められた。
【００４３】
以下、上記実施形態の作用効果について列挙する。
（１）パーライトにおける狭幅部分、すなわちラメラ間隔λが０．７μｍ以下の部分の比率を７０％以上とすることにより鋳鉄部材の耐摩耗性、耐食性が高まる。
【００４４】
（２）ラメラ間隔λが０．５μｍ以下の範囲は、マイクロビッカース硬さＭＨＶが他の範囲よりも顕著に高くなる。それゆえに、狭幅部分におけるラメラ間隔λを０．５μｍ以下とすることにより、鋳鉄部材の耐摩耗性、耐食性が高まる。
【００４５】
（３）銅及びクロムの添加量を変更するだけで鋳鉄部材の耐摩耗性が高まる。その結果、鋳鉄部材の耐摩耗性を高めるうえでのコストの増加が抑えられる。
（４）０．１質量％以上１．０質量％以下のモリブデン、及び、０．０２質量％以上０．１１質量％以下のホウ素の少なくとも一方を化学組成にさらに含めることにより、鋳鉄部材の耐食性が高まる。
【００４６】
（５）狭幅部分におけるラメラ間隔λが０．５μｍ以下であることにより、鋳鉄部材の耐摩耗性、耐食性がより確実に高まる。
（６）銅やクロム等を含有した高合金鋳鉄部材においては冷却速度が上がりやすいが、鋳鉄部材を砂型鋳造法によって製造することによって、他の鋳造方法、例えば金型遠心鋳造法よりも冷却速度を遅くすることができる。その結果、鋳鉄部材のチル化が抑えられ、耐摩耗性、耐食性に優れた金属組織を有する鋳鉄部材を得ることができる。
【００４７】
（７）１０８０℃〜１１４０℃の間の冷却速度を２〜１０℃／ｓｅｃとすることによって鋳鉄部材のチル化がより確実に抑えられ、耐摩耗性、耐食性の優れた金属組織を有する鋳鉄部材を得ることができる。
【００４８】
（８）耐摩耗性及び耐食性についてより高い水準が求められるシリンダライナが上述した鋳鉄部材によって製造されることにより、シリンダライナの耐久性に関する信頼度が高まる。
【００４９】
（９）所望のマイクロビッカース硬さＭＨＶを得るためのラメラ間隔λを上記式（１）から推定することは可能である。
なお、上記実施形態は、以下のように適宜変更して実施することもできる。
・鋳鉄部材は、シリンダライナやシリンダブロックに限らず、クランクシャフト、エキゾーストマニホールド、ブレーキロータであってもよい。
【００５０】
・鋳鉄部材は、砂型鋳造法に限らず、他の鋳造法、例えば金型遠心鋳造法で製造されてもよい。
【符号の説明】
【００５１】
１１…試験片、１２…相手材。
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図１】
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【図２】
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