(57)【要約】【課題】航空機のパイロットによる飛行予定経路に沿った自機の飛行を容易化する。【解決手段】航空機１０では、記憶部１５が航空機１０の飛行予定経路ＦＲを記憶し、センサ部１７が航空機１０の自機位置ＣＰを検出し、制御部１８が、飛行予定経路ＦＲ及び自機位置ＣＰに基づいて、航空機１０が飛行予定経路ＦＲに沿って飛行するための移動方向を算出して、算出された移動方向を表示部１４のディスプレイ１４０に表示させる。【選択図】図５
2015129687.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
航空機に搭載され、パイロットによる当該航空機の操縦を支援する操縦支援装置であって、
表示手段と、
前記航空機の飛行予定経路を記憶する記憶手段と、
前記航空機の自機位置を検出する検出手段と、
前記記憶手段に記憶された飛行予定経路、及び、前記検出手段により検出された自機位置に基づいて、前記航空機が飛行予定経路に沿って飛行するための移動方向を算出する算出手段と、
前記算出手段により算出された前記移動方向を前記表示手段に表示させる表示制御手段と、
を備えることを特徴とする操縦支援装置。
【請求項２】
前記算出手段は、前記検出手段により検出された自機位置が、飛行予定経路から所定距離の範囲内であって、地表，地上設備及び飛行危険範囲からそれぞれ所定距離以上離れていた場合に、自機位置から飛行予定経路上における次の経由点までの距離及びその方向を算出し、
前記表示制御手段は、前記算出手段による算出結果に基づいて、前記航空機の向きに沿った視線方向における自機位置から前記次の経由点までを結ぶ矢印を、自機位置を中心として所定距離を表す大きさの円内に表示させることを特徴とする請求項１に記載の操縦支援装置。
【請求項３】
前記算出手段は、自機位置から飛行予定経路上における次の次の経由点までの距離及びその方向を算出し、
前記表示制御手段は、前記算出手段による算出結果に基づいて、自機位置から前記次の次の経由点までを結ぶ他の矢印を、前記次の経由点を指す矢印が表示された円内に当該矢印とは異なる線種で表示させることを特徴とする請求項２に記載の操縦支援装置。
【請求項４】
前記算出手段は、前記検出手段により検出された自機位置が、飛行予定経路から所定距離の範囲外であるか、或いは、地表，地上設備及び飛行危険範囲の少なくとも１つから所定距離の範囲内であった場合に、自機位置から最短距離となる飛行予定経路上の最短距離点までの距離及びその方向を算出し、
前記表示制御手段は、前記算出手段による算出結果に基づいて、自機位置から飛行予定経路に下ろした垂線と直交する視線方向における、自機位置から前記最短距離点までを結ぶものと同じ方向及び長さを有する矢印を、前記最短距離点を中心として所定距離を表す大きさの円内に表示させることを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の操縦支援装置。
【請求項５】
航空機に搭載されたコンピュータに、パイロットによる当該航空機の操縦を支援させる操縦支援プログラムであって、
前記航空機は、当該航空機の自機位置を検出する検出手段を備えており、
表示手段と、前記航空機の飛行予定経路を記憶する記憶手段とを備える前記コンピュータに、
前記記憶手段に記憶された飛行予定経路、及び、前記検出手段により検出された自機位置に基づいて、前記航空機が飛行予定経路に沿って飛行するための移動方向を算出する算出機能と、
前記算出機能により算出された前記移動方向を前記表示手段に表示させる表示制御機能と、
を実現させることを特徴とする操縦支援プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、航空機に適用される操縦支援装置及び操縦支援プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
航空機（例えば攻撃ヘリコプター）は、その任務内容や訓練内容に基づいて、予め計画された所定の飛行予定経路に沿って飛行する必要がある。
【０００３】
そこで、例えば特許文献１では、航空機が飛行予定経路から逸脱した場合に、コックピット内に警報を発することによってパイロットの注意を喚起する技術が提案されている。また、この技術では、コックピット内に警報を発すると同時に地上設備に通報し、さらにコックピット内の音声や画像を地上設備に送信するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−２１２２３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１に記載の技術では、パイロットは、警報によって自機の飛行予定経路からの逸脱を認識できるものの、地上設備からの指示を仰がない限り、自機を速やかに飛行予定経路に復帰させることができない。航空機においては、地上設備との通信が限定され得るため、パイロットが自ら自機を飛行予定経路に復帰させて、飛行予定経路に沿った飛行を実行できることが望ましい。
【０００６】
本発明は、上記課題を鑑みてなされたもので、航空機のパイロットが飛行予定経路に沿った自機の飛行をより容易に行うことができる操縦支援装置及び操縦支援プログラムの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、
航空機に搭載され、パイロットによる当該航空機の操縦を支援する操縦支援装置であって、
表示手段と、
前記航空機の飛行予定経路を記憶する記憶手段と、
前記航空機の自機位置を検出する検出手段と、
前記記憶手段に記憶された飛行予定経路、及び、前記検出手段により検出された自機位置に基づいて、前記航空機が飛行予定経路に沿って飛行するための移動方向を算出する算出手段と、
前記算出手段により算出された前記移動方向を前記表示手段に表示させる表示制御手段と、
を備えることを特徴とする。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の操縦支援装置において、
前記算出手段は、前記検出手段により検出された自機位置が、飛行予定経路から所定距離の範囲内であって、地表，地上設備及び飛行危険範囲からそれぞれ所定距離以上離れていた場合に、自機位置から飛行予定経路上における次の経由点までの距離及びその方向を算出し、
前記表示制御手段は、前記算出手段による算出結果に基づいて、前記航空機の向きに沿った視線方向における自機位置から前記次の経由点までを結ぶ矢印を、自機位置を中心として所定距離を表す大きさの円内に表示させることを特徴とする。
ここで、「飛行危険範囲」とは、敵勢力の攻撃範囲や、悪天候空域、飛行禁止空域などである。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の操縦支援装置において、
前記算出手段は、自機位置から飛行予定経路上における次の次の経由点までの距離及びその方向を算出し、
前記表示制御手段は、前記算出手段による算出結果に基づいて、自機位置から前記次の次の経由点までを結ぶ他の矢印を、前記次の経由点を指す矢印が表示された円内に当該矢印とは異なる線種で表示させることを特徴とする。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３の何れか一項に記載の操縦支援装置において、
前記算出手段は、前記検出手段により検出された自機位置が、飛行予定経路から所定距離の範囲外であるか、或いは、地表，地上設備及び飛行危険範囲の少なくとも１つから所定距離の範囲内であった場合に、自機位置から最短距離となる飛行予定経路上の最短距離点までの距離及びその方向を算出し、
前記表示制御手段は、前記算出手段による算出結果に基づいて、自機位置から飛行予定経路に下ろした垂線と直交する視線方向における、自機位置から前記最短距離点までを結ぶものと同じ方向及び長さを有する矢印を、前記最短距離点を中心として所定距離を表す大きさの円内に表示させることを特徴とする。
【００１１】
請求項５に記載の発明は、
航空機に搭載されたコンピュータに、パイロットによる当該航空機の操縦を支援させる操縦支援プログラムであって、
前記航空機は、当該航空機の自機位置を検出する検出手段を備えており、
表示手段と、前記航空機の飛行予定経路を記憶する記憶手段とを備える前記コンピュータに、
前記記憶手段に記憶された飛行予定経路、及び、前記検出手段により検出された自機位置に基づいて、前記航空機が飛行予定経路に沿って飛行するための移動方向を算出する算出機能と、
前記算出機能により算出された前記移動方向を前記表示手段に表示させる表示制御機能と、
を実現させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、飛行予定経路と航空機の自機位置とに基づいて、航空機が飛行予定経路に沿って飛行するための移動方向が算出され、この移動方向が表示手段に表示される。これにより、航空機が飛行予定経路から逸脱した場合であっても、パイロットは、表示手段の表示内容を見ることによって、航空機を飛行予定経路に沿って飛行させるための移動方向を容易に認識することができる。したがって、パイロットは、飛行予定経路に沿った自機の飛行をより容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施形態における航空機の外観構成を示す斜視図である。
【図２】実施形態における航空機の機能構成を示すブロック図である。
【図３】操縦支援処理の流れを示すフローチャートである。
【図４】安全空域，注意空域及び危険空域を説明するための図である。
【図５】操縦支援処理でのディスプレイの表示例を示す図である。
【図６】自機位置と飛行予定経路との位置関係を説明するための図である。
【図７】ディスプレイに表示される飛行ガイドを説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照して説明する。
【００１５】
［構成］
図１は、本発明に係る操縦支援装置を適用した航空機１０の外観構成を示す斜視図であり、図２は、航空機１０の機能構成を示すブロック図である。
【００１６】
図１に示すように、航空機１０は、本実施形態においては、回転翼機（例えば攻撃ヘリコプター）であり、所定の飛行予定経路ＦＲ（図５参照）に沿って飛行した後に、例えば攻撃目標物への攻撃を行うなどの任務を担うものである。
【００１７】
具体的には、航空機１０は、図２に示すように、飛行機構１１と、砲弾発射機構等１２と、操作部１３と、表示部１４と、記憶部１５と、通信部１６と、センサ部１７と、制御部１８等とを備えている。
【００１８】
飛行機構１１は、航空機１０を飛行させるための機構であり、主に、飛行に必要な揚力を発生させる回転翼（メインローター）と、推進力を発生させる内燃機関（例えばジェットエンジン）とで構成されている。
砲弾発射機構等１２は、航空機１０に装備されたロケット弾やミサイル等を発射するためなどの機構である。
【００１９】
操作部１３は、操縦桿や各種操作キー等を備えており、これら操縦桿や各種操作キー等の操作状態に対応する信号を制御部１８に出力する。
表示部１４は、ディスプレイ１４０を備えており、制御部１８から入力される表示信号に基づいて各種情報をディスプレイ１４０に表示する。
【００２０】
記憶部１５は、航空機１０の各種機能を実現するためのプログラムやデータを記憶するとともに、作業領域としても機能するメモリである。本実施形態においては、記憶部１５は、操縦支援プログラム１５０と、地図データ１５５等とを記憶している。
【００２１】
操縦支援プログラム１５０は、後述の操縦支援処理（図３参照）を制御部１８に実行させるためのプログラムである。
地図データ１５５は、山や河川などの地形情報に加え、道路や鉄道，建造物，田畑などの土地の利用状態に関する情報も含めた総合的な地理情報を有するものである。
【００２２】
通信部１６は、放送型自動従属監視（ＡＤＳ−Ｂ）等のデータリンク手法を用い、地上設備との通信を行う。
センサ部１７は、各種センサを備えており、当該各種センサにより、航空機１０の飛行位置（経度、緯度、高度を含む）、機体速度・姿勢、機体が受ける風力、風向き、天候、機体周囲の気圧・温度・湿度等を検出する。
【００２３】
制御部１８は、航空機１０の各部を中央制御する。具体的には、制御部１８は、操作部１３に対するパイロットの操作に基づいて、飛行機構１１や砲弾発射機構１２等の動作を制御したり、記憶部１５に記憶されているプログラムのなかから指定されたプログラムを展開し、展開されたプログラムと協働して各種処理を実行したりする。
【００２４】
［動作］
続いて、航空機１０が操縦支援処理を実行する際の動作について、図３〜図７を参照して説明する。
図３は、操縦支援処理の流れを示すフローチャートであり、図４は、後述の安全空域Ａ１，注意空域Ａ２及び危険空域Ａ３を説明するための図であり、図５は、操縦支援処理でのディスプレイ１４０の表示例を示す図であり、図６は、自機位置ＣＰと飛行予定経路ＦＲとの位置関係を説明するための図であり、図７は、ディスプレイ１４０に表示される飛行ガイドＧを説明するための図である。
【００２５】
操縦支援処理は、パイロットが自機（航空機１０）を飛行予定経路ＦＲに沿って飛行させやすいように、その操縦を支援する処理である。この操縦支援処理は、パイロットの操作により当該操縦支援処理の実行指示が入力されたときに、制御部１８が記憶部１５から操縦支援プログラム１５０を読み出して展開することで実行される。
【００２６】
図３に示すように、操縦支援処理が実行されると、まず制御部１８は、パイロットの操作による各種情報の入力を受け付けて、記憶部１５に記憶させる（ステップＳ１）。ここで、各種情報とは、飛行予定経路ＦＲ、出発予定時刻及び到着要求時刻、燃料量、巡航速度等のほか、飛行危険範囲の情報を含むものである。このうち、飛行予定経路ＦＲは、飛行開始位置ＰS及び到達目標位置ＰEと、その間の複数の経由点Ｐ，…との座標を含むものである（図５参照）。また、飛行危険範囲とは、安全な飛行が脅かされうる領域であり、例えば敵勢力の攻撃範囲や、悪天候空域、飛行禁止空域などである。制御部１８は、これらの各種情報を記憶部１５に記憶させるとともに、飛行予定経路ＦＲを記憶部１５から読み出した地図データ１５５上に示した状態で、表示部１４のディスプレイ１４０に表示させる。
【００２７】
次に、制御部１８は、パイロットの操作に基づいて飛行機構１１の動作を制御し、航空機１０の飛行を開始させる（ステップＳ２）。パイロットは、航空機１０を飛行開始位置ＰSから飛行させて、飛行予定経路ＦＲに沿うように移動させる。
【００２８】
飛行が開始されると、制御部１８は、センサ部１７の動作を制御して、現在の航空機１０の飛行位置（自機位置ＣＰ；図５参照）を検出する（ステップＳ３）。
【００２９】
次に、制御部１８は、ステップＳ３で検出した自機位置ＣＰが、安全空域Ａ１及び注意空域Ａ２の何れかの範囲内にあるか否かを判定する（ステップＳ４）。
ここで、安全空域Ａ１とは、図４に示すように、飛行予定経路ＦＲから所定の距離ｄ１の範囲内であって、且つ、地表及び地上設備との接触や飛行危険範囲への進入を回避できる領域である。また、注意空域Ａ２とは、安全空域Ａ１の範囲外であって、飛行予定経路ＦＲから所定の距離ｄ２（＞距離ｄ１）の範囲内であり、且つ、地表及び地上設備との接触や飛行危険範囲への進入を回避できる領域である。なお、地表及び地上設備との接触や飛行危険範囲への進入を回避できる領域とは、地表及び地上設備から所定距離以上離れており、且つ、敵勢力の攻撃範囲などの飛行危険範囲からも所定距離以上離れている領域である。
【００３０】
図３に示すように、ステップＳ４において、自機位置ＣＰが安全空域Ａ１及び注意空域Ａ２の何れかの範囲内にあると判定した場合（ステップＳ４；Ｙｅｓ）、制御部１８は、図５に示すように、パイロットに飛行予定経路ＦＲに沿った飛行をさせるための飛行ガイドＧとして、後述の第一飛行ガイドＧ１を、表示部１４のディスプレイ１４０に表示させる（ステップＳ５）。
【００３１】
飛行ガイドＧは、航空機１０を飛行予定経路ＦＲに沿って飛行させるための移動方向を示すものである。つまり、制御部１８は、飛行予定経路ＦＲと自機位置ＣＰとの情報に基づいて当該移動方向を算出したうえで、この移動方向を飛行ガイドＧとしてディスプレイ１４０に表示させる。なお、この飛行ガイドＧは、ディスプレイ１４０内において他の表示情報を遮らない位置（図５では下端部）に表示される。
【００３２】
ステップＳ５では、制御部１８は、自機位置ＣＰが安全空域Ａ１及び注意空域Ａ２の何れかの範囲内にある場合の飛行ガイドＧとして、飛行予定経路ＦＲへの比較的に早急な（緊急ではない）復帰をパイロットに促すための第一飛行ガイドＧ１を表示させる。
【００３３】
具体的には、図６及び図７（ａ）に示すように、このステップＳ５では、まず制御部１８は、自機位置ＣＰから飛行予定経路ＦＲ上における次の経由点Ｐn及び次の次の経由点Ｐn+1までの各距離及びその方向を算出する。そして、制御部１８は、この算出結果に基づいて、航空機１０の向きに沿った視線方向における自機位置ＣＰから次の経由点Ｐn及び次の次の経由点Ｐn+1までを結ぶ２つの矢印を、自機位置ＣＰを中心として所定距離を表す大きさの円内に互いに異なる線種で示し、これを第一飛行ガイドＧ１としてディスプレイ１４０に表示させる。
【００３４】
言い換えれば、第一飛行ガイドＧ１は、自機位置ＣＰから次の経由点Ｐn及び次の次の経由点Ｐn+1までを結ぶ２つの矢印を、航空機１０の向きと直交するＸ−Ｘ断面に投影させたものである。
なお、次の経由点Ｐnを指す矢印と、次の次の経由点Ｐn+1を指す矢印とは、互いに線種が異なっていれば、それぞれの線種自体は特に限定されない。但し、次の経由点Ｐnを指す矢印の方が、次の次の経由点Ｐn+1を指すものよりも明瞭な線種であることが好ましい。また、次の経由点Ｐn（又は次の次の経由点Ｐn+1）が自機位置ＣＰから遠いために矢印の全長を円内に表示できない場合には、円内に表示できるように当該円の縮尺を変更させてもよいし、先端が見切れた矢印を表示させてもよい。
【００３５】
このような第一飛行ガイドＧ１がディスプレイ１４０に表示されることにより、パイロットは、自機位置ＣＰが飛行予定経路ＦＲから逸脱していた場合であっても、次の経由点Ｐnや次の次の経由点Ｐn+1の位置及び方向を念頭に置いて、滑らかに自機を飛行予定経路ＦＲ上に復帰させることができる。つまり、パイロットに対し、飛行予定経路ＦＲへの比較的に早急な（緊急ではない）復帰を促すことができる。
【００３６】
また、図３に示すように、ステップＳ４において、自機位置ＣＰが安全空域Ａ１及び注意空域Ａ２の何れの範囲内にもないと判定した場合（ステップＳ４；Ｎｏ）、制御部１８は、パイロットに飛行予定経路ＦＲに沿った飛行をさせるための飛行ガイドＧとして、上述の第一飛行ガイドＧ１とは異なる第二飛行ガイドＧ２を表示部１４のディスプレイ１４０に表示させる（ステップＳ６）。
【００３７】
このステップＳ６では、制御部１８は、自機位置ＣＰが危険空域Ａ３にあると判断し、飛行予定経路ＦＲへの緊急復帰をパイロットに促すための第二飛行ガイドＧ２を表示させる。ここで、危険空域Ａ３とは、図４に示すように、安全空域Ａ１及び注意空域Ａ２の何れの範囲からも外れた領域であり、すなわち、飛行予定経路ＦＲから距離ｄ２の範囲外であるか、或いは、地表及び地上設備や飛行危険範囲の少なくとも１つから所定距離の範囲内の領域である。
【００３８】
具体的には、図６及び図７（ｂ）に示すように、このステップＳ６では、まず制御部１８は、自機位置ＣＰから最短距離となる飛行予定経路ＦＲ上の最短距離点ＰLまでの、当該自機位置ＣＰからの距離及びその方向を算出する。そして、制御部１８は、この算出結果に基づいて、自機位置ＣＰから飛行予定経路ＦＲに下ろした垂線と直交する視線方向における自機位置ＣＰから最短距離点ＰLまでの距離及び方向を示す矢印を、所定距離を表す大きさの円内に示し、これを第二飛行ガイドＧ２としてディスプレイ１４０に表示させる。より詳しくは、制御部１８は、自機位置ＣＰから最短距離点ＰLまでを結ぶものと同じ方向及び長さを有する矢印を、最短距離点ＰLを中心とする円内に表示させる。
【００３９】
言い換えれば、第二飛行ガイドＧ２は、自機位置ＣＰから飛行予定経路ＦＲに下ろした垂線に沿ったＹ−Ｙ断面で、自機位置ＣＰから最短距離点ＰL（つまり上記垂線の足）までの距離及び方向を示す矢印を表示したものである。
なお、最短距離点ＰLが自機位置ＣＰから遠いために矢印の全長を円内に表示できない場合には、円内に表示できるように当該円の縮尺を変更させてもよいし、先端が見切れた矢印を表示させてもよい。
【００４０】
このような第二飛行ガイドＧ２がディスプレイ１４０に表示されることにより、パイロットは、自機位置ＣＰが飛行予定経路ＦＲから大きく逸脱していた場合であっても、飛行予定経路ＦＲまでの最短の距離及びその方向を即座に認識して、速やかに自機を飛行予定経路ＦＲ上に復帰させることができる。つまり、パイロットに対し、飛行予定経路ＦＲへの緊急復帰を促すことができる。
【００４１】
次に、図３に示すように、制御部１８は、航空機１０が到達目標位置ＰEに到着したか否かを判定する（ステップＳ７）。そして、航空機１０が到達目標位置ＰEに到着していないと判定した場合には（ステップＳ７；Ｎｏ）、制御部１８は、上述のステップＳ３に移行し、自機位置ＣＰの検出と飛行ガイドＧの更新表示を逐次行う（ステップＳ３〜Ｓ６）。
【００４２】
また、ステップＳ７において、航空機１０が到達目標位置ＰEに到着したと判定した場合には（ステップＳ７；Ｙｅｓ）、制御部１８は、操縦支援処理を終了させ、パイロットの操作に基づいて、航空機１０を着陸させたり攻撃目標物への攻撃を実行したりする。
【００４３】
以上のように、本実施形態によれば、飛行予定経路ＦＲと航空機１０の自機位置ＣＰとに基づいて、航空機１０が飛行予定経路ＦＲに沿って飛行するための移動方向が算出され、この移動方向が表示部１４のディスプレイ１４０に表示される。これにより、航空機１０が飛行予定経路ＦＲから逸脱した場合であっても、パイロットは、ディスプレイ１４０の表示内容を見ることによって、航空機１０を飛行予定経路ＦＲに沿って飛行させるための移動方向を容易に認識することができる。したがって、パイロットは、飛行予定経路ＦＲに沿った自機の飛行をより容易に行うことができる。
【００４４】
また、自機位置ＣＰが安全空域Ａ１及び注意空域Ａ２の何れかの範囲内であった場合には、第一飛行ガイドＧ１として、航空機１０の向きに沿った視線方向（つまりパイロット視点）で、飛行予定経路ＦＲ上における次の経由点Ｐn及び次の次の経由点Ｐn+1を指す矢印が表示される。これにより、パイロットは、自機位置ＣＰが飛行予定経路ＦＲから逸脱していた場合であっても、次の経由点Ｐnや次の次の経由点Ｐn+1の位置及び方向を念頭に置いて、滑らかに自機を飛行予定経路ＦＲ上に復帰させることができる。
【００４５】
また、自機位置ＣＰが危険空域Ａ３の範囲内であった場合には、第二飛行ガイドＧ２として、自機位置ＣＰから飛行予定経路ＦＲに下ろした垂線と直交する視線方向で、飛行予定経路ＦＲ上の最短距離点ＰLを指す矢印が表示される。これにより、パイロットは、自機位置ＣＰが飛行予定経路ＦＲから大きく逸脱していた場合であっても、飛行予定経路ＦＲまでの最短の距離及びその方向を即座に認識して、速やかに自機を飛行予定経路ＦＲ上に復帰させることができる。
【００４６】
なお、本発明を適用可能な実施形態は、上述した実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
【００４７】
例えば、上記実施形態では、操縦支援処理が飛行開始前にパイロットの操作によって実行されることとしたが、当該操縦支援処理は、飛行中に実行されるものであればよく、例えば、飛行開始と同時に自動的に実行されることとしてもよい。
【００４８】
また、自機位置ＣＰが安全空域Ａ１及び注意空域Ａ２の何れかの範囲内であった場合に、第一飛行ガイドＧ１として表示される矢印は、少なくとも次の経由点Ｐnを指すものを含んでいればよい。
【００４９】
また、自機位置ＣＰが安全空域Ａ１の範囲外であった場合には、パイロットの注意を喚起させるための文字等を、飛行ガイドＧと併せてディスプレイ１４０に表示させてもよい。例えば、自機位置ＣＰが注意空域Ａ２又は危険空域Ａ３の範囲内であった場合に、「Ｃａｕｔｉｏｎ」又は「Ｗａｒｎｉｎｇ」などの文字を表示させてもよい。
【００５０】
また、飛行ガイドＧは、ディスプレイ１４０に表示される他の表示情報を遮らないものであれば、その表示態様は特に限定されない。
【符号の説明】
【００５１】
１０        航空機
１４        表示部（表示手段）
１４０    ディスプレイ
１５        記憶部（記憶手段）
１５０    操縦支援プログラム
１７        センサ部（検出手段）
１８        制御部（算出手段、表示制御手段）
Ａ１        安全空域
Ａ２        注意空域
Ａ３        危険空域
ＣＰ        自機位置
ＦＲ        飛行予定経路
Ｐ        経由点
ＰL       最短距離点
Ｇ          飛行ガイド
Ｇ１      第一飛行ガイド
Ｇ２      第二飛行ガイド
【図１】
2015129687.tif 000003
【図２】
2015129687.tif 000004
【図３】
2015129687.tif 000005
【図４】
2015129687.tif 000006
【図５】
2015129687.tif 000007
【図６】
2015129687.tif 000008
【図７】
2015129687.tif 000009