(57)【要約】【課題】ブラインドの遮光性を保持しながら、スラットの横ずれを防止することができると共に、スラットの交換作業性と組立作業性を高めることができる横型ブラインドを提供する。【解決手段】横型ブラインド１は、ラダーコード３Ａ，３Ｂと、各ラダーコード３Ａ（３Ｂ）に支持されたスラット４と、昇降コード５Ａ，５Ｂと、ラダーコード３Ａ，３Ｂ及び各スラット４間に設けられた横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂとを備える。各機構６Ａ（６Ｂ）は、スラット４に形成された２本の凸部６１−１，６２−１と、凸部６１−１，６２−１の間に掛けられた横糸３４とで構成される。各凸部６１−１（６２−１）は、長状の凸部であり、これら２本の凸部６１−１，６２−１は、スラット４の表面４Ａの幅方向を向くように並設されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヘッドボックスから吊り下げられてボトムレールに接続され、操作によって、支持している複数段のスラットの角度調整が可能な複数本のラダーコードと、上記ヘッドボックスから引き出されてボトムレールに接続され、操作によって、上記複数段のスラットを昇降可能な複数本の昇降コードと、上記ラダーコードによって支持されたスラットの長さ方向の移動を規制する横ずれ防止機構とを備える横型ブラインドであって、
上記各スラットを、各ラダーコードの１対の縦糸間に挿入すると共にこれらの縦糸間に設けられた第１の横糸上に載置し、
上記横ずれ防止機構を、一以上の凸部を、スラットのいずれかの面であって、上記複数本のラダーコードのうちの少なくとも一のラダーコードに対応した箇所に配設し、上記一以上の凸部がラダーコードの第１の横糸側のスラット面にある場合には、当該第１の横糸を当該一以上の凸部に係合させ、また、上記一以上の凸部がラダーコードの第１の横糸と反対側のスラット面にある場合には、第２の横糸を上記１対の縦糸間に設け、当該第２の横糸を上記一以上の凸部に係合させることで、構成した、
ことを特徴とする横型ブラインド。
【請求項２】
請求項１に記載の横型ブラインドにおいて、
上記横ずれ防止機構の一以上の凸部を、スラットの幅方向を向く一以上の第１の凸部と、この一以上の第１の凸部と隣り合った状態でスラットの幅方向を向く一以上の第２の凸部とで形成し、
上記一以上の第１及び第２の凸部の双方を、スラットの上記いずれかの面に設け、
上記一以上の第１及び第２の凸部が上記第１の横糸側のスラット面にある場合には、上記第１の横糸を当該一以上の第１及び第２の凸部の間に掛け、また、一以上の第１及び第２の凸部が上記第１の横糸と反対側のスラット面にある場合には、上記第２の横糸を上記一以上の第１及び第２の凸部の間に掛ける、
ことを特徴とする横型ブラインド。
【請求項３】
請求項１に記載の横型ブラインドにおいて、
上記横ずれ防止機構の一以上の凸部を、スラットの幅方向を向く一以上の第１の凸部と、この一以上の第１の凸部と隣り合った状態でスラットの幅方向を向く一以上の第２の凸部とで形成し、
上記一以上の第１の凸部を、スラットの上記一方の面に設けると共に、上記一以上の第２の凸部を、スラットの他方の面に設け、
上記第１の横糸と上記第２の横糸とを、スラットの両面を挟むようにして、上記一以上の第１及び第２の凸部の間に掛ける、
ことを特徴とする横型ブラインド。
【請求項４】
請求項１に記載の横型ブラインドにおいて、
横ずれ防止機構の一以上の凸部を、スラットのいずれかの面であって、複数本のラダーコードのうちの２本のラダーコードに対応した箇所にそれぞれ配設し、
上記一以上の凸部がラダーコードの第１の横糸側のスラット面にある場合には、当該第１の横糸を、当該一以上の凸部に係合させ、上記一以上の凸部がラダーコードの第１の横糸と反対側のスラット面にある場合には、上記第２の横糸を、当該一以上の凸部に係合させる、
ことを特徴とする横型ブラインド。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の横型ブラインドにおいて、
上記一以上の凸部の両端部が、スラットの幅方向の両端部に至らないように、一以上の凸部の両端部間の距離を設定して、スラットの凸部が上又は下のスラットと干渉することを防止する、
ことを特徴とする横型ブラインド。
【請求項６】
ヘッドボックスから吊り下げられてボトムレールに接続され、操作によって、支持している複数段のスラットの角度調整が可能な複数本のラダーコードと、上記ヘッドボックスから引き出されてボトムレールに接続され、操作によって、上記複数段のスラットを昇降可能な複数本の昇降コードと、上記ラダーコードによって支持されたスラットの長さ方向の移動を規制する横ずれ防止機構とを備える横型ブラインドであって、
上記各スラットを、各ラダーコードの１対の縦糸間に挿入すると共にこれらの縦糸間に設けられた横糸上に載置し、
上記横ずれ防止機構を、上記横糸側のスラット面であって、上記複数本のラダーコードのうちの少なくとも一のラダーコードに対応した箇所に、当該スラットの幅方向を向いた状態で凹設された凹部と、当該凹部内に挿通された上記横糸とで構成した、
ことを特徴とする横型ブラインド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、スラットの横ずれを防止する機構を備えた横型ブラインドに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
横型ブラインドにおいては、ラダーコードと昇降コートとが、上部のヘッドボックスから下部のボトムレールとに張設されている。そして、複数段のスラットがラダーコードによって支持されている。
このように、ラダーコードによって支持されているスラットが、１枚でも長尺方向に横ずれをおこすと、ブラインドとしての本質的機能が損なわれるだけでなく、スラットがラダーコートから落下するおそれもある。
そこで、従来は、昇降コードを利用し、昇降コードを、各スラットの幅方向中央に開けた孔に挿通させることで、スラットの横ずれ防止と位置決めとを行っていた（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開昭５８−０１３３９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記した従来の横型ブラインドでは、次のような問題がある。
すなわち、昇降コードを挿通させた孔が、スラットの幅方向中央に設けられているので、全スラットを閉じて、ブラインドを遮光状態にしたときに、光がこれらの孔から漏れるおそれがある。また、スラットを交換する場合には、昇降コードをスラットから抜いて、全てのスラットをばらす必要があるので、交換作業性や組立作業性にも劣るという問題もある。
【０００５】
この発明は、上述した課題を解決するためになされたもので、ブラインドの遮光性を保持しながら、スラットの横ずれを防止することができると共に、スラットの交換作業性及び組立作業性を高めることができる横型ブラインドを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、請求項１の発明は、ヘッドボックスから吊り下げられてボトムレールに接続され、操作によって、支持している複数段のスラットの角度調整が可能な複数本のラダーコードと、ヘッドボックスから引き出されてボトムレールに接続され、操作によって、複数段のスラットを昇降可能な複数本の昇降コードと、ラダーコードによって支持されたスラットの長さ方向の移動を規制する横ずれ防止機構とを備える横型ブラインドであって、各スラットを、各ラダーコードの１対の縦糸間に挿入すると共にこれらの縦糸間に設けられた第１の横糸上に載置し、横ずれ防止機構を、一以上の凸部を、スラットのいずれかの面であって、複数本のラダーコードのうちの少なくとも一のラダーコードに対応した箇所に配設し、一以上の凸部がラダーコードの第１の横糸側のスラット面にある場合には、第１の横糸を一以上の凸部に係合させ、また、一以上の凸部がラダーコードの第１の横糸と反対側のスラット面にある場合には、第２の横糸を１対の縦糸間に設け、第２の横糸を一以上の凸部に係合させることで、構成した。
かかる構成により、ラダーコードを操作し、スラットの角度調整をすることで、日射光を調光することができる。また、昇降コードを操作し、スラットを順次昇降することで、ブラインドを全開又は全閉することができる。
ところで、スラットがその長さ方向に移動すると、スラットが、ラダーコードの第１の横糸から外れて、脱落するおそれがある。しかし、この発明では、横ずれ防止機構が設けられているので、スラットがラダーコードから抜け落ちることはない。
すなわち、外力が、何らかの原因で、スラットの長さ方向に加わった場合には、横ずれ防止機構の第１の横糸又は第２の横糸が、スラットに設けられた一以上の凸部に係合し、スラットの横移動を規制する。この結果、スラットの横ずれが横ずれ防止機構によって防止されるので、スラットがラダーコードから抜け落ちることはない。また、横ずれ防止のために、昇降コード挿通用の孔をスラットに開ける必要もないので、ブラインドの遮光性も保持することができる。
【０００７】
請求項２の発明は、請求項１に記載の横型ブラインドにおいて、横ずれ防止機構の一以上の凸部を、スラットの幅方向を向く一以上の第１の凸部と、この一以上の第１の凸部と隣り合った状態でスラットの幅方向を向く一以上の第２の凸部とで形成し、一以上の第１及び第２の凸部の双方を、スラットのいずれかの面に設け、一以上の第１及び第２の凸部が第１の横糸側のスラット面にある場合には、第１の横糸を一以上の第１及び第２の凸部の間に掛け、また、一以上の第１及び第２の凸部が第１の横糸と反対側のスラット面にある場合には、第２の横糸を一以上の第１及び第２の凸部の間に掛ける構成とした。
【０００８】
請求項３の発明は、請求項１に記載の横型ブラインドにおいて、横ずれ防止機構の一以上の凸部を、スラットの幅方向を向く一以上の第１の凸部と、この一以上の第１の凸部と隣り合った状態でスラットの幅方向を向く一以上の第２の凸部とで形成し、一以上の第１の凸部を、スラットの一方の面に設けると共に、一以上の第２の凸部を、スラットの他方の面に設け、  第１の横糸と第２の横糸とを、スラットの両面を挟むようにして、一以上の第１及び第２の凸部の間に掛ける構成とした。
【０００９】
請求項４の発明は、請求項１に記載の横型ブラインドにおいて、横ずれ防止機構の一以上の凸部を、スラットのいずれかの面であって、複数本のラダーコードのうちの２本のラダーコードに対応した箇所にそれぞれ配設し、一以上の凸部がラダーコードの第１の横糸側のスラット面にある場合には、第１の横糸を、一以上の凸部に係合させ、一以上の凸部がラダーコードの第１の横糸と反対側のスラット面にある場合には、第２の横糸を、一以上の凸部に係合させる構成とした。
かかる構成により、外力がスラットの長さ方向に加わった場合には、第１のラダーコードの第１の横糸又は第２の横糸が、一以上の凸部の一方の側部に係合し、第２のラダーコードの第１の横糸又は第２の横糸が、一以上の凸部の他方の側部に係合して、スラットの横方向の移動を規制し、ラダーコードからの落下を防止する。
【００１０】
請求項５の発明は、請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の横型ブラインドにおいて、一以上の凸部の両端部が、スラットの幅方向の両端部に至らないように、一以上の凸部の両端部間の距離を設定して、スラットの凸部が上又は下のスラットと干渉することを防止する構成とした。
かかる構成により、上下のスラット間に隙間が発生しないので、ブラインドの遮光性がさらに高められる。
【００１１】
請求項６の発明は、ヘッドボックスから吊り下げられてボトムレールに接続され、操作によって、支持している複数段のスラットの角度調整が可能な複数本のラダーコードと、ヘッドボックスから引き出されてボトムレールに接続され、操作によって、複数段のスラットを昇降可能な複数本の昇降コードと、ラダーコードによって支持されたスラットの長さ方向の移動を規制する横ずれ防止機構とを備える横型ブラインドであって、各スラットを、各ラダーコードの１対の縦糸間に挿入すると共にこれらの縦糸間に設けられた横糸上に載置し、横ずれ防止機構を、横糸側のスラット面であって、複数本のラダーコードのうちの少なくとも一のラダーコードに対応した箇所に、スラットの幅方向を向いた状態で凹設された凹部と、凹部内に挿通された横糸とで構成した。
かかる構成により、外力がスラットの長さ方向に加わった場合には、スラットの凹部に挿通された横糸が、凹部に係合して、スラットの横方向の移動を規制し、ラダーコードからの落下を防止する。
【発明の効果】
【００１２】
以上詳しく説明したように、この発明の横型ブラインドによれば、ラダーコードの第１の横糸や第２の横糸が、スラットが設けられた凸部や凹部に係合するので、昇降コードを挿通する孔をスラットに開けることなく、スラットの横ずれを防止することができる。この結果、ブラインドの遮光性を保持しながら、スラットの横ずれを防止することができる、という優れた効果がある。そして、昇降コードをスラットの孔に挿通する必要がないので、全てのスラットをばらすことなく、必要なスラットのみを抜き取るだけで、スラットの交換作業を行うことができ、この結果、スラットの交換作業と組立作業とを迅速に行うことができる、という効果もある。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】この発明の第１実施例に係る横型ブラインドを示す斜視図である。
【図２】横ずれ防止機構を示す斜視図である。
【図３】横ずれ防止機構を示す平面図である。
【図４】図２の矢視Ａ−Ａ断面図である。
【図５】凸部が存在しない面の距離を説明するための断面図である。
【図６】横ずれ防止機構の機能を説明するための平面図である。
【図７】この発明の第２実施例に係る横型ブラインドの要部をスラットの裏面側から見た斜視図である。
【図８】第２実施例の横型ブラインドの要部をスラットの裏面側から示す平面図である。
【図９】図７の矢視Ｂ−Ｂ断面図である。
【図１０】この発明の第３実施例に係る横型ブラインドの要部を示す斜視図である。
【図１１】図１０の矢視Ｃ−Ｃ断面図である。
【図１２】この発明の第４実施例に係る横型ブラインドの要部をスラットの裏面側から見た斜視図である。
【図１３】図１２の矢視Ｄ−Ｄ断面図である。
【図１４】第３実施例の変形例を示す平面図である。
【図１５】この発明の第５実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図である。
【図１６】第５実施例の変形例を示す平面図である。
【図１７】この発明の第６実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図である。
【図１８】図１７の矢視Ｅ−Ｅ断面図である。
【図１９】２本の凸部をほぼ無間隔で配設した状態を示す断面図である。
【図２０】この発明の第７実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図である。
【図２１】第７実施例の変形例を示す平面図である。
【図２２】この発明の第８実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図である。
【図２３】第８実施例の変形例を示す平面図である。
【図２４】この発明の第９実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図である。
【図２５】図２４の矢視Ｇ−Ｇ断面図である。
【図２６】この発明の第１０実施例に係る横型ブラインドの要部を示す断面図である。
【図２７】この発明の第１１実施例に係る横型ブラインドの要部を示す断面図である。
【図２８】この発明の第１２実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図である。
【図２９】この発明の第１５実施例に係る横型ブラインドの要部を示す斜視図である。
【図３０】横ずれ防止機構を示す平面図である。
【図３１】図３０の矢視Ｈ−Ｈ断面図である。
【図３２】スラットの凹部同士の重なり状態を示す平面図である。
【図３３】第１５実施例の変形例を示す平面図である。
【図３４】横糸と縦糸との接合部分の変形例を示す概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、この発明の最良の形態について図面を参照して説明する。
【００１５】
（実施例１）
図１は、この発明の第１実施例に係る横型ブラインドを示す斜視図である。
図１に示すように、この実施例の横型ブラインド１は、ヘッドボックス２から吊り下げられた１対のラダーコード３Ａ，３Ｂと、ラダーコード３Ａ，３Ｂに支持された複数段のスラット４と、昇降コード５Ａ，５Ｂと、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂとを備えている。
【００１６】
ラダーコード３Ａ，３Ｂは、多数段のスラット４を角度調節可能に支持するものであり、ボトムレール２０がその下端に取り付けられている。
具体的には、各ラダーコード３Ａ（３Ｂ）は、全体として梯子状をなし、ヘッドボックス２から平行に垂れ下がった１対の縦糸３１，３２と、縦糸３１，３２とに接合された破線で示す第１の横糸としての横糸３３とで形成されている。
このようなラダーコード３Ａ，３Ｂの縦糸３１，３２は、ヘッドボックス２内の図示しない角度調節軸に連結された操作棒１０によって操作することができる。すなわち、操作棒１０を回転させることで、縦糸３１，３２の一方が相対的に上下動し、この上下動によって、横糸３３が傾き、スラット４が所望角度に傾く。
【００１７】
各スラット４は、長さがヘッドボックス２の長さとほぼ等しい長尺状の薄板体である。各スラット４は、ラダーコード３Ａの縦糸３１，３２間とラダーコード３Ｂの縦糸３１，３２との間に挿入され、ラダーコード３Ａ，３Ｂの横糸３３，３３上に載置されている。
【００１８】
昇降コード５Ａ，５Ｂは、多数段のスラット４を昇降させるためのものである。
具体的には、ヘッドボックス２から引き出された昇降コード５Ａ（５Ｂ）が、ラダーコード３Ａ（３Ｂ）の縦糸３２（３１）に沿って配設され、昇降コード５Ａ（５Ｂ）下端がボトムレール２０に取り付けられている。昇降コード５Ａ（５Ｂ）の上端側は、ヘッドボックス２内に導かれ、公知のコードストッパ７を経てヘッドボックス２外へ垂下され、操作部材１１を介して操作コード１２に接続されている。
これにより、操作コード１２を操作して、昇降コード５Ａ，５Ｂをヘッドボックス２内に引き込むことにより、ボトムレール２０が上昇して、スラット４が下段から順次引き上げられる。また、操作コード１２を操作をして、昇降コード５Ａ，５Ｂを緩めれば、昇降コード５Ａ，５Ｂがヘッドボックス２から引き出され、ボトムレール２０と共に下降して、スラット４が上段からラダーコード３Ａ，３Ｂに支持される。
【００１９】
横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂは、各スラット４の横ずれ（長さ方向のずれ）を防止するための機構であり、ラダーコード３Ａ，３Ｂと各スラット４との間に設けられている。
図２は、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）を示す斜視図であり、図３は、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）を示す平面図であり、図４は、図２の矢視Ａ−Ａ断面図である。
【００２０】
図１及び図３に示すように、横ずれ防止機構６Ａは、スラット４の左端部側に設けられ、横ずれ防止機構６Ｂは、スラット４の右端部側に設けられている。
この実施例では、図２に示すように、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）が、各スラット４に形成された一以上の第１の凸部としての凸部６１−１と、一以上の第２の凸部としての凸部６２−１と、これら凸部６１−１，６２−１間に係合させた第２の横糸としての横糸３４とで構成されている。
各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の２本の凸部６１−１，６２−１は、ラダーコード３Ａ（３Ｂ）に対応する箇所に設けられている。具体的には、スラット４の表面（スラット面）４Ａ上であって、裏面（スラット面）４Ｂ側の横糸３３と対応する箇所、すなわち、横糸３３のほぼ真上の位置にされている。
これら２本の凸部６１−１，６２−１は、スラット４の幅方向（図３の上下方向）を向くように平行に隣り合う長状の凸部であり、平面視においてほぼ長方形を成す。
横糸３４は、横糸３３とは別体の横糸であり、縦糸３１，３２の間に接合されている。具体的には、横糸３４の前端が、縦糸３１と横糸３３との接合部Ｐ１で縦糸３１と接合され、横糸３４の後端が、縦糸３２と横糸３３との接合部Ｐ２で縦糸３２と接合されている。そして、横糸３４が、スラット４の表面４Ａ側に位置され、２本の凸部６１−１，６２−１の間に掛けられている。
図４に示すように、横糸３４が掛けられた各凸部６１−１（６２−１）の高さＨは、横糸３４の直径よりも高く設定され、横糸３４が各凸部６１−１（６２−１）に外れることなく確実に係合するようになっている。
また、図３に示すように、凸部６１−１，６２−１は、スラット４の幅方向の両端部４ａ，４ｂには至らないようにスラット４の幅方向に延びており、その長さＬが、スラット４の幅よりも短くなるように設定されている。
すなわち、各凸部６１−１（６２−１）の前端とスラット４の端部４ａとの間には、凸部が存在しない距離Ｌ１の面が設けられ、凸部が存在しない距離Ｌ２の面が、各凸部６１−１（６２−１）の後端とスラット４の端部４ｂとの間に設けられている。これらの面の距離Ｌ１，Ｌ２は、スラット４とその上又は下のスラット４，４の凸部６１−１（６２−１）とが干渉しないような大きさに設定されている。
図５は、凸部が存在しない面の距離を説明するための断面図である。
すなわち、図５の（ａ）に示すように、各凸部６１−１（６２−１）の長さＬが長く設定され、凸部が存在しない面の距離Ｌ１，Ｌ２が短いと、各スラット４を下方に傾けて閉じたときに、上のスラット４−１の距離Ｌ１の面が下のスラット４−２の凸部６１−１（６２−１）に接触してしまう。この結果、スラット４の傾きが制限され、スラット４による遮光性が低下するおそれがある。
したがって、この実施例では、各スラット４において、凸部が存在しない面の距離Ｌ１，Ｌ２を長くとり、図５の（ｂ）に示すように、各スラット４を下方に傾けて閉じたときに、上のスラット４−１の距離Ｌ１の面と下のスラット４−２の距離Ｌ２の面とが重なるようにした。これにより、スラット４による遮光性を保つことができる。
【００２１】
次に、この実施例の横型ブラインドが示す作用及び効果について説明する。
図１において、操作コード１２を操作して昇降コード５Ａ，５Ｂをヘッドボックス２から引き出すことにより、スラット４を下段から順次引き上げることができ、昇降コード５Ａ，５Ｂをヘッドボックス２内に引き込ませることにより、スラット４を上段からラダーコード３Ａ，３Ｂに支持させることができる。
また、操作棒１０を回転操作して、ラダーコード３Ａ，３Ｂの縦糸３１，３２の一方を相対的に上下動させるによって、全てのスラット４を所望角度に傾けることにより、遮光調整を行うことができる。
このとき、図３に示したように、各スラット４の各凸部６１−１（６２−１）の長さが短く、凸部が存在しない面の距離Ｌ１，Ｌ２を長くとっているので、各スラット４を下方に傾けて閉じたときに、図５の（ａ）に示したような各凸部６１−１（６２−１）とスラット４との干渉は生じない。図５の（ｂ）に示したように、上のスラット４−１の距離Ｌ１の面と下のスラット４−２の距離Ｌ２の面とが重なり、スラット４−１，４−２間の遮光性は保持される。
【００２２】
ところで、図１において、スラット４が横（スラット４の長さ方向）に移動すると、スラット４が、ラダーコード３Ａ（３Ｂ）の横糸３３から外れて、脱落するおそれがある。
しかし、この実施例では、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂを設けているので、スラット４がラダーコード３Ａ（３Ｂ）から抜け落ちることはない。
図６は、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの機能を説明するための平面図である。
図６に示すように、右方向への外力Ｆが、何らかの原因で、スラット４に加わった場合には、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の横糸３４が、凸部６１−１に係合し、スラット４が右方向に移動することを規制する。この結果、スラット４の横ずれが横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂによって防止されるので、スラット４がラダーコード３Ａ（３Ｂ）から抜け落ちることはない。また、左方向への外力が、スラット４に加わった場合には、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の横糸３４が、凸部６２−１に係合し、スラット４が左方向に移動することを規制して、ラダーコード３Ａ（３Ｂ）からの脱落を防止する。
【００２３】
（実施例２）
次に、この発明の第２実施例について説明する。
図７は、この発明の第２実施例に係る横型ブラインドの要部をスラットの裏面側から見た斜視図であり、図８は、この実施例の横型ブラインドの要部をスラットの裏面側から示す平面図であり、図９は、図７の矢視Ｂ−Ｂ断面図である。
この実施例の横型ブラインドは、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の構成箇所が上記第１実施例と異なる。
すなわち、図７に示すように、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の凸部６１−２，６２−２が、スラット４の裏面４Ｂ側に形成されており、横糸３３が、これら凸部６１−２，６２−２の間に係合されている。
図８に示すように、これら２本の凸部６１−２，６２−２も、スラット４の幅方向を向くように平行に隣り合う長状の凸部であり、スラット４の裏面４Ｂに形成されている点を除き、長さＬ、凸部のない面の距離Ｌ１，Ｌ２等は、上記第１実施例の凸部６１−１，６２−１とほぼ同じ設定である。
横糸３３が掛けられた各凸部６１−２（６２−２）の高さＨも、図９に示すように、横糸３３の直径よりも高く設定され、横糸３３各凸部６１−２（６２−２）に確実に係合するようになっている。
【００２４】
かかる構成により、図８に示すスラット４において、右方向（左方向）への外力が、スラット４に加わった場合には、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の横糸３３が、凸部６１−２（６２−２）に係合し、スラット４の横ずれを規制する。この結果、スラット４がラダーコード３Ａ（３Ｂ）から抜け落ちることはない。
その他の構成，作用及び効果は上記第１実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００２５】
（実施例３）
次に、この発明の第３実施例について説明する。
図１０は、この発明の第３実施例に係る横型ブラインドの要部を示す斜視図であり、図１１は、図１０の矢視Ｃ−Ｃ断面図である。
これらの図に示すように、この実施例は、上記第１実施例に対応するもので、第１実施例の横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの長状の凸部６１−１（６２−１）を長さが短い複数の凸部６１−３，６１−３（６２−３，６２−３）に代えたものである。
この実施例では、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）が、各スラット４に列設された一以上の第１の凸部としての２つの凸部６１−３，６１−３と、一以上の第２の凸部としての２つの凸部６２−３，６２−３と、これら２つの凸部６１−３，６１−３と２つの凸部６２−３，６２−３との間に掛けられた横糸３４とで構成されている。
具体的には、２つの凸部６１−３，６１−３が、スラット４の幅方向に並ぶように、スラット４の表面４Ａに列設され、２つの凸部６２−３，６２−３が、２つの凸部６１−３，６１−３と隣り合うようにスラット４の幅方向に列設されている。
各凸部６１−３（６２−３）は、短状の凸部であり、平面視においてほぼ矩形に設定され、その高さは、上記第１実施例で適用された長状の凸部６１−１（６２−１）の高さＨ（図４参照）とほぼ同値に設定されている。また、２つの凸部６１−３，６１−３（６２−３，６２−３）の距離は、第１実施例で適用された長状の凸部６１−１（６２−１）の長さＬ（図３参照）とほぼ同値に設定されている。そして、各凸部６１−３（６２−３）とスラット４の端部４ａ（端部４ｂ）との間の面の距離も、第１実施例の凸部６１−１（６２−１）の距離Ｌ１（Ｌ２）（図３参照）とほぼ同値に設定されている。
【００２６】
かかる構成により、長さ方向の外力が、スラット４に加わった場合には、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の横糸３４が、２つの凸部６１−３，６１−３に係合し、又は、横糸３４が、２つの凸部６２−３，６２−３に係合して、スラット４の横ずれを防止する。
その他の構成，作用及び効果は上記第１実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００２７】
（実施例４）
次に、この発明の第４実施例について説明する。
図１２は、この発明の第４実施例に係る横型ブラインドの要部をスラットの裏面側から見た斜視図であり、図１３は、図１２の矢視Ｄ−Ｄ断面図である。
この実施例は、上記第２実施例に対応するもので、第２実施例の横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの長状の凸部６１−２（６２−２）を長さが短い複数の凸部６１−４，６１−４（６２−４，６２−４）に代えたものである。
すなわち、図１２及び図１３に示すように、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）が、スラット４の裏面４Ｂ側に形成した一以上の第１の凸部としての２つの短状の凸部６１−４，６１−４と、一以上の第２の凸部としての２つの凸部６２−４，６２−４と、これら２つの凸部６１−４，６１−４と２つの凸部６２−４，６２−４との間に掛けた横糸３３とで構成されている。
具体的には、２つの凸部６１−４，６１−４が、スラット４の幅方向に並ぶように、スラット４の裏面４Ｂに列設され、２つの凸部６２−４，６２−４が、２つの凸部６１−４，６１−４と隣り合うようにスラット４の幅方向に列設されている。
その他の構成，作用及び効果は上記第２及び第３実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００２８】
（変形例１）
次に、第３及び第４実施例の変形例について説明する。
図１４は、第３実施例の変形例を示す平面図である。
上記第３実施例では、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）を２つの凸部６１−３と２つの凸部６２−３とで構成したが、凸部６１−３（６２−３）の数は、「一以上」、すなわち１つ以上であればよい。
したがって、図１４の（ａ）に示すように、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）を２つの凸部６１−３と１つの凸部６２−３とで構成したり、逆に、１つの凸部６１−３と２つの凸部６２−３とで構成したりすることもできる。また、図１４の（ｂ）に示すように、１つの凸部６１−３と１つの凸部６２−３とで構成することもできる。
【００２９】
また、第４実施例の変形例として、図１４の（ａ）及び（ｂ）において、凸部６１−３（６２−３）をスラット４の裏面４Ｂに設ける態様もある。
【００３０】
（実施例５）
次に、この発明の第５実施例について説明する。
図１５は、この発明の第５実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図である。
図１５に示すように、この実施例の横ずれ防止機構は、上記第１実施例の横ずれ防止機構と第３実施例の横ずれ防止機構の混成型であり、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）が一以上の第１の凸部としての１本の長状の凸部６１−５と、一以上の第２の凸部としての２つの短状の凸部６２−５，６２−５と、これら１本の凸部６１−５と２つの凸部６２−５，６２−５との間に掛けられた横糸３４とで構成されている。
【００３１】
具体的には、１本の長状の凸部６１−５が、スラット４の幅方向に延びるように、スラット４の表面４Ａに配設され、２つの短状の凸部６２−５，６２−５が、１本の凸部６１−５と隣り合うようにスラット４の幅方向に列設されている。
凸部６１−５と凸部６２−５の形状や高さは、第１実施例の凸部６１−１と第３実施例の６１−３の形状や高さとほぼ同値に設定されている。１本の凸部６１−５の長さは、第１実施例の凸部６１−１の長さとほぼ同値に設定され、２つの凸部６１−５，６１−５の距離は第３実施例の６１−３の距離とほぼ同値に設定されている。そして、凸部６１−５の端部とスラット４の端部４ａ（端部４ｂ）との間の面の距離や２つの凸部６２−５とスラット４の端部４ａ（端部４ｂ）との間の面の距離も、上記第１及び第３実施例で適用した距離Ｌ１（Ｌ２）とほぼ同値に設定されている。
その他の構成，作用及び効果は上記第１及び第３実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００３２】
（変形例２）
次に、第５実施例の変形例について説明する。
図１６は、第５実施例の変形例を示す平面図である。
上記第５実施例では、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）における短状の凸部６２−５を２つ設けた例を示したが、図１６に示すように、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）を１本の長状の凸部６１−５と１つの短状の凸部６２−５とで構成することもできる。また、上記第５実施例では、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）において、１本の長状の凸部６１−５を横糸３４の左側に配し、２つの短状の凸部６２−５，６２−５を横糸３４の右側に配した例を示したが、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）において、１本の長状の凸部６２−５を横糸３４の右側に配し、１つ又は２つの短状の凸部６１−５を横糸３４の左に配した構成とすることもできる。
【００３３】
さらに、図１５や図１６の横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）において、長状の凸部６１−５と短状の凸部６２−５をスラット４の裏面４Ｂに設けて、上記第２実施例や第４実施例に対応した実施例を提案することもできる。
【００３４】
（実施例６）
次に、この発明の第６実施例について説明する。
図１７は、この発明の第６実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図であり、図１８は、図１７の矢視Ｅ−Ｅ断面図である。
この実施例の横型ブラインドは、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の凸部の形成面が上記第１及び第２実施例と異なる。
すなわち、図１７及び図１８に示すように、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の一以上の第１の凸部としての凸部６１−６が、スラット４の一方の面である表面４Ａに形成され、一以上の第２の凸部としての凸部６２−６が、スラット４の他方の面である裏面４Ｂに形成されている。そして、横糸３３，３４が、スラット４を上下から挟むようにして、これら凸部６１−６，６２−６の間に配されており、上の横糸３４が、右側から凸部６１−６に掛けられ、下の横糸３３が、左側から凸部６２−６に掛けられている。
【００３５】
かかる構成により、図１７に示すスラット４において、右方向への外力が、スラット４に加わった場合には、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の横糸３４が、表面４Ａ側の凸部６１−６に係合し、左方向への外力が、スラット４に加わった場合には、横糸３３が、裏面４Ｂ側の凸部６２−６に係合し、スラット４の横ずれを防止する。
【００３６】
図１９は、２本の凸部をほぼ無間隔で配設した状態を示す断面図である。
図１８に示したように、この実施例では、凸部６１−６，６２−６の間隔ｄを横糸３３，３４の直径とほぼ等しく設定した例を示したが、凸部６１−６，６２−６をスラット４の別々の面に配する限り、図１９に示すように、凸部６１−６，６２−６の間隔ｄをほぼゼロに設定しても、同様の作用及び効果を得ることができる。
【００３７】
また、この実施例では、図１７に示したように、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの双方の機構において、左側の凸部６１−６をスラット４の表面４Ａに配し、右側の凸部６２−６を裏面４Ｂに配したが、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの一方又は双方の機構において、左側の凸部６１−６をスラット４の裏面４Ｂに配し、右側の凸部６２−６を表面４Ａに配することもできる。
その他の構成，作用及び効果は上記第１及び第２実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００３８】
（実施例７）
次に、この発明の第７実施例について説明する。
図２０は、この発明の第７実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図である。
この実施例は、上記第６実施例の横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの長状の凸部６１−６（６２−６）を短状の凸部６１−７，６１−７（６２−７，６２−７）に代えたものである。
すなわち、図２０に示すように、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の２つの短状の凸部６１−７，６１−７が、スラット４の表面４Ａに列設され、他の２つの短状の凸部６２−７，６２−７が、スラット４の裏面４Ｂに列設されている。そして、横糸３３，３４が、スラット４を上下から挟むようにして、これら２つの凸部６１−７，６１−７と２つの凸部６２−７，６２−７の間に配され、横糸３４が、右側から２つの凸部６１−７，６１−７に掛けられ、横糸３３が、左側から２つの凸部６２−７，６２−７に掛けられている。
【００３９】
なお、この実施例においても、図１９に示したように、２つの凸部６１−７，６１−７と２つの凸部６２−７，６２−７の間隔をほぼゼロに設定しても、上記と同様の作用及び効果を得ることができる。
【００４０】
また、この実施例では、図２０に示すように、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの双方の機構において、左側の２つの凸部６１−７，６１−７をスラット４の表面４Ａに配し、右側の２つの凸部６２−７，６２−７を裏面４Ｂに配したが、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの一方又は双方の機構において、左側の２つの凸部６１−７，６１−７をスラット４の裏面４Ｂに配し、右側の２つの凸部６２−７，６２−７を表面４Ａに配することもできる。
その他の構成，作用及び効果は上記第６実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００４１】
（変形例３）
次に、第７実施例の変形例について説明する。
図２１は、第７実施例の変形例を示す平面図である。
上記第７実施例では、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）を表面４Ａ側の２つの凸部６１−７と裏面４Ｂ側の２つの６２−７とで構成したが、凸部６１−７（６２−７）の数は、１つ以上であればよい。
したがって、図２１の（ａ）及び（ｂ）に示すように、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）を表面４Ａ側の２つの凸部６１−７と裏面４Ｂ側の１つの凸部６２−７とで構成したり、１つの凸部６１−７と２つの凸部６２−７とで構成したり、１つの凸部６１−７と１つの凸部６２−７とで構成することもできる。
また、例えば、図２１の（ａ）において、２つの凸部６１−７，６１−７をスラット４の裏面４Ｂ側に、１つの凸部６２−７を表面４Ａ側に設ける等、凸部６１−７と凸部６２−７の形成面を、図２１の（ａ）及び（ｂ）に表示された面と逆にすることもできる。
【００４２】
（実施例８）
次に、この発明の第８実施例について説明する。
図２２は、この発明の第８実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図である。
図２２に示すように、この実施例の横ずれ防止機構は、上記第６実施例と第７実施例の混成型である。
具体的には、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）が、スラット４の表面４Ａに配設された１本の長状の凸部６１−８と、裏面４Ｂに列設された２つの短状の凸部６２−８，６２−８と、１本の凸部６１−８に掛けた横糸３４と、２つの凸部６２−８，６２−８に掛けた横糸３３とで構成されている。
その他の構成，作用及び効果は上記第６及び第７実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００４３】
（変形例４）
次に、第８実施例の変形例について説明する。
図２３は、第８実施例の変形例を示す平面図である。
上記第８実施例では、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）における短状の凸部６２−８を２つ設けた例を示したが、図２３に示すように、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）を１本の長状の凸部６１−８と１つの短状の凸部６２−８とで構成したり、図示しないが、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）において、１本の長状の凸部６２−８を横糸３４の右側に配し、１つ又は２つの短状の凸部６１−８を横糸３３の左に配した構成とすることもできる。
さらに、図２２や図２３の横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）において、長状の凸部６１−８をスラット４の裏面４Ｂに設け、短状の凸部６２−８をスラット４の表面４Ａに設けることもできる。
【００４４】
（実施例９）
次に、この発明の第９実施例について説明する。
図２４は、この発明の第９実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図であり、図２５は、図２４の矢視Ｇ−Ｇ断面図である。
上記第１〜第８実施例では、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の凸部を、一以上の第１の凸部とこれと隣り合う一以上の第２の凸部とで形成したが、この実施例では、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の凸部を、１組の一以上の凸部で形成した点が、上記第１〜第８実施例と異なる。
すなわち、図２４及び図２５に示すように、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂが、２本のラダーコード３Ａ，３Ｂにそれぞれ設けられ、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）が、一以上の凸部としての１本の長状の凸部６１−４と横糸３４とで構成されている。
各凸部６１−９は、スラット４の表面４Ａであって、各ラダーコード３Ａ（３Ｂ）に対応する箇所に形成されている。そして、横ずれ防止機構６Ａにおいては、ラダーコード３Ａの横糸３４が凸部６１−９の右側部６１ａに掛けられ、横ずれ防止機構６Ｂにおいては、ラダーコード３Ｂの横糸３４が凸部６１−９の左側部６１ｂに掛けられている。
【００４５】
かかる構成により、図２４に示すスラット４において、右方向への外力が、スラット４に加わった場合には、横ずれ防止機構６Ａの横糸３４が、その凸部６１−９の側部６１ａに係合し、左方向への外力が、スラット４に加わった場合には、横ずれ防止機構６Ｂの横糸３４が、その凸部６１−９の側部６１ｂに係合して、スラット４の横ずれを防止する。
その他の構成，作用及び効果は上記第１〜第８実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００４６】
（実施例１０）
次に、この発明の第１０実施例について説明する。
図２６は、この発明の第１０実施例に係る横型ブラインドの要部を示す断面図である。
この実施例の横型ブラインドは、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の凸部形成面が上記第９実施例と異なる。
すなわち、図２６に示すように、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の１本の長状の凸部６１−１０が、スラット４の裏面４Ｂに形成されている。そして、横ずれ防止機構６Ａにおいては、ラダーコード３Ａの横糸３３が凸部６１−１０の右側部６１ａに掛けられ、横ずれ防止機構６Ｂにおいては、ラダーコード３Ｂの横糸３３が凸部６１−１０の左側部６１ｂに掛けられている。
その他の構成，作用及び効果は上記第９実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００４７】
（実施例１１）
次に、この発明の第１１実施例について説明する。
図２７は、この発明の第１１実施例に係る横型ブラインドの要部を示す断面図である。
この実施例の横型ブラインドは、横ずれ防止機構６Ａの凸部形成面と横ずれ防止機構６Ｂの凸部形成面が異なる。
すなわち、図２７に示すように、横ずれ防止機構６Ａの凸部６１−１１が、スラット４の表面４Ａに形成され、横ずれ防止機構６Ｂの凸部６１−１１が、スラット４の裏面４Ｂに形成されている。そして、横ずれ防止機構６Ａにおいては、ラダーコード３Ａの横糸３４が凸部６１−１１の右側部６１ａに掛けられ、横ずれ防止機構６Ｂにおいては、ラダーコード３Ｂの横糸３３が凸部６１−１１の左側部６１ｂに掛けられている。
【００４８】
なお、この実施例では、図２７に示すように、横ずれ防止機構６Ａの凸部６１−１１をスラット４の表面４Ａに配し、横ずれ防止機構６Ｂの凸部６１−１１を裏面４Ｂに配したが、横ずれ防止機構６Ａの凸部６１−１１をスラット４の裏面４Ｂに配し、横ずれ防止機構６Ｂの凸部６１−１１を表面４Ａに配してもよい。
その他の構成，作用及び効果は上記第９及び第１０実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００４９】
（変形例５）
次に、第９〜第１１実施例の変形例について説明する。
図２５に示したように、第９実施例では、横ずれ防止機構６Ａにおいて、横糸３４を凸部６１−９の右側部６１ａに掛け、横ずれ防止機構６Ｂにおいて、横糸３４を凸部６１−９の左側部６１ｂに掛けた。つまり、横糸３４を、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの凸部６１−９，６１−９の側部のうち、スラット４の中央部に近い側部に掛けた例を示したが、横糸３４を、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの凸部６１−９，６１−９の側部のうち、スラット４の中央部から遠い側部に掛けた構成とすることもできる。すなわち、横糸３４を凸部６１−９の左側部６１ｂに掛け、横ずれ防止機構６Ｂにおいて、横糸３４を凸部６１−９の右側部６１ａに掛けることもできる。
【００５０】
同様に、第１０（第１１）実施例においても、図示しないが、横糸３３（３４）を凸部６１−１０（６１−１１）の左側部６１ｂに掛け、横ずれ防止機構６Ｂにおいて、横糸３３（３３）を凸部６１−９の右側部６１ａに掛けることもできる。
【００５１】
（実施例１２）
次に、この発明の第１２実施例について説明する。
図２８は、この発明の第１２実施例に係る横型ブラインドの要部を示す平面図である。
この実施例は、上記第９実施例に対応するもので、第９実施例の横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの長状の凸部６１−９，６１−９を短状の凸部６１−１０，６１−１０に代えたものである。
すなわち、図２８に示すように、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）が、２つの短状の凸部６１−１２と横糸３４とで構成されている。
具体的には、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂが、共にスラット４の表面４Ａに形成されている。そして、横ずれ防止機構６Ａにおいては、横糸３４が２つの凸部６１−１２，６１−１２の右側部に掛けられ、横ずれ防止機構６Ｂにおいては、横糸３４が２つの凸部６１−１２，６１−１２の左側部に掛けられている。
その他の構成，作用及び効果は上記第９実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００５２】
（実施例１３，１４）
次に、この発明の第１３実施例として、上記第１０実施例の横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの長状の凸部６１−１０を短状の凸部に代えた横型ブラインドを提案することができる。
また、この発明の第１４実施例として、上記第１１実施例の横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの長状の凸部６１−１１，６１−１１を短状の２つの凸部に代えた横型ブラインドも提案することができる。
その他の構成，作用及び効果は上記第１０及び第１１実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００５３】
（変形例６）
次に、第１２〜第１４実施例の変形例について説明する。
上記第１２〜第１４実施例では、横糸３３や横糸３４を、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの２つの凸部６１−１２，６１−１２（６１−１３，６１−１３及び６１−１４，６１−１４）の側部のうち、スラット４の中央部に近い側部に掛けた例を示したが、横糸３３や横糸３４を、横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂの２つの凸部６１−１２，６１−１２（６１−１３，６１−１３及び６１−１４，６１−１４）の側部のうち、スラット４の中央部から遠い側部に掛けた構成とすることもできる。
【００５４】
（実施例１５）
次に、この発明の第１５実施例について説明する。
図２９は、この発明の第１５実施例に係る横型ブラインドの要部を示す斜視図であり、図３０は、横ずれ防止機構を示す平面図であり、図３１は、図３０の矢視Ｈ−Ｈ断面図である。
【００５５】
この実施例の横ずれ機構では、凸部でなく、凹部を構成要素とした点が、上記第１〜第１４実施例と異なる。
図２９に示すように、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）は、ラダーコード３Ａ（３Ｂ）の横糸３３と、この横糸３３の箇所に設けられた凹部６１−１５とで構成されている。
図３０に示すように、凹部６１−１５は、スラット４の裏面４Ｂに凹設されている。そして、凹部６１−１５は、スラット４の幅方向を向き、スラット４の幅方向の端部４ａから端部４ｂに至るように延びている。したがって、図２９に示すように、凹部６１−１５の両端６１ｃ，６１ｄが大きく凹んで開口し、スラット４の中央に向かうに従って、凹みが浅くなっている。そして、下方の横糸３３が、両端の開口を通じて、凹部６１−１５内に挿通されている。  
【００５６】
かかる構成により、図３０において、右方向（左方向）への外力が、スラット４に加わった場合には、横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）の横糸３３が、凹部６１−１５に内部から係合し、スラット４の横ずれを防止する。
また、スラット４間の遮光性も保持される。
図３２は、スラットの凹部６１−１５同士の重なり状態を示す平面図である。
すなわち、各凹部６１−１５の両端６１ｃ，６１ｄが開口しているので、図３２に示すように、スラット４（４−１，４−２）を閉じると、上のスラット４−１の凹部６１−１５の端部と下のスラット４−２の凹部６１−１５の端部とが重なり合い、上下のスラット４−１，４−２間の遮光性が保持されることとなる。
その他の構成，作用及び効果は上記第１〜第１４実施例と同様であるので、その記載は省略する。
【００５７】
（変形例７）
次に、第１５実施例の変形例について説明する。
図３３は、第１５実施例の変形例を示す平面図である。
図２９で示した第１５実施例の横ずれ防止機構に適用された凹部６１−１５は、図３２で示したように、スラット４を閉じると、重なり合い、遮光性を保持するようになっている。
しかし、スラット４に多少の横ずれが生じた場合には、上下のスラット４の凹部６１−１５同士が重ならず、漏光するおそれがある。
そこで、図３３の（ａ）に示すように、凹部６１−１５の両端部を削除し、切り欠き４ｃ，４ｄを凹部６１−１５の前後に設けて、スラット４を閉じたときに、上下のスラット４の切り欠き４ｃ，４ｄ同士が重なるようすることができる。
これにより、スラット４が横ずれして、上下の凹部６１−１５，６１−１５が一致しない場合でも、スラット４の遮光性は保持される。
【００５８】
また、図３３の（ａ）に示すような切り欠き４ｃ，４ｄでなく、図３３の（ｂ）に示すように、切り込み線４ｅ，４ｆを凹部６１−１５の前後に設けても良い。これにより、遮光性がさらに向上する。
【００５９】
なお、この発明は、上記実施例に限定されるものではなく、発明の要旨の範囲内において種々の変形や変更が可能である。
例えば、上記実施例では、ラダーコード３Ａ，３Ｂの双方に横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂをそれぞれ設けた例を示したが、ラダーコード３Ａ，３Ｂのいずれか一方にのみ横ずれ防止機構６Ａ（又は６Ｂ）を設け、他方には設けない横型ブラインドも、この発明の範囲に含まれる。
但し、第９〜第１４実施例のように、各横ずれ防止機構６Ａ（６Ｂ）が、１本の長状の凸部や１つ以上の短状の凸部でのみ構成されている場合には、ラダーコード３Ａ，３Ｂの双方に横ずれ防止機構６Ａ，６Ｂをそれぞれ設ける必要があることはいうまでもない。
【００６０】
また、上記実施例では、例えば、凸部６１−３，６２−３等、１つ又は２つの短状の凸部について例示したが、短状の凸部は、スラット４の一方の面又は双方の面に３つ以上で列設することもできるは勿論である。
【００６１】
また、上記実施例では、図２や図３に示したように、横糸３３，３４の一方端を共に１カ所の接合部Ｐ１で接合すると共に、横糸３３，３４の他方端を共に１カ所の接合部Ｐ２で接合した例を示したが、例えば、図３４に示すように、横糸３３の一方端３３ａを横糸３４の一方端３４ａよりも下方に配した状態で、横糸３３，３４の一方端３３ａ，３４ａを縦糸３１に編み込むと共に、横糸３３の他方端３３ｂを横糸３４の他方端３４ｂよりも上方に位置するようにクロスさせた状態で、横糸３３，３４の他方端３３ｂ，３４ｂを縦糸３２に編み込んだ構造の横糸３３，３４も、この発明の横型ブラインドに適用することができることは勿論である。
【符号の説明】
【００６２】
１…横型ブラインド、  ２…ヘッドボックス、  ３Ａ，３Ｂ…ラダーコード、  ４，４−１，４−２…スラット、  ４Ａ…表面、  ４Ｂ…裏面、  ４ａ，４ｂ…端部、  ４ｃ，４ｄ…切り欠き、  ４ｅ，４ｆ…切り込み線、  ５Ａ，５Ｂ…昇降コード、  ６Ａ，６Ｂ…横ずれ防止機構、  ７…コードストッパ、  １０…操作棒、  １１…操作部材、  １２…操作コード、  ２０…ボトムレール、  ３１，３２…縦糸、  ３３，３４…横糸、  ６１−１〜６１−１４，６２−１〜６２−１４…凸部、  ６１−１５…凹部、  ６１ａ…右側部、  ６１ｂ…左側部、  Ｈ…高さ、  Ｌ…長さ、  Ｌ１，Ｌ２…距離、  Ｐ１，Ｐ２…接合部、  ｄ…間隔。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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