(57)【要約】【課題】省スペース化を実現できると共に手すりの使いやすさを確保できるサニタリールームを提供する。【解決手段】洗面台３１が配置される洗面脱衣室３０と、便器本体４１が配置されるトイレ４０と、洗面台３１と便器本体４１との間に配置され、洗面脱衣室３０とトイレ４０とを人が行き来可能に区画する袖壁１６と、が設けられ、便器本体４１は、左右方向における中心Ｃ４１がトイレ４０の左右方向における中心Ｃ４０に対して、右側にずれた状態で配置され、トイレ４０には、便器本体４１よりも左側に配置される左側手すり４２と、便器本体４１を挟んで左側手すり４２とは反対側に配置されると共に、左側手すり４２よりも前側に配置される右側手すり４３と、が設けられる。【選択図】図２
2015196950.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の壁部で囲まれたサニタリールームであって、
前記複数の壁部の中の一の壁部に沿って洗面台が配置される洗面室と、
便器本体が前記一の壁部に沿って配置されるトイレと、
前記洗面台と前記便器本体との間に配置され、前記洗面室と前記トイレとを人が行き来可能に区画する袖壁と、
が設けられ、
前記便器本体は、
中心が前記トイレの中心に対して、前記袖壁から離間する側にずれた状態で配置され、
前記トイレには、
前記便器本体よりも前記袖壁側に配置される第一の手すりと、
前記便器本体を挟んで前記第一の手すりとは反対側に配置されると共に、前記第一の手すりよりも前記一の壁部から離間する側に配置される第二の手すりと、
が設けられる、
サニタリールーム。
【請求項２】
前記便器本体の便座は、
着座部が平らな形状に形成される、
請求項１に記載のサニタリールーム。
【請求項３】
前記複数の壁部のうち前記洗面室に面する壁部には、
出入口が設けられる、
請求項１または請求項２に記載のサニタリールーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の壁部で囲まれた空間に洗面室及びトイレが設けられるサニタリールームの技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の壁部で囲まれた空間に洗面室及びトイレが設けられるサニタリールームの技術は公知となっている。例えば、特許文献１に記載の如くである。
【０００３】
特許文献１に記載のサニタリールームは、ドアを開閉することなく洗面室（洗面所）とトイレとの行き来が可能に構成される。前記洗面室と前記トイレとは、仕切り壁を挟んで隣接して配置される。前記洗面室は、サニタリールームの出入口に近い側に配置される。前記仕切り壁には、前記トイレの使用者が便器本体に着座する、または、立ち上がるときに使用するための手すりが取り付けられる。
【０００４】
図６に示すように、前記仕切り壁の後端部及び前記仕切り壁に取り付けられる手すりは、一般的に便器の先端部よりも後側に配置される。
【０００５】
このような構成においては、サニタリールーム１が設置される建築物の居住者の中に車椅子を使用する要介護者がいる場合（または、将来的な介護を見越している場合）等に、前記仕切り壁及び前記手すりが車椅子に衝突しないように、前記仕切り壁の後方のスペースを確保する必要がある。
【０００６】
しかし、サニタリールームが設置される建築物が狭小地に建てられている場合等には、このような仕切り壁の後方のスペースが確保できない場合がある。そこで、仮に前記スペースが確保できない場合には、図７（ａ）に示すように、前記手すりを前記便器本体の先端部よりも基端側（図７（ａ）においては前側）に配置して、前記仕切り壁の奥行きを短くすることが考えられる。これによって、前記仕切り壁の後方のスペースを確保することができる。
【０００７】
このように単に前記仕切り壁の奥行きを短くしただけでは、前記手すりの位置が前記トイレの使用者に対して近くなりすぎてしまう（図中前側に寄りすぎてしまう）。この状態では、前記手すりは使用者の概ね側方に位置することになる。したがって、この場合、前記トイレの使用者は、正面側で前記手すりを握ることができずに、腕を折りたたんで前記手すりを握ることとなり、その結果、前記手すりが使い難くなってしまう。また、図７（ｂ）に示すように、前記手すりをできるだけ正面側で使用するために、前記トイレの使用者が向きを変えてから前記手すりを使用する場合でも、前記手すりの位置が前記トイレの使用者に対して近くなりすぎてしまい、手すりが使い難い状態を解消できない。
【０００８】
以上のように、特許文献１に記載の技術では、省スペース化を実現することと手すりの使いやすさを確保することとを両立できなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００１−１８２３４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、以上の如き状況を鑑みてなされたものであり、省スペース化を実現できると共に手すりの使いやすさを確保できるサニタリールームを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
請求項１においては、壁部で囲まれたサニタリールームであって、前記壁部の中の一の壁部に沿って洗面台が配置される洗面室と、便器本体が前記一の壁部に沿って配置されるトイレと、前記洗面台と前記便器本体との間に配置され、前記洗面室と前記トイレとを人が行き来可能に区画する袖壁と、が設けられ、前記便器本体は、中心が前記トイレの中心に対して、前記袖壁から離間する側にずれた状態で配置され、前記トイレには、前記便器本体よりも前記袖壁側に配置される第一の手すりと、前記便器本体を挟んで前記第一の手すりとは反対側に配置されると共に、前記第一の手すりよりも前記一の壁部から離間する側に配置される第二の手すりとが設けられるものである。
【００１２】
請求項２においては、前記便器本体の便座は、着座部が平らな形状に形成されるものである。
【００１３】
請求項３においては、前記複数の壁部のうち前記洗面室に面する壁部には、出入口が設けられるものである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の効果として、以下に示すような効果を奏する。
【００１５】
請求項１においては、省スペース化を実現できると共に第一の手すり及び第二の手すりの使いやすさを確保できる。
【００１６】
請求項２においては、手すりの使いやすさをより確実に確保できる。
【００１７】
請求項３においては、より省スペースにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本実施形態に係るサニタリールームを示した平面図。
【図２】洗面脱衣室及びトイレの拡大平面図。
【図３】本実施形態に係る便器本体の便座を示した斜視図。
【図４】使用者が本実施形態に係るトイレを使用している状態を示した平面図。
【図５】使用者が本実施形態に係る左側手すり及び右側手すりを握っている状態を示した平面図。
【図６】従来技術における手すりの位置を示した平面図。
【図７】従来技術において仕切り壁の奥行きを短くした場合の手すりの位置を示した平面図。（ａ）使用者が向きを変えずに手すりを握っている状態を示した図。（ｂ）使用者が向きを変えてから手すりを握っている状態を示した図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下では、本実施形態に係るサニタリールーム１について説明する。
【００２０】
なお、以下の説明では、図中に示した矢印にしたがって、上下方向、前後方向、及び左右方向を定義する。
【００２１】
図１に示すように、サニタリールーム１は、住宅等の人の居住を用途とする建築物に設置される。本実施形態に係るサニタリールーム１は、狭小地に建てられる建築物に設置されるものとする。なお、サニタリールームが設置される建築物は、本実施形態に限定されるものでない。
【００２２】
サニタリールーム１は、ユニット躯体１０を有し、当該ユニット躯体１０の内部の空間に浴室２０、洗面脱衣室３０、及びトイレ４０が設けられることで構成される。
【００２３】
ユニット躯体１０は、四方が複数の壁部（パネル）により囲まれ、前後方向を長手方向とする平面視略矩形状に形成される。ユニット躯体１０は、前側に配置された前壁部１１と、後側に配置された後壁部１２と、左側に配置された左壁部１３と、右側に配置された右壁部１４とにより、前後方向及び左右方向を囲まれて形成される。前壁部１１及び後壁部１２の前後方向の長さは、左壁部１３及び右壁部１４の左右方向の長さよりも長い。ユニット躯体１０内には、平面視略矩形状の空間が形成される。
【００２４】
なお、ユニット躯体の平面視における形状は、本実施形態に限定されるものでなく、例えば、正方形状等であっても構わない
【００２５】
このようなユニット躯体１０には、内部の空間を三つに仕切る（区画する）ための間仕切り１５及び袖壁１６が設けられる。
【００２６】
間仕切り１５は、ユニット躯体１０内の空間を前後に仕切るものである。間仕切り１５は、平面視で左右方向に沿って直線状に伸びるような形状に形成される。間仕切り１５の左端部は、左壁部１３の前後中央部に設けられる接続部１３ａを介して、左壁部１３の前後中央部に接続される。また、間仕切り１５の右端部は、右壁部１４の前後中央部に設けられる接続部１４ａを介して、右壁部１４の前後中央部に接続される。
【００２７】
間仕切り１５は、左右方向にスライド移動可能に構成される。図１は、間仕切り１５が閉塞状態である場合を示している。このように、間仕切り１５が閉塞状態である場合には、前側の空間と後側の空間とが遮断され、人が行き来不能となる。また、間仕切り１５が開放状態である場合には、前側の空間と後側の空間とが繋がり、人が行き来可能となる。
【００２８】
袖壁１６は、間仕切り１５によって区画された前側の空間を左右に区画するものである。袖壁１６は、壁面を左右方向へ向けた壁状の部材である。袖壁１６は、前端部が前壁部１１の左右中途部に接続され、前壁部１１から後方向に突出する。袖壁１６の後方、より詳細には、袖壁１６の後端部１６ａと間仕切り１５の前側面との間には、隙間が形成される。
【００２９】
以下では、間仕切り１５によって前後に区画された空間のうち、後側の空間を「第一空間Ｒ１」と表記する。また、袖壁１６によって左右に区画された空間のうち、左側の空間を「第二空間Ｒ２」と表記する。そして、袖壁１６によって左右に区画された空間のうち、右側の空間を「第三空間Ｒ３」と表記する。
【００３０】
なお、本実施形態に係るサニタリールーム１は、狭小地に建てられる建築物に設置される都合上、第二空間Ｒ２及び第三空間Ｒ３の奥行き（前後方向の長さ）Ｄ１（図２参照）が、一般的に介護に必要とされる奥行き（１間程度の奥行き）よりも短いものとする。
【００３１】
ユニット躯体１０は、左壁部１３の前端部付近から間仕切り１５との接続部１３ａまでの間が開口され、当該開口された箇所がサニタリールーム１（ユニット躯体１０）に人が出入りするための出入口１７として形成される。つまり、サニタリールーム１は、出入口１７から第二空間Ｒ２に入るような構成となっている。出入口１７には、その開閉状態を切り替え可能な開閉扉１７ａが設けられる。開閉扉１７ａは、前後方向にスライド移動可能に構成される。
【００３２】
このような出入口１７の奥行きは、車椅子に搭乗した要介護者が左右方向に沿って通過できる程度の長さ、例えば、８００ｍｍ程度よりも長い。
【００３３】
浴室２０は、第一空間Ｒ１（ユニット躯体１０内の後側）に配置される。浴室２０には、浴槽本体２１と、洗い場２２と、洗い場カウンター２３と、移乗台２４と、が設けられる。
【００３４】
浴槽本体２１は、前後方向を長手方向として浴室２０の右側に配置される。浴槽本体２１は、後壁部１２の右側及び右壁部１４の後側に接触する。つまり、浴槽本体２１は、ユニット躯体１０の右後側の角部、すなわち、後壁部１２と右壁部１４とにより形成されるユニット躯体１０の頂点部に配置される。
【００３５】
洗い場２２は、浴室２０の左側（ユニット躯体１０内の後左側）、すなわち、第二空間Ｒ２の後方に配置される。
【００３６】
洗い場カウンター２３は、洗い場２２の後端部に配置される。洗い場カウンター２３は、洗面器や入浴道具等を置くためのものである。洗い場カウンター２３は、その板面を上下方向へ向けた略平板状に形成される。洗い場カウンター２３は、後壁部１２から前方向に突出する。
【００３７】
洗い場カウンター２３は、ユニット躯体１０の後壁部１２に形成される図示せぬ格納部に格納可能に構成される。図１は、洗い場カウンター２３が格納されていない状態を示している。本実施形態に係るサニタリールーム１は、要介護者が洗い場２２を使用する場合に洗い場カウンター２３を前記格納部に格納し、要介護者の障害物となり得る物を無くして洗い場２２を広くすることができる。
【００３８】
移乗台２４は、浴槽本体２１の前側に配置される。移乗台２４は、要介護者が入浴する場合に浴槽本体２１への出入りを容易にするためのものである。移乗台２４は、浴槽本体２１の上端部と連なって配置される。
【００３９】
移乗台２４は、浴槽本体２１から取り外し可能に構成される。こうして、サニタリールーム１が設置される建築物の居住者の中に要介護者がいない場合（又は、要介護者がいるが、移乗台２４を使用する必要が無い場合）には、移乗台２４を取り外して、例えば小物を収納する棚等を設けることができる。
【００４０】
図２に示すように、洗面脱衣室３０は、第二空間Ｒ２（ユニット躯体１０の左前側）に配置される。洗面脱衣室３０には、洗面台３１が設けられる。
【００４１】
洗面台３１は、洗面脱衣室３０において間仕切り１５と離間する位置に設けられる。具体的には、洗面台３１は、洗面脱衣室３０の前端部に配置され、前壁部１１の左側に接触する。洗面台３１の間口（左右方向の長さ）は、第二空間Ｒ２の間口よりもやや短い。つまり、洗面台３１は、前壁部１１（複数の壁部の中の一の壁部）に沿って、ユニット躯体１０の左前側の角部、すなわち、前壁部１１と左壁部１３とにより形成されるユニット躯体１０の頂点部に配置される。
【００４２】
洗面台３１は、前壁部１１から後方向に突出する。洗面台３１の後側面は、平面視で間仕切り１５と略平行となるような形状、すなわち、左右方向に伸びるような形状に形成される。
【００４３】
洗面台３１の後側面は、袖壁１６及び出入口１７よりも前側に配置される。つまり、洗面脱衣室３０には、洗面台３１と間仕切り１５との間を要介護者が車椅子に搭乗したままで左右方向に通り抜けることができるように、奥行きが確保された空間が形成されている。
【００４４】
このため、出入口１７から洗面脱衣室３０に入った要介護者は、車椅子に搭乗したままで洗面脱衣室３０を通り抜けることができる。
【００４５】
トイレ４０は、第三空間Ｒ３（ユニット躯体１０の右前側）に配置される。トイレ４０は、袖壁１６を挟んで洗面脱衣室３０と隣接して配置される。つまり、洗面脱衣室３０とトイレ４０とは、袖壁１６によって人が行き来可能に区画されている。これにより、トイレ４０には、出入口１７から直接入るのではなく、出入口１７から洗面脱衣室３０を通り抜けて入るようになっている。
【００４６】
トイレ４０には、便器本体４１、左側手すり４２、及び右側手すり４３が設けられる。
【００４７】
便器本体４１は、先端部４１ａが後側を向いた状態でトイレ４０の前端部に配置される。つまり、便器本体４１は、前壁部１１に沿って配置される。こうして、便器本体４１は、ユニット躯体１０の右前側の角部、すなわち、前壁部１１と右壁部１４とにより形成されるユニット躯体１０の頂点部に配置される。このような便器本体４１の便座４１ｂには、トイレ４０の使用者が後側を向いた状態で座ることとなる（図４参照）。
【００４８】
便器本体４１は、その左右方向における中心Ｃ４１がトイレ４０（第三空間Ｒ３）の左右方向における中心Ｃ４０よりも右側（袖壁１６から離間する側）にずれた状態で、トイレ４０に配置される。つまり、便器本体４１は、トイレ４０のやや右側に配置される。
【００４９】
なお、図面には、説明の便宜上、トイレ４０に便器本体４１のみを記載しているが、実際には、タンクや便器本体４１を開閉する蓋等が設けられている。
【００５０】
図３に示すように、このような便器本体４１の便座４１ｂは、トイレ４０の使用者が便座４１ｂに座った状態で向きを変えやすいような形状に形成される。具体的には、便座４１ｂは、トイレ４０の使用者が座る部分である着座部４１ｃ（便座４１ｂの後端部から前側まで）の厚みが均一に形成されて、その上面が平ら（略水平）な形状に形成される。
【００５１】
図２に示すように、袖壁１６は、このように構成される便器本体４１と洗面台３１との間に配置され、出入口１７から便器本体４１を直接視認し難くなるような目隠しとして機能する。
【００５２】
袖壁１６の奥行きは、便器本体４１の奥行きよりも短い。このため、袖壁１６の後端部１６ａは、便器本体４１の先端部４１ａよりも前側に配置される。
【００５３】
つまり、サニタリールーム１は、袖壁１６の奥行きを短くすることで、袖壁１６の後端部１６ａから間仕切り１５までの奥行きＤ２を長くしている。これにより、サニタリールーム１は、第二空間Ｒ２及び第三空間Ｒ３の奥行きＤ１が、一般的に介護に必要とされる奥行きよりも短い場合でも、要介護者が車椅子に搭乗したままで袖壁１６の後方を左右方向に通り抜けることができるようにしている。
【００５４】
左側手すり４２は、便器本体４１の左方（袖壁１６側）に配置される。左側手すり４２は、上下方向を軸方向とする略円柱状の部材の両端部を左側に折り曲げたような形状に形成される。左側手すり４２は、前記折り曲げ部が袖壁１６の右側面に取り付けられる。これにより、左側手すり４２は、袖壁１６の後端部１６ａと同様に、便器本体４１の先端部４１ａよりも前側に配置される。
【００５５】
なお、左側手すり４２及び右側手すり４３は、説明の便宜上、トイレ４０の使用者が握る部分のみを図面に記載している。
【００５６】
右側手すり４３は、便器本体４１の右後方に配置される。つまり、右側手すり４３は、便器本体４１を挟んで左側手すり４２の反対側に配置される。右側手すり４３は、上下方向を軸方向とする略円柱状の部材の両端部を右側に折り曲げたような形状に形成される。右側手すり４３は、前記折り曲げ部が右壁部１４の左側面に取り付けられる。
【００５７】
本実施形態に係る右側手すり４３は、便器本体４１の先端部４１ａよりも後側（前壁部１１から離間する側）に配置される。より詳細には、右側手すり４３は、トイレの左右方向における中心と便器本体の左右方向における中心とが同じ位置にある場合（図６参照）に、トイレの使用者が、後側を向いた状態で右側手すりを握りやすい位置Ｐよりも、さらに後側に配置される。
【００５８】
このように、本実施形態に係るトイレ４０は、左側手すり４２と右側手すり４３とが左右方向に沿って平行に配置されるのではなく、左側手すり４２の右後側に（つまり、前後方向における位置がずれた状態で）右側手すり４３が配置される。
【００５９】
次に、車椅子に搭乗している要介護者が、サニタリールーム１のトイレ４０を使用するときの流れについて説明する。
【００６０】
要介護者は、出入口１７よりサニタリールーム１に入る。そして、要介護者は、洗面脱衣室３０を右方向に移動する。
【００６１】
前述したように、出入口１７の奥行き、洗面脱衣室３０の後側の空間、袖壁１６の後端部１６ａから間仕切り１５までの奥行きＤ２は、車椅子が通過できる程度に長い。したがって、要介護者は、車椅子に搭乗したままで洗面脱衣室３０からトイレ４０に入ることができる。
【００６２】
つまり、サニタリールーム１は、袖壁１６の奥行きを短くすることで、第二空間Ｒ２及び第三空間Ｒ３の奥行きＤ１が、一般的に介護に必要とされる奥行きよりも短い場合でも、要介護者が車椅子に搭乗したままでトイレ４０に入ることができるようにしている。
【００６３】
また、左側手すり４２は、便器本体４１の先端部４１ａよりも前側に配置される。このため、要介護者は、車椅子が左側手すり４２に衝突することなく、すなわち、車椅子に搭乗したままで便器本体４１の近傍まで移動できる。
【００６４】
図４に示すように、トイレ４０に入った要介護者は、便器本体４１の便座４１ｂに座ってトイレ４０を使用する。そして、トイレ４０を使用した要介護者は、左側手すり４２及び右側手すり４３を握って立ち上がり、車椅子に搭乗する。
【００６５】
ここで、本実施形態に係る左側手すり４２は、便器本体４１の先端部４１ａよりも前側に配置されている。このため、例えば、トイレの左右方向における中心と便器本体の左右方向における中心とが同じ位置にある場合には、当該便器本体に座っている要介護者と左側手すりとの距離が近くなりすぎてしまう（図７（ａ）参照）。この場合、要介護者は、腕を折りたたんで左側手すりを握ることとなってしまう。
【００６６】
そこで、本実施形態に係るサニタリールーム１は、便器本体４１の左右方向における中心Ｃ４１をトイレ４０の左右方向における中心よりも右側にずらして便器本体４１を配置することで、便器本体４１（及び便器本体４１に座っている要介護者）を左側手すり４２から遠ざけている。これにより、便器本体４１に座っている要介護者は、腕を折りたたまずに左側手すり４２を握ることができる。
【００６７】
一方、便器本体４１は、左右方向におけるの中心Ｃ４１がトイレ４０の左右方向における中心Ｃ４０よりも右側に配置されることで、右側手すり４３に近づくこととなる。そこで、サニタリールーム１は、トイレの左右方向における中心と便器本体の左右方向における中心とが同じ位置にある便器本体に座った使用者（図６参照）が、後側を向いた状態で右側手すりを握りやすい位置Ｐよりも、さらに後側に右側手すり４３を配置して、右側手すり４３を便器本体４１から遠ざけている。
【００６８】
こうして、本実施形態に係るサニタリールーム１は、便器本体４１に座った要介護者の中心Ｃから、左側手すり４２及び右側手すり４３までの距離を確保している。
【００６９】
これによれば、図５に示すように、要介護者は、左後側に向きを変えることで、最適な姿勢、すなわち、両脇が必要以上に開いたり閉じたりせず、かつ、両腕を軽く伸ばした姿勢で左側手すり４２及び右側手すり４３を握ることができる。
【００７０】
このように、サニタリールーム１において、要介護者は、左後側に向きを変えてから左側手すり４２及び右側手すり４３を使用することで、不自由なく立ち上がって車椅子に搭乗することができる。車椅子に搭乗した要介護者は、車椅子に搭乗したまま出入口１７を通ってサニタリールーム１を出る。
【００７１】
以上のように、本実施形態に係るサニタリールーム１は、袖壁１６の奥行きを短くするとともに左側手すり４２を前側に配置して、袖壁１６及び左側手すり４２が車椅子と衝突しないようにした場合でも、左側手すり４２及び右側手すり４３の使いやすさを確保できる。
【００７２】
したがって、サニタリールーム１は、左側手すり４２及び右側手すり４３の使いやすさを確保しつつ、第二空間Ｒ２及び第三空間Ｒ３の奥行きＤ１（サニタリールーム１の奥行き）を短くすることができる。
【００７３】
これにより、サニタリールーム１は、例えば、サニタリールーム１が設置される建築物が狭小地に建てられている場合等、サニタリールーム１を設置するためのスペースに制約がある場合でも、介護に必要な機能を確保できるとともに、介護に必要なスペースを確保できる。
【００７４】
つまり、サニタリールーム１は、設置可能な建築物の条件を緩和でき、より多くの建築物に設置することが可能となる。
【００７５】
また、左右いずれの片麻痺の要介護者がトイレ４０を使用する場合でも、要介護者は、健側（動作する側）の手すり（左側手すり４２または右側手すり４３）を握ることができる。つまり、サニタリールーム１は、トイレ４０のスペースを大きくすることなく、左右の片麻痺の要介護者への介護に対応できる。
【００７６】
このように、複数の壁部（ユニット躯体１０）で囲まれたサニタリールーム１には、ユニット躯体１０の前壁部１１（複数の壁部の中の一の壁部）に沿って洗面台３１が配置される洗面脱衣室３０（洗面室）と、便器本体４１が前壁部１１に沿って配置されるトイレ４０と、洗面台３１と便器本体４１との間に配置され、洗面脱衣室３０とトイレ４０とを人が行き来可能に区画する袖壁１６と、が設けられる。
また、便器本体４１は、左右方向における中心Ｃ４１がトイレ４０の左右方向における中心Ｃ４０に対して、右側（袖壁１６から離間する側）にずれた状態で配置される。
そして、トイレ４０には、便器本体４１よりも前側（袖壁１６側）に配置される左側手すり４２（第一の手すり）と、便器本体４１を挟んで左側手すり４２とは反対側に配置されると共に、左側手すり４２よりも後側（一の壁部から離間する側）に配置される右側手すり４３（第二の手すり）と、が設けられる。
【００７７】
このように構成することにより、省スペース化を実現できると共に左側手すり４２及び右側手すり４３の使いやすさを確保できる。
【００７８】
前述したように、本実施形態に係るサニタリールーム１は、便器本体４１の便座４１ｂの着座部４１ｃを平らな形状に形成している（図３参照）。これにより、サニタリールーム１は、便座が後方向に向かうにつれて下側に傾斜している場合や左右中央部に向かうにつれて下側に傾斜している場合と比較して、安定した姿勢で左側手すり４２及び右側手すり４３を握ることができる。
【００７９】
このように、便器本体４１の便座４１ｂは、着座部４１ｃが平らな形状に形成される。
【００８０】
このように構成することにより、左側手すり４２及び右側手すり４３の使いやすさをより確実に確保できる。
【００８１】
本実施形態に係るサニタリールーム１は、出入口１７から洗面脱衣室３０を通り抜けてトイレ４０に入る構成である。
【００８２】
つまり、サニタリールーム１は、上述（図２等参照）の如く出入口１７、洗面脱衣室３０、及びトイレ４０を配置することで、右側手すり４３の後方のスペースが通り抜けスペースとならないようにしている。これによれば、サニタリールーム１は、右側手すり４３の後方のスペースを確保する必要がなくなるため、より効果的に奥行きを短くすることができる。
【００８３】
このように、左壁部１３（ユニット躯体１０のうち洗面脱衣室３０に面する壁部）には、出入口１７が設けられる。
【００８４】
このように構成することにより、より省スペースにすることができる。
【００８５】
なお、本発明に係る第一手すり及び第二手すりは、袖壁等に取り付けられていなくてもよく、例えば、ボルト等でサニタリールームの床に取り付けられていても構わない。また、本発明に係るサニタリールームは、浴室が設けられていなくてもよい。
【符号の説明】
【００８６】
１      サニタリールーム
１１    前壁部（一の壁部）
１６    袖壁
３０    洗面脱衣室（洗面室）
３１    洗面台
４０    トイレ
４１    便器本体
４２    左側手すり
４３    右側手すり
Ｃ４０  トイレの中心
Ｃ４１  便器本体の中心
【図１】
2015196950.tif 000003
【図２】
2015196950.tif 000004
【図３】
2015196950.tif 000005
【図４】
2015196950.tif 000006
【図５】
2015196950.tif 000007
【図６】
2015196950.tif 000008
【図７】
2015196950.tif 000009