(57)【要約】【課題】長尺の建材を、傷つけることなく効率よく搬送できるようにする。【解決手段】複数本のＨ形鋼１を並列された状態でクレーンにより吊り上げるのに用いられる吊治具１０であって、クレーンにより水平な姿勢で吊り上げられる平板状の基部２０と、基部２０の底面側に配され、Ｈ形鋼１をその幅方向の一方側と他方側とから引掛けて保持する固定部３２び回転部３４を備え、回転部３４は、基部２０から下方に延びる回転軸の周りに回転可能に設けられており、回転部３４が回転されることにより、固定部３２及び回転部３４が、Ｈ形鋼１を保持する保持状態とＨ形鋼１を保持しない非保持状態とに変化する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数本の長尺の建材を並列された状態で吊上装置により吊り上げるのに用いられる吊治具であって、
前記吊上装置により水平な姿勢で吊り上げられる平板状の基部と、
前記基部の底面側に配され、前記建材をその幅方向の一方側と他方側とから引掛けて保持する第一及び第二の保持具を備え、
前記第一及び第二の保持具の少なくとも一方は、前記基部から下方に延びる回転軸の周りに回転可能に設けられており、該保持具が回転されることにより、前記第一及び前記第二の保持具が、前記建材を保持する保持状態と前記建材を保持しない非保持状態とに変化する吊治具。
【請求項２】
前記第一及び前記第二の保持具の少なくとも一方は、その両側の前記建材を引掛けて保持し、当該保持具は前記回転軸の周りに回転可能に設けられている請求項１に記載の吊治具。
【請求項３】
複数本の長尺の建材を並列させた状態で吊上装置により吊上治具を用いて吊り上げる方法であって、
前記吊上治具は、
前記吊上装置により水平な姿勢で吊り上げられる平板状の基部と、
前記基部の底面側に配され、前記建材をその幅方向の一方側と他方側とから引掛けて保持する第一及び第二の保持具を備え、
前記第一及び第二の保持具の少なくとも一方は、前記基部から下方に延びる回転軸の周りに回転可能に設けられており、
該保持具を回転させることにより、前記第一及び前記第二の保持具を、前記建材を保持する保持状態と前記建材を保持しない非保持状態とに変化させる、建材の吊上方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長尺の建材を吊り上げるのに用いる吊治具及び長尺の建材の吊上方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉄骨等の長尺の建材を吊り上げるのに用いる吊治具として、Ｈ形鋼のフランジが挿入される挿入溝が形成された一対の挟持具を、互いに挿入溝を向い合せた状態で磁石により接合したものが知られている（例えば、特許文献１参照）。この吊治具は、磁石による一対の挟持具の接合を解除することにより、Ｈ形鋼から取り外すことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２９８１３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の吊治具を用いてＨ形鋼を吊り上げて搬送する場合には、Ｈ形鋼の吊り上げ・搬送を１本ずつしか実施できないため、Ｈ形鋼の搬送に要する時間が長くなる。また、玉掛け用吊りクランプを用いて複数本のＨ形鋼を共通の吊治具から吊り下げることも考えられるが、玉掛け用吊りクランプによりＨ形鋼に傷が付く。
【０００５】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、長尺の建材を、傷を付けることなく効率よく搬送できるようにすることを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明に係る吊治具は、複数本の長尺の建材を並列された状態で吊上装置により吊り上げるのに用いられる吊治具であって、前記吊上装置により水平な姿勢で吊り上げられる平板状の基部と、前記基部の底面側に配され、前記建材をその幅方向の一方側と他方側とから引掛けて保持する第一及び第二の保持具を備え、前記第一及び第二の保持具の少なくとも一方は、前記基部から下方に延びる回転軸の周りに回転可能に設けられており、該保持具が回転されることにより、前記第一及び前記第二の保持具が、前記建材を保持する保持状態と前記建材を保持しない非保持状態とに変化する。
【０００７】
前記吊治具において、前記第一及び前記第二の保持具の少なくとも一方は、その両側の前記建材を引掛けて保持し、当該保持具は前記回転軸の周りに回転可能に設けられてもよい。
【０００８】
また、本発明に係る建材の吊上方法は、複数本の長尺の建材を並列させた状態で吊上装置により吊上治具を用いて吊り上げる方法であって、前記吊上治具は、前記吊上装置により水平な姿勢で吊り上げられる平板状の基部と、前記基部の底面側に配され、前記建材をその幅方向の一方側と他方側とから引掛けて保持する第一及び第二の保持具を備え、前記第一及び第二の保持具の少なくとも一方は、前記基部から下方に延びる回転軸の周りに回転可能に設けられており、該保持具を回転させることにより、前記第一及び前記第二の保持具を、前記建材を保持する保持状態と前記建材を保持しない非保持状態とに変化させる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、長尺の建材を、傷を付けることなく効率よく搬送することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】一実施形態に係る吊治具を示す斜視図である。
【図２】一実施形態に係る吊治具を示す底面図である。
【図３】一実施形態に係る吊治具を示す側面図である。
【図４】複数本のＨ形鋼を、吊治具を用いて吊り上げる手順を示す側面図である。
【図５】複数本のＨ形鋼を、吊治具を用いて吊り上げる手順を示す側面図である。
【図６】複数本のＨ形鋼を、吊治具を用いて吊り上げる手順を示す側面図である。
【図７】複数本のＨ形鋼を、吊治具を用いて吊り上げる手順を示す側面図である。
【図８】複数本のＨ形鋼を吊治具から取り外す手順を示す側面図である。
【図９】複数本のＨ形鋼を吊治具から取り外す手順を示す側面図である。
【図１０】他の実施形態に係る吊治具を拡大して示す側面図である。
【図１１】他の実施形態に係る吊治具を示す底面図である。
【図１２】他の実施形態に係る吊治具を示す側面図である。
【図１３】他の実施形態に係る吊治具を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照しながら説明する。図１は、一実施形態に係る吊治具１０を示す斜視図であり、図２は、吊治具１０を示す底面図であり、図３は、吊治具１０を示す側面図である。これらの図に示すように、吊治具１０は、複数本のＨ形鋼１をクレーン等の吊上装置で吊り上げるのに用いられる治具である。
【００１２】
吊治具１０は、玉掛け用のワイヤ２が取り付けられる平板状の基部２０と、基部２０の底側に設けられ複数本のＨ形鋼１を並列された状態で保持する保持部３０とを備えている。基部２０は、平行に配された一対の長尺の鋼板２２と、互いに平行に配され一対の鋼板２２に対して直交し一対の鋼板２２の長手方向の両端及び中央部を連結する３本の長尺の鋼板２４とを備えている。３本の鋼板２４のうちの真中の鋼板２４の上面には、一対の吊ピース２６が取り付けられている。この一対の吊ピース２６は、真中の鋼板２４の長手方向中央部からそれぞれまでの距離が等しくなる位置に配されており、これらにワイヤ２がシャックルを介して取り付けられる。
【００１３】
保持部３０は、各組２個で計４個の固定部３２と、各組３個で計６個の回転部（第二の保持具）３４とを備えている。各組の固定部３２は、コの字状に折れ曲がった鋼材であり、鋼板２２の下面の長手方向両端に固定されている。各固定部３２は、鋼板２４の長手方向に見てコの字状又は逆コの字状になるように、その上側の片３２Ａが鋼板２２の下面にボルト等により固定されている。
【００１４】
各組の回転部３４は、両側の固定部３２の間に等間隔で配されている。各回転部３４は、矩形状の鋼板である回転板３４Ａと、回転板３４Ａの中心に結合された回転棒３４Ｂと、回転部３４の回り止めをする回り止め部３６とを備えている。鋼板２２には、回転棒３４Ｂが挿通される孔２２Ａが形成されており、回転棒３４Ｂが鋼板２２を貫通している。また、回転棒３４Ｂの軸方向の中間部には拡径された拡径部３４Ｃが形成されており、この拡径部３４Ｃが鋼板２２の下面に当接している。さらに、回転棒３４Ｂの拡径部３４Ｃよりも先端側には、ネジ部３４Ｄが形成されており、該ネジ部３４Ｄが鋼板２２の上面から突出している。なお、本実施形態では、固定部３２が第一の保持具に相当し、外側の回転部３４が第二の保持具に相当する。また、真中の回転部３４が第一の保持具に相当し、それに対応する第二の保持具は外側の回転部３４である。
【００１５】
回り止め部３６は、ダブルナットを構成する一対のナット３６Ａ、３６Ｂを備えており、これらが、鋼板２２の上側においてネジ部３４Ｄに螺合している。このため、下側のナット３６Ａと拡径部３４Ｃとで鋼板２２を挟み込んだ状態でナット３６Ａ、３６Ｂが締付けられることにより、回転棒３４Ｂの回り止めがなされると共に、ダブルナットの効果によりナット３６Ａ、３６Ｂの緩みが防止される。一方で、ナット３６Ａ、３６Ｂの締付が緩められることにより、回転棒３４Ｂの回転が許容される。
【００１６】
回転板３４Ａと固定部３２の下側の片３２Ｂとの高さは同じである。ここで、外側の回転板３４Ａの長辺が鋼板２２の長手方向に対して平行になった状態では、当該回転板３４Ａと固定部３２の片３２Ｂとの間には、Ｈ形鋼１のウェブ１Ａの厚みよりも大きく、Ｈ形鋼１のフランジ１Ｂの幅よりも小さい隙間、即ち、ウェブ１Ａは入るが、フランジ１Ｂは通過できない隙間が形成される。従って、当該状態（以下、保持状態という）では、外側のＨ形鋼１が、ウェブ１Ａが外側の回転板３４Ａと固定部３２の片３２Ｂとの間に位置し、上側のフランジ１Ｂが外側の回転板３４Ａと固定部３２の片３２Ｂとの上に乗ることによって、当該Ｈ形鋼１が、固定部３２と外側の回転部３４とにより保持される。
【００１７】
また、真中の回転板３４Ａと両側の回転板３４Ａとが、これらの長辺が鋼板２２の長手方向に対して平行になった状態では、真中の回転板３４Ａと両側の回転板３４Ａとの間には、Ｈ形鋼１のウェブ１Ａの厚みよりも大きく、Ｈ形鋼１のフランジ１Ｂの幅よりも小さい隙間が形成される。従って、当該状態（以下、保持状態という）では、内側のＨ形鋼１が、ウェブ１Ａが外側の回転板３４Ａと真中の回転板３４Ａとの間に位置し、上側のフランジ１Ｂが外側の回転板３４Ａと真中の回転板３４Ａとの上に乗ることによって、当該Ｈ形鋼１が、外側の回転部３４と真中の回転部３４とにより保持される。
【００１８】
一方で、外側の回転板３４Ａの長辺が鋼板２２の長手方向に対して直交する状態（以下、非保持状態という）では、当該回転板３４Ａと固定部３２の片３２Ｂとの間には、Ｈ形鋼１のフランジ１Ｂの幅よりも大きい隙間、即ちＨ形鋼１のフランジ１Ｂが通過できる隙間が形成される。また、外側の回転板３４Ａと真中の回転板３４Ａとの少なくとも一方の長辺が鋼板２２の長手方向に対して直交する状態（以下、非保持状態という）では、外側の回転板３４Ａと真中の回転板３４Ａとの間には、Ｈ形鋼１のフランジ１Ｂの幅よりも大きい隙間、即ちＨ形鋼１のフランジ１Ｂが通過できる隙間が形成される。
【００１９】
図４〜図７は、複数本のＨ形鋼１を、吊治具１０を用いて吊り上げる手順を示す側面図である。まず、図４に示すように、複数本のＨ形鋼１を地面や床面に平行に所定間隔で並べる。次に、図５に示すように、吊治具１０を。全ての回転部３４を非保持状態にして複数本のＨ形鋼１の上に乗せる。この際、外側のＨ形鋼１のウェブ１Ａが固定部３２の片３２Ｂと外側の回転板３４Ａとの間に位置し、内側のＨ形鋼１のウェブ１Ａが外側の回転板３４Ａと内側の回転板３４Ａとの間に位置するように、吊治具１０とＨ形鋼１との相対位置を調整する。
【００２０】
次に、図６に示すように、回転部３４を、非保持状態から保持状態になるように回転させ、ナット３６Ａ、３６Ｂを締付ける。この際、まず、下側のナット３６Ａを締付け、次に、上側のナット３６Ｂを締付け、最後に、下側のナット３６Ａを逆回転させる。これによって、ナット３６Ａ、３６Ｂの締付力により回転棒３４Ｂの回り止めがなされると共に、ナット３６Ａ、３６Ｂのダブルナットの効果により、ナット３６Ａ、３６Ｂの緩みが防止される。
【００２１】
そして、図７に示すように、クレーン等によりワイヤ２を介して吊治具１０を吊り上げる。この際、外側のＨ形鋼１の上側のフランジ１Ｂが固定部３２の片３２Ｂと外側の回転板３４Ａとの上に乗り、内側のＨ形鋼１の上側のフランジ１Ｂが外側の回転板３４Ａと真中の回転板３４Ａとの上に乗るように、吊治具１０とＨ形鋼１との相対位置を調整する。これにより、複数本のＨ形鋼１が吊治具１０及びワイヤ２を介してクレーン等により吊り上げられる。
【００２２】
図８及び図９は、複数本のＨ形鋼１を吊治具１０から取り外す手順を示す側面図である。まず、図８に示すように、複数本のＨ形鋼１を地面や床面に降下させた後、ナット３６Ａ、３６Ｂを緩め、回転部３４を保持状態から非保持状態の位置まで回転させる。次に、図９に示すように、外側のＨ形鋼１の上側のフランジ１Ｂが、固定部３２の片３２Ｂと外側の回転板３４Ａとの間に位置し、内側のＨ形鋼１の上側のフランジ１Ｂが、外側の回転板３４Ａと真中の回転板３４Ａとの間に位置するように、吊治具１０とＨ形鋼１との相対位置を調整してから、吊治具１０を上昇させる。以上により、複数本のＨ形鋼１が吊治具１０から取り外されて地面や床面に置かれる。
【００２３】
以上説明したように、本実施形態に係る吊治具１０は、クレーンにより水平な姿勢で吊り上げられる平板状の基部２０と、基部２０の底面側に配され、Ｈ形鋼１をその幅方向の一方側と他方側とから引掛けて保持する固定部３２及び回転部３４を備える。ここで、回転部３４は、基部２０から下方に延びる回転軸の周りに回転可能に設けられており、回転部３４が回転されることにより、固定部３２及び回転部３４が、Ｈ形鋼１を保持する保持状態とＨ形鋼１を保持しない非保持状態とに変化する。
【００２４】
これにより、複数本のＨ形鋼１を、吊治具１０を用いて引っ掛けた状態で地面や床面から吊り上げることと、地面や床面に降ろした複数本のＨ形鋼１から吊治具１０を取り外すこととができる。従って、Ｈ形鋼１を、傷を付けることなく吊り上げることができる。また、複数本のＨ形鋼１を一斉に搬送できることによりＨ形鋼１を効率良く搬送でき、Ｈ形鋼１の搬送に要する時間を短縮できる。
【００２５】
また、回転部３４が、その両側のＨ形鋼１を引掛けて保持することにより、一の回転部３４を回転させることにより、その両側のＨ形鋼１を保持状態と非保持状態とに変化させることができる。従って、複数本のＨ形鋼１を吊治具１０に着脱する作業の作業性を向上できる。
【００２６】
図１０は、他の実施形態に係る吊治具１００を拡大して示す側面図である。この図に示すように、本実施形態に係る吊治具１００は、回転部１３４の回り止めをする回り止め部１３６を備える。回り止め部１３６は、鋼板２２の孔２２Ａに嵌め込まれて孔壁に溶接された管１３６Ａと、管１３６Ａ及び回転棒１３４Ｂに挿通されるピン１３６Ｂとを備えている。
【００２７】
管１３６Ａ及び回転棒１３４Ｂは、鋼板２２の上面から突出しており、この管１３６Ａ及び回転棒１３４Ｂの突出部にピン１３６Ｂを挿通する孔１３６Ｃ、１３４Ｄが形成されている。また、回転棒１３４Ｂの上端と軸方向中間部とには拡径部１３４Ｃが形成されており、この上下の拡径部１３４Ｃが管１３６Ａを上下に挟み込んでいる。
【００２８】
ここで、回転板１３４Ａの長辺が鋼板２２の長手方向に対して平行になった状態（以下、保持状態という）で、孔１３６Ｃと孔１３４Ｄとの回転部１３４の回転方向の位置が一致し、ピン１３６Ｂが孔１３６Ｃ、１３４Ｄに挿通可能になり、ピン１３６Ｂにより、回転部１３４が保持状態の位置で回り止めされる。一方で、ピン１３６Ｂが孔１３６Ｃ、１３４Ｄから引き抜かれた状態で、回転部１３４が保持状態から非保持状態の位置まで回転可能になる。
【００２９】
図１１は、他の実施形態に係る吊治具２００を示す底面図であり、図１２は、吊治具２００を示す側面図である。これらの図に示すように、本実施形態に係る吊治具２００は、回転部２３４の回り止めをする回り止め部２３６を備える。回り止め部２３６は、鋼板２４と平行に並べて配された３本の棒材２３６Ａと、各棒材２３６Ａの長手方向両端を、鋼板２４の長手方向に並んだ一対の回転部２３４に固定する各組２個で計６個のクランプ２３６Ｂとを備えている。
【００３０】
棒材２３６Ａは、その長手方向両端をクランプ２３６Ｂにより鋼板２３４Ａ又は回転棒２３４Ｂに固定される。これにより、回転部２３４の回り止めがなされる。一方、棒材２３６Ａが鋼板２３４Ａ又は回転棒２３４Ｂから取り外された状態では、回転部２３４が回転可能になる。
【００３１】
図１３は、他の実施形態に係る吊治具３００を示す側面図である。この図に示すように、本実施形態に係る吊治具３００は、上述の実施形態に係る吊治具１０の真中の回転部３４を一対の固定部３３２に替えた構成である。固定部３３２は、固定部３２と同様、コの字状に折れ曲がった鋼材であり、鋼板２２の下面の長手方向両端に固定されている。各固定部３３２は、鋼板２４の長手方向に見てコの字状又は逆コの字状になり、上下の片３３２Ａ、３３２Ｂが、これらの間の片３３２Ｃから外側に延びるように、上側の片３３２Ａが鋼板２２の下面にボルト等により固定されている。
【００３２】
ここで、回転板３４Ａの長辺が鋼板２２の長手方向に対して平行になった状態（以下、保持状態という）では、当該回転板３４Ａと固定部３３２の下側の片３３２Ｂとの間には、Ｈ形鋼１のウェブ１Ａの厚みよりも大きく、Ｈ形鋼１のフランジ１Ｂの幅よりも小さい隙間が形成される。従って、当該状態では、内側のＨ形鋼１が、ウェブ１Ａが回転板３４Ａと固定部３３２の片３３２Ｂとの間に位置し、上側のフランジ１Ｂが回転板３４Ａと固定部３３２の片３２Ｂとの上に乗ることによって、当該Ｈ形鋼１が、固定部３３２と回転部３４とにより保持される。
【００３３】
一方で、外側の回転板３４Ａの長辺が鋼板２２の長手方向に対して直交する状態（以下、非保持状態という）では、当該回転板３４Ａと固定部３３２の片３３２Ｂとの間には、内側のＨ形鋼１のフランジ１Ｂの幅よりも大きい隙間、即ちＨ形鋼１のフランジ１Ｂが通過できる隙間が形成される。従って、当該状態では、内側のＨ形鋼１を回転部３４と固定部３３２から地面や床面に降ろすことができる。
【００３４】
なお、上述の実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明はその趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に本発明にはその等価物が含まれることは勿論である。例えば、上述の実施形態では、外側のＨ形鋼１を固定部３２と回転部３４とにより引掛けて保持するように構成したが、固定部３２を回転部３４と同様に回転可能に構成してもよい。
【００３５】
また、上述の実施形態では、長尺の建材としてＨ形鋼１を例に挙げて本発明を説明したが、長尺の建材としては、角型鋼管や丸型鋼管や長尺の木材等も挙げられる。ここで、これらの建材を、吊治具１０を用いて吊り上げる場合には、固定部３２の下側の片３２Ｂと回転板３４Ａとを建材の底面に引掛ければよい。
【符号の説明】
【００３６】
１  Ｈ形鋼、１Ａ  ウェブ、１Ｂ  フランジ、２  ワイヤ、１０  吊治具、２０  基部、２２  鋼板、２２Ａ  孔、２４  鋼板、２６  吊ピース、３０  保持部、３２  固定部、３２Ａ、３２Ｂ  片、３４  回転部、３４Ａ  回転板、３４Ｂ  回転棒、３４Ｃ  拡径部、３４Ｄ  ネジ部、３６  回り止め部、３６Ａ、３６Ｂ  ナット、１００  吊治具、１３４  回転部、１３４Ａ  回転板、１３４Ｂ  回転棒、１３４Ｃ  拡径部、１３４Ｄ  孔、１３６  回り止め部、１３６Ａ  管、１３６Ｂ  ピン、１３６Ｃ  孔、２００  吊治具、２３４  回転部、２３４Ａ  鋼板、２３４Ｂ  回転棒、２３６  回り止め部、２３６Ａ  棒材、２３６Ｂ  クランプ、３００  吊治具、３３２  固定部、３３２Ａ、３３２Ｂ、３３２Ｃ  片
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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