(57)【要約】【課題】無線ネットワーク内の既存の探知法では電子デバイスの動作時間が短くなってしまう場合があり、そのために、ユーザエクスペリエンスが悪化し得る。【解決手段】無線ネットワーク内の伝送電子デバイスが探知された後の電力消費を低減するために、受信電子デバイスは、伝送電子デバイスのクロックドリフト、及びビーコン周期に基づいて伝送電子デバイスからの後続ビーコンの伝送時間を算出する。次に、受信電子デバイスは、算出された伝送時間を包含する走査窓を開くことによって後続ビーコンを受信する。しかし、伝送電子デバイスが探知された（及び伝送電子デバイスのクロックドリフトが受信電子デバイスに知られた）後には、伝送時間はより予測可能になるため、受信電子デバイスは走査窓の幅を縮小することができる。加えて、伝送電子デバイスは、ビーコン周期を拡大することによって電力消費を更に低減することができる。【選択図】図１
2015186265.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナと、
前記アンテナに結合され、伝送電子デバイスと通信するように構成されるインタフェース回路と、を備え、
前記インタフェース回路は、
走査窓の間に、初期ビーコン周期を有する一連のビーコン内のビーコンを受信することによって前記伝送電子デバイスを探知することであって、前記初期ビーコン周期及び前記インタフェース回路は、初期窓幅及び初期窓周期を有する走査窓を用いる、探知することと、
前記伝送電子デバイスのクロックドリフトに基づいて前記伝送電子デバイスからの後続ビーコンの伝送時間を算出することと、
前記後続ビーコンの前記算出された伝送時間を包含し、前記初期幅よりも小さい幅を有する後続の走査窓の間に前記伝送電子デバイスからの前記後続ビーコンを受信することと、
をするように構成される、受信電子デバイス。
【請求項２】
前記後続ビーコンの前記算出された伝送時間が前記初期ビーコン周期にも基づく、請求項１に記載の受信電子デバイス。
【請求項３】
前記伝送電子デバイスを探知した後に、前記インタフェース回路が、変更されたビーコン周期を前記伝送電子デバイスに提供するように構成され、
前記変更されたビーコン周期は前記初期ビーコン周期よりも大きく、
前記後続ビーコンの前記算出された伝送時間は、前記変更されたビーコン周期に基づいて更に算出される、
請求項１に記載の受信電子デバイス。
【請求項４】
前記伝送電子デバイスと前記受信電子デバイスとの間の同期時間よりも大きい後続の時間のために、前記インタフェース回路が、前記初期窓周期で前記初期幅を有する走査窓を開くことによって前記伝送電子デバイスからの前記後続ビーコンを受信するように構成される、請求項１に記載の受信電子デバイス。
【請求項５】
前記後続の時間のために、前記後続の走査窓の大きさが時間の関数として増大し、
大きさの前記増大は前記クロックドリフトに比例する、
請求項１に記載の受信電子デバイス。
【請求項６】
前記伝送電子デバイスを探知した後に、前記インタフェース回路が、前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを特定する前記伝送電子デバイスからの情報を受信すること、伝送されたビーコンを受信し、前記伝送されたビーコンに基づいて前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを判定すること、ネットワークを介して、前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを特定する情報にアクセスすること、並びに前記受信電子デバイス内に記憶された、前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを特定する情報にアクセスすること、のうちの１つを実行するように構成される、請求項１に記載の受信電子デバイス。
【請求項７】
前記インタフェース回路が、
ネットワークを介してネットワーククロックを受信することであって、前記算出された伝送時間は前記ネットワーククロックにも基づく、受信することと、
前記後続ビーコンの前記伝送時間を前記ネットワーククロックと比較することと、
前記伝送時間と前記算出された伝送時間との差が閾値を超える場合には、同期補正を前記伝送電子デバイスに提供することと、
をするように構成される、請求項１に記載の受信電子デバイス。
【請求項８】
アンテナと、
前記アンテナに結合され、伝送電子デバイスと通信するように構成されるインタフェース回路と、
プロセッサと、
プログラムモジュールを記憶するメモリと、を備え、前記プログラムモジュールは、他の電子デバイスからのビーコンを受信するために前記プロセッサによって実行されるように構成され、前記プログラムモジュールは、
走査窓の間に、ビーコンを受信することによって前記伝送電子デバイスを探知するための命令であって、前記インタフェース回路は、初期窓幅及び初期窓周期を有する走査窓を用いる、命令と、
前記伝送電子デバイスのクロックドリフトに基づいて前記伝送電子デバイスからの後続ビーコンの伝送時間を算出するための命令と、
前記後続ビーコンの前記算出された伝送時間を包含し、前記初期幅よりも小さい幅を有する後続の走査窓の間に前記伝送電子デバイスからの前記後続ビーコンを受信するための命令と、
を含む、受信電子デバイス。
【請求項９】
前記プログラムモジュールが、前記伝送電子デバイスを探知するための前記命令の後に、変更されたビーコン周期を前記伝送電子デバイスに提供するための命令を含み、
前記変更されたビーコン周期は、前記伝送電子デバイスによって、前記ビーコンを伝送する際に用いられる初期ビーコン周期よりも大きく、
前記後続ビーコンの前記算出された伝送時間は、前記変更されたビーコン周期に基づいて更に算出される、
請求項８に記載の受信電子デバイス
【請求項１０】
前記プログラムモジュールが、前記伝送電子デバイスと前記受信電子デバイスとの間の同期時間よりも大きい後続の時間のために、前記初期窓周期で前記初期幅を有する走査窓の間に前記伝送電子デバイスからの前記後続ビーコンを受信するための命令を含む、請求項８に記載の受信電子デバイス。
【請求項１１】
前記プログラムモジュールが、前記伝送電子デバイスを探知するための前記命令の後に、前記伝送電子デバイスによって、前記ビーコンを伝送する際に用いられる初期ビーコン周期、及び前記クロックドリフトを特定する前記伝送電子デバイスからの情報を受信すること、伝送されたビーコンを受信し、前記伝送されたビーコンに基づいて前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを判定すること、ネットワークを介して、前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを特定する情報にアクセスすること、並びに前記受信電子デバイス内に記憶された、前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを特定する情報にアクセスすること、のうちの１つのための命令を含む、請求項８に記載の受信電子デバイス。
【請求項１２】
前記プログラムモジュールが、
ネットワークを介してネットワーククロックを受信するための命令であって、前記算出された伝送時間は前記ネットワーククロックにも基づく、命令と、
前記後続ビーコンの前記伝送時間を前記ネットワーククロックと比較するための命令と、
前記伝送時間と前記算出された伝送時間との差が閾値を超える場合には、同期補正を前記伝送電子デバイスに提供するための命令と、
を含む、請求項８に記載の受信電子デバイス。
【請求項１３】
伝送電子デバイスと受信電子デバイスとの間で通信するための方法であって、前記方法は、
走査窓の間に、前記受信電子デバイス内のインタフェース回路を用いてビーコンを受信することであって、前記走査窓は初期窓幅を有する、受信することと、
前記伝送電子デバイスのクロックドリフトに基づいて前記伝送電子デバイスからの後続ビーコンの伝送時間を算出することと、
前記後続ビーコンの前記算出された伝送時間を包含し、前記初期幅よりも小さい幅を有する後続の走査窓の間に前記伝送電子デバイスからの前記後続ビーコンを受信することと、
を含む、方法。
【請求項１４】
前記ビーコンを受信した後に、前記方法が、変更されたビーコン周期を前記伝送電子デバイスに提供することを更に含み、
前記変更されたビーコン周期は、前記伝送電子デバイスによって、前記ビーコンを伝送する際に用いられる初期ビーコン周期よりも大きく、
前記後続ビーコンの前記算出された伝送時間は、前記変更されたビーコン周期に基づいて更に算出される、
請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記ビーコンを受信した後に、前記方法が、前記伝送電子デバイスによって、前記ビーコンを伝送する際に用いられる初期ビーコン周期、及び前記クロックドリフトを特定する前記伝送電子デバイスからの情報を受信すること、伝送されたビーコンを受信し、前記伝送されたビーコンに基づいて前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを判定すること、ネットワークを介して、前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを特定する情報にアクセスすること、並びに前記受信電子デバイス内に記憶された、前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを特定する情報にアクセスすること、のうちの１つを含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
前記方法が、
ネットワークを介してネットワーククロックを受信することであって、前記算出された伝送時間は前記ネットワーククロックにも基づく、受信することと、
前記後続ビーコンの前記伝送時間を前記ネットワーククロックと比較することと、
前記伝送時間と前記算出された伝送時間との差が閾値を超える場合には、同期補正を前記伝送電子デバイスに提供することと、
を更に含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
アンテナと、
前記アンテナに結合され、受信電子デバイスと通信するように構成されるインタフェース回路と、を備え、前記インタフェース回路は、
初期ビーコン周期に基づいてビーコンを伝送することと、
前記受信電子デバイスから、前記初期ビーコン周期よりも大きい変更されたビーコン周期を受信することと、
前記変更されたビーコン周期に基づいてビーコンを伝送することと、
をするように構成される、伝送電子デバイス
【請求項１８】
前記伝送電子デバイスが、クロックドリフトを有するクロック回路を更に備え、
前記ビーコンが、前記クロック回路によって出力されたクロックに基づく伝送時間に伝送される、請求項１７に記載の伝送電子デバイス。
【請求項１９】
前記インタフェース回路が、
ネットワークを介してネットワーククロックを受信することであって、前記クロック回路は前記ネットワーククロックに基づいて前記クロックを出力する、受信することと、
前記受信電子デバイスから同期補正を受信することと、
前記同期補正に基づいて、前記ネットワーククロックと前記クロックの倍数との差が閾値未満になるように前記クロック回路を調整することと、
をするように構成される、請求項１８に記載の伝送電子デバイス。
【請求項２０】
前記ビーコンを伝送している間に、前記インタフェース回路が、前記初期ビーコン周期及び前記クロックドリフトを特定する情報を前記受信電子デバイスに提供するように構成される、請求項１７に記載の伝送電子デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
記載されている諸実施形態は、無線ネットワーク内の電子デバイスの探知を同期させることによって電力消費を低減するための技法に関する。
【背景技術】
【０００２】
多くの最新の電子デバイスは、他の電子デバイスと無線通信するために用いられるネットワーキングサブシステムを含む。例えば、これらの電子デバイスは、セルラーネットワークインタフェース（ＵＭＴＳ、ＬＴＥ等）、無線ローカルエリアネットワークインタフェース（例えば、米国電気電子学会（ＩＥＥＥ）８０２．１１規格若しくはＫｉｒｋｌａｎｄ，ＷａｓｈｉｎｇｔｏｎのＢｌｕｅｔｏｏｔｈスペシャル・インタレスト・グループからのＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）に記述されているものなどの無線ネットワーク）、及び／又は別の種類の無線インタフェースを有するネットワーキングサブシステムを含むことができる。
【０００３】
多くの無線通信プロトコルでは、電子デバイスは、ビーコンを定期的にブロードキャストすること、及び他の電子デバイスからのビーコンを求めて走査することによって、互いを探知する。例えば、ＩＥＥＥ  ８０２．１１規格（これは時として「Ｗｉ−Ｆｉ」と呼ばれる）に適合した通信プロトコルを用いて無線ネットワーク内の別の電子デバイスと通信する電子デバイスは、ビーコン伝送時間にビーコンフレームを受信するためにその無線機を周期的にウェイクアップしてもよい。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、これらのビーコンを定期的に伝送し、受信することは通例、ネットワーキングサブシステムによる著しい電力消費を生じさせる。したがって、無線ネットワーク内の既存の探知法では電子デバイスの動作時間が短くなってしまう場合があり、そのために、ユーザエクスペリエンスが悪化し得る。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
記載されている諸実施形態は受信電子デバイスを含む。この受信電子デバイスは、アンテナと、このアンテナに結合され、無線ネットワーク内の伝送電子デバイスと通信するインタフェース回路と、を含む。インタフェース回路は、走査窓の間に、初期ビーコン周期を有する一連のビーコン内のビーコンを受信することによって、伝送電子デバイスを探知する。ここで、インタフェース回路は、初期窓幅及び初期窓周期を有する走査窓を用いる。次に、インタフェース回路は、伝送電子デバイスのクロックドリフト、及び／又は初期ビーコン周期に基づいて伝送電子デバイスからの後続ビーコンの伝送時間を算出する。次に、インタフェース回路は、後続ビーコンの算出された伝送時間を包含し、初期幅よりも小さい幅を有する後続の走査窓の間に伝送電子デバイスからの後続ビーコンを受信する。
【０００６】
いくつかの実施形態では、伝送電子デバイスを探知した後に、インタフェース回路は、初期ビーコン周期よりも大きい変更されたビーコン周期を伝送電子デバイスに提供し、後続ビーコンの算出された伝送時間は、変更されたビーコン周期に基づいて更に算出される。
【０００７】
更に、伝送電子デバイスと受信電子デバイスとの間の同期時間よりも大きい後続の時間のために、インタフェース回路は、初期窓周期で初期幅を有する走査窓を開くことによって伝送電子デバイスからの後続ビーコンを受信してもよい。それゆえ、同期時間の後に、受信電子デバイスは初期の探知法に戻ってもよい。
【０００８】
更に、後続の時間のために、後続の走査窓の大きさは時間の関数として増大してもよく、大きさの増大はクロックドリフトに比例してもよい。
【０００９】
受信電子デバイスは様々な仕方で伝送電子デバイスのクロックドリフトを得るか又は判定してもよい。具体的には、伝送電子デバイスを探知した後に、インタフェース回路は、初期ビーコン周期及びクロックドリフトを特定する伝送電子デバイスからの情報を受信すること、伝送されたビーコンを受信し、伝送されたビーコンに基づいて初期ビーコン周期及びクロックドリフトを判定すること、ネットワークを介して、初期ビーコン周期及びクロックドリフトを特定する情報にアクセスすること、並びに受信電子デバイス内に記憶された、初期ビーコン周期及びクロックドリフトを特定する情報にアクセスすること、をしてもよい。
【００１０】
いくつかの実施形態では、インタフェース回路はネットワークを介してネットワーククロックを受信し、算出された伝送時間はネットワーククロックにも基づく。次に、インタフェース回路は後続ビーコンの伝送時間をネットワーククロックと比較する。伝送時間と算出された伝送時間との差が閾値を超える場合には、インタフェース回路は同期補正を伝送電子デバイスに提供する。
【００１１】
いくつかの実施形態では、インタフェース回路によって実行される上記の動作の少なくともいくつかは、上記の動作の少なくともいくつかのための命令を含むプログラムモジュールを実行するプロセッサによって実行されることに留意されたい。
【００１２】
別の実施形態は、受信電子デバイスと共に使用されるコンピュータプログラム製品を提供する。このコンピュータプログラム製品は、受信電子デバイスによって実行される動作の少なくともいくつかのための命令を含む。
【００１３】
別の実施形態は、伝送電子デバイスと受信電子デバイスとの間で通信するための方法を提供する。この方法は、受信電子デバイスによって実行される動作の少なくともいくつかを含む。
【００１４】
別の実施形態は伝送電子デバイスを提供する。伝送電子デバイスは、アンテナと、このアンテナに結合され、無線ネットワーク内の受信電子デバイスと通信するインタフェース回路と、を含む。更に、インタフェース回路は初期ビーコン周期に基づいてビーコンを伝送する。次に、インタフェース回路は、受信電子デバイスから、初期ビーコン周期よりも大きい変更されたビーコン周期を受信する。次に、インタフェース回路は、変更されたビーコン周期に基づいてビーコンを伝送する。
【００１５】
伝送電子デバイスは、クロックドリフトを有するクロック回路を含んでもよく、ビーコンは、クロック回路によって出力されたクロックに基づく伝送時間に伝送されてもよいことに留意されたい。更に、インタフェース回路はネットワークを介してネットワーククロックを受信してもよい。この場合には、クロック回路はネットワーククロックに基づいてクロックを出力する。次に、インタフェース回路は受信電子デバイスから同期補正を受信してもよい。次に、インタフェース回路は、同期補正に基づいて、ネットワーククロックとクロックの倍数との差が閾値未満になるようにクロック回路を調整してもよい。
【００１６】
いくつかの実施形態では、ビーコンを伝送している間に、インタフェース回路は、初期ビーコン周期及びクロックドリフトを特定する情報を受信電子デバイスに提供する。
【００１７】
別の実施形態は、伝送電子デバイスと共に使用されるコンピュータプログラム製品を提供する。このコンピュータプログラム製品は、伝送電子デバイスによって実行される動作の少なくともいくつかのための命令を含む。
【００１８】
別の実施形態は、伝送電子デバイスと受信電子デバイスとの間で通信するための方法を提供する。この方法は、伝送電子デバイスによって実行される動作の少なくともいくつかを含む。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本開示の実施形態に係る、無線通信する電子デバイスを示すブロック図である。
【図２】本開示の実施形態に係る、図１の電子デバイス間の通信を示すタイミング図である。
【図３】本開示の実施形態に係る、図１の電子デバイス間の通信を示すタイミング図である。
【図４】本開示の実施形態に係る、図１の電子デバイス間の通信を示すタイミング図である。
【図５】本開示の実施形態に係る、図１における電子デバイス間で通信するための方法を示すフロー図である。
【図６】本開示の実施形態に係る、図１の電子デバイス間で通信するための方法を示すフロー図である。
【図７】本開示の実施形態に係る、図１の電子デバイス間の通信を示す図である。
【図８】本開示の実施形態に係る、図１の電子デバイスのうちの１つを示すブロック図である。
【００２０】
尚、同様の参照番号は、図面を通して対応する部品を指す。更に、同じ部品の複数の実例は、ダッシュにより実例番号から分離された共通の接頭辞により指定される。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
無線ネットワーク内の伝送電子デバイス（センサなど）が探知された後の電力消費を低減するために、受信電子デバイス（スマートフォンなど）は、伝送電子デバイスのクロックドリフト、及びビーコン周期に基づいて伝送電子デバイスからの後続ビーコンの伝送時間を算出する。次に、受信電子デバイスは、算出された伝送時間を包含する走査窓を開くことによって後続ビーコンを受信する。しかし、伝送電子デバイスが探知された（及び伝送電子デバイスのクロックドリフトが受信電子デバイスに知られた）後には、伝送時間はより予測可能になるため、受信電子デバイスは走査窓の幅を縮小することができる。加えて、伝送電子デバイスは、ビーコン周期を拡大することによって電力消費を更に低減することができる。受信電子デバイスはまた、実際のビーコン伝送時間に基づいて伝送電子デバイスとの同期を監視してもよく、同期を維持するために同期補正を伝送電子デバイスに提供してもよく、それにより、より小さい走査窓及び／又は拡大されたビーコン周期の継続的使用を可能にする。
【００２２】
例えば、ビーコン、クロックドリフトを特定する情報、及び同期補正は、受信電子デバイス内の無線機によって、米国電気電子学会（ＩＥＥＥ）８０２．１１規格、（Ｋｉｒｋｌａｎｄ、ＷａｓｈｉｎｇｔｏｎのＢｌｕｅｔｏｏｔｈスペシャル・インタレスト・グループからの）Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、及び／又は別の種類の無線インタフェースなどの、通信プロトコルに従って伝送及び受信されるパケット内に含めて伝達されてもよい。以下の説明では、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）が説明のための例として用いられる。
【００２３】
図１に、電子デバイス間の通信が示される。図１は、無線通信する電子デバイス１１０及び１１２を示すブロック図を示す。具体的には、これらの電子デバイスは、無線チャネルを走査することによって互いを探知している間、無線チャネル上でビーコン若しくはビーコンフレームを伝送及び受信している間、（例えば、接続要求を伝送することによって）接続を確立している間、並びに／又は（要求及び／又は追加の情報をペイロードとして含んでもよい）パケットを伝送及び受信している間に、無線通信してもよい。
【００２４】
以下において図８を参照して更に説明されるように、電子デバイス１１０及び１１２は、ネットワーキングサブシステム、メモリサブシステム及びプロセッササブシステムなどの、サブシステムを含んでもよい。加えて、電子デバイス１１０及び１１２はネットワーキングサブシステム内に無線機１１４を含んでもよい。より一般的には、電子デバイス１１０及び１１２は、電子デバイス１１０及び１１２が別の電子デバイスと無線通信することを可能にするネットワーキングサブシステムを有するあらゆる電子デバイスを含むことができる（又はそれらの内部に含めることができる）。これは、電子デバイスが互いとの初期接触を行うこと又は互いを探知することを可能にするために、無線チャネル上でビーコンを伝送すること、並びにそれに続き、接続の確立、セキュリティオプション（例えば、ＩＰＳｅｃ）の構成、接続を介したパケット若しくはフレームの伝送及び受信、等のために、後続のデータ／管理フレーム（接続要求など）を交換することを含むことができる。
【００２５】
図１において見ることができるように、無線信号１１６（ぎざぎざの線によって表現されている）が電子デバイス内１１０の無線機１１４−１から伝送される。これらの無線信号１１６は電子デバイス１１２内の無線機１１４−２によって受信される。具体的には、電子デバイス１１０（センサ、例えば、心拍数モニタ又はコンピュータマウス、など）は伝送時間にビーコンをブロードキャスト又は伝送してもよい。そして今度は、電子デバイス１１２（スマートフォンなど）が、伝送時間の間に走査窓を開くことによって、１つ以上のビーコンを受信し、それにより、電子デバイス１１０の存在を探知してもよい。これによって、電子デバイス１１０及び１１２は任意選択的に接続を確立し、互いに通信することが可能になり得る。
【００２６】
しかし、電子デバイス１１０及び１１２は同期されていないため、電子デバイス１１０はビーコンをより頻繁に通過することが必要になる場合があり、及び／又は電子デバイス１１２は、ビーコンが受信されることを確実にするために広い走査窓幅を用いることが必要になる場合がある。その結果、このために、電子デバイス１１０及び１１２内のネットワーキングサブシステム（インタフェース回路など）は、より頻繁に、及び／又はより長い期間、アクティブモード若しくは高電力消費モードになっていることが必要になる場合がある。そのため、電力消費が増大し、電子デバイス１１０及び１１２の動作時間が短くなる場合がある。
【００２７】
後述の探知法では、電子デバイス１１２は、電子デバイス１１０の発見後、又はその間に、電子デバイス１１０のクロックドリフトを受信又は判定してもよい。例えば、電子デバイス１１２は、無線通信を介して、電子デバイス１１０から、クロックドリフトを特定する情報を受信してもよい。代替的に、又は追加的に、電子デバイス１１２は、伝送時間を測定すること、ネットワーク１１８を介して、コンピュータ１２０内に記憶された情報にアクセスすること、及び／又は電子デバイス１１２内に記憶された、クロックドリフトを特定する情報（例えば、情報は電子デバイス１１２内にあらかじめロードされていてもよい）にアクセスすることによって、クロックドリフトを判定してもよい。
【００２８】
電子デバイス１１０のクロックドリフトを用いて、電子デバイス１１２は電子デバイス１１０からのビーコンの後続の伝送時間を算出してもよい。これによって、電子デバイス１１２はより小さい走査窓幅を用いることが可能になり得る。加えて、電子デバイス１１２は、ビーコン伝送時間の間の時間インターバル（これは時として「ビーコン周期」と呼ばれる）を拡大するための命令を電子デバイス１１０に提供してもよい。このように、本探知法は、電子デバイス１１０及び／又は１１２内のネットワーキングサブシステムが高電力消費モードにおいて費やす時間を短くすることを可能にすることができ、これにより、電力消費を低減し、電子デバイス１１０及び／又は１１２のバッテリ充電の間の動作時間を増大させる。
【００２９】
時が経つにつれて、伝送時間における不確実性は増大することになる。最終的に、同期時間の後には、不確実性があまりにも大きくなるため、電子デバイス１１２は初期走査窓幅に戻らなければならなくなり、及び／又は電子デバイス１１０は初期ビーコン周期に戻らなければならなくなるであろう。例えば、電子デバイス１１０及び１１２は短い間、接続し、通信してもよい。ある時間インターバルの間、電子デバイス１１０及び１１２の間に通信がなく、その後、電子デバイス１１０及び１１２が再び通信しようと試みる場合には、電子デバイス１１２は電子デバイス１１０を「思い出し」てもよく、この後続の通信が、電子デバイス１１０及び１１２の間の初期接続又は電子デバイス１１０の初期探知の後の同期時間よりも小さい時間のために行われる限りは、短縮された走査窓幅を用いてもよい。さもなくば、電子デバイス１１０及び１１２は初期ビーコン周期及び／又は短縮された走査窓幅を用いてもよい。
【００３０】
代替的なアプローチでは、電子デバイス１１２は、電子デバイス１１０からの後続ビーコンの伝送時間を監視してもよく、電子デバイス１１０及び１１２の間の同期が維持されるように同期補正を電子デバイス１１０に提供してもよい（すなわち、伝送時間における不確実性は限度内にとどめられたままになってもよい）。この再同期アプローチは、コンピュータ１２０、セルラー電話ネットワーク、及び／又はＧＰＳなどの全地球測位システムによって提供されるものなどの、ネットワーククロックによって促進されてもよい（それゆえ、ネットワーククロックはＧＰＳクロックであってもよい）。具体的には、電子デバイス１１２は、伝送時間におけるドリフトを評価するためにそれ自身のクロック及び／又はネットワーククロックを用いることができ、電子デバイス１１０及び１１２の間の同期を維持するために、無線通信を介して、同期補正を電子デバイス１１０に（必要に応じ）提供することができる。これによって、より小さい走査窓幅及び／又は拡大されたビーコン周期の継続的使用、並びに、それゆえ、電子デバイス１１０及び／又は１１２の電力消費の継続的低減が可能になり得る。
【００３１】
いくつかの実施形態では、同期は、電子デバイス１１０の探知後、又はその間に、電子デバイス１１０及び１１２の間で接続が確立されることなく、電子デバイス１１０及び１１２の間で行われることに留意されたい。そのため、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）との関連では、探知法に電子デバイス１１０及び１１２の間の双方向パケット交換は存在しなくてもよい。
【００３２】
記載されている諸実施形態では、電子デバイス１１０及び１１２のいずれかにおいてパケット又はフレームを処理することは、パケット若しくはフレームを有する無線信号１１６を受信すること、パケット若しくはフレームを取得するために、受信された無線信号１１６からパケット若しくはフレームをデコード／抽出すること、並びにパケット若しくはフレームに内包されている情報（ペイロード内の要求又は追加の情報、例えば、電子デバイス１１０のクロックドリフト、及び／若しくは同期補正を特定する情報、など）を決定するために、パケット若しくはフレームを処理すること、を含む。
【００３３】
本発明者らは、一例として図１に示されるネットワーク環境について説明しているが、代替実施形態では、異なる数又は種類の電子デバイスが存在してもよい。例えば、一部の実施形態は、より多くの、又はより少ない電子デバイスを含む。別の例として、別の実施形態では、異なる電子デバイスがパケット又はフレームを伝送及び／又は受信している。
【００３４】
図２は、図１における電子デバイス１１０及び１１２の間の通信を示すタイミング図を示す。通信中に、電子デバイス１１０は、公称又は目標初期ビーコン周期２１４によって分離された伝送時間２１２にビーコン２１０を伝送する。電子デバイス１１０におけるクロックドリフトのために、伝送時間２１２は不確実性２１６を有する。その結果、電子デバイス１１２は、ビーコン２１０のうちの１つ以上を受信し、かくして、電子デバイス１１０を探知するために、初期窓周期２２０で初期幅２２２を有する走査窓（走査窓２１８など）を開いてもよい。具体的には、窓周期２２０は短くてもよく、幅２２２は広くてもよい。
【００３５】
電子デバイス１１０が探知された後に、電子デバイス１１２は任意選択的に、電子デバイス１１０と接続又はペアリングを確立してもよい。（ただし、上述したように、いくつかの実施形態では、接続は確立されない。）次に、電子デバイス１１２は、クロックドリフト及び／又はビーコン周期２１４を受信するか、それにアクセスするか、又はそれを判定してもよい。例えば、電子デバイス１１２は、クロックドリフト及び／又はビーコン周期２１４を特定する情報を電子デバイス１１０から受信してもよく、伝送時間２１２からクロックドリフト及び／又はビーコン周期２１４を判定してもよく、電子デバイス１１０の識別情報（電子デバイス１１０の媒体アクセス制御アドレス若しくはＭＡＣアドレス、又は電子デバイス１１０のモデルタイプなど）に基づいてコンピュータ１２０（図１）内のクロックドリフト及び／又はビーコン周期２１４を特定する記憶された情報にアクセスしてもよく、並びに／又は電子デバイス１１０の識別情報に基づいて、電子デバイス１１２内に記憶された、初期ビーコン周期及びクロックドリフトを特定する情報にアクセスしてもよい。この情報を用いて、電子デバイス１１２は後続ビーコン２２４のための伝送時間２２６を算出してもよい。これらのビーコンは、電子デバイス１１２によって、変更された窓周期２３４で、変更された幅（単数又は複数）（幅２３６など）を有する後続の走査窓（走査窓２３２など）を開くことによって、受信されてもよい。変更された窓周期２３４は初期窓周期２２０よりも小さくてもよく、変更された幅２３６は幅２２２よりも小さくてもよい。上述したように、これによって、電子デバイス１１２の電力消費は大幅に低減され得る。
【００３６】
更に、電子デバイス１１０が探知された後に、電子デバイス１１２は、変更されたビーコン周期２２８を電子デバイス１１０に提供してもよい。この変更されたビーコン周期は初期ビーコン周期２１４よりも大きくてもよく、これによって、電子デバイス１１０の電力消費は大幅に低減され得る。これらの実施形態では、電子デバイス１１２はまた、変更されたビーコン周期２２８に基づいて後続ビーコン２２４のための伝送時間２２６を算出してもよい。
【００３７】
電子デバイス１１０におけるクロックドリフトのために、伝送時間２２６における不確実性２３０は大きくなっていく。具体的には、伝送時間２２６における不確実性は時間の関数として増大する場合がある。例えば、２ｐｐｍのクロックドリフトの場合には、電子デバイス１１０が探知されてから２時間後に、累積の不確実性は２８ｍｓになり得る。電子デバイス１１２は、後続の走査窓の幅を時間の関数として比例して増大させることによって、この不確実性の増大に対処してもよい。
【００３８】
最終的に、電子デバイス１１０及び１１２の間の同期時間よりも大きい時間のために、電子デバイス１１２は初期の探知法に戻ることが必要になり得る。図３にこれが示される。図３は、図１における電子デバイス１１０及び１１２の間の通信を示すタイミング図を示す。具体的には、同期時間（これは、電子デバイス１１０が最初に探知されてから数時間又は数日後であり得る）の後に、電子デバイス１１２は、初期窓周期２２０で初期幅２２２を有する走査窓を開いてもよい。同様に、電子デバイス１１０は、ビーコンを伝送する際に、初期ビーコン周期２１４に戻ってもよい。
【００３９】
いくつかの実施形態では、電子デバイス１１０及び／又は１１２は、例えば、ネットワーク（図１におけるネットワーク１１８など）を介して、高精度のネットワーククロックを受信する。（いくつかの実施形態では、ネットワーククロックはネットワークの通常動作の最中に提供され、それゆえ、特別の信号ではない。）電子デバイス１１２は、ネットワーククロックに基づいて伝送時間２２６を算出してもよい。更に、電子デバイス１１２は、実際の伝送時間２２６を、ネットワーククロックに基づいて決定された時間（Ｍ及びＮは整数とする、ネットワーククロックのＭ／Ｎ倍数など）と比較してもよい。実際の伝送時間と算出された伝送時間との差が閾値を超える場合には、電子デバイス１１２は同期補正を電子デバイス１１０に提供してもよい。このように、伝送時間における不確実性は、電子デバイス１１０及び１１２の間の同期を維持することによって、限度内にとどめられてもよく、これにより、電力節約の継続が可能になり得る。これらの実施形態では、後続の走査窓の幅は（時間の関数として増大するのとは対照的に）一定に保たれてもよい。
【００４０】
図４に、（時として「校正された探知」と呼ばれる）このアプローチが示される。図４は、図１における電子デバイス１１０及び１１２の間の通信を示すタイミング図を示す。具体的には、伝送時間２２６のうちの１つにおける不確実性４１０が閾値（幅２３６の数分の１など）を超えると、電子デバイス１１２は、同期補正４１２を電子デバイス１１０に提供してもよく、それにより、電子デバイス１１０が後続の伝送時間を調整し、不確実性を（少なくとも一時の間）リセット又は除去することを可能にする。
【００４１】
例えば、電子デバイス１１０は、クロックドリフトを有するクロック回路（図８におけるクロック回路８２８など）を含んでもよく、ビーコン２２４は、クロック回路によって出力されたクロックに基づく伝送時間２２６に伝送されてもよい。電子デバイス１１０がネットワーククロックを受信する場合には、このとき、クロック回路はまた、ネットワーククロックに基づくクロックを出力してもよい。
【００４２】
電子デバイス１１０が同期補正４１２を受信すると、電子デバイス１１０は同期補正４１２に基づいて、ネットワーククロックとクロックの倍数（クロックのＭ／Ｎ倍など）との差が閾値よりも小さくなるように、クロック回路を調整してもよい。このように、伝送時間２２６における不確実性４１０は限度内にとどめられてもよく、それにより、窓周期２３４、幅２３６、及び／又は変更されたビーコン周期２２８の継続的使用が可能になる。
【００４３】
同期補正は複数の電子デバイス（他の「走査機」など）と共有され、それにより、これらの他の電子デバイスが、それらが電子デバイス１１０と初めてやり取りする時に（短縮された走査窓幅及び／又は拡大された窓周期を含む）探知法を用いることができるようにしてもよいことに留意されたい。加えて、グローバルクロック又はネットワーククロックの利用によって、電子デバイス１１０及び１１２の間の通信中に、耐リプレイ攻撃技法を用いることが可能になり得る。
【００４４】
上記の例は、固定された初期ビーコン周期２１４及び固定された初期窓周期２２０（図２及び図３）の使用を示したが、いくつかの実施形態では、初期ビーコン周期及び初期窓周期はランダムに選択されてもよい（それゆえ、初期値は平均値であってもよい）。例えば、ビーコンモードの間に、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）は、ランダムなビーコン及び走査窓の技法を用いてもよい。ここで、電子デバイス１１０（図１）がビーコンを送信し、電子デバイス１１２（図１）がビーコンを求めて走査する。これらの活動は同期されていないため、走査機（電子デバイス１１２）がアドバタイザ（電子デバイス１１０）に出会うことになる可能性は低い。この統計的なアプローチは、非常に広い走査窓幅（電力消費に対する相応の悪影響を伴う）又は非常に長い探知時間（数十秒に達する）のいずれかの使用を必要とし得る。対照的に、探知及び任意選択的に接続の確立後に、開示されている探知法は、電力消費を低減し、（今度は決定論的である）探知時間を短縮するために、電子デバイス１１０及び１１２が、それらが後続のアドバタイジングと走査を同期させることを可能にする共有クロックを交換することを可能にする。
【００４５】
例示的な実施形態では、初期ビーコン周期は１８１ｍｓであってもよく、初期窓周期は９００ｍｓであってもよく、初期走査窓幅は３０ｍｓであってもよい。これらの値は、３．５ｓの平均探知時間及び５００ｍＷの電力消費をもたらし得る。電子デバイス１１０が探知され、電子デバイス１１０及び１１２（図１）が同期された後には、変更されたビーコン周期は１．８ｓになってもよく、変更された窓周期は１．８ｓになってもよく、変更された走査窓幅は１００μｓになってもよい。変更された値は、１．８ｓの平均探知時間（より一般的には、探知時間は０．５〜２ｓになるように選択されてもよい）及び３００ｍＷの電力消費をもたらし得る。
【００４６】
図５は、電子デバイス１１０と通信する電子デバイス１１２などの、図１における電子デバイス間で通信するための方法５００を示すフロー図を示す。動作の間に、電子デバイスは、初期ビーコン周期でブロードキャスト又は伝送されるビーコンを受信することによって別の電子デバイスを探知する（動作５１０）。例えば、電子デバイスは、初期窓周期で初期幅を有する走査窓を開いてもよい。次に、電子デバイスは任意選択的に他の電子デバイスとの接続を確立する（動作５１２）。更に、電子デバイスは、他の電子デバイスのクロックドリフトを特定する情報を受信するか、又はクロックドリフトを判定する（動作５１４）。電子デバイスはまた任意選択的に、変更されたビーコン周期を他の電子デバイスに提供してもよい（動作５１６）。この変更されたビーコン周期は初期ビーコン周期よりも大きくてもよい。
【００４７】
次に、電子デバイスは他の電子デバイスからの後続ビーコンの伝送時間を算出してもよい（動作５１８）。更に、電子デバイスは、算出された伝送時間に他の電子デバイスから後続ビーコンを受信してもよい（動作５２０）。例えば、電子デバイスは、変更された窓周期で、変更された幅を有する走査窓を開いてもよい。変更された幅は初期幅よりも小さくてもよく、変更された窓周期は初期窓周期よりも大きくてもよいことに留意されたい。
【００４８】
いくつかの実施形態では、電子デバイス間の通信は校正される。具体的には、電子デバイスは、クロック（ネットワーククロック若しくは電子デバイス内のクロックなど）並びに実際の伝送時間に基づく同期補正を他の電子デバイスに提供してもよい（動作５２２）。同期補正は、他の電子デバイスが、クロックドリフトに関連付けられる、伝送時間における不確実性を限度内にとどめることを可能にし得る。
【００４９】
図６は、電子デバイス１１２と通信する電子デバイス１１０などの、図１の電子デバイス間で通信するための方法を示すフロー図を示す。動作中、他の電子デバイスは初期ビーコン周期に基づいてビーコンを伝送する（動作６１０）。次に、他の電子デバイスは任意選択的に電子デバイスとの接続を確立する（動作６１２）。更に、他の電子デバイスは任意選択的に、他の電子デバイスのクロックドリフト、及び／又は初期ビーコン周期を特定する情報を提供してもよい（動作６１４）。他の電子デバイスは任意選択的に、電子デバイスから、変更されたビーコン周期を特定する情報を受信してもよいことに留意されたい（動作６１６）。
【００５０】
その後、他の電子デバイスは、変更されたビーコン周期に基づく伝送時間に後続ビーコンを伝送する（動作６１８）。
【００５１】
電子デバイス間の通信が校正される実施形態では、他の電子デバイスは電子デバイスから同期補正を受信してもよい（動作６２０）。同期補正は、他の電子デバイスが、クロックドリフトに関連付けられる、伝送時間における不確実性を限度内にとどめることを可能にし得る。
【００５２】
このように、電子デバイス（例えば、電子デバイス内のインタフェース回路及び／又はドライバ）は、電力消費を低減し、探知時間を短縮した電子デバイス間の通信を促進してもよい。具体的には、アドバタイジング若しくはブロードキャスト並びに探知は（統計的である代わりに）決定論的なものにすることができ、これによって、電子デバイス内のインタフェース回路は、高電力消費モードにおいて費やす時間を短くすることが可能になり得る。加えて、無線ネットワーク内の電子デバイス間で通信されるビーコンは、既知の時間又は決定論的な時間にあることができるため、少ないネットワーク資源をめぐる競争を回避することができる。これは競合の確率を低減することができ、そのおかげで、電子デバイスがアクティブ（高電力消費）モードにおいて費やす時間量を低減することが可能になり得る。
【００５３】
方法５００（図５）及び／又は６００のいくつかの実施形態では、追加の動作が存在するか、又は動作はもっと少ない場合がある。更に、動作の順番を変えることができ、及び／又は２つ以上の動作を単一の動作に結合することができる。
【００５４】
図７に、探知法が更に示されている。図７は、電子デバイス１１０及び１１２（図１）の間の通信を示す図を示す。具体的には、電子デバイス１１０は、初期ビーコン周期を有する伝送時間にビーコン７１０を電子デバイス１１２へ伝送してもよい。そして今度は、電子デバイス１１２が、初期窓周期で初期幅を有する走査窓を開くことによって、ビーコン７１０のうちの１つ以上を受信してもよい。
【００５５】
ビーコン（ビーコン７１０−２など）が受信されると、電子デバイス１１０及び１１２の間の接続７１２が任意選択的に確立される。次に、電子デバイス１１０は任意選択的に、クロックドリフト及び／又は初期ビーコン周期を特定する情報７１４を電子デバイス１１２に提供してもよい。代替的に、又は追加的に、電子デバイス１１２は任意選択的に、伝送時間に基づいてクロックドリフト及び／又は初期ビーコン周期を判定してもよい。いくつかの実施形態では、電子デバイス１１２は任意選択的に、電子デバイス１１２及び／又はコンピュータ１２０内に記憶された、電子デバイス１１０に関連付けられたクロックドリフト及び／又は初期ビーコン周期を特定する情報にアクセスする。例えば、電子デバイス１１２は情報を要求してもよく７１６、それに応じて、コンピュータ１２０は情報７１８を提供してもよい。
【００５６】
接続７１２が任意選択的に確立された後に、電子デバイス１１２はまた任意選択的に、変更されたビーコン周期７２０を電子デバイス１１０に提供してもよい。
【００５７】
更に、電子デバイス１１２は、クロックドリフト、初期ビーコン周期及び／又は変更されたビーコン周期に基づいて電子デバイス１１０からの後続ビーコンの伝送時間を算出してもよい。
【００５８】
その後、電子デバイス１１０は、変更されたビーコン周期を有する伝送時間にビーコン（ビーコン７１０−３及び７１０−４など）を電子デバイス１１２に伝送してもよい。そして今度は、電子デバイス１１２が、変更された窓周期で、変更された幅を有する走査窓を開くことによって、ビーコン７１０−３及び７１０−４のうちの１つ以上を受信してもよい。変更されたビーコン周期は初期ビーコン周期よりも大きく、変更された幅は初期幅よりも小さく、及び／又は変更された窓周期は初期窓周期よりも大きいため、電子デバイス１１０及び／又は１１２から電力を大幅に節約できる。
【００５９】
いくつかの実施形態では、コンピュータ１２０がネットワーククロック７２２を電子デバイス１１０及び／又は１１２に提供する。電子デバイス１１２は、伝送時間における不確実性又は変動がいつ閾値を超えたのかを判定するために、ネットワーククロック７２２、並びに電子デバイス１１０によって提供された後続ビーコン７１０−３及び７１０−４の実際の伝送時間を用いてもよい。これが起きると、電子デバイス１１２は同期補正７２４を電子デバイス１１０に提供してもよく、これにより、電子デバイス１１０は不確実性を限度内に保つことができ、そのため、電子デバイス１１０及び１１２は決定論的な仕方でアドバタイズし、互いを探知し続けることができる。
【００６０】
次に、本発明者らは電子デバイスの諸実施形態について説明する。図８は、図１における電子デバイス１１０及び１１２の一方などの、電子デバイス８００を示すブロック図を示す。この電子デバイスは、処理サブシステム８１０、メモリサブシステム８１２、及びネットワーキングサブシステム８１４を含む。処理サブシステム８１０は、計算動作を実行するように構成される１つ以上のデバイスを含む。例えば、処理サブシステム８１０は、１つ以上のマイクロプロセッサ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、マイクロコントローラ、プログラム可能ロジックデバイス、及び／又は１つ以上のデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）を含み得る。
【００６１】
メモリサブシステム８１２は、処理サブシステム８１０及びネットワーキングサブシステム８１４のためのデータ及び／又は命令を記憶するための１つ以上のデバイスを含む。例えば、メモリサブシステム８１２は、ダイナミック・ランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）、スタティック・ランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）、及び／又はその他の種類のメモリを含み得る。いくつかの実施形態では、メモリサブシステム８１２内の処理サブシステム８１０のための命令は、処理サブシステム８１０によって実行されてもよい、１つ以上のプログラムモジュール又は命令のセット（プログラムモジュール８２２又はオペレーティングシステム８２４など）を含む。１つ以上のコンピュータプログラムは、コンピュータプログラム機構を構成することができることに留意されたい。更に、メモリサブシステム８１２内の様々なモジュール内の命令は、高水準手続き型言語、オブジェクト指向プログラム言語、並びに／又はアセンブリ言語若しくは機械語で実施することができる。更に、プログラムミング言語は、処理サブシステム８１０によって実行されるようにコンパイル又は解釈実行されてもよい。例えば、そのように構成可能であるか又は構成されてもよい（これらは本記載において互換的に用いられてもよい）。
【００６２】
更に、メモリサブシステム８１２は、メモリへのアクセスを制御するための機構を含み得る。一部の実施形態では、メモリサブシステム８１２は、電子デバイス８００内のメモリに結合される１つ以上のキャッシュを含むメモリ階層を含む。これらの実施形態の一部では、キャッシュのうちの１つ以上は処理サブシステム８１０内に配置される。
【００６３】
一部の実施形態では、メモリサブシステム８１２は１つ以上の大容量の大記憶デバイス（不図示）に結合される。例えば、メモリサブシステム８１２は、磁気又は光学ドライブ、ソリッドステートドライブ、又は別の種類の大容量記憶デバイスに結合することができる。これらの実施形態では、メモリサブシステム８１２は、頻繁に使用されるデータのための高速アクセス記憶装置として電子デバイス８００によって用いることができるのに対して、大記憶デバイスは、使用頻度の低いデータを記憶するために用いられる。
【００６４】
ネットワーキングサブシステム８１４は、制御論理８１６、インタフェース回路８１８及びアンテナ８２０を含む、有線及び／又は無線ネットワークに結合し、その上で通信するように（すなわち、ネットワーク動作を実行するように）構成される１つ以上のデバイスを含む。例えば、ネットワーキングサブシステム８１４は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ネットワーキングシステム、セルラーネットワーキングシステム（例えば、ＵＭＴＳ、ＬＴＥなど等の３Ｇ／４Ｇネットワーク）、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ネットワーキングシステム、ＩＥＥＥ  ８０２．１１に記述されている規格に基づくネットワーキングシステム（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）ネットワーキングシステム）、イーサネット（登録商標）ネットワーキングシステム、及び／又は別のネットワーキングシステムを含み得る。
【００６５】
ネットワーキングサブシステム８１４は、プロセッサ、コントローラ、無線機／アンテナ、ソケット／プラグ、及び／又はそれぞれのサポートされているネットワーキングシステムに結合し、その上で通信し、そのためのデータ及びイベントを処理するために用いられるその他のデバイスを含む。それぞれのネットワークシステムのための、ネットワークに結合し、その上で通信し、その上のデータ及びイベントを処理するために用いられる機構は、時として、まとめて、ネットワークシステムのための「ネットワークインタフェース」と呼ばれることに留意されたい。更に、いくつかの実施形態では、電子デバイス間の「ネットワーク」は、まだ存在しない。したがって、電子デバイス８００は、電子デバイス間の単純な無線通信を実行する、例えば、上述したように、アドバタイジングフレーム若しくはビーコンフレームを伝送し、並びに／又は他の電子デバイスによって伝送されたアドバタイジングフレームを求めて走査するために、ネットワーキングサブシステム８１４内の機構を用いてもよい。
【００６６】
電子デバイス８００内において、処理サブシステム８１０、メモリサブシステム８１２、及びネットワーキングサブシステム８１４は、バス８３０を用いて互いに結合される。バス８３０は、サブシステムが互いの間でコマンド及びデータを伝達するために使用することができる電気的、光学的、及び／又は電気光学的接続部を含んでもよい。分かりやすくするために１本のバス８３０のみが示されているが、異なる実施形態は、異なる数又は構成の電気的、光学的、及び／又は電気光学的接続部をサブシステム間に含み得る。
【００６７】
いくつかの実施形態では、電子デバイス８００は、ディスプレイ上に情報を表示するための表示サブシステム８２６を含む。表示サブシステム８２６は、ディスプレイドライバ、及び液晶ディスプレイ、マルチタッチ・タッチスクリーン等などの、ディスプレイを含んでもよい。加えて、電子デバイス８００は、クロックを出力するクロック回路８２８を含んでもよい。クロック回路８２８はＧＰＳ回路内に含まれてもよいことに留意されたい。
【００６８】
電子デバイス８００は、少なくとも１つのネットワークインタフェースを有する任意の電子デバイスとすることができる（又は、該任意の電子デバイス内に含めることができる）。例えば、電子デバイス８００は、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、サーバ、メディアプレーヤ（ＭＰ３プレーヤなど）、家庭電化製品、サブノート／ネットブック、タブレットコンピュータ、スマートフォン、セルラー電話、試験設備、ネットワーク家庭電化製品、セットトップボックス、無線携帯情報端末（ＰＤＡ）、玩具、コントローラ、デジタル信号プロセッサ、ゲームコンソール、家庭電化製品内計算エンジン、消費者用電子デバイス、携帯型コンピューティングデバイス、電子手帳、センサ、ユーザインタフェース機器及び／又は別の電子デバイス、とすることができる（又は、これらの中に含めることができる）。
【００６９】
電子デバイス８００を説明するために特定の構成要素が用いられているが、代替実施形態では、異なる構成要素及び／又はサブシステムが電子デバイス８００内に存在してもよい。例えば、電子デバイス８００は、１つ以上の追加の処理サブシステム８１０、メモリサブシステム８１２、ネットワーキングサブシステム８１４、及び／又は表示サブシステム８２６を含んでもよい。加えて、サブシステムのうちの１つ以上は電子デバイス８００内に存在しなくてもよい。更に、一部の実施形態では、電子デバイス８００は、図８に示されていない１つ以上の追加のサブシステムを含んでもよい。例えば、電子デバイス８００は、限定するものではないが、データ収集サブシステム、オーディオ及び／又は映像サブシステム、アラームサブシステム、メディア処理サブシステム及び／又は入出力（Ｉ／Ｏ）サブシステムを含むことができる。また、図８には、独立したサブシステムが示されているが、一部の実施形態では、所与のサブシステム又は構成要素の一部又は全ては電子デバイス８００内の他のサブシステム又は構成要素（単数又は複数）の１つ以上の中に統合することができる。例えば、いくつかの実施形態では、プログラムモジュール８２２はオペレーティングシステム８２４内に含まれる。
【００７０】
更に、電子デバイス８００内の回路及び構成要素は、バイポーラ、ＰＭＯＳ及び／又はＮＭＯＳゲート又はトランジスタを含む、アナログ及び／又はデジタル回路機構の任意の組み合わせを用いて実装されてもよい。更に、これらの実施形態における信号は、ほぼ離散的な値を有するデジタル信号、及び／又は連続的な値を有するアナログ信号を含んでもよい。加えて、構成要素及び回路はシングルエンド形又は差動形であってもよく、電源はユニポーラ形又はバイポーラ形であってもよい。
【００７１】
集積回路が、無線機などの、ネットワーキングサブシステム８１４の機能性の一部又は全てを実施してもよい。更に、集積回路は、電子デバイス８００から無線信号を送信し、電子デバイス８００において他の電子デバイスから信号を受信するために用いられるハードウェア及び／又はソフトウェア機構を含むことができる。本明細書において説明されている機構を除いて、無線機は当技術分野において一般的に知られており、それゆえ、詳細には説明されない。一般に、ネットワーキングサブシステム８１４及び／又は集積回路は任意の数の無線機を含むことができる。複数の無線機の実施形態における無線機は、記載されている単一の無線機の実施形態と同様に機能することに留意されたい。
【００７２】
いくつかの実施形態では、ネットワーキングサブシステム８１４及び／又は集積回路は、無線機（単数又は複数）を、所与の通信チャネル（例えば、所与の搬送周波数）上で伝送及び／又は受信するように構成する（１つ以上のハードウェア及び／又はソフトウェア機構などの）構成機構を含む。例えば、いくつかの実施形態では、構成機構は、無線機を、所与の通信チャネル上における監視及び／又は伝送から、異なる通信チャネル上における監視及び／又は伝送へ切り換えるために用いることができる。（本明細書において使用されている「監視」は、他の電子デバイスからの信号を受信すること、及び場合によっては、受信された信号に対して１つ以上の処理動作を実行すること、例えば、受信された信号はアドバタイジングフレームを含んでいるかどうかを判定すること等、を含むことに留意されたい。）
【００７３】
Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）規格に適合した通信プロトコルが説明のための例として用いられたが、説明されている通信技法の諸実施形態は様々なネットワークインタフェースにおいて用いられてもよい。更に、上記の諸実施形態における動作のいくつかはハードウェア又はソフトウェアの形で実施されたが、一般的には、上記の実施形態における動作は多種多様な構成及びアーキテクチャで実施することができる。したがって、上記の諸実施形態における動作の一部又は全ては、ハードウェアの形、ソフトウェアの形又はその両方の形で実行されてもよい。例えば、探知法における動作の少なくともいくつかは、プログラムモジュール８２２、オペレーティングシステム８２４（インタフェース回路８１８のためのドライバなど）を用いて、又はインタフェース回路８１８内のファームウェアの形で実施されてもよい。代替的に、又は追加的に、探知法における動作の少なくともいくつかは、インタフェース回路８１８内のハードウェアなどの、物理層内で実施されてもよい。
【００７４】
上記の説明において、本発明者らは「いくつかの実施形態」に言及している。「いくつかの実施形態」は、可能な実施形態の全てのサブセットを表現しているが、必ずしも実施形態の同じサブセットを指定しているわけではないことに留意されたい。
【００７５】
前述の説明は、当業者が本開示を製作及び使用することを可能にすることが意図されており、特定の用途及び要件というコンテキストにおいて行われている。更に、本開示の実施形態の前述の説明は、例示及び説明のみを目的として提示したものである。網羅的であること、又は、開示した形態に本開示を限定しないものとする。したがって、多くの改変及び変形が、当業者に明らかであろうし、本明細書で定義される一般原則は、本開示の趣旨と範囲から逸脱することなく他の実施形態及び用途に適用することができる。更に、前出の実施形態に関して論じた内容は、本開示を限定しないものとする。したがって、本開示は、示す実施形態に限定されないものとし、本明細書で開示する諸原理及び特徴と合致する最も広い範囲を与えられるものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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