(57)【要約】【課題】  ベルト式無段変速機のプーリ推力を的確に制御して無端ベルトのスリップ防止および動力伝達効率の向上を両立させる。【解決手段】  ベルト式無段変速機ＴはエンジンＥのトルクをドライブプーリ１３およびドリブンプーリ１４間に巻き掛けられた無端ベルト１５を介して伝達する。プーリ推力変動手段２４はエンジンＥから入力される入力トルクの変動に応じて、ドライブプーリ１３のプーリ推力およびドリブンプーリ１４のプーリ推力の少なくとも一方を変動させるので、エンジンＥのクランクアングルに応じてエンジンＥの出力トルクが変動することでベルト式無段変速機Ｔの入力トルクが変動しても、その入力トルクの変動に応じて無端ベルト１５のスリップを抑制可能な必要最小限のマージンをプーリ推力に上乗せすることが可能となり、無端ベルト１５のスリップ防止および動力伝達効率の向上を両立させることができる。【選択図】        図１
2015140852.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エンジン（Ｅ）の出力トルクをドライブプーリ（１３）およびドリブンプーリ（１４）間に巻き掛けられた伝動部材（１５）を介して伝達する無段変速機において、
前記エンジン（Ｅ）から入力される入力トルクの変動に応じて、前記ドライブプーリ（１３）のプーリ推力および前記ドリブンプーリ（１４）のプーリ推力の少なくとも一方を変動させるプーリ推力変動手段（２４）を備えることを特徴とする、無段変速機におけるプーリ推力制御装置。
【請求項２】
前記プーリ推力変動手段（２４）は、前記エンジン（Ｅ）のクランクアングルの位相に対して前記プーリ推力の変動の位相を変更可能であることを特徴とする、請求項１に記載の無段変速機におけるプーリ推力制御装置。
【請求項３】
前記プーリ推力変動手段（２４）は、前記エンジン（Ｅ）の出力トルクの変動の波形に対して前記プーリ推力の変動の波形を変更可能であることを特徴とする、請求項１に記載の無段変速機におけるプーリ推力制御装置。
【請求項４】
前記プーリ推力は前記ドライブプーリ（１３）の油室（１３ａ）または前記ドリブンプーリ（１４）の油室（１４ａ）に供給される油圧により発生し、前記プーリ推力変動手段（２４）は、前記入力トルクの変動に応じて前記油圧を減圧することで前記プーリ推力を変動させることを特徴とする、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載の無段変速機におけるプーリ推力制御装置。
【請求項５】
前記プーリ推力は前記ドライブプーリ（１３）の油室（１３ａ）または前記ドリブンプーリ（１４）の油室（１４ａ）に供給される油圧により発生し、前記プーリ推力変動手段（２４）は、前記入力トルクの変動に応じて前記油圧を加圧することで前記プーリ推力を変動させることを特徴とする、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載の無段変速機におけるプーリ推力制御装置。
【請求項６】
前記プーリ推力は前記ドライブプーリ（１３）の油室（１３ａ）または前記ドリブンプーリ（１４）の油室（１４ａ）に供給される油圧により発生し、前記プーリ推力変動手段（２４）は、前記入力トルクの変動に応じて前記油室（１３ａ，１４ａ）に連通するポンプ室（３４，３８）の容積を変化させることで前記プーリ推力を変動させることを特徴とする、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載の無段変速機におけるプーリ推力制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エンジンの出力トルクをドライブプーリおよびドリブンプーリ間に巻き掛けられた伝動部材を介して伝達する無段変速機におけるプーリ推力制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ドライブプーリおよびドリブンプーリ間に無端ベルトを巻き掛け、両プーリの溝幅を変化させることで変速比を無段階に変更可能なベルト式無段変速機では、プーリに対して無端ベルトがスリップするのを防止すべく、プーリの油室に油圧を供給して無端ベルトを挟み付けるプーリ推力を発生させるようになっている。
【０００３】
図１２はプーリ推力に対する無端ベルトの滑り速度および動力伝達効率の関係を示すグラフであり、プーリ推力が小さすぎると無端ベルトの滑り速度が急激に増加し、かつ動力伝達効率が急激に低下することが分かり、プーリ推力が大きすぎると、無端ベルトの滑り速度は小さく抑えられるが、プーリおよび無端ベルト間に作用するフリクションの増加によって動力伝達効率が次第に低下することが分かる。よって無端ベルトのスリップ防止および動力伝達効率の向上を両立させるには、プーリ推力を所定の大きさに制御することが必要である。
【０００４】
このような課題を解決するために、無端ベルトを介して伝達される理論トルクに余剰トルクを加算した第１保証トルクと、前記理論トルクに安全率を乗算した第２保証トルクとを算出し、それら保証トルクの何れか小さい方のトルクに基づいてプーリ推力を設定するものが、下記特許文献１により公知である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−１１４１３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、ベルト式無段変速機に接続された駆動源がエンジンである場合、エンジンからベルト式無段変速機に入力される入力トルクは一定ではなく、エンジンのクランクアングルに応じて変動する。例えば、直列４気筒のエンジンでは、図１３（Ａ）に示すように、クランクシャフトの１回転（クランクアングルの３６０゜）につき２回の膨張行程があるため、図１３（Ｂ）に示すように、エンジンの出力トルクはクランクシャフトの１回転につき二つのピークを有する波形となる。エンジンの出力トルクの変動はベルト式無段変速機との間に配置されたダンパーやトルクコンバータでなまされるが、ベルト式無段変速機の入力トルクは依然としてクランクシャフトの１回転につき二つのピークを有して変動することになる。
【０００７】
しかしながら、上記従来文献１に記載されたものは、図１４（Ａ）および図１４（Ｂ）に示すように、エンジンの出力トルクの変動に基づくベルト式無段変速機の入力トルクの変動を考慮しておらず、無端ベルトのスリップを確実に抑制するためには、入力トルクのピーク値に対応するプーリ推力に無端ベルトのスリップを抑制可能な一定のマージンを加えた値に基づいて目標プーリ推力を設定する必要がある。そのため、入力トルクがピーク値よりも低い部分では目標プーリ推力が過大になり（斜線部分参照）、その分だけ無駄なフリクションが増加して動力伝達効率が低下する問題がある。
【０００８】
本発明は前述の事情に鑑みてなされたもので、ベルト式無段変速機のプーリ推力を的確に制御して無端ベルトのスリップ防止および動力伝達効率の向上を両立させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、請求項１に記載された発明によれば、エンジンの出力トルクをドライブプーリおよびドリブンプーリ間に巻き掛けられた伝動部材を介して伝達する無段変速機において、前記エンジンから入力される入力トルクの変動に応じて、前記ドライブプーリのプーリ推力および前記ドリブンプーリのプーリ推力の少なくとも一方を変動させるプーリ推力変動手段を備えることを特徴とする無段変速機におけるプーリ推力制御装置が提案される。
【００１０】
また請求項２に記載された発明によれば、請求項１の構成に加えて、前記プーリ推力変動手段は、前記エンジンのクランクアングルの位相に対して前記プーリ推力の変動の位相を変更可能であることを特徴とする無段変速機におけるプーリ推力制御装置が提案される。
【００１１】
また請求項３に記載された発明によれば、請求項１の構成に加えて、前記プーリ推力変動手段は、前記エンジンの出力トルクの変動の波形に対して前記プーリ推力の変動の波形を変更可能であることを特徴とする無段変速機におけるプーリ推力制御装置が提案される。
【００１２】
また請求項４に記載された発明によれば、請求項１〜請求項３の何れか１項の構成に加えて、前記プーリ推力は前記ドライブプーリの油室または前記ドリブンプーリの油室に供給される油圧により発生し、前記プーリ推力変動手段は、前記入力トルクの変動に応じて前記油圧を減圧することで前記プーリ推力を変動させることを特徴とする無段変速機におけるプーリ推力制御装置が提案される。
【００１３】
また請求項５に記載された発明によれば、請求項１〜請求項３の何れか１項の構成に加えて、前記プーリ推力は前記ドライブプーリの油室または前記ドリブンプーリの油室に供給される油圧により発生し、前記プーリ推力変動手段は、前記入力トルクの変動に応じて前記油圧を加圧することで前記プーリ推力を変動させることを特徴とする無段変速機におけるプーリ推力制御装置が提案される。
【００１４】
また請求項６に記載された発明によれば、請求項１〜請求項３の何れか１項の構成に加えて、前記プーリ推力は前記ドライブプーリの油室または前記ドリブンプーリの油室に供給される油圧により発生し、前記プーリ推力変動手段は、前記入力トルクの変動に応じて前記油室に連通するポンプ室の容積を変化させることで前記プーリ推力を変動させることを特徴とする無段変速機におけるプーリ推力制御装置が提案される。
【００１５】
尚、実施の形態の無端ベルト１５は本発明の伝動部材に対応し、実施の形態の油圧変動機構２４は本発明のプーリ推力変動手段に対応する。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１の構成によれば、無段変速機はエンジンの出力トルクをドライブプーリおよびドリブンプーリ間に巻き掛けられた伝動部材を介して伝達する。プーリ推力変動手段はエンジンから入力される入力トルクの変動に応じて、ドライブプーリのプーリ推力およびドリブンプーリのプーリ推力の少なくとも一方を変動させるので、エンジンのクランクアングルに応じてエンジンの出力トルクが変動することでベルト式無段変速機の入力トルクが変動しても、その入力トルクの変動に応じて伝動部材のスリップを抑制可能な必要最小限のマージンをプーリ推力に上乗せすることが可能となり、伝動部材のスリップ防止および動力伝達効率の向上を両立させることができる。
【００１７】
また請求項２の構成によれば、プーリ推力変動手段はエンジンのクランクアングルの位相に対してプーリ推力の変動の位相を変更可能であるので、エンジンからプーリまでの動力伝達経路でトルク伝達に位相遅れが発生しても、あるいはプーリ推力の制御過程で位相遅れが発生しても、あるいはエンジンの点火時期を変更することでトルク変動の位相が変化しても、その位相遅れを補償してプーリ推力を的確に制御することができる。
【００１８】
また請求項３の構成によれば、プーリ推力変動手段はエンジンの出力トルクの変動の波形に対してプーリ推力の変動の波形を変更可能であるので、エンジンからプーリまでの動力伝達経路でトルクの波形に変化が発生しても、そのトルクの波形の変化を補償してプーリ推力を的確に制御することができる。
【００１９】
また請求項４の構成によれば、プーリ推力はドライブプーリの油室またはドリブンプーリの油室に供給される油圧により発生し、プーリ推力変動手段は入力トルクの変動に応じて油圧を減圧することでプーリ推力を変動させるので、プーリ推力を油圧により的確に制御して伝動部材のスリップ防止および動力伝達効率の向上を両立させることができる。
【００２０】
また請求項５の構成によれば、プーリ推力はドライブプーリの油室またはドリブンプーリの油室に供給される油圧により発生し、プーリ推力変動手段は入力トルクの変動に応じて油圧を加圧することでプーリ推力を変動させるので、プーリ推力を油圧により的確に制御して伝動部材のスリップ防止および動力伝達効率の向上を両立させることができる。
【００２１】
また請求項６の構成によれば、プーリ推力はドライブプーリの油室またはドリブンプーリの油室に供給される油圧により発生し、プーリ推力変動手段は入力トルクの変動に応じて油室に連通するポンプ室の容積を変化させることでプーリ推力を変動させるので、プーリ推力を油圧により的確に制御して伝動部材のスリップ防止および動力伝達効率の向上を両立させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】ベルト式無段変速機のプーリ推力制御装置の油圧回路図、（第１の実施の形態）
【図２】油圧変動機構の構造を示す図。（第１の実施の形態）
【図３】プーリ推力制御装置の作用を説明するタイムチャート。（第１の実施の形態）
【図４】油圧変動機構の構造を示す図。（第２の実施の形態）
【図５】プーリ推力制御装置の作用を説明するタイムチャート。（第２の実施の形態）
【図６】油圧変動機構の構造を示す図。（第３の実施の形態）
【図７】油圧変動機構のカムの形状の説明図。（第３の実施の形態）
【図８】プーリ推力制御装置の作用を説明するタイムチャート。（第３の実施の形態）
【図９】油圧変動機構の構造を示す図。（第４の実施の形態）
【図１０】ベルト式無段変速機のプーリ推力制御装置の油圧回路図、（第５の実施の形態）
【図１１】油圧変動機構の構造を示す図。（第６の実施の形態）
【図１２】プーリ推力に対するベルト滑り速度および動力伝達効率の関係を示すグラフ。
【図１３】クランクアングルに対する筒内圧およびトルクの関係を示すグラフ。
【図１４】プーリ推力のマージンの従来の設定手法の説明図。
【発明を実施するための形態】
【第１の実施の形態】
【００２３】
以下、図１〜図３に基づいて本発明の第１の実施の形態を説明する。
【００２４】
図１に示すように、ベルト式無段変速機Ｔは、例えば直列４気筒のエンジンＥに接続された入力軸１１と、入力軸１１と平行に配置された出力軸１２とを備えており、入力軸１１に設けたドライブプーリ１３と出力軸１２に設けたドリブンプーリ１４とに無端ベルト１５が巻き掛けられる。ドライブプーリ１３およびドリブンプーリ１４は油室１３ａ，１４ａに供給される油圧により発生するプーリ推力で溝幅が可変であり、ドライブプーリ１３の溝幅が減少してドリブンプーリ１４の溝幅が増加するとベルト式無段変速機Ｔの変速比が減少し、逆にドライブプーリ１３の溝幅が増加してドリブンプーリ１４の溝幅が減少するとベルト式無段変速機Ｔの変速比が増加する。油室１３ａ，１４ａに供給される油圧は、プーリ１３，１４間の変速比を変更するとともにプーリ１３，１４および無端ベルト１５間のスリップを防止するように制御されるが、プーリ１３，１４および無端ベルト１５間のスリップは、プーリ推力が小さい側のプーリ１３，１４に発生することになる。
【００２５】
プーリ推力を制御する油圧回路Ｃは、ベルト式無段変速機Ｔの駆動源である前記エンジンＥにより駆動されてオイルタンク１６からオイルを汲み上げるオイルポンプ１７と、オイルポンプ１７の吐出圧をライン圧に調圧するリリーフ弁１８と、ライン圧を減圧する中間減圧弁１９と、中間減圧弁１９の出力油圧を任意のドライブプーリ指令圧およびドリブンプーリ指令圧に減圧する一対の比例電磁式減圧弁２０，２１と、比例電磁式減圧弁２０，２１の出力油圧により制御されてライン圧をドライブプーリ圧およびドリブンプーリ圧に減圧する一対のパイロット作動形減圧弁２２，２３と、パイロット作動形減圧弁２２およびドライブプーリ１３の油室１３ａ間の油路Ｌ１に接続された油圧変動機構２４と、パイロット作動形減圧弁２３およびドリブンプーリ１４の油室１４ａ間の油路Ｌ３に接続された油圧変動機構２４とを備える。
【００２６】
図２に示すように、油路Ｌ１を介してドライブプーリ１３の油室１３ａに供給される油圧を変動させる一方の油圧変動機構２４は、オイルタンク１６および前記油路Ｌ１を接続する油路Ｌ２に介装されてベルト式無段変速機Ｔの駆動源である前記エンジンＥにより駆動されるロータリ弁２６を備える。ロータリ弁２６は１本の油孔２７ａが貫通するロータ２７を備えており、ロータ２７がエンジンＥのクランクシャフトに接続されて該クランクシャフトと同速度で回転する。よって、油路Ｌ１の油圧はクランクシャフトが１回転する間にロータリ弁２６によりオイルタンク１６に２回ドレンされる。油路Ｌ３を介してドリブンプーリ１４の油室１４ａに供給される油圧を変動させるべく、油路Ｌ４に介装された他方の油圧変動機構２４は、上述した一方の油圧変動機構２４と同一の構造である。
【００２７】
ドライブプーリ１３の油室１３ａに供給される油圧がトルク伝達に必要な油圧ＰL であるとき、ドリブンプーリ１４の油室１４ａに供給される油圧はレシオ保持に必要な油圧ＰH であり、逆にドリブンプーリ１４の油室１４ａに供給される油圧がトルク伝達に必要な油圧ＰL であるとき、ドライブプーリ１３の油室１３ａに供給される油圧はレシオ保持に必要な油圧ＰH である。本実施の形態では、一対の油圧変動機構２４，２４のうち、トルク伝達に必要な油圧ＰL が供給される側の油圧変動機構２４によって本発明のプーリ推力の制御が実行される。
【００２８】
図３（Ａ）は、時間（クランクアングル）に対するロータリ弁２６のロータ２７の油路２７ａの開口面積Ａの変化を示すものである。実施の形態では、ロータリ弁２６が直列４気筒のエンジンＥのクランクシャフトにより駆動されるため、その開口面積Ａはクランクシャフトの１回転につき２周期変動する。
【００２９】
図３（Ｂ）は、時間（クランクアングル）に対するΔＰL の変化を示すものであり、ΔＰL は、本実施の形態のプーリ推力制御を行った場合のトルク伝達に必要な油圧ＰL から、プーリ推力制御を行わない場合のトルク伝達に必要な油圧ＰL を減算した差分に相当する。直線状のラインａは、トルク伝達に必要な油圧ＰL を油圧変動機構２４により制御しない場合に相当し、そのときのトルク伝達に必要な油圧ＰL は、ベルト式無段変速機Ｔの入力トルクがピークになっても、所定のマージンをもって無端ベルト１５のスリップが抑制される値に設定される。
【００３０】
ラインｂは、トルク伝達に必要な油圧ＰL の目標値であり、そのピークにおいてΔＰL ＝０になり、ピーク以外の領域ではロータリ弁２６による減圧作用でΔＰL ＜０になるように設定される。ラインｂの変動周期はベルト式無段変速機Ｔの入力トルクの変動周期と一致しており、かつラインｂのピークの位相はベルト式無段変速機Ｔの入力トルクのピークの位相と一致しているため、このラインｂの特性でトルク伝達に必要な油圧ＰL を制御すれば、トルク伝達に必要な油圧ＰL に上乗せするマージンを必要最小限に抑えて動力伝達効率を高めながら、無端ベルト１５のスリップを抑制することが可能となる。
【００３１】
ラインｃは油圧変動機構２４により実際に発生するトルク伝達に必要な油圧ＰL の変動波形であり、この変動波形は目標値であるラインｂの変動波形と類似する。またラインｃの変動波形の周期は、油圧変動機構２４がエンジンＥにより駆動されるために、目標値であるラインｂの変動波形の周期と自動的に一致する。更に、ラインｃの変動波形のピークは、ロータリ弁２６のロータ２７の油孔２７ａの位相を調整するだけで、目標値であるラインｂの変動波形のピークに一致させることが可能である。よって、油圧変動機構２４でトルク伝達に必要な油圧ＰL を制御することで、トルク伝達に必要な油圧ＰL に上乗せするマージンを必要最小限に抑えて動力伝達効率を高めながら、無端ベルト１５のスリップを抑制することが可能となる。
【第２の実施の形態】
【００３２】
次に、図４および図５に基づいて本発明の第２の実施の形態を説明する。
【００３３】
第１の実施の形態は、パイロット作動形減圧弁２２，２３で減圧したトルク伝達に必要な油圧ＰL を一対の油圧変動機構２４，２４で周期的に減圧することで変動させるものであるが、図４に示すように、第２の実施の形態は、パイロット作動形減圧弁２２，２３で減圧したトルク伝達に必要な油圧ＰL を一対の油圧変動機構２４，２４で周期的に加圧することで変動させるものである。
【００３４】
即ち、第２の実施の形態の油圧変動機構２４は、トルク伝達に必要な油圧ＰL よりも高圧のライン圧Ｐlineが伝達される油路Ｌ２（あるいは油路Ｌ４）に、第１の実施の形態と同一構造のロータリ弁２６を介装したものであり、ロータリ弁２６が開弁すると高圧のライン圧Ｐlineが油路Ｌ１（あるいは油路Ｌ３）に周期的に伝達されることで、トルク伝達に必要な油圧ＰL が周期的に変動する。
【００３５】
図５（Ｂ）に示すように、直線状のラインａは、トルク伝達に必要な油圧ＰL を油圧変動機構２４により制御しない場合に相当し、そのときのトルク伝達に必要な油圧ＰL は、ベルト式無段変速機Ｔの入力トルクがボトムになっても、所定のマージンをもって無端ベルト１５のスリップが抑制される値に設定される。
【００３６】
ラインｂは、トルク伝達に必要な油圧ＰL の目標値であり、そのボトムにおいてΔＰL ＝０になり、ボトム以外の領域ではロータリ弁２６による加圧作用でΔＰL ＞０になるように設定される。第１の実施の形態では油圧変動機構２４が減圧によりトルク伝達に必要な油圧ＰL を変動させるのに対し、第２の実施の形態では油圧変動機構２４が加圧によりトルク伝達に必要な油圧ＰL を変動させるため、トルク伝達に必要な油圧ＰL の目標値が上述のように異なっている。
【００３７】
そして本実施の形態によっても、ラインｃで示すように、油圧変動機構２４により実際に発生するトルク伝達に必要な油圧ＰL の変動波形は目標値であるラインｂの変動波形と類似し、ラインｃの変動波形の周期は目標値であるラインｂの変動波形の周期と自動的に一致し、ラインｃの変動波形のピークは、ロータリ弁２６のロータ２７の油孔２７ａの位相を調整するだけで、目標値であるラインｂの変動波形のピークに一致させることが可能である。よって、本実施の形態によっても上述した第１の実施の形態と同様の作用効果を達成することができる。
【第３の実施の形態】
【００３８】
次に、図６〜図８に基づいて本発明の第３の実施の形態を説明する。
【００３９】
第１の実施の形態はパイロット作動形減圧弁２２（あるいはパイロット作動形減圧弁２３）が出力するトルク伝達に必要な油圧ＰL を周期的に減圧することで変動させるものであり、第２の実施の形態は前記油圧ＰL を周期的に加圧することで変動させるものであるが、第３の実施の形態は前記油圧ＰL を周期的に加圧および減圧することで変動させるものである。
【００４０】
図６に示すように、Ｌ１（あるいは油路Ｌ３）から分岐する油路Ｌ２（あるいは油路Ｌ４）に設けられた本実施の形態の油圧変動機構２４は、シリンダ２９と、シリンダ２９に摺動自在に嵌合するピストン３０と、ピストン３０に接続されたピストンロッド３１と、ピストンロッド３１に接続されたカムフォロア３２と、カムフォロア３２に当接する楕円形状のカム３３とを備える。エンジンＥにより回転するカム３３に当接するカムフォロア３２と共にピストンロッド３１が往復動すると、往復動するピストン３０およびシリンダ２９間に区画されたポンプ室３４の容積が増減することで、トルク伝達に必要な油圧ＰL を周期的に変動させることができる。
【００４１】
図７に示すように、油圧変動機構２４のカム３３は軸線まわりに捩じれた楕円柱状の部材であり、アクチュエータ３５によって軸線方向に移動することでカムフォロア３２に当接する部分の断面の位相が連続的に変化し、これによりエンジンＥのクランクシャフトの位相に対して油圧変動機構２４により発生する油圧変動の位相を任意に調整することができる。またカムの断面形状を軸線方向に変化させれば、油圧変動機構２４により発生する油圧変動の位相だけでなく、油圧変動の波形をも任意に調整することが可能になり、プーリ推力を一層精密に制御することができる。
【００４２】
図８（Ｂ）に示すように、油圧変動機構２４は加圧および減圧を交互に行うため、トルク伝達に必要な油圧ＰL の目標値のラインｂの変動波形は、平均値がΔＰL ＝０の周期的な変動波形となる。エンジンＥの出力トルクの変動波形と、前記目標値のラインｂの変動波形とを位相合わせしても、エンジンＥからベルト式無段変速機Ｔに動力が伝達される間の位相遅れや、油圧変動機構２４の制御の応答遅れ等により、ベルト式無段変速機Ｔの入力トルクの位相と、トルク伝達に必要な油圧ＰL の実際値のラインｃとの間にずれが発生する可能性があるが、本実施の形態によれば、アクチュエータ３５によってカム３３を軸線方向に移動して油圧変動機構２４により発生する油圧変動の位相を任意に調整することで、前記位相のずれを補償してプーリ推力を一層高い精度で制御することができる。
【第４の実施の形態】
【００４３】
次に、図９に基づいて本発明の第４の実施の形態を説明する。
【００４４】
第３の実施の形態の変形の油圧変動機構２４は、円筒状のシリンダ２９に摺動自在に嵌合するピストン３０をカム３３で往復運動させてポンプ室３４の容積を増減させるものであるが、第４の実施の形態の油圧変動機構２４は、円形のハウジング３６の内部に回転自在に嵌合するロータ３７をエンジンＥで回転させることで、ハウジング３６およびロータ３７間に区画された一対のポンプ室３８，３８の容積を増減させるものである、
本実施の形態によっても、エンジンＥのクランクシャフトおよびロータ３７間の位相をアクチュエータで制御することで、油圧変動機構２４により発生する油圧変動の位相を任意に調整することが可能となり、第３の実施の形態と同様の作用効果を発揮することができる。
【第５の実施の形態】
【００４５】
次に、図１０に基づいて本発明の第５の実施の形態を説明する。
【００４６】
図１に示す第１の実施の形態は、ドライブプーリ１３およびドリブンプーリ１４にそれぞれ対応して一対の油圧変動機構２４，２４が設けられており、トルク伝達に必要な油圧ＰL が供給される側のプーリの油圧変動機構２４が油圧の変動を発生させるものであるが、第５の実施の形態は、ドライブプーリ１３およびドリブンプーリ１４に対応して共通の油圧変動機構２４が設けられている。油圧変動機構２４の構造は、第１の実施の形態〜第４の実施の形態の一対の油圧変動機構２４，２４の構造と同一である。
【００４７】
油圧変動機構２４とドライブプーリ１３およびドリブンプーリ１４との間に３ポート３位置方向制御弁２８が介装される。３ポート３位置方向制御弁２８は、一対の比例電磁式減圧弁２０，２１が出力するドライブプーリ指令圧およびドリブンプーリ指令圧の差圧により切り換わり、油圧変動機構２４をドライブプーリ１３およびドリブンプーリ１４のうちのトルク伝達に必要な油圧ＰL が供給される側に接続する。
【００４８】
本実施の形態によれば、油圧変動機構２４の数を１個に抑えて部品点数を削減できるだけでなく、油圧変動機構２４をドライブプーリ１３あるいはドリブンプーリ１４に選択的に接続する３ポート３位置方向制御弁２８が、ドライブプーリ指令圧およびドリブンプーリ指令圧により自動的に切り換わるため、その制御手段が簡素化される。
【第６の実施の形態】
【００４９】
次に、図１１に基づいて本発明の第６の実施の形態を説明する。
【００５０】
上述した第１〜第５の実施の形態では、油圧変動機構２４をエンジンＥに接続して駆動することで、ベルト式無段変速機Ｔの入力トルクの変動に同期してプーリ推力を変動させるようになっているが、第６の実施の形態では、油圧変動機構２４を電気的に制御することで、ベルト式無段変速機Ｔの入力トルクの変動に同期してプーリ推力を変動させるようになっている。
【００５１】
即ち、油圧変動機構２４は、機械的な油圧変動発生部３９と電気的な制御部４０とから構成される。油圧変動発生部３９は、シリンダ２９に摺動自在に嵌合するピストン３０を電気モータやソレノイドからなるアクチュエータ４１で往復駆動してポンプ室３４の容積を増減することで、トルク伝達に必要な油圧ＰL を変動させる。
【００５２】
制御部４０は、エンジン制御ユニット４２と、トルク変動波形推定部４３と、ピストン変位決定部４４とを備える。エンジン制御ユニット４２は、エンジンＥに設けたセンサから入力されるスロットル開度、インテークマニホールド圧力およびクランクアングルに基づいて、燃料噴射量および点火時期を決定する。トルク変動波形推定部４３は、エンジンＥに設けたセンサから入力されるスロットル開度およびインテークマニホールド圧力と、エンジン制御ユニット４２から入力される燃料噴射量および点火時期とに基づいて、ベルト式無段変速機Ｔの入力トルクの変動波形を推定する。
【００５３】
またピストン変位決定部４４は、エンジンＥに設けたセンサから入力されるクランクアングルと、トルク変動波形推定部４３から入力されるベルト式無段変速機Ｔの入力トルクの変動波形とに基づいて、油圧変動発生部３９のピストン３０の変位や位相を決定し、この変位や位相が得られるようにアクチュエータ４１を制御することで、油圧変動発生部３９はトルク伝達に必要な油圧ＰL を変動させる。
【００５４】
この第６の実施の形態によれば、油圧変動機構２４がトルク伝達に必要な油圧ＰL を電気的制御で変動させるので、油圧変動の波形やピークの位相を任意に設定することができ、プーリ推力の一層精密な制御が可能となる。
【００５５】
以上、本発明の実施の形態を説明したが、本発明はその要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更を行うことが可能である。
【００５６】
例えば、実施の形態では油圧でプーリ推力を制御しているが、ボールねじ機構等で機械的にプーリ推力を制御しても良い。
【００５７】
また本発明の無段変速機は実施の形態のベルト式無段変速機Ｔに限定されず、ドライブプーリおよびドリブンプーリ間に無端チェーンを巻き掛けたチェーン式無段変速機であっても良い。
【００５８】
また実施の形態のエンジンＥは直列４気筒であるが、エンジンＥの気筒数や気筒配置は任意である。
【符号の説明】
【００５９】
１３        ドライブプーリ
１３ａ      油室
１４        ドリブンプーリ
１４ａ      油室
１５        無端ベルト（伝動部材）
２４        油圧変動機構（プーリ推力変動手段）
３４        ポンプ室
３８        ポンプ室
Ｅ          エンジン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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