(57)【要約】【課題】車体設計の自由度を向上させながら剛性の向上及び振動特性の制御を可能にする、車体のフロアパネル構造を提供する。【解決手段】フロアパネル構造は、車体に設けられ、スペアタイヤ用の格納部１１を有するリヤフロアパネル１０と、車体の左右方向に延びてリヤフロアパネル１０の前側に設置され、リヤフロアパネル１０に結合されるリヤクロスメンバ２０と、車体の左右方向に延びてリヤフロアパネル１０の後側に設置され、リヤフロアパネル１０に結合されるリヤエンドパネル３０と、車体の前後方向を長手方向としてリヤフロアパネル１０に形成され、リヤクロスメンバ２０の設置領域へ延びているビード部５０とを備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体に設けられ、スペアタイヤ用の格納部を有するリヤフロアパネルと、
前記車体の左右方向に延びて前記リヤフロアパネルの前側に設置され、前記リヤフロアパネルに結合される第１の骨格部材と、
前記車体の左右方向に延びて前記リヤフロアパネルの後側に設置され、前記リヤフロアパネルに結合される第２の骨格部材と、
前記車体の前後方向を長手方向として前記リヤフロアパネルに形成され、前記第１の骨格部材の設置領域へ延びている凹部と、
を備える、車体のフロアパネル構造。
【請求項２】
前記第１の骨格部材は、下向きに開口した上側部材と、上向きに開口した下側部材とを有し、
前記凹部は、前記上側部材と前記下側部材の間に挟まれている、請求項１に記載の車体のフロアパネル構造。
【請求項３】
前記凹部は、前記車体の左右方向の中央に形成されている、請求項１又は２に記載の車体のフロアパネル構造。
【請求項４】
前記凹部は、前記リヤフロアパネルの後側の端部へ延びている、請求項１〜３のいずれか一項に記載の車体のフロアパネル構造。
【請求項５】
前記凹部は、前記第１の骨格部材における前記車体の前後方向の中央を超えて延びている、請求項１〜４のいずれか一項に記載の車体のフロアパネル構造。
【請求項６】
前記凹部は、前記車体の前方に向けて前記第１の骨格部材の設置領域を超えて延びている、請求項５に記載の車体のフロアパネル構造。
【請求項７】
前記第１の骨格部材の上側部材の下面又は前記第１の骨格部材の下側部材の上面は、前記凹部の凹凸面に当接するように形成されている、請求項２〜６のいずれか一項に記載の車体のフロアパネル構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車体のフロアパネル構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車体のフロアパネル構造としては、例えば国際公開２０１３／０５７８９２号パンフレットに記載されるように、リヤフロアパネルの前後方向の両端又は左右方向の両端をリヤフロアパネルの中央に向けて下方に傾斜するように形成した構造が知られている。この構造によれば、リヤフロアパネルの剛性を向上させるとともに振動特性を制御することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開２０１３／０５７８９２号パンフレット
【特許文献２】特開平１０−２９７５４３号公報
【特許文献３】特開２０００−２９１４４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記フロアパネル構造では、リヤフロアパネルの両端を傾斜させる角度に応じてリヤフロアパネルの大きさを変更する必要があるので、車体設計の自由度が制限される場合がある。
【０００５】
そこで、本発明は、車体設計の自由度を向上させながら剛性の向上及び振動特性の制御を可能にする、車体のフロアパネル構造を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るフロアパネル構造は、車体に設けられ、スペアタイヤ用の格納部を有するリヤフロアパネルと、車体の左右方向に延びてフロアパネルの前側に設置され、リヤフロアパネルに結合される第１の骨格部材と、車体の左右方向に延びてフロアパネルの後側に設置され、リヤフロアパネルに結合される第２の骨格部材と、車体の前後方向を長手方向としてリヤフロアパネルに形成され、第１の骨格部材の設置領域へ延びている凹部とを備える。
【０００７】
このような構成によれば、車体の前後方向を長手方向としてリヤフロアパネルに凹部が形成されるとともに、この凹部が第１の骨格部材の設置領域へ延びている。これにより、剛性の高い凹部がリヤフロアパネルの骨格部として機能するとともに、リヤフロアパネルの前側が固定端に近い状態で第１の骨格部材により支持されるので、リヤフロアパネル全体の剛性を向上させることができる。また、一端が固定され他端がピン支持された梁構造とみなしてリヤフロアパネルの振動特性を制御することができる。したがって、このようなフロアパネル構造では、車体設計の自由度を向上させながら剛性の向上及び振動特性の制御を可能にすることができる。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、車体設計の自由度を向上させながら剛性の向上及び振動特性の制御を可能にする、車体のフロアパネル構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態に係るフロアパネル構造を示す斜視図である。
【図２】図１に示すII−II線沿いの断面図である。
【図３】図１に示すIII−III線沿いの断面図である。
【図４】図１に示す領域IVの拡大斜視図である。
【図５】図４に示すＶ−Ｖ線沿いの断面図である。
【図６】本実施形態に係るフロアパネル構造を概念的に示す図である。
【図７】本実施形態に係るフロアパネル構造を概念的に示す図である。
【図８】本実施形態に係るフロアパネル構造の振動モードを示す図である。
【図９】本実施形態に係るフロアパネル構造の変形抑制効果を示す図である。
【図１０】本実施形態に係るフロアパネル構造の剛性向上効果を示す図である。
【図１１】本実施形態に係るフロアパネル構造の騒音低減効果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、添付図面を参照して本発明の実施形態に係る車体のフロアパネル構造について詳細に説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１１】
図１から図５を参照して本発明の実施形態に係る車体のフロアパネル構造について説明する。以下では、本発明の実施形態に係るフロアパネル構造として、車体の後部に設けられる（リヤ）フロアパネル構造について説明する。フロアパネル構造の前（Ｆｒ）後（Ｒｒ）方向、上（Ｕｐ）下（Ｄ）方向、及び左（Ｌ）右（Ｒ）方向は、車体の前後方向、上下方向、及び左右方向とそれぞれ一致する。
【００１２】
図１は、本発明の実施形態に係るフロアパネル構造を示す斜視図である。図２は、フロアパネル構造の前後方向沿い（図１に示すII−II線沿い）の断面図である。図３は、フロアパネル構造の左右方向沿い（図１に示すIII−III線沿い）の断面図である。図４は、フロアパネル構造の左右方向中央の前側領域（図１に示す領域IV）の拡大斜視図である。図５は、フロアパネル構造の左右方向中央の前側領域の左右方向沿い（図４に示すＶ−Ｖ線沿い）の断面図である。
【００１３】
図１に示すように、フロアパネル構造は、車体に設けられ、スペアタイヤ用の格納部を有するリヤフロアパネルとしてのリヤフロアパネル１０を有している。リヤフロアパネル１０の中央には、図示されていないスペアタイヤを格納するための格納部１１が形成されている。
【００１４】
格納部１１は、リヤフロアパネル１０を下方に凹ませて形成されている。格納部１１は、例えば、その上端には、上面視矩形状の開口が設けられ、その下端には、部分的にスペアタイヤの形状に即して上面視湾曲状に形成された底面が設けられている。格納部１１の底面の左右領域には、格納部１１の前後方向及び左右方向の中央を基準として放射状に延びる複数の窪み部１２が形成されている。格納部１１の底面は、スペアタイヤが載置される載置面として機能し、その中央にタイヤ固定用のブラケット１３が設けられている。
【００１５】
リヤフロアパネル１０の前縁には、格納部１１の上端と略同一の高さに位置する前縁部１４が形成され、リヤフロアパネル１０の左右縁には、格納部１１の上端と略同一の高さに位置する左縁部１５及び右縁部１６が形成されている。
【００１６】
リヤフロアパネル１０の前側には、車体の左右方向に延びてリヤフロアパネル１０の前側に設置され、リヤフロアパネル１０に結合される第１の骨格部材としてのリヤクロスメンバ２０が設けられている。なお、リヤクロスメンバ２０は、リヤクロスメンバ２０とリヤフロアパネル１０を接続する別部材（不図示）を介在してリヤフロアパネル１０の前側に設置されてもよい。
【００１７】
図２に示すように、リヤクロスメンバ２０は、下向きに開口した上側部材２１と、上向きに開口した下側部材２２とを有している。上側部材２１は、前フランジ２１ａ及び後フランジ２１ｂを有するハット状断面の部材であり、下側部材２２は、前フランジ２２ａ及び後フランジ２２ｂを有する逆ハット状断面の部材である。
【００１８】
リヤクロスメンバ２０は、前フランジ２１ａ及び後フランジ２１ｂがリヤフロアパネル１０の前縁部１４の上面に接合され、前フランジ２２ａ及び後フランジ２２ｂが前縁部１４の下面に接合されている。図２中の一点鎖線は、前縁部１４の上面及び格納部１１の底面を示している。より正確に説明すれば、図２には、前縁部１４に形成された後述する右ビード５０ｂの上面に後フランジ２１ｂが接合され、右ビード５０ｂの下面に後フランジ２２ｂが接合されている状況が示されている。前フランジ２１ａ及び後フランジ２１ｂと前フランジ２２ａ及び後フランジ２２ｂは、前縁部１４を挟んで向き合っている。上側部材２１と下側部材２２の間には、車体の左右方向に延びる閉断面２３、２３が形成されている。なお、リヤフロアパネル１０の前縁部１４は、車体の前方に向けてリヤクロスメンバ２０を超えて延びている。
【００１９】
図１の説明に戻って、リヤフロアパネル１０の後側には、車体の左右方向に延びてリヤフロアパネル１０の後側に設置され、リヤフロアパネル１０に結合される第２の骨格部材としてのリヤエンドパネル３０が設けられている。なお、リヤエンドパネル３０は、リヤエンドパネル３０とリヤフロアパネル１０を接続する別部材（不図示）を介在してリヤフロアパネル１０の後側に設置されてもよい。
【００２０】
図２に示すように、リヤエンドパネル３０は、前側部材３１及び後側部材３２を有している。前側部材３１は、上フランジ３１ａ及び下フランジ３１ｂを有し後方下向きに開口する逆Ｌ字状断面の部材であり、後側部材３２は、上フランジ３２ａ及び下フランジ３２ｂを有するステップ状断面の部材である。後側部材３２は、上下方向に延びる第１壁部と、第１壁部の下端から前方下向きに延びる傾斜部と、床部の前端から下向きに延びる第２壁部とにより構成されている。
【００２１】
リヤエンドパネル３０では、上フランジ３１ａが上フランジ３２ａに接合され、下フランジ３１ｂが後側部材３２の第２壁部の上部に接合されている。また、下フランジ３２ｂがリヤフロアパネル１０の後端１７に接合されている。前側部材３１と後側部材３２の間には、車体の左右方向に延びる閉断面３３が形成されている。
【００２２】
図１の説明に戻って、リヤフロアパネル１０の左側及び右側には、車体の前後方向に延びてリヤフロアパネル１０の左側及び右側それぞれに設置される骨格部材としてリヤサイドメンバ４０Ｌ、４０Ｒが設けられている（図１では、左のリヤサイドメンバ４０Ｌの表記が省略されている。）。なお、リヤサイドメンバ４０Ｌ、４０Ｒは、リヤサイドメンバ４０Ｌ、４０Ｒとリヤフロアパネル１０を接続する別部材（不図示）を介在してリヤフロアパネル１０の左側及び右側それぞれに設置されてもよい。
【００２３】
図３に示すように、リヤサイドメンバ４０Ｌ、４０Ｒは、それぞれ上側部材４１及び下側部材４２を有している。上側部材４１は、内側フランジ４１ａ及び外側フランジ４１ｂを有するハット状断面の部材であり、下側部材４２は、内側フランジ４２ａ及び外側フランジ４２ｂを有する逆ハット状断面の部材である。
【００２４】
右のリヤサイドメンバ４０Ｒは、内側フランジ４１ａがリヤフロアパネル１０の右縁部１６の上面に接合され、下側部材４２の内側フランジ４２ａが右縁部１６の下面に接合されている。内側フランジ４１ａと内側フランジ４２ａは、右縁部１６を挟んで向き合っている。また、外側フランジ４１ｂが外側フランジ４２ｂに接合されている。上側部材４１と下側部材４２の間には、車体の前後方向に延びる閉断面４３が形成されている。なお、左のリヤサイドメンバ４０Ｌは、リヤフロアパネル１０に対して右のリヤサイドメンバ４０Ｒと左右対称となるように構成されている。
【００２５】
図１から図３に示すように、リヤフロアパネル１０には、車体の前後方向を長手方向として形成される凹部としてのビード部５０が形成されている。ビード部５０は、ブラケット１３を挟んで車体の前後方向に互いに平行に延びる左右一対のビード５０ａ、５０ｂにより構成されている。しかし、ビード部５０は、１つのビード又は３つ以上のビードにより構成されてもよい。ビード部５０は、車体の左右方向の中央付近、特に中央（図１に示す中央線Ｃ１を参照）に形成されている。左右一対のビード５０ａ、５０ｂは、車体の左右方向の中央からそれぞれ左右方向にオフセットして形成されている。
【００２６】
左右一対のビード５０ａ、５０ｂは、それぞれリヤフロアパネル１０をプレス成形により帯状に窪ませることにより形成されている。以下では、左ビード５０ａの左端から右ビード５０ｂの右端までの距離をビード部５０の幅ｗ、左右一対のビード５０ａ、５０ｂそれぞれの窪みの深さをビード部５０の深さｄと称する。なお、ビード部５０は、格納部１１の底面に形成された放射状の窪み１２よりも深く形成されている。
【００２７】
図２に示すように、ビード部５０は、リヤフロアパネル１０の前縁部１４から格納部１１に亘って連続して形成されている。ここで、格納部１１は、側面視で前縁部１４とリヤエンドパネル３０の間に車体の前後方向に延びる下方に凹んだ格納空間を形成している。そして、ビード部５０は、格納部１１の底面及び前縁部１４では車体の前後方向に延び、格納部１１と前縁部１４の境界では車体の上下方向に延びている。ビード部５０は、リヤフロアパネル１０の後端付近、特に後端（後側の端部）１７へ延びている。
【００２８】
図２及び図４に示すように、ビード部５０は、車体の前方に向けてリヤクロスメンバ２０の設置領域へ延びるように形成されている。リヤクロスメンバ２０の設置領域とは、リヤクロスメンバ２０、つまり上側部材２１及び下側部材２２が設置される（又は重ねられる）、リヤフロアパネル１０の領域を意味する。この場合、ビード部５０は、少なくともその前端がリヤクロスメンバ２０の上側部材２１と下側部材２２の間に挟まれている。なお、図４では、リヤクロスメンバ２０の一部の表記が省略されている。図５に示すように、ビード部５０は、その上面及び下面が車体の左右方向において凹凸面５１ａ、５１ｂ（図中、太線の部位）をなしている。
【００２９】
図４に示すように、ビード部５０は、リヤクロスメンバ２０における車体の前後方向の中央（図４に示す中央線Ｃ２を参照）を超えて延びるように形成されてもよい。この場合、前述したように、ビード部５０は、その上面がリヤクロスメンバ２０の上側部材２１の後フランジ２１ｂに接合され、その下面が下側部材２２の後フランジ２２ｂに接合されている。
【００３０】
なお、ビード部５０は、設置領域に限らず、車体の前方に向けてリヤクロスメンバ２０の設置領域を超えて延びるように形成されてもよい。この場合、ビード部５０は、その上面がリヤクロスメンバ２０の上側部材２１の前フランジ２１ａ及び後フランジ２１ｂに接合され、その下面が下側部材２２の前フランジ２２ａ及び後フランジ２２ｂに接合されることになる。
【００３１】
図５に示すように、上側部材２１の下面又は下側部材２２の上面は、前縁部１４に形成されたビード部５０の凹凸面５１ａ、５１ｂに当接するように形成されていることが好ましい。すなわち、上側部材２１の後フランジ２１ｂの下面がビード部５０の上側の凹凸面５１ａに当接し、又は下側部材２２の後フランジ２２ｂの上面がビード部５０の下側の凹凸面５１ｂに当接していることが好ましい。
【００３２】
なお、本実施形態に係るフロアパネル構造では、リヤフロアパネル１０が単一のパネルとして構成される場合について説明したが、リヤフロアパネル１０は、図２に示すリヤクロスメンバ２０の閉断面２３、２３で互いに分割される２つのパネルとして構成されてもよい。
【００３３】
つぎに、図６から図１１を参照して本発明の実施形態に係るフロアパネル構造の作用効果について説明する。
【００３４】
前述したように、従来技術に係るフロアパネル構造では、リヤフロアパネルの剛性を向上させるとともに振動特性を抑制するために、リヤフロアパネルの前後方向の両端又は左右方向の両端がリヤフロアパネルの中央に向けて下方に傾斜するように形成されている。このようなフロアパネル構造では、リヤフロアパネルの両端を傾斜させる角度に応じてリヤフロアパネルの大きさを変更する必要があるので、車体設計の自由度が制限される。例えば、セダン型車両とハッチバック型車両との間でフロアパネル構造の共用が困難となったり、車長又は車幅が増加したりすることが予想される。
【００３５】
これに対して、本実施形態に係るフロアパネル構造では、リヤフロアパネル１０の剛性を向上させるとともに振動特性を抑制するために、リヤフロアパネル１０において車体の前後方向を長手方向としてリヤクロスメンバ２０の設置領域へ延びるようにビード部５０が形成されている。このようなフロアパネル構造では、リヤフロアパネル１０の両端を傾斜させる角度に応じてリヤフロアパネル１０の大きさを変更する必要がないので、車体設計の自由度を向上させながら、以下で説明するように、剛性の向上及び振動特性の制御を可能にすることができる。
【００３６】
図６及び図７は、本実施形態に係るフロアパネル構造を概念的に示す図であり、図８は、本実施形態に係るフロアパネル構造の振動モードを示す図である。
【００３７】
図６に示すように、比較例に係るフロアパネル構造Ａでは、本実施形態に係るフロアパネル構造Ｂのようなビード部５０が形成されていないので、リヤフロアパネル１の面剛性によりリヤフロアパネル１全体の剛性が確保されている。これに対し、本実施形態に係るフロアパネル構造Ｂでは、車体の前後方向を長手方向としてリヤフロアパネル１０にビード部５０を形成することで、剛性の高いビード部５０がリヤフロアパネル１０の骨格部として機能する。これにより、リヤフロアパネル１０全体の剛性を向上させることができる。
【００３８】
また、図７に示すように、比較例に係るフロアパネル構造Ａでは、リヤフロアパネル１の前側及び後側がピン支持端６１、６２に近い状態で支持されている。これに対し、本実施形態に係るフロアパネル構造Ｂでは、ビード部５０をリヤクロスメンバ２０の設置領域へ延びるように形成することで、リヤフロアパネル１０の前側が固定端６３（全方向拘束端）に近い状態で支持される。これにより、フロアパネル構造の質量増加を抑制しつつリヤフロアパネル１０全体の剛性を向上させることができる。
【００３９】
また、車体の前後方向を長手方向としてリヤフロアパネル１０にビード部５０を形成することで、図８に示すように、前側が固定端６３、後側がピン支持端６２の梁構造とみなしてリヤフロアパネル１０の振動特性を制御することができる。
【００４０】
ここで、リヤフロアパネル１０の振動特性は、１次モードの振動と２次モードの振動との重ね合わせにより表現される。１次モードでは、長さＬの梁において固定端６３からの距離ｘ＝０及びＬで振幅が０、ｘ＝Ｌ／２で振幅が最大となり、２次モードでは、ｘ＝０、Ｌ／２、及びＬで振幅が０、ｘ＝Ｌ／４で振幅が最大、３Ｌ／４で振幅が最小となる。
【００４１】
ビード部５０が形成されたフロアパネル構造では、リヤフロアパネル１０全体の剛性に及ぼすビード部５０の剛性の影響が支配的となるので、ビード部５０の幅ｗ及び深さｄを調節することで、リヤフロアパネル１０の振動特性、例えば共振周波数を制御することができる。これに対し、比較例に係るフロアパネル構造Ａでは、フロアパネル構造が平面構造に近く、リヤフロアパネル１の表面形状が複雑であるので、リヤフロアパネル１の振動特性を制御することが困難となる。
【００４２】
図９は、本実施形態に係るフロアパネル構造の変形抑制効果を示す図である。図９には、比較例に係るフロアパネル構造Ａと本実施形態に係るフロアパネル構造Ｂとの間で共振時における車体の前後方向の断面の変形状態が対比して示されている。なお、図９では、車体の上下方向の変形が誇張して示されている。
【００４３】
図９に示すように、比較例に係るフロアパネル構造Ａでは、リヤフロアパネル１の前縁部から後端に亘って１次モードの振動による変形が大きくなっている。これに対し、本実施形態に係るフロアパネル構造Ｂでは、１次モードの振動による変形が著しく低減しており、特に、変形領域がリヤフロアパネル１０の格納部１１の範囲に限定されている。また、本実施形態に係るフロアパネル構造Ｂでは、リヤフロアパネル１０の格納部１１の前半分と後半分の間で２次モードの振動による変形が逆相、すなわち前半分で上向きに変形し、下半分で下向きに変形しており、変形に伴うこもり音の発生を抑制することができる。
【００４４】
図１０は、本実施形態に係るフロアパネル構造の剛性向上効果を示す図である。図１０には、比較例に係るフロアパネル構造Ａと本実施形態に係るフロアパネル構造Ｂとにおける加振イナータンスが対比して示されている。加振点イナータンス（ｄＢ）は、着目点を加振した場合における着目点の加速度を表している。図１０に示す結果によれば、本実施形態に係るフロアパネル構造Ｂでは、比較例に係るフロアパネル構造Ａと比べて、ばねライン（加振点イナータンスの立ち上がり後にみられる一定勾配領域）における加振点イナータンスがΔ＝１５％程度低減していることが分かる。このような剛性向上（制振）効果は、例えば、ばねラインにおける剛性を倍増した場合の効果に匹敵し、約２ｋｇの制振材を追加した場合と同等の効果をもたらす。
【００４５】
図１１は、本実施形態に係るフロアパネル構造の騒音低減効果を示す図である。図１１には、比較例に係るフロアパネル構造Ａと本実施形態に係るフロアパネル構造Ｂとにおけるリヤフロアパネル１、１０からのノイズ発生量が対比して示されている。ノイズ発生量としては、ロードノイズに及ぼす影響が高いサスペンション取付点を加振した場合に発生するノイズの量が表されている。図１１に示す結果によれば、ビード部５０が形成されたフロアパネル構造では、大半の周波数帯でノイズ発生量が低減していることが分かる。
【００４６】
以上説明したように、本発明の実施形態に係るフロアパネル構造によれば、車体の前後方向を長手方向としてリヤフロアパネル１０にビード部５０が形成されるとともに、このビード部５０がリヤクロスメンバ２０の設置領域へ延びている。これにより、リヤフロアパネル１０の両端を傾斜させる角度に応じてリヤフロアパネル１０の大きさを変更する必要がないので、車体設計の自由度を向上させることができる。また、剛性の高いビード部５０がリヤフロアパネル１０の骨格部として機能するとともに、リヤフロアパネル１０の前側が固定端に近い状態でリヤクロスメンバ２０により支持されるので、リヤフロアパネル１０全体の剛性を向上させることができる。また、一端が固定され他端がピン支持された梁構造とみなしてリヤフロアパネル１０の振動特性を制御することができる。したがって、このようなフロアパネル構造では、車体設計の自由度を向上させながら剛性の向上及び振動特性の制御を可能にすることができる。
【００４７】
リヤクロスメンバ２０は、下向きに開口した上側部材２１と、上向きに開口した下側部材２２とを有してもよく、ビード部５０は、上側部材２１と下側部材２２の間に挟まれていてもよい。これにより、リヤクロスメンバ２０の設置領域へ延びるビード部５０を容易に形成することができる。
【００４８】
ビード部５０は、車体の左右方向の中央に形成されてもよい。これにより、ビード部５０をリヤフロアパネル１０の骨格部として確実に機能させることができる。
【００４９】
ビード部５０は、リヤフロアパネル１０の後端１７へ延びていてもよい。これにより、ビード部５０をリヤフロアパネル１０の骨格部として確実に機能させることができる。
【００５０】
ビード部５０は、リヤクロスメンバ２０における車体の前後方向の中央を超えて延びていてもよい。これにより、リヤフロアパネル１０の前側を固定端に近い状態で確実に支持することができる。
【００５１】
ビード部５０は、車体の前方に向けてリヤクロスメンバ２０の設置領域を超えて延びていてもよい。これにより、リヤフロアパネル１０の前側を固定端に近い状態でより確実に支持することができる。
【００５２】
リヤクロスメンバ２０の上側部材２１の下面又はリヤクロスメンバ２０の下側部材２２の上面がビード部５０の凹凸面５１ａ、５１ｂに当接するように形成されてもよい。これにより、リヤフロアパネル１０の前側を固定端に近い状態で確実に支持することができる。
【００５３】
なお、前述した実施形態は、本発明に係る車体のフロアパネル構造の一実施形態を説明したものであり、本発明に係る車体のフロアパネル構造は、本実施形態に記載したものに限定されるものではない。本発明に係る車体のフロアパネル構造は、各請求項に記載した発明の要旨を逸脱しない範囲で本実施形態に係る車体のフロアパネル構造を変形し、または他のものに適用したものであってもよい。
【００５４】
例えば、上記実施形態に係るフロアパネル構造では、リヤフロアパネル１０に形成されたビード部５０がリヤクロスメンバ２０の設置領域へ延びるように形成される場合について説明した。しかし、本発明に係るフロアパネル構造では、リヤフロアパネル１０の前側に接合されるセンタフロアパネルに形成されたビード部がリヤクロスメンバ２０の設置領域へ延びるように形成されてもよい。
【００５５】
また、上記実施形態に係るフロアパネル構造では、車体の前後方向を長手方向としてリヤフロアパネル１０にリヤクロスメンバ２０の設置領域へ延びるようにビード部５０が形成される場合について説明した。しかし、本発明に係るフロアパネル構造では、車体の前後方向を長手方向としてフロントフロアパネルにフロントクロスメンバの設置領域へ延びるようにビード部が形成されてもよい。
【符号の説明】
【００５６】
１０…リヤフロアパネル、２０…リヤクロスメンバ（第１の骨格部材）、２１…上側部材、２２…下側部材、３０…リヤエンドパネル（第２の骨格部材）、５０…ビード部（凹部）、５１ａ、５１ｂ…凹凸面。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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