(57)【要約】【課題】電気が使用できない事態が生じたとしても複数の空間を暖房でき、且つ、安全で設置位置の制約を受けない地中埋設暖房装置を提供することを目的とする。【解決手段】暖房装置本体と、暖房装置本体で発生させた加熱空気を誘導する誘導経路とからなる暖房装置であって、暖房装置本体は、地中に埋設して用いるものであり、地表面から地中方向に延伸した燃料・空気供給通路と、燃料・空気供給通路に地中で連接する燃焼室と、燃焼室と連接し地表面に向かって略鉛直に延伸する加熱空気導出通路とからなり、燃料・空気供給通路から供給した燃料を燃焼室で燃焼させることにより、燃料・空気供給通路から外気を下降気流として取り込み、加熱空気導出通路に加熱空気の上昇気流を発生させ、誘導経路は、暖房装置本体の加熱空気導出通路を流れる加熱空気を誘導し、暖房対象空間を間接的に加熱することを特徴とする地中埋設暖房装置を採用する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
暖房装置本体と、当該暖房装置本体で発生させた加熱空気を誘導する誘導経路とからなる暖房装置であって、
当該暖房装置本体は、地中に埋設して用いるものであり、地表面から地中方向に延伸した燃料・空気供給通路と、当該燃料・空気供給通路に地中で連接する燃焼室と、当該燃焼室と連接し地表面に向かって略鉛直に延伸する加熱空気導出通路とからなり、当該燃料・空気供給通路から供給した燃料を当該燃焼室で燃焼させることにより、当該燃料・空気供給通路から外気を下降気流として取り込み、当該加熱空気導出通路に加熱空気の上昇気流を発生させ、
当該誘導経路は、当該暖房装置本体の加熱空気導出通路を流れる加熱空気を誘導し、暖房対象空間を間接的に加熱することを特徴とする地中埋設暖房装置。
【請求項２】
前記燃焼室は、その底面に前記燃料・空気供給通路を介して供給された燃料を前記加熱空気導出通路が配される側に導くための傾斜部を設けた請求項１に記載の地中埋設暖房装置。
【請求項３】
前記暖房装置本体は、前記燃焼室の底面が地表面から１５００ｃｍ以上の深さになるように埋設した請求項１又は請求項２に記載の地中埋設暖房装置。
【請求項４】
前記暖房装置本体は、少なくともその内壁を耐火煉瓦又は耐火キャスタブルで形成した請求項１〜請求項３のいずれかに記載の地中埋設暖房装置。
【請求項５】
前記暖房装置本体は、前記燃料・空気供給通路の備えられた部分の外周に冷却水循環用配管を巻き付けた請求項１〜請求項４のいずれかに記載の地中埋設暖房装置。
【請求項６】
前記加熱空気導出通路に接続して前記燃焼室内に火種を投入する火種投入管を有し、当該火種投入管の端部に密閉蓋を設けた請求項１〜請求項５のいずれかに記載の地中埋設暖房装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本件発明は、地中埋設暖房装置に関し、特に、電気が使用できない事態が生じたとしても複数の空間を暖房でき、且つ、安全で設置位置の制約を受けない地中埋設暖房装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、居住空間を暖めるために、石油ファンヒーターやエアコン等の暖房装置が多く用いられている。しかしながら、これらの暖房装置は、使用するに際して電気を必要とするため、仮に台風や地震等により電気が使用できない事態が起こると、暖房をとることが出来なくなる。そのため、最近においては、仮に電気が使用できない事態が起きたとしても使用可能な暖房装置として、燃料として薪材を用いる薪ストーブの価値が見直されてきている。ここで、薪ストーブは、密閉式の燃焼装置であり、所謂、開放型燃焼装置である暖炉よりも燃焼効率に優れたものである。また、薪ストーブは、木質バイオマス燃料の一つである薪材を燃料とし、大気中の二酸化炭素濃度に影響を与えないというカーボンニュートラルな特性を有するため、地球温暖化の防止に寄与することが出来る。
【０００３】
薪ストーブとしては、例えば特許文献１に開示されたものが知られている。特許文献１に開示されているように、薪ストーブは、燃料となる薪材を燃焼させる炉体、薪材を投入する閉塞蓋体、炉体内で燃焼により発生した排煙等を外部に排出する排気部、炉体内へ空気を供給する空気供給部が設けられるのが一般的である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００ー４６３３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、暖房装置としての薪ストーブは、炉体内で燃料となる薪材を燃焼させるものであるが、居住空間内に設置される。よって、当該薪ストーブは、薪材の低温炭化や薪ストーブからの輻射熱等の原因による火災等の危険があり、必ずしも安全とは言い難い。また、薪ストーブは、炉体内で燃料が不完全燃焼した際に発生する排煙を外部に排出するための煙突を設けたり、火災が起こらぬよう壁からある程度の距離離間させる必要がある。よって、居住空間内に必要とされる設置スペースが大きくなり設置位置の制約を受けることとなる。さらに、薪ストーブは、暖房を行う空間に固定して設置されるため、局所的な暖房しか行えず、一台では他の空間を暖めることが出来ない。
【０００６】
本件発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、電気が使用できない事態が生じたとしても複数の空間を暖房でき、且つ、安全で設置位置の制約を受けない地中埋設暖房装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本件発明者は、以下に述べる地中埋設暖房装置を採用することで、上述の課題を達成するに到った。
【０００８】
本件発明に係る地中埋設暖房装置は、暖房装置本体と、当該暖房装置本体で発生させた加熱空気を誘導する誘導経路とからなる暖房装置であって、当該暖房装置本体は、地中に埋設して用いるものであり、地表面から地中方向に延伸した燃料・空気供給通路と、当該燃料・空気供給通路に地中で連接する燃焼室と、当該燃焼室と連接し地表面に向かって略鉛直に延伸する加熱空気導出通路とからなり、当該燃料・空気供給通路から供給した燃料を当該燃焼室で燃焼させることにより、当該燃料・空気供給通路から外気を下降気流として取り込み、当該加熱空気導出通路に加熱空気の上昇気流を発生させ、当該誘導経路は、当該暖房装置本体の加熱空気導出通路を流れる加熱空気を誘導し、暖房対象空間を間接的に加熱することを特徴とする。
【０００９】
本件発明に係る地中埋設暖房装置において、前記燃焼室は、その底面に前記燃料・空気供給通路を介して供給された燃料を前記加熱空気導出通路が配される側に導くための傾斜部を設けたことが好ましい。
【００１０】
本件発明に係る地中埋設暖房装置において、前記暖房装置本体は、前記燃焼室の底面が地表面から１５００ｃｍ以上の深さになるように埋設したことが好ましい。
【００１１】
本件発明に係る地中埋設暖房装置において、前記暖房装置本体は、少なくともその内壁を耐火煉瓦又は耐火キャスタブルで形成したことが好ましい。
【００１２】
本件発明に係る地中埋設暖房装置において、前記暖房装置本体は、前記燃料・空気供給通路の備えられた部分の外周に冷却水循環用配管を巻き付けたことが好ましい。
【００１３】
本件発明に係る地中埋設暖房装置は、前記加熱空気導出通路に接続して前記燃焼室内に火種を投入する火種投入管を有し、当該火種投入管の端部に密閉蓋を設けたことが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本件発明に係る地中埋設暖房装置は、例え電気が使用できない事態が起こったとしても、複数の空間を暖房することが出来る。また、本件発明に係る地中埋設暖房装置は、燃料である薪材等の低温炭化や熱源からの輻射熱等を原因とした火災の恐れもなく、設置位置の制約を受けることもない。従って、本件発明に係る地中埋設暖房装置によれば、台風や地震等の影響を受けることなく、住宅内、畜舎内、及び作物栽培用温室内等のあらゆる空間の暖房を安全且つ効率的に行うことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本件発明に係る地中埋設暖房装置の一実施形態を説明する図である。
【図２】図１に示す地中埋設暖房装置の応用形態を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下に、本件発明に係る地中埋設暖房装置の実施の形態について、図を用いて示しながら詳細に説明する。ここで、図１は、本件発明に係る地中埋設暖房装置の一実施形態を説明する図である。また、図２は、図１に示す地中埋設暖房装置の応用形態を説明する図である。
【００１７】
本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、暖房装置本体２と、当該暖房装置本体２で発生させた加熱空気を誘導する誘導経路２０とからなる暖房装置である。ここで、当該暖房装置本体２は、地中に埋設して用いるものであり、地表面から地中方向に延伸した燃料・空気供給通路５と、当該燃料・空気供給通路５に地中で連接する燃焼室３と、当該燃焼室３と連接し地表面に向かって略鉛直に延伸する加熱空気導出通路６とからなり、当該燃料・空気供給通路５から供給した燃料を当該燃焼室３で燃焼させることにより、当該燃料・空気供給通路５から外気を下降気流として取り込み、当該加熱空気導出通路６に加熱空気の上昇気流を発生させる。そして、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、当該誘導経路２０が、当該暖房装置本体２の加熱空気導出通路６を流れる加熱空気を誘導し、暖房対象空間を間接的に加熱することを特徴とするものである。
【００１８】
本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、暖房装置本体２が上述した構造を備えることで、燃焼室３への空気の供給及び燃焼室３からの空気の導出を例え電動ファン等を用いなくとも自然対流により行うことが出来る。故に、仮に電気が使用できない事態が生じたとしても当該燃焼室３で加熱された空気を利用して暖房対象空間を暖めることが出来る。また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、自然対流により燃焼室３内に空気が供給されることで、燃焼室３内の炎９０や排気が燃料・空気供給通路５へ逆流しないため、住宅５０内の例えば土間等に設置することも可能である。なお、本件発明における暖房装置本体２に備わる燃料・空気供給通路５及び加熱空気導出通路６の長さは、燃焼室３内が高温となり負圧となることで外部から当該燃焼室３へ外気が取り込まれる所謂ドラフト効果を得るために必要十分な長さであれば良い。
【００１９】
よって、本件発明に係る地中埋設暖房装置１において、暖房装置本体２は、燃焼室３の底面４が地表面８０から１５００ｃｍ以上の深さになるように埋設したことが好ましい。
【００２０】
本件発明における暖房装置本体２は、燃焼室３の底面４が地表面８０から１５００ｃｍ以上の深さになるように埋設されることで、当該暖房装置本体２に備わる燃料・空気供給通路５及び加熱空気導出通路６の長さを、ドラフト効果を得るために十分な長さとすることが可能となる。また、本件発明における暖房装置本体２は、燃焼室３の底面４が地表面８０から１５００ｃｍ以上の深さになるように埋設されることで、長尺の固体燃料（廃材等）を切断することなくそのまま燃料・空気供給通路５に投入することもでき、設置位置の制約を受けることもない。ここで、当該燃料・空気供給通路５を、当該暖房装置本体２から地表面８０に向けて延ばすことで、例えば間伐材等の長尺の固体燃料をそのままの状態で当該燃料・空気供給通路５内に投入して、燃料室３内に自動供給することが出来る。よって、燃料供給を頻繁に行わなくとも長時間に亘り暖房を継続することが可能となる。また、間伐材等の長尺の固体燃料をそのまま使用可能であることで、従来の薪ストーブのように当該固体燃料を切断したり、切断した当該固体燃料の補給をこまめに行う等の手間も掛からなくなる。具体的には、従来の薪ストーブは、固体燃料として長尺の木を３０ｃｍ〜５０ｃｍ位の長さにカットして用いなければならず、当該固体燃料が燃え尽きる時間も早い。これに対し、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、固体燃料として４００ｃｍ位の長尺の木をそのまま用いることができ、このときに、燃焼室３内に配する木の先端付近のみが燃焼して上方に燃え上がらず、木がその先端側の焼失に伴い徐々に下方に移動しながら長時間かけて燃焼する。
【００２１】
なお、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、暖房装置本体２を燃焼室３の底面４が地表面８０から１５００ｃｍ以上の深さになるように埋設する場合には、当該暖房装置本体２に燃料・空気供給通路５に連通する燃料及び空気を供給するための通路を備えた燃料・空気供給通路延長管１０を接続させることも可能である。ここで、当該燃料・空気供給通路延長管１０は、材質が特に限定されるものではなく、例えば通常のコンクリート等を用いることが出来る。
【００２２】
また、本件発明における暖房装置本体２は、燃焼室３の底面４が地表面８０から１５００ｃｍ以上の深さになるように埋設されることで、従来の薪ストーブのような、接触による火傷や燃料である薪材等の低温炭化等による火災が起こらず安全である。また、本件発明における暖房装置本体２は、燃焼室３の底面４が地表面８０から１５００ｃｍ以上の深さになるように埋設されることで、保温効果を安定且つ十分に得ることができ、当該燃焼室３内の温度低下を抑制することができ、当該燃焼室３の温度を１０００℃程度にまで上昇させることが可能である。すなわち、本件発明に係る地中埋設暖房装置１によれば、当該燃焼室３の温度を長時間高温に保つことができ、熱のロスを少なくして、高いエネルギー効率で暖房対象空間を暖めることが出来る。
【００２３】
また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１によれば、当該燃焼室３の温度を１０００℃程度にまで上昇させることが可能となることで、従来の薪ストーブのように燃料として使用する木の種類が限定されることもなく、間伐材、廃材、バタ材等の低コストの木質バイオマス燃料でも使用することが出来る。さらに、本件発明に係る地中埋設暖房装置１によれば、燃焼室３が高温に維持されることで暖房装置本体２内の空気の流れを安定にし且つ燃焼室３における燃料１１の完全燃焼を促進して、排煙の発生を零に近づけることができ、灰の発生も零に近づけることが出来る。また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、燃焼室３の底面４が地表面８０から１５００ｃｍ以上の深さになるように埋設されることで、当該燃焼室３が１０００℃程度に上昇したとしても地表面が高温になることはない。従って、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、都市部の住宅街においても好適に用いることが出来る。
【００２４】
なお、本件発明における暖房装置本体２は、図２に示す如く、燃料・空気供給通路５の地上側端部の燃料・空気供給口７に炎の逆流を防止するための炎逆流防止弁１２を設けることで、住宅５０内や都市部の住宅街で用いる上でより安全性を高めることが出来る。例えば、当該炎逆流防止弁１２は、その側面に可動自在に吊り下げられたカバーを有し、燃料・空気供給通路５内が負圧の場合には当該カバーが内側に傾倒して燃料・空気供給口７より外気を進入させ、燃料・空気供給通路５内が陽圧の場合には当該カバーが内側から押されて燃料・空気供給口７を閉塞して燃焼室３内の炎９０や排気が当該燃料・空気供給通路５の外に逆流しない構成を備えたものとすることが出来る。ちなみに、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、燃料・空気供給通路５の地上側端部の燃料・空気供給口７から燃焼室３内へ供給する燃料の量を調整することで、当該燃焼室３内の火力の調整を行うことが可能であり、燃焼室３内への燃料の供給を止めることで、暖房対象空間の暖房を止めることが出来る。
【００２５】
また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１において、燃焼室３は、その底面４に燃料・空気供給通路５を介して供給された燃料を加熱空気導出通路６が配される側に導くための傾斜部４ａを設けることが好ましい。
【００２６】
本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、燃焼室３がこのような構造を備えることで、当該燃焼室３内における燃料燃焼時の炎９０を加熱空気導出通路６寄りに常時位置させることが出来る。その結果、本件発明に係る地中埋設暖房装置１によれば、十分なドラフト効果が長時間安定して得られ、燃料・空気供給通路５より燃料１１の燃焼に必要な酸素を燃焼室３に安定して供給され、且つ燃焼室３内には十分に給気された状態が維持されて、当該燃焼室３における燃料１１の完全燃焼を促進して燃焼効率を向上させることが可能となる。また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、図２に示すように、暖房装置本体２内部を通る空気の流れをスムーズにするために、燃料・空気供給通路５と燃焼室３との接続部、当該燃焼室３と加熱空気導出通路６との接続部、当該加熱空気導出通路６と誘導経路２０との接続部に曲面を設けることも好ましい。
【００２７】
ちなみに、本件発明に係る地中埋設暖房装置１において、暖房装置本体２の形状は、図１，２に示される形態に限定されるものではない。例えば、本件発明における暖房装置本体２は、燃料の燃焼を加熱空気導出通路６寄りで行うことが可能となるよう、燃料・空気供給通路５と加熱空気導出通路６との間の距離を調整したり、燃料の種類や形状等に合わせて燃焼室３の形状を例えば矩形形状や円柱形状等とすることが出来る。本件発明における暖房装置本体２は、燃料の燃焼が燃焼室３内の加熱空気導出通路６側により近い位置で行われることで、加熱空気導出通路６内の空気が効率良く暖められて当該加熱空気導出通路６内に上昇気流が発生し、負圧となった燃焼室３内に燃料・空気供給通路５内の空気が取り込まれて、十分なドラフト効果を得ることが可能となる。
【００２８】
また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、燃料・空気供給通路５の地上側端部の開口面積よりも、加熱空気導出通路６の地上側端部の開口面積の方が大きいことが好ましい。本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、燃料・空気供給通路５の地上側端部の開口面積よりも、加熱空気導出通路６の地上側端部の開口面積の方が大きいことで、暖房装置本体２内の空気の自然対流の方向が常時安定し、燃料・空気供給通路５内の空気の逆流をより効果的に防ぐことが出来る。但し、本件発明に係る地中埋設暖房装置１において、用いる燃料が間伐材等の長尺の固体燃料であって、当該燃料・空気供給通路５内の開口面積の極小化を招く場合には、空気供給量を確保するため、当該燃料・空気供給通路５の地上側端部の開口面積と、当該加熱空気導出通路６の地上側端部の開口面積とを同等としてもよい。
【００２９】
なお、燃料・空気供給通路５の地上側端部の開口面積は、図２に示すように、燃料・空気供給通路５に燃料・空気供給通路延長管１０を接続した構成の場合には、当該燃料・空気供給通路延長管１０における地上側端部の開口面積となる。また、加熱空気導出通路６の地上側端部の開口面積は、図２に示すように、誘導経路２０が接続した箇所近傍の開口面積となる。従って、仮に空気を供給するための通路及び加熱空気を導出するための通路の断面が円形状である場合には、図２に示すように、燃料・空気供給通路５の地上側端部における内径ｒよりも加熱空気導出通路６の地上側上端部（誘導経路２０との接続部９近傍）の内径Ｒの方を大きくすることが好ましい。
【００３０】
また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１において、暖房装置本体２は、少なくともその内壁を耐火煉瓦又は耐火キャスタブルで形成したことが好ましい。
【００３１】
本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、暖房装置本体２の少なくとも内壁の材質に耐火煉瓦又は耐火キャスタブルを採用することで、仮に燃焼室３内の温度が１０００℃程度に上昇したとしても耐えることが可能となる。また、耐火煉瓦及び耐火キャスタブルは、蓄熱量が大きいため、当該暖房装置本体２の少なくとも内壁の材質を耐火煉瓦又は耐火キャスタブルとすることで、燃焼室３内での燃料１１の燃焼が終了した後でもしばらくは暖房をとることが出来る。また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、暖房装置本体２の外周に割栗石を配置することで、長時間高熱で燃焼させても周りの土が痩せることもなく、当該割栗石による蓄熱効果も得られ、高いエネルギー効率を発揮することが出来る。このように、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、従来の薪ストーブのように鋳物や鋼板等の高コストの材料を用いて形成されるものでなく、また、煙突を設置する必要もないため、従来の薪ストーブよりも低コストで提供することが可能である。
【００３２】
また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１において、暖房装置本体２は、燃料・空気供給通路５の備えられた部分の外周に、冷却水循環用配管１００を巻き付けたことが好ましい。
【００３３】
図２に示す如く、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、暖房装置本体２における燃料・空気供給通路５の備えられた部分の外周に冷却水循環用配管１００を巻き付けることで、当該燃料・空気供給通路５内の空気を重くして加熱空気導出通路６内の空気を上方に押し上げ、自然対流による空気の流れを促進させるため、暖房対象空間を効率良く暖めることが出来ると共に、燃焼室３内における燃料の完全燃焼を更に促進させることが出来る。ここで、当該冷却水循環用配管１００内の水は、貯水槽１０２内に貯溜された水をポンプ１０１等の強制循環手段により循環させることが出来る（図２参照のこと。）。また、ポンプ１０１等の強制循環手段を用いなくとも、自然循環により当該冷却水循環用配管１００内に冷却水を循環させることも出来る。この場合に、当該燃料・空気供給通路５が発する熱により当該冷却水循環用配管１００内の温められた水は、比重が小さくなり上方に送り出されて当該貯水槽１０２に流れ込み、同時に、当該冷却水循環用配管１００内の水の温度差により、当該貯水槽１０２の下方の冷たく比重の大きな水が当該冷却水循環用配管１００内に引き入れられる原理を用いることが出来る。さらに、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、当該貯水槽１０２内に、燃料・空気供給通路５が発する熱によって温められた水を再度冷却するための冷却媒体循環用配管１０３を設けることができ、当該貯水槽１０２内の水の温度が上昇するのを効果的に防止することが出来る。なお、ここで用いる冷却媒体としては、液体、気体を問わない。ちなみに、当該貯水槽１０２内の温められた温水は、住宅の給湯等に利用することも出来る。また、当該貯水槽１０２内の水は、低温でも液体の状態を保つことの可能な凝固点の低い不凍液に置き換えることも出来る。
【００３４】
そして、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、暖房装置本体２で発生した加熱空気を誘導する誘導経路２０を備え、暖房対象空間を間接的に加熱する構成とすることで、任意に選択された複数の暖房対象空間を同時に暖房することが出来る。このときに、例えば本件発明における燃焼室３で加熱された空気を住宅５０の下の地中に形成される誘導経路に誘導することで、外気温の影響を受けることなく当該加熱された空気の熱を土壌に蓄積することができ、当該住宅５０の暖房対象空間を床等を介して間接的に長時間暖めることが可能となる。このように、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、所謂輻射熱により暖房対象空間を暖めることで、当該暖房対象空間内の乾燥やハウスダストの拡散を招かず、また、従来の薪ストーブのように床付近が暖まり難いといった問題も招かない。ちなみに、当該誘導経路２０を住宅５０の下に形成する場合には、当該誘導経路２０を地表面から最大５０ｃｍ程度の深さ範囲に形成することで、誘導経路２０と暖房対象空間との間に位置する土壌に加熱空気の熱を十分に蓄積させつつ、当該暖房対象空間を効果的に暖めることができ、好ましい。
【００３５】
また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、当該誘導経路２０の形成に加熱空気誘導用の配管を用いることで、加熱空気の誘導の自由度を向上させることができ、例えば暖房装置本体２で発生した加熱空気を住宅５０の基礎の空間や２階の床下等に誘導することも出来る。このように、本件発明に係る地中埋設暖房装置１によれば、暖房を行う暖房対象空間の場所を任意に設定でき、また、局部的に暖房を行うことも可能であるため、居住者の好みに合わせて暖房環境を形成することが出来る。なお、当該誘導経路２０の形成に用いる加熱空気誘導用の配管は、耐熱性に優れた鋼製であることが好ましく、温度上昇に伴う火災等を防止するために熱容量の大きなコンクリート等に埋設させることも出来る。
【００３６】
以上のことから、本件発明に係る地中埋設暖房装置１によれば、暖房装置本体２から離れた、例えば風呂場やトイレ等の場所であっても誘導経路２０を流れる加熱空気の熱を利用して同時に暖めることが出来るため、住宅５０内の温度のバラツキを少なくして快適で健康にも望ましい居住空間環境を提供することが可能となる。なお、図１，２には、本件発明における暖房装置本体２で発生させた加熱空気の流れる方向を中抜き矢印で例示しているが、本件発明に係る地中埋設暖房装置１によれば、当該加熱空気を住宅５０内以外にも、畜舎６０や作物栽培用温室７０等の離れた空間にも誘導させることが出来る。ここで、作物栽培用温室７０の下の土壌を暖めることで、作物の根が温められて当該作物の成長を効果的に促すことが出来る。また、図２に示す如く、本件発明に係る地中埋設暖房装置１によれば、誘導経路２０を当該加熱空気を石窯４０の窯に通して調理を行うことも可能である。また、図２に示すように、これら住宅５０、畜舎６０、作物栽培用温室７０、石窯４０には、燃焼室３内で発生した排気を排出するための煙突５１，６１，７１，４１が設けられる。
【００３７】
ちなみに、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、燃焼室３に供給する燃料１１として、薪材や灯油等を用いることができるが、これら以外にも廃木材や廃油等を用いることも可能である。従って、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、燃焼室３に供給する燃料１１として比較的高価な薪材や灯油等を用いなくても良いため、ランニングコストの上昇を招かず経済的である。
【００３８】
また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、加熱空気導出通路６に接続して燃焼室３内に火種を投入する火種投入管３０を有し、当該火種投入管３０の端部に密閉蓋３３を設けたことが好ましい。
【００３９】
本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、燃料１１に着火するにあたって、火種投入通路３２を備えた火種投入管３０を加熱空気導出通路６に接続することで、燃焼室３内の炎９０が燃料・空気供給通路５側に位置することを防ぎ、自然対流による空気の流れを損なうことがない。また、火種投入管３０の端部に設けられる火種投入口３１から燃焼室３内に投入された火種によって燃料が着火した後は、当該火種投入口３１を密閉蓋３３で密閉することで、暖房対象空間の暖房がスムーズに行われることとなる。
【００４０】
ちなみに、本件発明に係る地中埋設暖房装置１によれば、図２に示す如く、火種投入管３０の端部に密閉蓋３３の代わりにダッチオーブン３４等の調理器を配置して食料品を加熱調理したり、お湯を沸して空間内を加湿等することも可能となる。また、本件発明に係る地中埋設暖房装置１において、燃焼室３の底面４に予め燃料１１として木材等を用いた場合に発生する燃え滓や灰等を受けるトレイを配置しておき、当該トレイにたまった燃え滓や灰等を当該火種投入通路３２を介して火種投入口３１より取り出すことで、当該燃焼室３内の掃除の手間を減らしてメンテナンス性を向上させることが出来る。なお、本件発明に係る地中埋設暖房装置１は、燃焼室３の底面４にたまった燃え滓や灰等を当該火種投入通路３２を介して集塵機を用いて短時間（５分程度）で除去することができ、従来の薪ストーブのように大掛かりな煙突掃除（１ヶ月〜２ヶ月毎）や、炉床に残す灰の量の調整や、本体の掃除等を行う必要はないため、従来の薪ストーブよりもメンテナンス性に優れている。
【産業上の利用可能性】
【００４１】
本件発明に係る地中埋設暖房装置によれば、電気を用いずとも一台で複数の空間を効率良く暖房することができ、また、暖房装置本体が地中に埋設されることで、安全で設置位置の制約を受けない。従って、本件発明に係る地中埋設暖房装置は、居住空間内に少ないスペースで設置することができ、また、ランニングコストの低減化を図ることが出来るため、工場等の広い空間を暖める場合にも好適に用いることが出来る。
【符号の説明】
【００４２】
１    地中埋設暖房装置
２    暖房装置本体
３    燃焼室
４    底面（燃焼室）
４ａ  傾斜部（燃焼室底面）
５    燃料・空気供給通路
６    加熱空気導出通路
７    燃料・空気供給口
８    蓋（燃料・空気供給口用）
９    接続部
１０  燃料・空気供給通路延長管
１１  燃料
２０  誘導経路
３０  火種投入管
３１  火種投入口
３２  火種投入通路
３３  蓋（火種投入口用）
５０  住宅
５１  煙突（住宅用）
６０  畜舎
６１  煙突（畜舎用）
７０  作物栽培用温室
７１  煙突（作物栽培用温室用）
８０  地表面
９０  炎
【図１】
2015232429.tif 000003
【図２】
2015232429.tif 000004