(57)【要約】【課題】  記憶システムにおいて、データの本来の保存先へのパスが過負荷状態であった場合に、未使用のパスが無くても本来の保存先にデータを保存できるようにする。【解決手段】      スイッチ１００において、入出力部使用率監視手段１１０は各ポートＦの使用率を監視し、使用率を保持する。データ一時保存手段１２０は、入出力部の使用率を参照し、フレーム１の本来の送信先の入出力部使用率が上限以上になっている場合には、送信先を書き換え、識別情報を付加して一時保存フレーム２を生成し、一時保存先の記憶手段１０ｔに保存する。フレーム再送信手段１３０は、定期的に入出力部使用率を参照し、本来の送信パス３０ｓが使用できるようになったら、一時保存フレーム２を一時保存先１０ｔから取り出してフレーム１を復元し、本来の送信先のパスに送信する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の入出力部と、前記入出力部の使用率を監視する入出力部使用率監視手段と、使用率が所定の値以上になった前記入出力部に接続する記憶手段を本来の送信先とするデータを使用率が所定の値より低い前記入出力部に接続する記憶手段に一時保存データとして保存するデータ一時保存手段と、前記本来の送信先に接続する前記入出力部の使用率が前記所定の値を下回った場合に前記一時保存データを取り出して前記本来の送信先に送信するデータ再送信手段と、を有することを特徴とするスイッチ。
【請求項２】
少なくとも１つの前記入出力部が複数のポートを有する、ことを特徴とする請求項１に記載のスイッチ。
【請求項３】
前記使用率監視手段が取得した前記使用率を保持する使用率保持手段を有する、ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載のスイッチ。
【請求項４】
前記一時保存データに一時保存を示す識別情報を設定する識別情報設定手段を有する、ことを特徴とする請求項１乃至請求項３いずれか一項に記載のスイッチ。
【請求項５】
前記識別情報を保持する識別情報保持手段を有している、ことを特徴とする請求項４に記載のスイッチ。
【請求項６】
前記一時保存データの前記本来の送信先の入出力部の使用率を所定の時間間隔で参照して前記本来の送信先の前記記憶手段にデータを再送信することの可否を判定するデータ再送信可否判定手段を有することを特徴とする請求項５に記載のスイッチ。
【請求項７】
前記再送信手段が、前記一時保存データから前記識別情報を削除する識別情報削除手段を、有していることを特徴とする請求項４乃至請求項６いずれか一項に記載のスイッチ。
【請求項８】
データの転送先を制御するスイッチと、前記スイッチに設けられた複数の入出力部と、少なくとも２つの前記入出力部にそれぞれ接続された複数の記憶手段と、を有し、前記スイッチは、前記入出力部の使用率を監視する入出力部使用率監視手段と、使用率が所定の値以上になった前記入出力部に接続する前記記憶手段を本来の送信先とするデータを使用率が所定の値より低い前記入出力部に接続する記憶手段に一時保存データとして保存するデータ一時保存手段と、前記本来の送信先の前記入出力部の使用率が前記所定の値を下回った場合に前記一時保存データを取り出して前記本来の送信先の前記記憶手段に送信するデータ再送信手段と、を有することを特徴とする記憶システム。
【請求項９】
複数設けられた入出力部の使用率を入出力部使用率監視手段によって監視し、データ一時保存手段によって使用率が所定の値以上になった前記入出力部に接続する記憶手段を本来の送信先とするデータを使用率が所定の値より低い前記入出力部に接続する記憶手段に一時保存データとして保存し、データ再送信手段によって前記本来の送信先に接続する前記入出力部の使用率が前記所定の値を下回った場合に前記一時保存データを取り出して前記本来の送信先に送信する、ことを有することを特徴とするスイッチの制御方法。
【請求項１０】
複数設けられた入出力部の使用率を入出力部使用率監視手段によって監視するステップと、データ一時保存手段によって使用率が所定の値以上になった前記入出力部に接続する記憶手段を本来の送信先とするデータを使用率が所定の値より低い前記入出力部に接続する記憶手段に一時保存データとして保存するステップと、データ再送信手段によって前記本来の送信先に接続する前記入出力部の使用率が前記所定の値を下回った場合に前記一時保存データを取り出して前記本来の送信先に送信するステップと、を有することを特徴とするスイッチの制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スイッチおよびスイッチの制御方法およびスイッチの制御プログラムおよび記憶システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
ＩＴ技術の進歩に伴い、情報システムが取り扱うデータ量が加速度的に増大している。データ量が少ない時代にはコンピュータと記憶手段であるストレージは１：１または１：ｎの形で直接接続されるＤＡＳ（Ｄｉｒｅｃｔ  Ａｔｔａｃｈｅｄ  Ｓｔｏｒａｇｅ）が主流であった。しかし、あらゆる情報機器がネットワークでつながれ、大量のデータが扱われるようになるにつれ、ストレージをネットワーク化したＳＡＮ（Ｓｔｏｒａｇｅ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）の利用が盛んになってきている。
【０００３】
ＳＡＮを用いると、１台のホストが複数のストレージにアクセスでき、また複数のホストが１台のストレージを共有することができる。さらにＯＳやアプリケーションをホストから切り離してストレージに格納すれば、それぞれのホストがこれらのプログラムを個別に持たなくてもよい、などのメリットが得られる。
【０００４】
このようなメリットを持つＳＡＮであるが、ＳＡＮ特有の問題も存在する。例えば特定のパスに負荷が集中し、データの保存ができなくなることが、その一つである。この問題を解決する方法が、例えば特許文献１に開示されている。
【０００５】
この技術は、ホストとストレージとを接続するポートの使用状態を監視し、過負荷状態にあるポートを発見すると、未使用状態にあるポートを有効化して新たなパスを生成し、データの伝送を新しいパスに切り替えるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００７-９４６８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１の技術には、未使用のポートが無いと、パスが過負荷状態となっている記憶手段にデータを保存できないという問題点があった。
【０００８】
本発明の目的は、上記の問題点に鑑みてなされたものであり、未使用ポートが無くても、パスが過負荷状態になっている記憶手段にデータを保存できる記憶システムとその制御方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するため、本発明のスイッチにおいては、複数の入出力部と、前記入出力部の使用率を監視する入出力部使用率監視手段と、使用率が所定の値以上になった前記入出力部に接続する記憶手段を本来の送信先とするデータを使用率が所定の値より低い前記入出力部に接続する記憶手段に一時保存データとして保存するデータ一時保存手段と、前記本来の送信先に接続する前記入出力部の使用率が前記所定の値を下回った場合に前記一時保存データを取り出して前記本来の送信先に送信するデータ再送信手段と、を有している。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の効果は、未使用ポートの有無に関わらず、パスが過負荷状態となっている記憶手段にデータを保存できることである。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明第１の実施の形態を示すブロック図である。
【図２】本発明第２の実施の形態を示すブロック図である。
【図３】本発明第３の実施の形態の入出力部使用率監視手段の構成を示すブロック図である。
【図４】本発明第３の実施の形態のデータ一時保手段の構成を示すブロック図である。
【図５】本発明第３の実施の形態のフレームフォーマット例を示す図である。
【図６】本発明第３の実施の形態の一時保存フレームフォーマット例を示す図である。
【図７】本発明第３の実施の形態のデータ再送信手段を示すブロック図である。
【図８】本発明第３の実施の形態の動作を示すフローチャートである。
【図９】本発明第４の実施の形態を示すブロック図である。
【図１０】本発明第５の実施の形態を示すブロック図である。
【図１１】本発明第５の実施の形態の動作の一例を示すグラフである。
【図１２】本発明第４の実施の形態を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照しながら本発明について詳細に説明する。
（第１の実施の形態）
図１は、本発明第１の実施の形態の記憶システムを示すブロック図である。
【００１３】
本実施の形態のスイッチ１００は、複数の入出力部Ｆと、入出力部Ｆの使用率を監視する入出力部使用率監視手段１１０と、データを一時保存先に保存するデータ一時保存手段１２０と、一時保存先に保存されたデータを取り出して本来の保存先に送信するデータ再送信手段１３０と、を有する。
【００１４】
データ一時保存手段１２０は、入出力部使用率監視手段１１０が取得した入出力部Ｆの使用率を参照して、使用率が所定の値以上になった入出力部Ｆに接続する記憶手段１０を本来の送信先とするデータを、使用率が所定の値より低い入出力部Ｆに接続する記憶手段１０に送信し一時保存データとして保存する。
【００１５】
データ再送信手段１３０は、入出力部使用率監視手段１１０が取得した入出力部Ｆの使用率を参照して、本来の送信先の入出力部Ｆの使用率が所定の値を下回った場合に、一時保存データを取り出して本来の送信先の記憶手段１０に保存する。
【００１６】
以上説明したように、本実施の形態によれば、本来の保存先のパス上にある入出力部Ｆが過負荷となっている場合に、未使用の入出力部が無くても、本来の保存先にデータを保存することができる。なお、未使用の入出力部が有っても問題ない。
（第２の実施の形態）
次に具体例を用いて本発明の記憶システムの動作の概要について説明する。図２は動作の一例を示すブロック図である。なおデータは、データ本体にヘッダを付加したフレーム１として送受信されるものとする。
【００１７】
この例では、スイッチ１００が、入出力部Ｆｃから本来の保存先を記憶手段１０ｂとするフレーム１を受信し、記憶手段１０ｂに接続する入出力部Ｆｂの使用率が所定の値を上回っている、すなわち過負荷となっていて、直接保存することができないものとする。図２では、直接保存するパスを３０ｓとして点線で描き、このパスが使えないことを示している。
【００１８】
次にこの場合の動作について説明する。
【００１９】
まず入出力部Ｆｃを介してデータ一時保存手段１２０がフレーム１を受信する。データ一時保存手段１２０は、入出力部使用率監視手段１１０の保持する入出力部使用率を参照し、入出力部Ｆｂが過負荷となっていてフレーム１を直接送信できないことを検知する。一方で、入出力部Ｆａの使用率が所定値より低いことを検知する。そこでデータ一時保存手段１２０は、入出力部Ｆａを通る一時保存パス３０ｔを介して、記憶手段１０ａにフレーム１を送信し一時保存する。
【００２０】
データ再送信手段１３０は、所定の時間間隔で入出力部使用率監視手段１１０の保持する入出力部使用率を参照し、入出力部Ｆｂの使用率が上限値を下回ったことを検知すると、一時保存先の記憶手段１０ａからフレーム１を取り出して、本来の保存先である記憶手段１０ｂにフレーム１を送信し保存する。図２では、この時の再送信パスを３０ｒとして記載している。
【００２１】
以上のような一時保存、および再送信動作により、本来の保存先に接続するパスが過負荷状態であった場合でも、データ（フレーム）を本来の保存先に保存することができる。
【００２２】
なお、記憶手段１０は、具体的には、例えばストレージサーバ、テープ装置、ディスク装置、などである。またＳＡＮや仮想化ディスクや論理ユニットなどであってもよい。
（第３の実施の形態）
本実施の形態では、記憶システム各部の詳細な構成について説明する。
【００２３】
入出力部使用率監視手段１１０は各入出力部Ｆの使用率を監視する。ここで使用率とは入出力部およびその先のパス３０の構成で決まる帯域（伝送容量）に対する使用帯域（トラフィック）の比である。図３は入出力部使用率監視手段１１０の構成を示すブロック図である。トラフィック計測手段１１１は、各入出力部Ｆを通過するトラフィックを計測する。入出力部使用率算出手段１１２は、各入出力部Ｆの構成から決まる最大帯域とトラフィックの計測結果から各入出力部Ｆの入出力部使用率を算出する。入出力部使用率保持手段１１３は算出された入出力部使用率を保持する。入出力部使用率は所定の期間ごとに更新され、スイッチ各部から参照される。使用率には、その値以上となると過負荷と判定するための上限値を予め設定しておく。
【００２４】
図４はデータ一時保存手段１２０の詳細を示すブロック図である。フレーム受信手段１２１は、入出力部Ｆからフレーム１を受信する。フレーム振り分け手段１２２は、入出力部使用率保持手段１１３に保持されたポートＦの入出力部使用率を参照し、フレーム１の送信先を決定し送信する。受信したフレーム１の本来の送信先の入出力部Ｆの使用率が上限を下回っていれば、そのまま送信する。一方、入出力部Ｆの使用率が上限以上であった場合には、フレーム１を識別情報設定手段１２３に送信する。識別情報設定手段１２３は、これから生成する一時保存フレーム２が一時保存であることを示す識別情報をフレーム１のヘッダに付加する。次に識別情報３が付加されたフレーム１は一時保存先設定手段１２４に送信される。一時保存先設定手段１２４は、スイッチ１００を送信元、一時保存先１０ｔを送信先とするヘッダを付加する。一時保存先１０ｔは、入出力部Ｆの使用率を参照して、使用率が低い入出力部Ｆに接続する記憶手段１０を選定する。こうして一時保存フレーム２が生成される。一時保存フレーム２の識別情報３と一時保存先１０ｔの情報とは、フレーム再送信手段１３０に送信され保持される。次いで一時保存フレーム２は、一時保存フレーム送信手段１２５から一時保存パス３０ｔに向かって送信される。
【００２５】
ここで、フレーム１のフォーマットについて説明する。図５は通常のフレームフォーマットの例である。フレームヘッダ１ｘとして、送信先ＩＤ１ａ、送信元ＩＤ１ｂ、その他ヘッダ１ｃが設定され、それにデータ本体であるペイロード１ｄが続く。なお、プリアンブルの有無、ペイロード１ｄのサイズ、終端データの有無等は、用いるプロトコルによって異なるので、プロトコルに合わせて設定する。用いるプロトコルは限定されないが、ストレージネットワークでは、ＦＣ（Ｆｉｂｅｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ｉＳＣＳＩ（ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｓｍａｌｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃ）などが代表的な例として挙げられる。図６は、一時保存フレーム２のフレームフォーマット例である。ここでは、通常のフレーム１がペイロードとなり、これに一時保存先１０ｔを送信先とする一時送信先ＩＤ２ａ、スイッチ１００を送信元とする一時送信元ＩＤ２ｂ、識別情報３、が一時保存フレームヘッダ２ｘとして設定さる。識別情報３は、例えばシーケンス番号である。
【００２６】
図７は、データ再送信手段１３０の詳細を示すブロック図である。識別情報保持手段１３１は、一時保存フレーム送信手段１２０で設定された一時保存フレーム２の識別情報３と、一時保存先１０ｔと、本来の保存先１０ｓと、をリストとして保持する。フレーム再送信可否判定手段１３２は、識別情報保持手段１３１と、入出力部使用率保持手段１１３と、を参照して、リストに記載された一時保存フレーム２の本来の送信パス３０ｓの使用率を、所定の時間間隔で調査する。そしてパス３０ｓの使用率が上限を下回っていれば、フレーム１の再送信を可と判定する。一時保存フレーム取出し手段１３３は、再送信が可と判定され場合に、一時保存先１０ｔにアクセスし、一時保存フレーム２を取り出す。そしてフレーム復元手段１３４に送信する。フレーム復元手段１３４は一時保存フレーム２の一時保存用のヘッダを取り外し、元のフレーム１を復元する。フレーム送信手段１３５は、復元されたフレーム１を本来のパス３０ｓに送信する。
【００２７】
次に、本実施の形態の動作について詳細に説明する。図８はスイッチ１００の動作を示すフローチャートである。
【００２８】
まず、入出力部使用率監視手段１１０が各パス３０（入出力部Ｆ）の使用率を監視し、最新の情報として保持する（Ｓ１）。ここで、フレーム受信手段１２１がフレーム１を受信する（Ｓ２）。フレーム受信手段１２１は、フレーム１をフレーム振り分け手段１２２に転送し、送信先の振り分けが行われる。すなわち、ヘッダに設定された送信先のパス３０ｓの帯域使用率が上限を下回っていれば（Ｓ３＿ｎｏ）、そのままパス３０ｓに送信される（Ｓ４）。一方、パス３０ｓの使用率が上限以上となっていた場合には（Ｓ３＿ｙｅｓ）、入出力部Ｆの使用率が上限より低いパス３０が一時保存パス３０ｔに選定され、当該パス３０ｔに接続する記憶手段１０が一時保存先１０ｔに選定される（Ｓ５）。次にフレーム１のヘッダに一時保存を示す識別情報３を設定する（Ｓ６）。さらに、送信元をスイッチ１００、送信先一時保存先１０ｔとするヘッダが付加された一時保存フレーム２を生成する（Ｓ７）。続いて、識別情報３と一時保存先１０ｔと本来の保存先１０ｓとをリストにしてデータ再送信手段１３０に記憶する（Ｓ８）。次いで、一時保存フレーム２を一時保存先１０ｔに接続するパス３０ｔに送信する（Ｓ９）。こうして一時保存先１０ｔに一時保存フレーム２が保存される。
【００２９】
一時保存フレーム２は、仮置きであるため、本来の保存先１０ｓに保存し直す必要がある。以降は、そのための再送信動作である。まずフレーム再送信可否判定手段１３３が、入出力部使用率保持手段１１３の入出力部使用率を定期的に参照し、識別情報保持手段１３１に保持された一時保存フレーム２の本来の送信パス３０ｓについて、入出力部使用率が上限より低くなっているか監視する（Ｓ１０）。ここで使用率が上限以上であった場合は、監視動作を継続する（Ｓ１１＿ｎｏ）。一方、使用率が上限より低くなっていた場合は、再送信が可能だと判定する（Ｓ１１＿ｙｅｓ）。そして一時保存フレーム取出し手段１３３が、一時保存記憶手段１０ｔから一時保存フレーム２を取出し、フレーム復元手段１３４に送信する（Ｓ１２）。フレーム復元手段１３４は、一時保存フレーム２から、一時保存フレームヘッダ２ｘを取り除いてフレーム１を復元する（Ｓ１３）。そして本来のパス３０ｓに送信する（Ｓ１４）。このようにして、フレーム１が本来の保存先１０ｓに保存される。
【００３０】
以上、説明したように、本実施の形態によれば、データの一時保存および本来の保存先への再送信をスムーズに行うことができる。このため、本来の保存先に通じるパスが過負荷により使用不能となっていた場合に、未使用ポートが無くても、データを本来の保存先に保存することができる。
（第４の実施の形態）
図９は第４の実施の形態を示すブロック図である。本実施の形態では入出力部Ｆａに複数のポートｆａ１、ｆａ２、ｆａ３、・・・が設けられて記憶手段１０ａに接続し、Ｆｂに複数のポートｆｂ１、ｆｂ２、ｆｂ３、・・・が設けられて記憶手段１０ｂに接続している。このような場合も、入出力部Ｆに属する全てのポートｆの使用率が上限に達すると、入出力部Ｆとしての使用率が上限に達するため、第１の実施の形態の技術がそのまま適用できる。このため、本来の保存先に通じるパスが過負荷により使用不能となっていた場合に、未使用ポートが無くても、データを本来の保存先に保存することができる。なお、他の入出力部Ｆｃが複数あっても構わないし、記憶手段１０が３つ以上であっても良い。
（第５の実施の形態）
本実施の形態は一時保存パス３０ｔの選定方法に関する。図１０は本実施の形態が適用される記憶システムを示すブロック図である。スイッチ１００に複数の入出力部Ｆａ、Ｆｂ、Ｆｃ、Ｆｄ、Ｆｅ、・・・が設けられ、それぞれ記憶手段１０ａ、１０ｂ、１０ｃ、１０ｄ、１０ｅ、・・・が接続されている。
【００３１】
図１０のように入出力部Ｆおよび記憶手段１０が多数ある場合には、ある入出力部Ｆの使用率が上限を超えた場合に、一時保存パスの選択肢が複数ある場合がある。このような場合は、入出力部Ｆの使用率が低いものを優先的に使用することが望ましい。なぜならば、一時保存フレーム２の伝送速度が速くなるからである。図１１は帯域使用率監視手段１１０が取得した各ポートＦの帯域使用率の一例を表すグラフである。ポートＦｂの使用率が上限を超えているため、記憶手段１０ｂを送信先としＦｂを本来の送信パス３０ｓに含むフレーム１は、別の記憶手段１０に一時保存される必要がある。この例では、入出力部Ｆｄの使用率が最も低いため、Ｆｄを一時保存パス３０ｔとして選択し、記憶手段１０ｄに一時保存フレーム２を一時保存する。
【００３２】
以上、説明したように、本実施の形態によれば、一時保存フレーム２の伝送速度が速くなり、一時保存を高速に行うことができる。
（第５の実施の形態）
ストレージプールは、複数のストレージを仮想的に統合して1つの大きなストレージを構成する技術である。ストレージプールを用いることによって、自在な容量配分によるストレージの利用効率の向上、オンライン移行による運用負荷の軽減などのメリットが得られる。ストレージプール内の容量は、必要に応じて論理ユニット（Ｌｏｇｉｃａｌ  Ｕｎｉｔ、ＬＵ）に割り当てあれ、ＬＵを識別する番号はＬＵＮ（Ｌｏｇｉｃａｌ  Ｕｎｉｔ  Ｎｕｍｂｅｒ）と呼ばれる。このようなストレージ仮想化技術の応用の一つに、ゾーニングがある。ゾーニングでは、特定のサーバからは特定のＬＵしか見ることができない、といったように、ホストごとに使用可能なＬＵを制限することができる。
【００３３】
図１２は第５の実施の形態を示すブロック図である。スイッチ１００に３台の情報処理装置２０が接続し、またストレージプール２００が接続している。ストレージプールには、論理ユニットＬＵ０ＸからＬＵ７ＸまでのＬＵのグループが設けられ、それぞれＬＵ０１、ＬＵ０２、ＬＵ０３、・・・といったＬＵを包含する。情報処理装置２０ａ、２０ｂ、２０ｃが使用可能なＬＵを制限するようにゾーン３００が設定されており、情報処理装置２０ａはゾーンａ３００ａのＬＵ０１、ＬＵ１１、ＬＵ１２のグループが使用可能である。同様に情報処理装置２０ｂはＬＵ３１、ＬＵ４１のグループ、情報処理装置２０ｃはＬＵ５、ＬＵ６、ＬＵ７のグループが利用可能である。本実施の形態では、フレームの本来の転送パス３０ｓが帯域使用率の上限を超えていた場合の一時保存は、ゾーン３００ごとに行われる。図１２では、点線矢印で本来のパス３０ｓ、実線矢印で一時保存パス３０ｔを表している。ゾーンａではポートＦ８を経由するパスが使えないため、Ｆ９を経由するパスにフレームが一時保存されることを模式的に示している。同様にゾーンｂ３００ｂではポートＦ１２、ゾーンｃ３００ｃではポートＦ１５を経由するパスが一時保存パス３０ｔとして使用されている。
【００３４】
以上のように、本実施の形態によれば、ゾーニングの制限を維持したまま本発明を適用することができる。このため、各ゾーンの中で本来の保存先に通じるパスが過負荷により使用不能となっていた場合に、未使用ポートが無くても、データを本来の保存先に保存することができる。
【符号の説明】
【００３５】
１    フレーム
２    一時保存フレーム
３    識別情報
１０    記憶手段
２０    情報処理装置
３０    パス
１００    スイッチ
１１０    入出力部使用率監視手段
１１１    トラフィック計測手段
１１２    入出力部使用率算出手段
１１３    入出力部使用率保持手段
１２０    データ一時保存手段
１２１    フレーム受信手段
１２２    フレーム振り分け手段
１２３    識別情報設定手段
１２４    一時保存先設定手段
１２５    一時保存フレーム送信手段
１３０    データ再送信手段
１３１    識別情報保持手段
１３２    フレーム再送信可否判定手段
１３３    一時保存フレーム取出し手段
１３４    フレーム復元手段
１３５    フレーム送信手段
２００    ストレージプール
３００    ゾーン
Ｆ    入出力部
ｆ    ポート
ＬＵ    論理ユニット
【図１】
2015103195.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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