(57)【要約】      （修正有）【課題】光電気素子の効率を改善し、より優れたフィルム形成特性を有する組成物を提供する。【解決手段】光電気素子の製造に用いられる組成物であって、溶解処理可能なトリアジンホスト材料及び燐光発光部を含有し、トリアジンホスト材料は、少なくとも１つの可溶化置換基が結合しているアリール基を少なくとも１つ有するアリールトリアジンである組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
光電気素子の製造に用いられる組成物であって、溶解処理可能なトリアジンホスト材料
及び燐光発光部を含有することを特徴とする組成物。
【請求項２】
前記トリアジンホスト材料が小分子トリアジン化合物であることを特徴とする請求項１
に記載の組成物。
【請求項３】
前記溶解処理可能なトリアジンホスト材料が、トリアジン繰り返し単位を含むポリマー
であることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
前記トリアジンがＣ４−Ｃ２０アルキル鎖可溶化置換基を有することを特徴とする請求
項１〜３のいずれかに記載の組成物。
【請求項５】
中心トリアジン環が少なくとも１つのアリール基で置換されていることを特徴とする請
求項１〜４のいずれかに記載の組成物。
【請求項６】
前記アリール基が前記中心トリアジン環に直接結合していることを特徴とする請求項５
に記載の組成物。
【請求項７】
前記アリール基が前記中心トリアジン環に炭素原子を介して直接結合していることを特
徴とする請求項６に記載の組成物。
【請求項８】
前記アリール基がフェニル環であることを特徴とする請求項７に記載の組成物。
【請求項９】
前記トリアジン化合物がトリスアリールトリアジンであり、そのアリール基のうち１つ
以上に、少なくとも１つの可溶化置換基が結合していることを特徴とする請求項１〜８の
いずれかに記載の組成物。
【請求項１０】
前記アリール基のうち２又は３つに可溶化置換基が結合していることを特徴とする請求
項９に記載の組成物。
【請求項１１】
下記式：
【化１】
2015167230.tif 000023
（式中、Ｒ基は可溶化置換基であり、同じであっても異なっていてもよい。）により表さ
れることを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載の組成物。
【請求項１２】
下記式：
【化２】
2015167230.tif 000024
のいずれか１つにより表されることを特徴とする請求項１１に記載の組成物。
【請求項１３】
前記少なくとも１つの可溶化置換基がアミン基を含み、前記アミン基が前記中心トリア
ジン環に窒素原子を介して直接結合していないことを特徴とする請求項１〜１２のいずれ
かに記載の組成物。
【請求項１４】
前記トリアジン繰り返し単位が第２繰り返し単位と共にコポリマーを形成していること
を特徴とする請求項３に記載の組成物。
【請求項１５】
前記第２繰り返し単位がツイステッドコモノマー（twisted co-monomer）であることを
特徴とする請求項１４に記載の組成物。
【請求項１６】
前記燐光発光部が前記溶解処理可能なトリアジンホスト材料とは別個の化学物質であり
、前記溶解処理可能なトリアジンホスト材料と混合されることを特徴とする請求項１〜１
５のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１７】
前記燐光発光部が前記溶解処理可能なトリアジンホスト材料に化学的に結合しているこ
とを特徴とする請求項１〜１５のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１８】
前記燐光発光部がポリマー主鎖（polymer backbone）又は懸垂側鎖（pendent side cha
in）中に存在することを特徴とする請求項１７に記載の組成物。
【請求項１９】
前記燐光発光部が緑色発光体であることを特徴とする請求項１〜１８のいずれかに記載
の組成物。
【請求項２０】
光電気素子を製造する方法であって、第１極性を示す電荷担体を注入するための第１電
極を有する基板上に、請求項１〜１９のいずれかに記載の組成物を溶液から積層させる工
程；及びその上に前記第１極性とは逆の第２極性を示す電荷担体を注入するための第２電
極を配置する工程を含むことを特徴とする方法。
【請求項２１】
基板；前記基板上に配置される、第１極性を示す電荷担体を注入するための第１電極；
前記第１電極上に配置される、請求項１〜１９のいずれか一項に記載の組成物を含む層；
及びその上に配置される、前記第１極性とは逆の第２極性を示す電荷担体を注入するため
の第２電極を有することを特徴とする光電気素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光電気的燐光発光素子の製造に用いられるトリアジンホスト化合物含有組成
物、及び該組成物を用いた光電気素子の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ある種の光電気素子には、光を発する又は検知するための有機材料が用いられる。この
ような素子は、ポリ（ｐ−フェニレンビニレン）（ＰＰＶ）又はポリフルオレンのフィル
ム等からなる有機発光層が、該有機層に負電荷担体（電子）を注入するためのカソードと
正電荷担体（正孔）を注入するためのアノードとの間に挟まれた基本構造を有する。これ
ら電子及び正孔が有機層中で結合し、光子が発生する。ＷＯ９０／１３１４８（特許文献
１）では有機発光材料としてポリマーを用いている。米国特許第４５３９５０７号（特許
文献２）では有機発光材料として（８−ヒドロキシキノリン）アルミニウム（Ａｌｑ３）
等の公知の小分子材料を用いている。実用的な素子では電極の一方が透明であり、そこか
ら光子が素子外部に取り出される。
【０００３】
典型的には、有機発光素子（ＯＬＥＤ）は、ガラス又はプラスチックの基板をインジウ
ムスズ酸化物（ＩＴＯ）等の透明第１電極で被覆し、第１電極を少なくとも１つの有機電
界発光材料からなる薄膜層で被覆し、最後にこの有機電界発光材料層をカソードで被覆し
て得られる。カソードは通常金属又は合金からなり、アルミニウム等の単層、又はカルシ
ウム及びアルミニウム等の複数層からなるものであってよい。例えば電極から電界発光材
料への電荷注入を改善するために、他の層を素子に追加することができる。例えば、ポリ
（エチレンジオキシチオフェン）／ポリスチレンスルホネート（ＰＥＤＯＴ−ＰＳＳ）や
ポリアニリン等からなる正孔注入層を、アノードと電界発光材料の間に形成してよい。電
源から両電極間に電圧を印加すると、電極の一方がカソードとして作用し、他方がアノー
ドとして作用する。
【０００４】
素子を駆動すると、アノードから素子に正孔が注入され、カソードから素子に電子が注
入される。正孔及び電子が有機電界発光層中で結合して励起子を形成し、該励起子が放射
崩壊し光を発する。
【０００５】
有機半導体においては、電子エネルギー準位、特に最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）準位
及び最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）準位の真空準位として測定される結合エネルギーが重要
な特性である。これらは光子放出の測定、特に酸化及び還元における電気化学ポテンシャ
ルの測定によって推定できる。当該分野において、このようなエネルギーは、界面付近の
局所環境や、値を決定するための曲線（ピーク）上の点等の多くの要因によって影響され
ることがよく知られている。従って、このような値の使用は定量的ではなく指標的である
。
【０００６】
有機半導体の光学的特性及び電子的特性は上記ＨＯＭＯ準位及びＬＵＭＯ準位のエネル
ギーに強く依存する。更に、これらエネルギー準位は有機半導体の化学構造に強く依存す
る。適当な材料又は複数の材料の組み合わせを選択することによって、素子性能を改善で
きる。
【０００７】
例えば、素子の効率を改善する手法の一つとして、正孔輸送材料及び電子輸送材料を用
いる方法がある。ＷＯ９９／４８６１０（特許文献３）は正孔輸送ポリマー、電子輸送ポ
リマー、及び電界発光ポリマーの混合について開示している。該文献には、正孔輸送ポリ
マーとしてジオクチルフルオレンとトリフェニルアミンの１：１コポリマーが開示されて
いる。最も効果的なこの種の電荷輸送材料は、素子中の他の成分のＨＯＭＯ及びＬＵＭＯ
に左右されると考えられる。
【０００８】
電荷輸送材料を用いた素子の効率は大幅に改善されたが、それでも既存の素子よりも更
に優れた効率を得るための新規電荷輸送材料の開発が常に望まれている。
【０００９】
ＷＯ０２／０８３７６０（特許文献４）は有機光電気素子中で電荷輸送材料及び蛍光発
光性材料として使用されるコポリマーを開示している。このコポリマーは第１繰り返し単
位を含み、該第１繰り返し単位は式（ａ）：
【化１】
2015167230.tif 000002
（式中、Ｒ’’は水素、或いは分岐状又は直鎖状のＣ１−Ｃ２０アルキル又はアルコキシ
である。）により表されるトリアジン単位であってよい。
【００１０】
上記コポリマーは第２繰り返し単位を含み、該第２繰り返し単位は任意に置換されるフ
ェニレン、フルオレン、ヘテロアリール、及びトリアリールアミンからなる群から選択し
てよい。
【００１１】
ＷＯ２００４／０７７８８５（特許文献５）は、青色電界発光素子の成分として用いら
れるトリアジンを開示している。
【００１２】
米国特許第６８２１６４３号（特許文献６）では、アリール化トリアジンを蒸着してＯ
ＬＥＤの青色蛍光発光層又は電子輸送層を形成している。
【００１３】
米国特許第６３５２７９１号（特許文献７）では、アリール化トリアジンを蒸着してＯ
ＬＥＤの電子輸送層を形成している。
【００１４】
ＷＯ２００５／１０５９５０（特許文献８）は、ＯＬＥＤの青色蛍光発光層に用いられ
る三置換トリアジンを開示している。
【００１５】
欧州特許第１３８５２２１号（特許文献９）は、アントラセン誘導体化合物及びトリア
ジン誘導体化合物からなる発光領域を有する発光素子を開示している。
【００１６】
燐光材料も有用であり、用途によっては蛍光材料よりも好ましい場合がある。ある種の
燐光材料は、ホスト及びその中に存在する燐光発光体を含有する。この発光体はホストに
結合していてもよく、またホストとは別個の成分として混合物中に存在していてもよい。
【００１７】
先行技術において多くの燐光発光体用ホストが述べられている。その例としては、ＣＢ
Ｐとして知られる４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）ビフェニル）やＴＣＴＡと
して知られる（４，４’，４’’−トリス（カルバゾール−９−イル）トリフェニルアミ
ン等の「小分子」ホスト（Ikai et al., Appl. Phys. Lett., 79, no. 2, 2001, 156（非
特許文献１）に開示）、並びにＭＴＤＡＴＡとして知られるトリス−４−（Ｎ−３−メチ
ルフェニル−Ｎ−フェニル）フェニルアミン等のトリアリールアミンが挙げられる。ホモ
ポリマー、特にポリ（ビニルカルバゾール）（Appl. Phys. Lett., 2000, 77(15), 2280
（非特許文献２）等に開示）；ポリフルオレン（Synth. Met., 2001, 116, 379、Phys. R
ev. B 2001, 63, 235206、Appl. Phys. Lett., 2003, 82(7), 1006（非特許文献３〜５）
）；ポリ［４−（Ｎ−４−ビニルベンジルオキシエチル−Ｎ−メチルアミノ）−Ｎ−（２
，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルナフタルイミド］（Adv. Mater. 1999, 11(4), 285
（非特許文献６））；及びポリ（パラフェニレン）（J. Mater. Chem., 2003, 13, 50-55
（非特許文献７））もホストとして公知である。
【００１８】
公知のホスト−燐光体系においては、ホストが燐光体からの発光を消光してしまうとい
う問題がある。通常、ホストの三重項エネルギー準位が燐光体と比較して相対的に低いほ
ど、消光が起こりやすいと考えられる。ホストポリマーを用いる場合は、重合により三重
項エネルギー準位がモノマーよりも低下するため、この問題はより深刻である。従って、
燐光発光系でホストとして使用でき、高い三重項エネルギー準位を有する材料を製造する
ことが求められる。
【００１９】
ＪＰ２００５−０７１９８３（特許文献１０）は、Ｉｒｐｐｙ用のホストとして、例え
ば：
【化２】
2015167230.tif 000003
等のトリスカルバゾリル置換トリアジン類を開示している。
【００２０】
Chemistry of Materials, (2004), 16(7), 1285-1291（非特許文献８）は、ＯＬＥＤ中
のＩｒｐｐｙ用のホストとして、例えば：
【化３】
2015167230.tif 000004
等のトリスカルバゾリル化合物及び他のアリールアミノ置換トリアジン類を開示している
。
【００２１】
ＷＯ２００５／０２９９２３（特許文献１１）は、赤色燐光体Ｉｒ（ｐｉｑ）用のホス
トとして、トリスベンズイミダゾリル置換トリアジン：
【化４】
2015167230.tif 000005
を開示している。
【００２２】
ＵＳ２００５／０２８７３９３（特許文献１２）は、燐光発光ドーパント、並びにカル
バゾール化合物及び小分子トリアジン化合物を含むホストを含有する発光性組成物を開示
している。トリアジン化合物の典型例としては、２，４，６−トリス（ジアリールアミノ
）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（ジフェニルアミノ）−１，３，５−
トリアジン、２，４，６−トリカルバゾロ−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリ
ス（Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリ
ス（Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリ
スビフェニル−１，３，５−トリアジン等が挙げられる。
【００２３】
燐光性組成物にホストとして用いられる上記小分子トリアジン類は、ＵＳ２００５／０
２８７３９３（特許文献１２）の化合物一覧の最後の例（２，４，６−トリスビフェニル
−１，３，５−トリアジン）を除き、全てアミノ誘導体である。これらアミノ誘導体は、
全てアリール置換基を中心トリアジン環に直接結合させる窒素原子を有する。しかしなが
ら、本願では、この窒素による結合は完全には安定ではなく、組成物の寿命を短くし得る
と提案する。更に、上記小分子化合物はいずれも容易に溶解処理を行うのに十分な溶解性
を有しておらず、むしろ真空熱蒸着により適している。
【００２４】
ホスト−発光体系は燐光発光素子に限定されない。様々な蛍光性低分子量金属錯体が知
られており、実際に有機発光素子に使用されている（例えばMacromol. Sym., 125 (1997)
1-48、ＵＳ−Ａ５１５０００６、ＵＳ−Ａ６０８３６３４、及びＵＳ−Ａ５４３２０１
４（非特許文献９、及び特許文献１３〜１５）参照）。
【００２５】
公知のホスト−蛍光発光体系も、燐光発光系と同様に、ホストが蛍光発光体からの発光
を消光し得るという問題を有する。発光体に電子を注入するために、ホストは発光体より
も高いＬＵＭＯを有することが有利である。発光体に正孔を注入するために、ホストは発
光体よりも低いＨＯＭＯを有することが有利である。従って、蛍光発光系でホストとして
用いるためには、ＨＯＭＯとＬＵＭＯの間のバンドギャップが大きい材料の製造が求めら
れる。
【００２６】
光電気素子の性能に影響を及ぼす他の要因としては、素子を形成するフィルムのモルホ
ロジーが挙げられる。半導体有機材料の場合は、結晶質フィルムよりもアモルファスフィ
ルムが有利である。しかしながら、より優れた性能を有する素子を得るためには、フィル
ムの不規則性は高すぎないことが望ましい。従って、より優れたフィルム形成特性を有す
る材料を製造することが望まれる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２７】
【特許文献１】ＷＯ９０／１３１４８
【特許文献２】米国特許第４５３９５０７号
【特許文献３】ＷＯ９９／４８６１０
【特許文献４】ＷＯ０２／０８３７６０
【特許文献５】ＷＯ２００４／０７７８８５
【特許文献６】米国特許第６８２１６４３号
【特許文献７】米国特許第６３５２７９１号
【特許文献８】ＷＯ２００５／１０５９５０
【特許文献９】欧州特許第１３８５２２１号
【特許文献１０】ＪＰ２００５−０７１９８３
【特許文献１１】ＷＯ２００５／０２９９２３
【特許文献１２】ＵＳ２００５／０２８７３９３
【特許文献１３】ＵＳ−Ａ５１５０００６
【特許文献１４】ＵＳ−Ａ６０８３６３４
【特許文献１５】ＵＳ−Ａ５４３２０１４
【非特許文献】
【００２８】
【非特許文献１】Ikai et al., Appl. Phys. Lett., 79, no. 2, 2001, 156
【非特許文献２】Appl. Phys. Lett., 2000, 77(15), 2280
【非特許文献３】Synth. Met., 2001, 116, 379
【非特許文献４】Phys. Rev. B 2001, 63, 235206
【非特許文献５】Appl. Phys. Lett., 2003, 82(7), 1006
【非特許文献６】Adv. Mater. 1999, 11(4), 285
【非特許文献７】J. Mater. Chem., 2003, 13, 50-55
【非特許文献８】Chemistry of Materials, (2004), 16(7), 1285-1291
【非特許文献９】Macromol. Sym., 125 (1997) 1-48
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２９】
本発明の目的は、上記概説した問題のうち１つ以上を解決することである。
【課題を解決するための手段】
【００３０】
本発明の第１の態様によれば、溶解処理可能なトリアジンホスト材料及び燐光発光部を
含有し、光電気素子の製造に用いられる組成物が提供される。
【００３１】
一実施形態においては、上記溶解処理可能なトリアジンホスト材料は小分子トリアジン
化合物である。
【００３２】
他の実施形態においては、上記溶解処理可能なトリアジンホスト材料は、トリアジン繰
り返し単位を含むポリマーである。
【００３３】
「小分子」は非重合性の分子を意味する。有機光電気材料にはポリマー及び小分子とい
う主要な２群が存在するため、本発明では「小分子」という語をこのような意味でしばし
ば用いる。オリゴマーは１〜１０個の繰り返し単位からなり、より好ましくは１〜５個の
繰り返し単位からなる。
【００３４】
好ましくは、上記トリアジンホスト材料は可溶化置換基を有する。
【００３５】
「可溶化置換基」は、有機溶媒を用いて溶解処理を行いインクジェット印刷やスピンコ
ーティング等によって光電気素子を製造する際に、上記トリアジンを該有機溶媒中に十分
に可溶化するための置換基を意味する。素子を製造する際に溶解処理するためには、通常
、化合物は８ｍｇ・ｍｌ−１を超える濃度で可溶である必要があり、１０ｍｇ・ｍｌ−１
を超える濃度で可溶であることが好ましい。光電気素子の製造に適した有機溶媒としては
キシレン、トルエン、クロロベンゼン、クロロホルム、テトラヒドロフラン等が挙げられ
、好ましくはトルエン又はキシレンである。先行技術の化合物２，４，６−トリス（ビフ
ェニル）−１，３，５−トリアジンは、これらの溶媒全てにおいて＜５ｍｇ・ｍｌ−１の
溶解度を有し、そのため溶解処理によるＯＬＥＤ素子の製造に適当な材料ではない。
【００３６】
小分子トリアジン化合物に可溶化置換基を付与することによって、この化合物を容易に
溶解処理できることを発見した。このようにして、小分子トリアジン化合物を含有する本
発明の組成物を、熱蒸着ではなくインクジェット印刷やスピンコーティング等によって積
層させてフィルムを形成することができる。
【００３７】
更に、可溶化置換基はトリアジン化合物を析出させて形成したフィルムの結晶化度を低
下させるため、先行技術の小分子トリアジン化合物と比較して、より優れたフィルムモル
ホロジーが得られることを発見した。加えて、可溶化置換基を用いることでフィルムの物
理的性質を調整することができる。
【００３８】
即ち、本発明は、光電気素子に用いられるトリアジン化合物であって、溶解処理が可能
で、且つ優れたモルホロジー及び調整された物理的性質を有するフィルムを形成し得るト
リアジン化合物を提供する。更に、本発明のトリアジン化合物は深いＬＵＭＯ及び深いＨ
ＯＭＯの両方を有する。従って、光電気素子中で該トリアジン化合物は電子を容易に受容
するが、正孔を容易には受容しない。更に、この化合物は、発光材料からの発光を消光す
ることなく、該発光材料のための電子輸送ホスト材料として作用する。好ましくは、その
ＬＵＭＯ準位はエネルギー的にカソード中の電子注入材料のフェルミ準位と発光材料のＬ
ＵＭＯ準位（又は燐光発光材料中の三重項準位）との中間であり、或いは少なくとも、高
い駆動電圧が必要となるほど電子注入材料のフェルミ準位よりも大幅には高くないか、発
光材料のＬＵＭＯ準位（又は三重項準位）よりも大幅には低くない。好ましくは、トリア
ジン化合物のＨＯＭＯ準位は発光材料のＨＯＭＯ準位よりも低い。上記トリアジン類は正
孔受容特性／正孔輸送特性に乏しいため、正孔輸送材料又は正孔輸送能に優れた発光材料
と共に使用するのが好ましい。
【００３９】
トリアジン化合物のＬＵＭＯ準位は、好ましくはエネルギー的に注入カソードと発光体
の中間である。電子注入に対する障壁が存在する場合は、カソードの仕事関数より大きく
、０．４ｅＶ以下であることが好ましい。該トリアジンのＨＯＭＯ準位は、発光体種から
の燐光が消光されないような三重項準位エネルギーギャップを保つために十分大きな光学
的バンドギャップを維持しうるものである。
【００４０】
本発明のトリアジン化合物は、良好なホスト材料として作用し、更に青色発光材料、電
子輸送材料（素子のカソードと発光層の間に配置される独立した電子輸送層に用いてもよ
く、発光材料との混合物として素子の発光層に添加してもよく、発光材料に結合させても
よい）、及び／又は正孔ブロック材料（素子の発光層とカソードの間に配置される）とし
ても利用できるような電気特性を有する。更に、トリアジン化合物は低いＬＵＭＯを有す
るため、高い仕事関数を有するカソード材料を使用することも可能である。トリアジン化
合物が例えば２．８ｅＶ等のＬＵＭＯ準位を有する場合、高い仕事関数のカソードを使用
でき、エネルギーギャップは０．４ｅＶ以下である。即ち、カソード材料の仕事関数は２
．６〜３．２ｅＶが好ましい。
【００４１】
上記少なくとも１つの可溶化置換基はＣ４−Ｃ２０アルキル鎖を有するのが好ましい。
この範囲のアルキル鎖はトリアジン化合物を十分に可溶化し、溶解処理を容易に行いモル
ホロジーが良好なフィルムを形成できることを発見した。特定の用途に応じてフィルムの
物理的性質を調整するように、アルキル鎖の長さ及び組成を選択することができる。
【００４２】
中心トリアジン環は少なくとも１つのアリール基で置換されているのが好ましい。アリ
ール基が中心トリアジン環に直接結合しているのが最も好ましい。アリール基はフェニル
環であってよい。トリアジン化合物がトリスアリールトリアジンであり、そのアリール基
のうち１つ以上に可溶化置換基が結合しているのが最も好ましい。より好ましくは、アリ
ール基のうち２又は３つが可溶化置換基を有する。複数の可溶化基は同じであっても異な
っていてもよい。
【００４３】
可溶化基を有するトリスアリールトリアジン化合物は、物理的モルホロジー及び物理的
性質が良好なフィルムを形成することを発見した。特に、アリール基や可溶化基を用いる
場合、アモルファスではあるが不規則性が高すぎないフィルムが得られる。このようなフ
ィルムはより優れた光電気特性を有するため、より優れた性能を有する素子が得られる。
【００４４】
上記少なくとも１つの可溶化置換基は中心トリアジン環に炭素原子を介して直接結合す
るのが好ましい。上述のとおり、中心トリアジン環に窒素原子を介して結合する置換基を
有する先行技術のトリアジン化合物は、光電気素子中で不安定で、そのため素子の寿命を
短くする場合がある。素子を駆動する際に、窒素連結原子が置換基の結合の反応点として
作用することがある。一方、本発明の実施形態において炭素で結合した置換基は、光電気
素子中でより安定である。
【００４５】
本発明の実施形態においては、上記トリアジン類は、ヘテロ原子による連結が無く、ア
ルキル置換基（又は好ましくはアルキル基を有するアリール置換基）を有する単純なトリ
アリール置換化合物の構造を有する。該構造からなるフィルムの物理的性質（１５０℃を
超えるＴｇ、良好なフィルムモルホロジー、適当なＨＯＭＯ準位及びＬＵＭＯ準位等）を
調節できるように、このような置換基を選択する。この構造の例として、下記式：
【化５】
2015167230.tif 000006
（式中、Ｒ基は可溶化置換基である。）により表されるものが挙げられる。１つの環上の
Ｒが他の２つの環上のＲと異なり、非対称構造を形成していてもよい。更なる例として、
下記式：
【化６】
2015167230.tif 000007
2015167230.tif 000008
により表されるものが挙げられる。
【００４６】
上記具体例の化合物を緑色燐光材料用のホスト材料として素子中で試験したところ、公
知の溶解処理可能な緑色ホストよりも優れた寿命性能を示した。本発明の実施形態は赤色
燐光材料用のホストとしても有用であると予想できる。
【００４７】
上記構造に共通するトリフェニルトリアジン部分は、化学的及び電気化学的により不活
性であり、そのため一般的なホスト（例えば、アルキル基、アルコキシ基等の可溶化基で
任意に置換されるＣＢＰ）と比較して、素子中でより安定であると考えられる。また、上
記トリアジン類は、良好な電子輸送特性を有し、一般的な素子構造中での使用により適し
ている点、並びに発光層と正孔注入層の間に配置される電子ブロック／正孔輸送層と共に
使用できる点で優れている。また、燐光発光素子には通常発光層とカソードの間に正孔ブ
ロック／電子輸送層を配置するが、その必要が無い。
【００４８】
上記化合物の用途によっては、エネルギー準位が深すぎるという問題が生じる可能性が
ある。しかしながら、適切な置換（例えばアミン置換）を行うことによって、その用途に
最適なエネルギー準位を得ることができる。尚、上述した理由から、アミン置換基を中心
トリアジン環に窒素原子を介して直接結合させるべきではない。或いは、必要に応じて適
当な電子供与能又は電子吸引能を有する他の官能基を利用してもよく、その例としてはフ
ルオロアリール基、パーフルオロアリール基、アルキルアリール基、アルコキシアリール
基等が挙げられ、これらに限定されない。
【００４９】
溶解処理可能なトリアジン材料は、その深いＬＵＭＯにより電子注入／輸送能が向上し
、その広い三重項バンドギャップにより消光が減少するため、燐光発光材料用ホストとし
て優れていることを発見した。本発明の第１の態様に関して述べた有利な特徴は、本発明
の第２の態様においても達成できる。
【００５０】
トリアジン単位は正孔輸送単位等と共にコポリマーを形成してよく、正孔輸送単位とし
てはトリアリールアミン、燐光発光体からの発光が消えないようにポリマーの三重項準位
を維持するツイステッドコモノマー（twisted co-monomer）等が使用できる。例えば以下
のものが挙げられる。
【００５１】
【化７】
2015167230.tif 000009
【００５２】
その代替として、又はそれに加えて、上記コポリマーは燐光発光部を有してもよい。燐
光発光部はポリマー主鎖（polymer backbone）又は懸垂側鎖（pendent side chain）中に
存在してよい。
【００５３】
燐光発光部は緑色発光体であるのが好ましい。溶解処理可能なポリフルオレンホスト材
料等の公知の緑色発光体用ホストは、通常、三重項準位が低すぎるため緑色燐光発光部の
ホストとして効果的ではない。一方、本発明の実施形態は緑色燐光発光部用ホスト材料と
して効果的である。しかしながら、溶解処理可能なトリアジンは赤色燐光発光部用のホス
トとしても有用であると予想される。
【００５４】
ポリマーホストを得るために適しているトリアジンモノマーの一例を以下に示す。
【００５５】
【化８】
2015167230.tif 000010
【００５６】
緑色燐光用のホスト材料として、上記と同様に良好な電子注入／輸送特性を有する広い
バンドギャップのポリマーを得るために、これらモノマーを使用できる。ポリフルオレン
は通常三重項準位が低すぎるため緑色燐光ホストとして用いることはできず、ポリフルオ
レンを用いる必要は無い。例えば以下のものが挙げられる。
【００５７】
【化９】
2015167230.tif 000011
【００５８】
このポリマーはトリアジンの三重項バンドギャップ及び電子注入特性と共に、共役ポリ
マーとしての処理特性を有する。他のモノマーを導入して、電荷注入／伝導特性を微細に
調整したり、発光中心を加えることも可能である。
【００５９】
本発明の第３の態様によれば、光電気素子を製造する方法であって、第１極性を示す電
荷担体を注入するための第１電極を有する基板上に、上記本発明の第１の態様による組成
物を溶液から積層させる工程；及びその上に前記第１極性とは逆の第２極性を示す電荷担
体を注入するための第２電極を配置する工程を含む方法が提供される。
【００６０】
本発明の第４の態様によれば、基板；基板上に配置される、第１極性を示す電荷担体を
注入するための第１電極；第１電極上に配置される、上記本発明の第１の態様による組成
物を含む層；及びその上に配置される、第１極性とは逆の第２極性を示す電荷担体を注入
するための第２電極を有する光電気素子が提供される。
［図面の簡単な説明］
【００６１】
［図１］本発明の一実施形態による有機発光素子を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００６２】
以下、本発明の実施形態を添付図面を参照して説明するが、下記説明は単なる例示にす
ぎない。
図１に示す素子は、透明なガラス又はプラスチックからなる基板１、インジウムスズ酸
化物からなるアノード２、及びカソード４を有する。アノード２とカソード４の間には、
電界発光層３が形成される。
【００６３】
アノード２とカソード３の間に、電荷輸送層、電荷注入層、電荷ブロック層等の更なる
層を配置してもよい。
【００６４】
特に、アノード２と電界発光層３の間にドープ有機材料からなる導電性正孔注入層を形
成し、アノードから該層又は半導体ポリマー層への正孔注入を補助するのが望ましい。ド
ープ有機正孔注入材料の例としては、ポリ（エチレンジオキシチオフェン）（ＰＥＤＴ）
、特に欧州特許第０９０１１７６号及び同第０９４７１２３号に開示されているようなポ
リスチレンスルホネート（ＰＳＳ）、ポリアクリル酸、フッ素化スルホン酸等の電荷平衡
化（charge-balancing）ポリ酸をドープしたＰＥＤＴ（Ｎａｆｉｏｎ（登録商標）等）；
米国特許第５７２３８７３号及び同第５７９８１７０号に開示されているようなポリアニ
リン；ポリ（チエノチオフェン）；等が挙げられる。正孔注入層に導電性無機材料を用い
てもよい。適当な無機材料としては、Journal of Physics D: Applied Physics (1996), 
29(11), 2750-2753に開示されているようなＶＯｘ、ＭｏＯｘ、ＲｕＯｘ等の遷移金属酸
化物が挙げられる。
【００６５】
アノード２と電界発光層３の間に正孔輸送層を配置する場合は、正孔輸送層のＨＯＭＯ
準位は好ましくは５．５ｅＶ以下、より好ましくは４．８〜５．５ｅＶ程度である。
【００６６】
電界発光層３とカソード４の間に電子輸送層を配置する場合は、電子輸送層のＬＵＭＯ
準位は好ましくは３〜３．５ｅＶ程度である。
【００６７】
電界発光層３は電界発光材料のみからなるものであっても、電界発光材料と１以上の更
なる材料の組み合わせからなるものであってもよい。特に、電界発光材料をＷＯ９９／４
８１６０等に開示されているように正孔及び／又は電子輸送材料と混合してもよい。或い
は、電界発光材料を電荷輸送材料に共有結合させてもよい。
【００６８】
カソード４の材料は、電界発光層に電子を注入し得る仕事関数を有する材料から選択さ
れる。カソード材料を選択する際には、カソードと電界発光材料が不都合な相互作用を起
こす可能性といった他の要因も考慮する。カソードはアルミニウム層のような単一材料か
らなるものであってよい。或いは、カソードは複数の金属を含有してもよく、例えば、Ｗ
Ｏ９８／１０６２１に開示されているカルシウムとアルミニウムのような低仕事関数材料
と高仕事関数材料の二層を含んでよい。カソードはＷＯ９８／５７３８１、Appl. Phys. 
Lett., 2002, 81(4), 634、及びＷＯ０２／８４７５９に開示されているバリウム元素や
、電子注入を補助する金属化合物の薄層等を含んでもよい。該金属化合物は、特にアルカ
リ金属又はアルカリ土類金属の酸化物又はフッ化物であってよく、その例としては、ＷＯ
００／４８２５８に開示されているフッ化リチウム、Appl. Phys. Lett., 2001, 79(5), 
2001に開示されているフッ化バリウム、酸化バリウム等が挙げられる。効果的に電子を素
子に注入するために、カソードの仕事関数は、好ましくは３．５ｅＶ未満、より好ましく
は３．２ｅＶ未満、更に好ましくは３ｅＶ未満、最も好ましくは２．８ｅＶ未満である。
【００６９】
光学的素子は水分及び酸素の影響を受けやすい傾向がある。従って、水分及び酸素が素
子内部に侵入するのを防ぐために、基板は良好な遮断特性を有するのが好ましい。基板は
通常はガラスからなるが、特に柔軟な素子を所望する場合等は、代替基板を用いてよい。
例えば、基板は米国特許第６２６８６９５号に記載されているようにプラスチックを含有
してよく、該文献はプラスチックと障壁層を交互に用いた基板を開示している。また、欧
州特許第０９４９８５０号に開示されているように、基板は薄ガラスとプラスチックの積
層物であってもよい。
【００７０】
水分及び酸素の侵入を防ぐために、カプセル材料（図示せず）を用いて素子を封入する
のが好ましい。適当なカプセル材料としては、ガラス板や適当な遮断特性を有するフィル
ム（ＷＯ０１／８１６４９に開示されているようなポリマーと誘電体の交互積層物、ＷＯ
０１／１９１４２に開示されているような密閉容器等）が挙げられる。基板やカプセル材
料を透過して侵入する大気中の水分及び／又は酸素を吸収するために、基板とカプセル材
料の間にゲッタ材料を配置してもよい。
【００７１】
実用素子においては、光が吸収（光応答性素子の場合）又は放出（ＯＬＥＤの場合）さ
れるように、電極のうち少なくとも一方を半透明とする。アノードが透明である場合、典
型的にはインジウムスズ酸化物を含有する。透明カソードの例はＧＢ２３４８３１６等に
開示されている。
【００７２】
図１の実施形態に示す素子は、まずアノードを基板上に形成し、その上に電界発光層及
びカソードを配置して得られる。しかしながら、本発明の素子は、まずカソードを基板上
に形成し、その上に電界発光層及びアノードを配置しても好適に得られる。
【００７３】
電荷輸送、発光、又はホストポリマーとしての目的で、半導体ポリマーを用いてもよい
。以下、このようなポリマーの繰り返し単位についてより詳細に説明する。このポリマー
は本発明のトリアジンとは別々に、例えば多色素子の発光中心として使用してよい。
【００７４】
或いは、繰り返し単位をトリアジンと組み合わせて使用してもよい。例えば、本発明の
第２の態様による溶解処理可能なトリアジンホスト材料は、トリアジン繰り返し単位と、
下記のものから選ばれる１種以上の他の繰り返し単位とを含有してよい。この場合、この
ような繰り返し単位をトリアジン繰り返し単位と組み合わせて用いて調製したポリマーは
、燐光発光ドーパントよりも高い三重項エネルギーを持つ必要があると考えられる。
【００７５】
ポリマーは、アリーレン繰り返し単位、特にJ. Appl. Phys., 1996, 79, 934に開示さ
れているような１，４−フェニレン繰り返し単位；欧州特許第０８４２２０８号に開示さ
れているようなフルオレン繰り返し単位；Macromolecules, 2000, 33(6), 2016-2020等に
開示されているようなインデノフルオレン繰り返し単位；及び欧州特許第０７０７０２０
号等に開示されているようなスピロフルオレン繰り返し単位から選ばれる第１繰り返し単
位を含有してよい。これら繰り返し単位はそれぞれ任意に置換されていてよい。置換基の
例としては、Ｃ１−２０アルキル又はアルコキシ等の可溶化基；フッ素、ニトロ、シアノ
等の電子吸引基；ポリマーのガラス転移温度（Ｔｇ）を上昇させる置換基；等が挙げられ
る。
【００７６】
ポリマーは任意に置換される２，７−結合フルオレン、例えば下記式：
【化１０】
2015167230.tif 000012
により表される繰り返し単位を含んでよい。式中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立に、水素
、並びに任意に置換されるアルキル、アルコキシ、アリール、アリールアルキル、ヘテロ
アリール、及びヘテロアリールアルキルから選ばれる。Ｒ１及びＲ２の少なくとも１つが
任意に置換されるＣ４−Ｃ２０アルキル基又は任意に置換されるアリール基を含むのがよ
り好ましい。
【００７７】
ポリマーは、それを用いる素子の層及び組み合わせる繰り返し単位の特性に応じて、正
孔輸送、電子輸送、及び発光のうち１以上の機能を有してよい。
【００７８】
特に、フルオレン繰り返し単位のホモポリマー（９，９−ジアルキルフルオレン−２，
７−ジイルのホモポリマー等）を電子輸送の目的で使用してよく、また、トリアリールア
ミン繰り返し単位、特に下記式１〜６から選ばれる繰り返し単位を含むポリマー（好まし
くはコポリマー）を正孔輸送及び／又は本発明の組成物とは異なる色の発光の目的で使用
してもよい。
【００７９】
【化１１】
2015167230.tif 000013
【００８０】
式中、Ｘ、Ｙ、Ａ、Ｂ、Ｃ、及びＤは、それぞれ独立にＨ及び置換基から選ばれる。Ｘ
、Ｙ、Ａ、Ｂ、Ｃ、及びＤのうち１個以上が、それぞれ独立に、任意に置換される分岐状
又は直鎖状のアルキル基、アリール基、パーフルオロアルキル基、チオアルキル基、シア
ノ基、アルコキシ基、ヘテロアリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基
からなる群から選ばれるのがより好ましい。Ｘ、Ｙ、Ａ、及びＢが、Ｃ１−１０アルキル
であるのが最も好ましい。ポリマー主鎖中の芳香環は直接連結していてもよく、また架橋
基又は架橋原子（特に酸素、硫黄等の架橋ヘテロ原子）で連結されていてもよい。
【００８１】
この種の正孔輸送ポリマーは、アリーレン繰り返し単位（特にフルオレン繰り返し単位
）又はトリアリールアミン繰り返し単位のコポリマーであることが特に好ましい。
【００８２】
第１繰り返し単位及びヘテロアリーレン繰り返し単位を含むコポリマーは、電荷輸送又
は発光の目的で使用できる。ヘテロアリーレン繰り返し単位は、下記式７−２１から選ば
れるものであってよい。
【００８３】
【化１２】
2015167230.tif 000014
【００８４】
式中、Ｒ６及びＲ７は同じであっても異なっていてもよく、それぞれ独立に水素又は置
換基であり、好ましくはアルキル、アリール、パーフルオロアルキル、チオアルキル、シ
アノ、アルコキシ、ヘテロアリール、アルキルアリール、又はアリールアルキルである。
容易に製造するためには、Ｒ６及びＲ７は同じであるのが好ましい。Ｒ６及びＲ７は同じ
であって、それぞれフェニル基であるのがより好ましい。
【００８５】
【化１３】
2015167230.tif 000015
2015167230.tif 000016
2015167230.tif 000017
2015167230.tif 000018
【００８６】
例えばＷＯ００／５５９２７及び米国特許第６３５３０８３号に開示されているように
、電界発光コポリマーは、電界発光領域と、正孔輸送領域及び電子輸送領域のうち少なく
とも１つとを有してよい。正孔輸送領域及び電子輸送領域のうち一方のみを有する場合は
、電界発光領域が正孔輸送能及び電子輸送能のうち他方を有していてよい。
【００８７】
このようなポリマー中の異なる領域は、米国特許第６３５３０８３号のようにポリマー
主鎖に沿って存在してよく、或いはＷＯ０１／６２８６９のようにポリマー主鎖から延び
る基に存在してもよい。
【００８８】
ポリマーの調製方法としては、ＷＯ００／５３６５６等に記載の鈴木重合、並びにT. Y
amamoto, "Electrically Conducting And Thermally Stable π-Conjugated Poly(arylen
e)s Prepared by Organometallic Processes", Progress in Polymer Science, 1993, 17
, 1153-1205等に記載の山本重合が好ましい。これら重合法は共に「金属挿入」によって
重合を行うものであり、金属錯体触媒の金属原子がモノマーのアリール基と脱離基の間に
挿入される。山本重合ではニッケル錯体触媒を使用し、鈴木重合ではパラジウム錯体触媒
を使用する。
【００８９】
例えば山本重合によって直鎖状ポリマーを合成する際には、２つの反応性ハロゲン基を
有するモノマーを用いる。同様に、鈴木重合による方法においては、少なくとも１つの反
応性基がボロン酸やボロン酸エステル等のホウ素誘導体基であり、他の反応性基がハロゲ
ンである。ハロゲンは好ましくは塩素、臭素、又はヨウ素であり、最も好ましくは臭素で
ある。
【００９０】
従って、本願で述べるアリール基を含む繰り返し単位及び末端基は、適当な脱離基を有
するモノマーから誘導されるものであってよいと解される。
【００９１】
鈴木重合を用いて位置規則的コポリマー、ブロックコポリマー、又はランダムコポリマ
ーを調製してよい。特に、一方の反応性基がハロゲンであり、他方の反応性基がホウ素誘
導体基であるとき、ホモポリマー又はランダムコポリマーを調製できる。或いは、第１モ
ノマーの反応性基が共にホウ素であり、第２モノマーの反応性基が反応性基が共にハロゲ
ンであるときは、ブロックコポリマー又は位置規則的コポリマー（特にＡＢコポリマー）
を調製できる。
【００９２】
ハロゲン化物の代替物として、金属挿入に利用可能な他の脱離基を用いてもよく、その
例としては、トシレート、メシレート、フェニルスルホネート、及びトリフレートが挙げ
られる。
【００９３】
単一のポリマー又は複数のポリマーを溶液から積層させて層５を形成してよい。ポリア
リーレン類に適した溶媒としては、トルエンやキシレン等のモノ−又はポリ−アルキルベ
ンゼン類が挙げられる。特に好ましい溶液堆積法は、スピンコーティング及びインクジェ
ット印刷である。
【００９４】
スピンコーティングは、電界発光材料のパターニングが不要な素子、例えば照明や単純
なモノクロ分割ディスプレイに特に適している。
【００９５】
インクジェット印刷は、高情報量ディスプレイ、特にフルカラーディスプレイに特に適
している。ＯＬＥＤのインクジェット印刷については、例えば欧州特許第０８８０３０３
号に記載されている。
【００９６】
素子の多層構造を溶解処理によって形成する場合、隣接する層の混合を防ぐ方法は当業
者に自明であろう。例えば、次の層を形成する前にある層を架橋する方法、第１層に用い
る材料が第２層の形成に用いる溶媒に溶解しないように隣接層の材料を選択する方法等が
挙げられる。
【００９７】
好ましい燐光発光金属錯体は、下記式（３４）で表される任意に置換可能な錯体を含む
。
【００９８】
【化１４】
2015167230.tif 000019
【００９９】
式中、Ｍは金属であり、Ｌ１、Ｌ２、及びＬ３はそれぞれ配位基であり、ｑは整数であ
り、ｒ及びｓはそれぞれ独立に０又は整数である。（ａ．ｑ）＋（ｂ．ｒ）＋（ｃ．ｓ）
の合計はＭ上の配位部位の数に等しく、ここでａはＬ１上の配位部位の数、ｂはＬ２上の
配位部位の数、ｃはＬ３上の配位部位の数である。
【０１００】
重元素Ｍは強いスピン軌道結合を形成し、迅速な項間交差及び三重項状態からの発光（
燐光発光）を可能とする。適当な重金属Ｍとしては、ランタニド金属（セリウム、サマリ
ウム、ユーロピウム、テルビウム、ジスプロシウム、ツリウム、エルビウム、ネオジム等
）、並びにｄブロック金属（特に第２周期及び第３周期の元素、即ち３９〜４８及び７２
〜８０の元素、特にルテニウム、ロジウム、パラジウム、レニウム、オスミウム、イリジ
ウム、白金、及び金）が挙げられる。
【０１０１】
ｆブロック金属に適した配位基としては、カルボン酸、１，３−ジケトネート、ヒドロ
キシカルボン酸、シッフ塩基（アシルフェノール、イミノアシル基等）等の酸素又は窒素
のドナー系が挙げられる。既に知られているとおり、発光性ランタニド金属錯体は増感基
を必要とする。増感基は金属イオンの第１励起状態よりも高い三重項励起エネルギー準位
を有する。金属のｆ−ｆ遷移により発光が起こり、そのため金属の選択によって発光色が
決まる。一般に鋭い発光は狭く、ディスプレイ用途に有用な純粋な色の発光が得られる。
【０１０２】
ｄブロック金属は、ポルフィリン、下記式（３５）により表される二座配位子等の炭素
又は窒素のドナーと共に有機金属錯体を形成する。
【０１０３】
【化１５】
2015167230.tif 000020
【０１０４】
式中、Ａｒ４及びＡｒ５は同じであっても異なっていてもよく、それぞれ独立に任意に
置換されるアリール及びヘテロアリールから選ばれ、Ｘ１及びＹ１は同じであっても異な
っていてもよく、それぞれ独立に炭素及び窒素から選ばれる。Ａｒ４及びＡｒ５は縮合し
ていてもよい。Ｘ１が炭素であり、且つＹ１が窒素である配位子が特に好ましい。
【０１０５】
二座配位子の例を以下に示す。
【０１０６】
【化１６】
2015167230.tif 000021
【０１０７】
Ａｒ４及びＡｒ５はそれぞれ１つ以上の置換基を有してよい。特に好ましい置換基とし
ては、ＷＯ０２／４５４６６、ＷＯ０２／４４１８９、ＵＳ２００２−１１７６６２、及
びＵＳ２００２−１８２４４１に開示されているような、錯体の発光を青色側にシフトさ
せるために使用できるフッ素及びトリフルオロメチル；ＪＰ２００２−３２４６７９に開
示されているようなアルキル基及びアルコキシ基；ＷＯ０２／８１４４８に開示されてい
るような、発光材料として用いた際に錯体への正孔輸送を補助するために使用できるカル
バゾール；ＷＯ０２／６８４３５及び欧州特許第１２４５６５９号に開示されているよう
な、更なる基を付加させるために配位子を官能化する際に有用な臭素、塩素、及びヨウ素
；並びにＷＯ０２／６６５５２に開示されているような、金属錯体に溶解処理特性を付与
する又は該特性を向上させるために有用なデンドロンが挙げられる。
【０１０８】
ｄブロック元素との使用に適した他の配位子としては、ジケトネート類、特にアセチル
アセトネート（ａｃａｃ）、トリアリールホスフィン類、及びピリジンが挙げられる。こ
れらは置換されていてもよい。
【０１０９】
主族金属錯体は配位子又は電荷輸送に基づく発光を示す。このような錯体では、金属の
選択のほか、配位子の選択によって発光色が決まる。
【０１１０】
ホスト材料及び金属錯体を物理的ブレンドの形態で組み合わせて使用してよい。或いは
、金属錯体をホスト材料に化学的に結合させてもよい。ポリマー状のホストの場合、欧州
特許第１２４５６５９号、ＷＯ０２／３１８９６、ＷＯ０３／１８６５３、及びＷＯ０３
／２２９０８等に開示されているように、金属錯体を置換基としてポリマー主鎖に化学結
合させてよく、繰り返し単位としてポリマー主鎖に組み込んでもよく、或いはポリマーの
末端基として付与してもよい。
【０１１１】
本発明の実施形態を蛍光発光体用のホストとして使用することもできる。本発明では様
々な蛍光性低分子量金属錯体を使用してよい。２価又は３価の金属に対する適当な配位子
としては、例えば酸素−窒素又は酸素−酸素を供与するオキシノイド（oxinoid）（通常
は環窒素原子と置換基酸素原子、或いは置換基窒素原子又は置換基酸素原子と置換基酸素
原子を有し、例えば８−ヒドロキシキノレート、ヒドロキシキノキサリノール−１０−ヒ
ドロキシベンゾ（ｈ）キノリナト（ＩＩ）等）、ベンザゾール（ＩＩＩ）、シッフ塩基、
アゾインドール、クロモン誘導体、３−ヒドロキシフラボン、カルボン酸類（サリチラト
アミノカルボキシレート、エステルカルボキシレート等）等が挙げられる。発光色を変化
させ得る（ヘテロ）芳香族環上の任意の置換基としては、ハロゲン、アルキル、アルコキ
シ、ハロアルキル、シアノ、アミノ、アミド、スルホニル、カルボニル、アリール、ヘテ
ロアリール等が挙げられる。
【０１１２】
以上、本発明を詳述し、その好ましい実施形態について説明したが、添付の特許請求の
範囲で定義される本発明の範囲から逸脱することなく、形態や細部において様々な変更が
可能であることを当該分野の当業者は理解するであろう。
【実施例】
【０１１３】
２，４，６−トリス（４’−ブロモフェニル）−１，３，５−トリアジン（１）
１Ｌの三口丸底フラスコに、磁気攪拌機、Ｎ２気泡注入口付きの還流冷却器、及び５０
０ｍｌの均圧滴下漏斗を取り付けた。トリフルオロメタンスルホン酸（６０ｇ、３５ｍｌ
）をフラスコに入れ室温で攪拌した。別のフラスコ中で、４−ブロモベンゾニトリル（３
６．４ｇ、０．２０ｍｏｌ）を無水ＣＨＣｌ３（５００ｍｌ）に溶解し、得られた溶液を
Ｎ２下でカニューレを用いて滴下漏斗に移した。このベンゾニトリル溶液を滴下した後、
反応混合物を加熱して９０〜９５℃で２０〜２４時間還流した。反応混合物を冷却し、氷
浴で冷却した希薄アンモニア水溶液（２５０ｍｌ、３％）中に攪拌しながら慎重に加えた
。生成物がオフホワイト色の固体として沈殿し、これをろ過して回収し、Ｈ２Ｏ及びＥｔ
２Ｏで洗浄した。生成物を還流トルエンから再結晶して純粋な生成物（ＨＰＬＣで１００
％）を得た。収量は２４．０ｇ、６６％であった。
【０１１４】
２，４，６−トリス（４’’−ｔｅｒｔ−ブチルビフェニル）−１，３，５−トリアジン
（２）
大型の攪拌子及びＮ２気泡注入口付きの還流冷却器を取り付けた３Ｌの多口丸底フラス
コに、（１）（２４．０ｇ、４４ｍｍｏｌ）、４−ｔＢｕ−フェニル（ピナコール）ボロ
ネート（３８．９ｇ、１５０ｍｍｏｌ）、及びＰｄ（ＰＰｈ３）４（４．５６ｇ、３．９
５ｍｍｏｌ）を加えた。この装置をＮ２パージし、カニューレを用いてＮ２スパージによ
り脱気したトルエン（１．５Ｌ）を反応容器に移した。この混合物を攪拌し、Ｅｔ４ＮＯ
Ｈ（１５５ｍｌ、２０重量％水溶液）を脱気して加えた。反応系を加熱して１１５℃で４
４時間還流した。反応をＴＬＣ（２０％ＤＣＭ／ヘキサン）で確認し、反応完了と判断し
た時点で停止した。混合物を室温まで冷却した後、有機層と水層を分離した。有機層をＨ
Ｃｌ（６００ｍｌ、１０％）及びＨ２Ｏ（２×６００ｍｌ）で洗浄した。有機層を回収し
、ＭｇＳＯ４で乾燥し、ろ過し、真空乾燥して租生成物を得た。この生成物を還流ジクロ
ロメタン／メタノールから二度再結晶し、良好な純度を得た（ＨＰＬＣで９９．８４％）
。収量は１３．０ｇ、４２％であった。
【０１１５】
２，４，６−トリス（４’−ブロモ−３’−メチルフェニル）−１，３，５−トリアジン
（３）
（１）と類似の方法により４−ブロモ−３−メチルベンゾニトリルから調製した。この
化合物はジクロロメタン／メタノールから再結晶して精製した。
【０１１６】
２，４，６−トリス（４’’−ｔｅｒｔ−ブチル−３’−メチルビフェニル）−１，３，
５−トリアジン（４）
（２）と類似の方法により（３）を反応させて調製した。この化合物はトルエンから再
結晶を繰り返して精製した。
【０１１７】
２，４−ビス（４’−ブロモフェニル）−６−フェニル−１，３，５−トリアジン（５）
攪拌子及びＮ２気泡注入口付きの還流冷却器を取り付けた２５０ｍｌの多口丸底フラス
コに、ＡｌＣｌ３（８．６８ｇ、６５．１ｍｍｏｌ）及びＮＨ４Ｃｌ（１０．４５ｇ、１
９５ｍｍｏｌ）を加えた。この装置をＮ２パージした。４−ブロモベンゾニトリル（２０
ｇ、１１０ｍｍｏｌ）及び塩化ベンゾイル（７．９４ｇ、５６ｍｍｏｌ）を反応容器に加
え、フラスコを１５０℃に加熱して、溶解した内容物を攪拌した。混合物を攪拌するとＨ
Ｃｌガスを放出してスラリーを形成し、その後再度固化した。加熱を２０時間続けた。こ
の混合物を還流トルエンで抽出し、還流トルエンから再結晶して、生成物を得た。
【０１１８】
２，４−ビス（４’’−ｔｅｒｔ−ブチルビフェニル）−６−フェニル−１，３，５−ト
リアジン（６）
（２）と類似の方法により（５）を反応させて調製した。この化合物はカラムクロマト
グラフィー（１０％ジクロロメタン／ヘキサン）で精製した。
【０１１９】
素子実施例
ＩＴＯ電極を有するガラス基板上に、ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ層（エイチ・シー・スタルク
（H C Starck）社製「Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ（登録商標）」、独国レバークーゼン）；フル
オレン繰り返し単位とトリアリールアミン繰り返し単位からなるコポリマーを含有する正
孔輸送層；化合物（６）をホスト材料として含有し、ＷＯ０２／０６６５５２に開示の下
記緑色発光イリジウム核デンドリマーを用いた発光層；並びに酸化バリウムからなる層（
５ｎｍ）及びアルミニウムからなる厚いキャッピング層を有するカソードを順に形成した
。これらの層は全て溶液からスピンコーティングにより積層させた。
【０１２０】
【化１７】
2015167230.tif 000022
【０１２１】
素子比較例
比較のために、一般的なホスト材料４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾール）ビフェニル（Ｃ
ＢＰ）を溶解処理可能な状態に修飾したものを上記溶解処理可能なトリアジンホスト材料
（６）に替えて用いて、上記素子実施例と同様に素子を製造した。尚、ＣＢＰをアルキル
基で置換することによって溶解処理可能な状態に変換した。
【手続補正書】
【提出日】平成27年3月25日(2015.3.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光電気素子の製造に用いられる組成物であって、溶解処理可能なトリアジンホスト材料及び燐光発光部を含有し、
前記トリアジンホスト材料は、少なくとも１つの可溶化置換基が結合しているアリール基を少なくとも１つ有するアリールトリアジンである
ことを特徴とする組成物。
【請求項２】
前記トリアジンホスト材料が小分子トリアジン化合物であることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記トリアジンホスト材料がＣ４−Ｃ２０アルキル鎖可溶化置換基を有することを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
前記アリール基が中心トリアジン環に炭素原子を介して直接結合していることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
前記アリール基がフェニル環であることを特徴とする請求項４に記載の組成物。
【請求項６】
前記トリアジンホスト材料がトリスアリールトリアジンであり、そのアリール基のうち１つ以上に、少なくとも１つの可溶化置換基が結合していることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項７】
前記アリール基のうち２又は３つに可溶化置換基が結合していることを特徴とする請求項６に記載の組成物。
【請求項８】
下記式：
【化１】
2015167230.tif 000025
（式中、Ｒ基は可溶化置換基であり、同じであっても異なっていてもよい。）により表されることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項９】
下記式：
【化２】
2015167230.tif 000026
のいずれか１つにより表されることを特徴とする請求項８に記載の組成物。
【請求項１０】
前記少なくとも１つの可溶化置換基がアミン基を含み、前記アミン基が中心トリアジン環に窒素原子を介して直接結合していないことを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項１１】
前記燐光発光部が前記溶解処理可能なトリアジンホスト材料とは別個の化学物質であり、前記溶解処理可能なトリアジンホスト材料と混合されることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項１２】
前記燐光発光部が前記溶解処理可能なトリアジンホスト材料に化学的に結合していることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項１３】
前記燐光発光部が緑色発光体であることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項１４】
基板；前記基板上に配置される、第１極性を示す電荷担体を注入するための第１電極；前記第１電極上に配置される、請求項１に記載の組成物を含む層；及びその上に配置される、前記第１極性とは逆の第２極性を示す電荷担体を注入するための第２電極を有することを特徴とする光電気素子。