(57)【要約】【課題】高さ調整可能な一対の天板を共通の支持構造体に強固にかつ安定的に支持させることができるとともに、使用者の使い勝手を良好なものとすることができる天板付什器を提供する。【解決手段】一対の天板１４Ａ，１４Ｂの対向方向と略直交する方向に離間して配置され、一対の天板１４Ａ，１４Ｂを高さ調整可能に支持する一対の支持構造体１０を設ける。支持構造体１０は、床面上に設置されて一対の天板１４Ａ，１４Ｂの対向方向に沿って延出するベース部材１５と、ベース部材１５の延出方向の両端位置から夫々上方に向かって立設され、天板１４Ａ，１４Ｂの夫々を高さ調整可能に支持する一対の伸縮脚１６Ａ，１６Ｂと、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
各上面に作業面を有し、互いに対向して配置される一対の天板と、
前記一対の天板の対向方向と略直交する方向に離間して配置され、前記一対の天板を高さ調整可能に支持する一対の支持構造体と、を備え、
前記支持構造体は、床面上に設置されて前記一対の天板の対向する方向に沿って延出するベース部材と、該ベース部材の延出方向の両端位置から夫々上方に向かって立設され、前記一対の天板の夫々を高さ調整可能に支持する一対の伸縮脚と、を備えていることを特徴とする天板付什器。
【請求項２】
前記天板の下面における前記ベース部材の延出方向の中心部近傍が、前記伸縮脚によって支持されていることを特徴とする請求項１に記載の天板付什器。
【請求項３】
各前記支持構造体の前記ベース部材の延出方向の略中間部同士を相互に連結する連結体を備えていることを特徴とする請求項１または２に記載の天板付什器。
【請求項４】
前記連結体は、各前記支持構造体の前記ベース部材の延出方向の略中間位置から上方に立設される支柱部と、各前記支柱部の上部間に架設される架設部と、を有することを特徴とする請求項３に記載の天板付什器。
【請求項５】
前記架設部は、内部に配線収容空間が設けられていることを特徴とする請求項４に記載の天板付什器。
【請求項６】
前記架設部の上面には、一対の前記天板の間を仕切る平板状のパネル体が上方に向かって立設されていることを特徴とする請求項４または５に記載の天板付什器。
【請求項７】
前記架設部の上面には、前記パネル体の前後で前記架設部の内部の配線収容空間と外部を連通させる配線挿通部が設けられていることを特徴とする請求項６に記載の天板付什器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、昇降式の天板を備えたデスク装置、テーブル装置、カウンター装置等の天板付什器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
オフィスや公共施設等においては、各種作業を行うことのできる天板を備えたデスク装置、テーブル装置、カウンター装置等の天板付什器が用いられている。
このような天板付什器においては、使用者の姿勢、体格、性別、好み等によって、作業のしやすい天板の高さは個々に異なる。このため、天板の高さを上下に変更可能とする昇降機能を備えた天板付什器が多用されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、執務空間においては、複数のデスク装置を前後に対向させて配置するのが一般的であり、昇降機能を備えた天板付什器においても、このような使用形態が望まれることがある。この場合、構造を簡素化して製品コストを削減するため、共通の支持構造体に前後の天板を高さ調整可能に支持させることが考えられている（例えば、特許文献２参照）。
【０００４】
特許文献２に記載の天板付什器は、昇降機構を内蔵する支持構造体のブロックが前側の天板と後側の天板の設置部間に配置され、前側の天板と後側の天板が前後方向中央の共通の支持構造体のブロックに高さ調整可能に支持されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３３９１２８５号公報
【特許文献２】特開２０１４−２１７７４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献２に記載の天板付什器は、前側の天板と後側の天板で支持構造体が共用されているため、構造を簡素化して製品コストを削減することができるものの、前側の天板と後側の天板が支持構造体のブロックに片持ち状態で支持されることから、各天板を強固にかつ安定的に支持することが難しい。
【０００７】
また、特許文献２に記載の天板付什器は、前側の天板と後側の天板が前後方向の中央付近で片持ち状態で支持構造体のブロックに支持されているため、支持構造体の前後方向の支持バランスを維持するために、支持構造体の前後に支持脚を延出させて設ける必要がある。このため、支持脚が使用者の足元近くに張り出し、天板付什器の使用時に支持脚が邪魔になることが懸念される。
【０００８】
そこでこの発明は、高さ調整可能な一対の天板を共通の支持構造体に強固にかつ安定的に支持させることができるとともに、使用者の使い勝手を良好なものとすることができる天板付什器を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この発明に係る天板付什器は、上記課題を解決するために以下の構成を採用した。
この発明に係る天板付什器は、各上面に作業面を有し、互いに対向して配置される一対の天板と、前記一対の天板の対向方向と略直交する方向に離間して配置され、前記一対の天板を高さ調整可能に支持する一対の支持構造体と、を備え、前記支持構造体は、床面上に設置されて前記一対の天板の対向する方向に沿って延出するベース部材と、該ベース部材の延出方向の両端位置から夫々上方に向かって立設され、前記一対の天板の夫々を高さ調整可能に支持する一対の伸縮脚と、を備えるようにした。
【００１０】
この構成により、一対の天板は、床面上に設置されるベース部材の延出方向の端部に立設された各伸縮脚に支持されることになる。このため、各天板は支持構造体に強固にかつ安定的に支持されることになる。また、床面上に設置されるベース部材の延出方向の端部からは部材が前後に突出しなくなる。
【００１１】
前記天板の下面における前記ベース部材の延出方向の中心部近傍が、前記伸縮脚によって支持されるようにしても良い。
この場合、各天板は伸縮脚によって中心部近傍を支持され、支持構造体により強固にかつ安定的に支持されることになる。
【００１２】
各前記支持構造体の前記ベース部材の延出方向の略中間部同士を相互に連結する連結体を備えることが望ましい。
この場合、一対の支持構造体のベース部材同士が連結体を介して一体化されるため、一対の支持構造体をより安定させることができる。
【００１３】
前記連結体は、各前記支持構造体の前記ベース部材の延出方向の略中間位置から上方に立設される支柱部と、各前記支柱部の上部間に架設される架設部と、を有する構成としても良い。
この場合、架設部が下方に空間を残した状態で幅方向両側のベース部材の略中間部同士が連結される。このため、架設部の下方空間を有効利用することができる。
【００１４】
前記架設部は、内部に配線収容空間が設けられるようにしても良い。
この場合、架設部を配線ダクトとしても機能させることができる。
【００１５】
前記架設部の上面には、一対の前記天板の間を仕切る平板状のパネル体が上方に向かって立設されるようにしても良い。
この場合、架設部の上面のスペースが一対の天板間を仕切るパネル体の設置部となる。一対の天板間がパネル体によって仕切られることにより、各天板の使用者夫々に個別の作業エリアを提供することが可能になる。
【００１６】
前記架設部の上面には、前記パネル体の前後で前記架設部の内部の配線収容空間と外部を連通させる配線挿通部が設けられるようにしても良い。
この場合、各天板から垂れ下がった配線を、パネル体の前後の各配線挿通部を通して架設部内の配線収容空間に収容することが可能になる。このため、配線の撓み等が外部から見え難くなり、見栄えが向上する。
【発明の効果】
【００１７】
この発明によれば、幅方向に離間して配置される一対の支持構造体が、前後方向に沿って延出するベース部材と、ベース部材の延出方向の両端位置から上方に向かって立設される一対の伸縮脚と、を有し、各伸縮脚に一対の天板の夫々が高さ調整可能に支持されている。このため、一対の天板を共通の支持構造体に強固にかつ安定的に支持することができ、しかも、ベース部の延出方向の端部から部材が前後に突出しないことから、使用者の使い勝手を良好なものとすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】この発明の一実施形態に係るデスク装置の斜視図である。
【図２】この発明の一実施形態に係るデスク装置の連結体の斜視図である。
【図３】この発明の一実施形態に係るデスク装置のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿う断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、この発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。
図１は、天板付什器の一形態であるデスク装置１の構成を示す斜視図である。図２は、デスク装置１の連結体１２部分を示す斜視図であり、図３は、デスク装置１の図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿う断面図である。
図１に示すように、デスク装置１は、一対の支持構造体１０と、この支持構造体１０に支持される第１の天板部１１Ａ、及び、第２の天板部１１Ｂと、一対の支持構造体１０を相互に連結する連結体１２と、連結体１２に取り付けられて第１の天板部１１Ａと第２の天板部１１Ｂの間を仕切る平板状のパネル体１３と、を備えている。
【００２０】
この実施形態において、第１の天板部１１Ａと第２の天板部１１Ｂは、平面視が略長方形状で、各上面１４ｆを作業面とされる第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂを夫々備えている。第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂは、夫々平面視の状態で短辺に沿う方向において互いに対向している。以下の説明においては、第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂが互いに対向する方向（短辺に沿う方向）を前後方向、第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂの長辺に沿う方向を幅方向、デスク装置１が設置される床面Ｆに直交する方向を上下方向と称する。また、説明の便宜上、前後方向に関して、図１の手前側を前、奥側を後と称する。
【００２１】
一対の支持構造体１０は、デスク装置１の幅方向の両端部に位置するように、幅方向に所定距離離間して配置されている。各支持構造体１０は、床面Ｆに沿って前後方向に延出する角柱状のベース部材１５と、ベース部材１５の前後方向の両端位置から鉛直上方に向かって延出する一対の伸縮脚１６Ａ，１６Ｂと、を備えている。ベース部材１５の延出長さは、前後の延出端が第１の天板１４Ａ（第１の天板部１１Ａ）と第２の天板１４Ｂ（第２の天板部１１Ｂ）の各前後方向の略中心位置（望ましくは、各前後方向の重心位置）に達する長さに設定されている。また、各ベース部材１５の下面には、床面に接地する接地部材１５ｄが設けられている。各ベース部材１５は、接地部材１５ｄによって上下方向の高さと水平レベルを適宜調整できるようになっている。
【００２２】
各伸縮脚１６Ａ，１６Ｂは、ベース部材１５上に固定された第１筒部１７ｘと、第１筒部１７ｘ内に上下方向に移動可能に挿入された第２筒部１７ｙと、第２筒部１７ｙ内に上下方向に移動可能に挿入された第３筒部１７ｚと、を有している。第１筒部１７ｘ、第２筒部１７ｙ，第３筒部１７ｚは、夫々角筒状をなしている。各伸縮脚１６Ａ，１６Ｂは、第１筒部１７ｘに対し、第２筒部１７ｙ、第３筒部１７ｚが上下方向に沿って出没することで、上下方向の長さが調整可能となっている。この実施形態の場合、各伸縮脚１６Ａ，１６Ｂは、図示しない電動式駆動ユニットによって昇降操作される。
なお、各伸縮脚１６Ａ，１６Ｂは、第１筒部１７ｘの一側面がベース部材１５の前後方向の各端面と面一になるようにベース部材１５の各端部の上面に固定されている。
【００２３】
第１の天板部１１Ａと第２の天板部１１Ｂは、第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂの幅方向両端部の下面に、前後方向に延びる支持ブラケット１８を夫々有している。第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂは、これらの支持ブラケット１８を介して、幅方向両端部に位置する伸縮脚１６Ａ，１６Ｂの第３筒部１７ｚの上端に連結されている。なお、各伸縮脚１６Ａ，１６Ｂの第３筒部１７ｚの上端は、図３にも示すように、第１の天板部１１Ａと第２の天板部１１Ｂの各前後方向の略中央となる位置に連結されている。
【００２４】
連結体１２は、幅方向両側の支持構造体１０のベース部材１５間に架設されている。具体的には、連結体１２は、左右の各支持構造体１０のベース部材１５の前後方向の略中間位置から上方に立設される角筒状の支柱部１９と、両端部が各支柱部１９の上部に結合される架設部２０と、を有している。
この実施形態の場合、一方の支持構造体１０（図１中の左側の支持構造体１０）に設けられる支柱部１９の内部には、第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂの上で使用される機器や、伸縮脚１６Ａ，１６Ｂを昇降操作するための電動式駆動ユニット等に電力を供給するための電源配線２１が挿通されている。電源配線２１の下端部は、支柱部１９の内壁の下端に設けられた切欠き１９ａを通して外部に引き出され、床面Ｆの下方に設けられた図示しない電力供給部に接続されている。電源配線２１の上部側は架設部２０内に引き入れられている。
【００２５】
架設部２０は、図２，図３に示すように、デスク装置１の幅方向に沿って延出する樋状（断面略Ｕ字状）の梁部材２２と、梁部材２２の延出方向の両端部を閉塞する端部プレート２３と、梁部材２２の底板部２２ａの延出方向（デスク装置１の幅方向）の両端部から上方に立設された各支持部材２４に固定されて、梁部材２２の上部の前後方向の中央領域を覆うセンターカバー２５と、を備えている。梁部材２２の前後の側壁部２２ｂとセンターカバー２５の間には、デスク装置１の幅方向に沿って延出し、上方に向かって開口する一対のスリット状の開口２６Ａ，２６Ｂ（配線挿通部）が形成されている。架設部２０の内部は、配線収容空間３０とされている。
【００２６】
ところで、一方の支柱部１９から架設部２０内に引き入れられた電源配線２１は、第１の天板部１１Ａと第２の天板部１１Ｂの各奥行方向の奥側から下方に引き出された機器側の電源配線に架設部２０の内部において接続されている。この実施形態の場合、機器側の電源配線の一部は、ケーブルベア（登録商標）２７によって構成されている。ケーブルベア２７は、多数のチェーンコマをリンクピンで回動自在に連結したもので、その内部に実際の配線が収容される。各ケーブルベア２７は、一端側が第１の天板部１１Ａや第２の天板部１１Ｂの各下面に連結され、他端側が梁部材２２の内部に連結されている。各ケーブルベア２７の他端側の配線は梁部材２２の内部でコネクタ２８を介して電源配線２１に接続されている（図１参照）。
【００２７】
第１の天板部１１Ａと第２の天板部１１Ｂに連結された各ケーブルベア２７は、これらの下面から夫々下方に垂れ下がり、架設部２０上の前後の開口２６Ａ，２６Ｂを通して梁部材２２の内部に挿入されている。各ケーブルベア２７は、第１の天板部１１Ａや第２の天板部１１Ｂの昇降に伴って弛み量が変動し、第１の天板部１１Ａや第２の天板部１１Ｂが下降すると、ケーブルベア２７の弛み量が大きくなる。ケーブルベア２７の弛み部分は、梁部材２２の底板部２２ａ上にデスク装置１の幅方向に延びるように横たわる。なお、図３中の符号２９は、架設部２０上の前後の開口２６Ａ，２６Ｂを通して梁部材２２の内部に挿入されたケーブルベア２７を案内するためのケーブルガイドである。
【００２８】
また、架設部２０のセンターカバー２５の上面には、第１の天板部１１Ａと第２の天板部１１Ｂの間を仕切る上記のパネル体１３が立設されている。パネル体１３は、デスク装置１の幅方向に沿って延在し、延出方向の両端部の下端が支持部材２４を介して梁部材２２に結合されている。梁部材２２の前後の側壁部２２ｂとセンターカバー２５の間に形成される開口２６Ａ，２６Ｂは、パネル体１３の前後位置において、架設部２０内の配線収容空間３０と外部を連通している。
【００２９】
以上のように、この実施形態に係るデスク装置１は、幅方向に離間して配置される各支持構造体１０が、床面Ｆ上に設置されて前後方向に延出するベース部材１５と、ベース部材１５の延出方向の各端部からそれぞれ上方に立設される伸縮脚１６Ａ，１６Ｂと、を備えた構成とされている。このため、各ベース部材１５の延出方向の両端部から上方に突設された各伸縮脚１６Ａ，１６Ｂにより、第１の天板１４Ａ（第１の天板部１１Ａ）と第２の天板１４Ｂ（第１の天板部１１Ａ）の各前後方向の中心部付近を鉛直下方から支持することができる。したがって、この実施形態に係るデスク装置１によれば、第１の天板１４Ａ（第１の天板部１１Ａ）と第２の天板１４Ｂ（第１の天板部１１Ａ）を共通の支持構造体１０によって強固にかつ安定的に支持することができる。
【００３０】
また、この実施形態に係るデスク装置１は、上述のように、第１の天板１４Ａ（第１の天板部１１Ａ）と第２の天板１４Ｂ（第１の天板部１１Ａ）の各前後方向の中心部付近を伸縮脚１６Ａ，１６Ｂによって鉛直下方から安定的に支持することができるため、ベース部材１５の前後の端部から支持部材を突出させる必要がない。このため、作業者の足先が支持構造体１０に接触しにくくなり、使用者の使い勝手が良好になる。
【００３１】
また、この実施形態に係るデスク装置１においては、一対の支持構造体１０のベース部材１５の前後方向の略中間部同士が連結体１２によって相互に連結されているため、離間した一対の支持構造体１０同士を一体化して、床面上により安定して設置することができる。
【００３２】
特に、この実施形態に係るデスク装置１では、連結体１２が、各ベース部材１５の前後方向の略中間位置から上方に立設される支柱部１９と、各支柱部１９の上部同士を連結する架設部２０と、を備えた構成とされているため、架設部２０の下方に空間を確保することができる。したがって、この構造を採用することにより、架設部２０の下方空間を物品の配置スペース等として有効利用することができる。
【００３３】
また、この実施形態に係るデスク装置１においては、架設部２０の内部が配線収容空間３０とされているため、架設部２０に、一対の支持構造体１０を相互に連結する構造部材としての機能だけでなく、配線ダクトとしての機能も持たせることができる。したがって、構造部材と配線ダクトを別々に設ける場合に比較して、全体の小型・軽量化と製品コストの低減を図ることができる。
【００３４】
さらに、この実施形態に係るデスク装置１では、架設部２０の上面に平板状のパネル体１３が設置されているため、第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂの間を仕切るパネル体１３を支持するための専用の部材を別に設ける必要がない。したがって、デスク装置１の全体の小型・軽量化と製品コストの低減を図りつつ、第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂの間をパネル体１３によって仕切って、各天板１４Ａ，１４Ｂを使用するの使用者夫々に個別の作業エリアを提供することができる。
【００３５】
さらに、この実施形態の場合、連結体１２を構成する架設部２０の上面に、パネル体１３の前後で架設部２０内の配線収容空間３０と外部を連通する開口２６Ａ，２６Ｂが設けられている。このため、第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂの奥行方向の奥側から下方に垂れ下がったケーブルベア２７（電源配線）を、各開口２６Ａ，２６Ｂを通して架設部２０内の配線収容空間３０に収容することができる。したがって、この構造を採用することにより、第１の天板１４Ａと第２の天板１４Ｂから下方に垂れ下がったケーブルベア２７の撓み等を外部から見え難くし、外観体裁を良好にすることができる。
【００３６】
なお、この発明は上記の実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更が可能である。例えば、上記の実施形態においては、一対の支持構造体１０を相互に連結する連結体１２が、各ベース部材１５に立設される支柱部１９と、その支柱部１９の上部間を連結する架設部２０によって構成されているが、連結体は左右のベース部を直線的に連結する部材であっても良い。また、架設部２０には、必ずしも配線収容空間３０を設ける必要はなく、パネル体１３も架設部２０の上部に設けなくても良い。
また、上記の実施形態においては、天板付什器の一形態であるデスク装置について説明したが、天板付什器は、テーブル装置やカウンター装置等であっても良い。
【符号の説明】
【００３７】
１  デスク装置
１０  支持構造体
１２  連結体
１３  パネル体
１４Ａ  第１の天板（天板）
１４Ｂ  第２の天板（天板）
１５  ベース部材
１６Ａ，１６Ｂ  伸縮脚
１９  支柱部
２０  架設部
２６Ａ，２６Ｂ  開口（配線挿通部）
３０  配線収容空間
【図１】
2015198949.tif 000003
【図２】
2015198949.tif 000004
【図３】
2015198949.tif 000005