(57)【要約】【課題】  小型でありながら、広角端状態における画角が広く、優れた光学性能を有するズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法を提供する。【解決手段】  物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とを有し、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が光軸上を移動して、各レンズ群の間隔が変化することによって変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、最も物体側に配置された負レンズＬ１１と、負レンズと正レンズ（図１では、レンズＬ１２とレンズＬ１３）とを有し、次の条件式（１）を満足する。  ０．３０  ＜  Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＜  １．１０  …（１）【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、正の屈折力を持つ第２レンズ群と、負の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が光軸上を移動して、各レンズ群の間隔が変化することによって変倍を行い、
前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された負レンズと、負レンズと、正レンズとを有し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．３０  ＜  Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＜  １．１０
但し、
Ｄ３Ｗ：広角端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔、
Ｄ３Ｔ：望遠端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔。
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
０．５０  ＜  Ｍ４／Ｍ３  ＜  １．００
但し、
Ｍ３：広角端状態から望遠端状態への変倍における前記第３レンズ群の光軸上の移動量、
Ｍ４：広角端状態から望遠端状態への変倍における前記第４レンズ群の光軸上の移動量。
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のズームレンズ。
０．０５  ＜  ＢＦｗ／（ｆｗ2＋ｆｔ2）1/2  ＜  ０．５０
但し、
ＢＦｗ：前記ズームレンズの広角端状態におけるレンズ最終面から像面までの空気換算距離、
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離、
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離。
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
１．００  ＜  Σｄｗ／Σｄｔ  ＜  ２．００
但し、
Σｄｗ：前記ズームレンズの広角端状態におけるレンズ最前面からレンズ最終面までの距離、
Σｄｔ：前記ズームレンズの望遠端状態におけるレンズ最前面からレンズ最終面までの距離。
【請求項５】
前記第１レンズ群は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズとからなることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項６】
前記第４レンズ群は、１枚のレンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
２．３０  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ９．００
但し、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離。
【請求項７】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．８０  ＜  （−ｆ１）／ｆ２  ＜  １．５０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項８】
前記第３レンズ群は、負の屈折力を持つ接合レンズからなることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項９】
前記第３レンズ群は、１枚の負レンズからなることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
前記第２レンズ群は、最も物体側に正レンズを有することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１１】
前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、正レンズと負レンズとからなる接合レンズとを有することを特徴とする、請求項１〜１０のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１２】
前記第２レンズ群の最も物体側に位置する正レンズは、非球面を有することを特徴とする請求項１０又は１１に記載のズームレンズ。
【請求項１３】
請求項１〜１２のいずれか一項に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項１４】
物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、正の屈折力を持つ第２レンズ群と、負の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が光軸上を移動して、各レンズ群の間隔が変化することによって変倍を行い、
前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された負レンズと、負レンズと、正レンズとを有し、
以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．３０  ＜  Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＜  １．１０
但し、
Ｄ３Ｗ：広角端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔、
Ｄ３Ｔ：望遠端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、小型のズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−０２７２８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、ズームレンズにおいては、小型化を達成しつつ、広角端状態における更なる広画角化が期待されている。
【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、小型でありながら、広角端状態における画角が広く、優れた光学性能を有するズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、本発明に係るズームレンズは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、正の屈折力を持つ第２レンズ群と、負の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が光軸上を移動して、各レンズ群の間隔が変化することによって変倍を行い、前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された負レンズと、負レンズと、正レンズとを有し、次の条件式を満足する。
【０００７】
０．３０  ＜  Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＜  １．１０
但し、
Ｄ３Ｗ：広角端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔、
Ｄ３Ｔ：望遠端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔。
【０００８】
本発明に係るズームレンズにおいて、次の条件式を満足することが好ましい。
【０００９】
０．５０  ＜  Ｍ４／Ｍ３  ＜  １．００
但し、
Ｍ３：広角端状態から望遠端状態への変倍における前記第３レンズ群の光軸上の移動量、
Ｍ４：広角端状態から望遠端状態への変倍における前記第４レンズ群の光軸上の移動量。
【００１０】
本発明に係るズームレンズにおいて、次の条件式を満足することが好ましい。
【００１１】
０．０５  ＜  ＢＦｗ／（ｆｗ2＋ｆｔ2）1/2  ＜  ０．５０
但し、
ＢＦｗ：前記ズームレンズの広角端状態におけるレンズ最終面から像面までの空気換算距離、
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離、
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離。
【００１２】
本発明に係るズームレンズにおいて、次の条件式を満足することが好ましい。
【００１３】
１．００  ＜  Σｄｗ／Σｄｔ  ＜  ２．００
但し、
Σｄｗ：前記ズームレンズの広角端状態におけるレンズ最前面からレンズ最終面までの距離、
Σｄｔ：前記ズームレンズの望遠端状態におけるレンズ最前面からレンズ最終面までの距離。
【００１４】
本発明に係るズームレンズにおいて、前記第１レンズ群は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズとからなることが好ましい。
【００１５】
本発明に係るズームレンズにおいて、前記第４レンズ群は、１枚のレンズからなり、次の条件式を満足することが好ましい。
【００１６】
２．３０  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ９．００
但し、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離。
【００１７】
本発明に係るズームレンズにおいて、次の条件式を満足することが好ましい。
【００１８】
０．８０  ＜  （−ｆ１）／ｆ２  ＜  １．５０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【００１９】
本発明に係るズームレンズにおいて、前記第３レンズ群は、負の屈折力を持つ接合レンズからなることが好ましい。
【００２０】
本発明に係るズームレンズにおいて、前記第３レンズ群は、１枚の負レンズからなることが好ましい。
【００２１】
本発明に係るズームレンズにおいて、前記第２レンズ群は、最も物体側に正レンズを有することが好ましい。
【００２２】
本発明に係るズームレンズにおいて、前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、正レンズと負レンズとからなる接合レンズとを有することが好ましい。
【００２３】
本発明に係るズームレンズにおいて、前記第２レンズ群の最も物体側に位置する正レンズは、非球面を有することが好ましい。
【００２４】
本発明に係る光学機器は、上述のいずれかのズームレンズのいずれかを搭載する。
【００２５】
本発明に係るズームレンズの製造方法は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、正の屈折力を持つ第２レンズ群と、負の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が光軸上を移動して、各レンズ群の間隔が変化することによって変倍を行い、前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された負レンズと、負レンズと、正レンズとを有し、次の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
【００２６】
０．３０  ＜  Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＜  １．１０
但し、
Ｄ３Ｗ：広角端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔、
Ｄ３Ｔ：望遠端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、小型でありながら、広角端状態における画角が広く、優れた光学性能を有するズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】第１実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図２】第１実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図３】第２実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図４】第２実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図５】第３実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図６】第３実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図７】第４実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図８】第４実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である
【図９】第５実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図１０】第５実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図１１】第６実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図１２】第６実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図１３】第７実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図１４】第７実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図１５】（ａ）はデジタルスチルカメラの正面図であり、（ｂ）はデジタルスチルカメラの背面図である。
【図１６】図１５（ａ）中の矢印Ａ−Ａ´に沿った断面図である。
【図１７】ズームレンズの製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係るズームレンズＺＬは、図１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とを有し、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が光軸上を移動して、各レンズ群の間隔が変化することによって変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１は、最も物体側に配置された負レンズＬ１１と、負レンズと、正レンズとを有し（図１では、レンズＬ１２と、レンズＬ１３）、次の条件式（１）を満足する。
【００３０】
一般に、写真レンズなど撮像光学系の設計において、画角を大きくしながら小型化を同時に達成することは、諸収差の補正上困難であった。しかしながら、本実施形態に係るズームレンズＺＬでは、上記構成により、画角を大きくしながら小型化を同時に達成し、球面収差、コマ収差など、諸収差を良好に補正することができる。
【００３１】
０．３０  ＜  Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＜  １．１０  …（１）
但し、
Ｄ３Ｗ：広角端状態における第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、
Ｄ３Ｔ：望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔。
【００３２】
条件式（１）は、広角端状態と望遠端状態における、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔（広角端状態における第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ面から第４レンズ群Ｇ４の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離）を規定する条件式である。条件式（１）を満足することにより、ズーミングによる撮像面への入射角の変化を抑えながら、コマ収差、非点収差、倍率色収差を良好に補正することができる。条件式（１）の下限値を下回る場合、コマ収差、非点収差、倍率色収差の補正には有利となるが、広角端状態と望遠端状態とにおいて第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が大きく変化するため、ズーミングによる撮像面への入射角変化が大きくなり好ましくない。条件式（１）の上限値を上回る場合、小型化を達成しながらの、コマ収差、非点収差、倍率色収差の補正は困難となるため好ましくない。
【００３３】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．３３とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．３６とすることが好ましい。
【００３４】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を１．０５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（１）の上限値を１．０１とすることが好ましい。
【００３５】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００３６】
０．５０  ＜  Ｍ４／Ｍ３  ＜  １．００  …（２）
但し、
Ｍ３：広角端状態から望遠端状態への変倍における第３レンズ群Ｇ３の光軸上の移動量、
Ｍ４：広角端状態から望遠端状態への変倍における第４レンズ群Ｇ４の光軸上の移動量。
【００３７】
条件式（２）は、広角端状態から望遠端状態へ変倍するときの、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との移動量の比を規定する条件式である。条件式（２）を満足することにより、撮像面への入射角の変化を抑えながら、コマ収差、非点収差、倍率色収差を良好に補正することができる。条件式（２）の下限値を下回る場合、広角端状態において第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４とが離れるため、非点収差、倍率色収差の補正が困難となり好ましくない。条件式（２）の上限値を上回る場合、色収差等の補正には有利であるが、小型化のためにフォーカスを第３レンズ群Ｇ３もしくは第４レンズ群Ｇ４で行うと、ストロークを確保するためにフォーカス群の屈折力を強くしなければならず、非点収差、コマ収差の補正が困難となり好ましくない。
【００３８】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を０．９９６とすることが好ましい。
【００３９】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００４０】
０．０５  ＜  ＢＦｗ／（ｆｗ2＋ｆｔ2）1/2  ＜  ０．５０  …（３）
但し、
ＢＦｗ：ズームレンズＺＬの広角端状態におけるレンズ最終面から像面までの空気換算距離、
ｆｗ：ズームレンズＺＬの広角端状態における焦点距離、
ｆｔ：ズームレンズＺＬの望遠端状態における焦点距離。
【００４１】
条件式（３）は、本実施形態のズームレンズＺＬにおいて、小型化と収差補正に最適なバックフォーカスを規定する条件式である。条件式（３）の下限値を下回る場合、小型化には有利であるが、レンズ最終面と撮像面との間にフィルタ等を配置する間隔がなくなるため好ましくない。また、非点収差、コマ収差が悪化する。条件式（３）の上限値を上回る場合、フィルタ等の配置には有利であるが、小型化には好ましくない。また、非点収差、コマ収差が悪化する。
【００４２】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を０．０８とすることが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を０．４６とすることが好ましい。
【００４３】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００４４】
１．００  ＜  Σｄｗ／Σｄｔ  ＜  ２．００  …（４）
但し、
Σｄｗ：ズームレンズＺＬの広角端状態におけるレンズ最前面からレンズ最終面までの距離、
Σｄｔ：ズームレンズＺＬの望遠端状態におけるレンズ最前面からレンズ最終面までの距離。
【００４５】
条件式（４）は、変倍による撮像面への入射角変化と、諸収差補正に最適なレンズ厚の変化を規定する条件式である。条件式（４）の下限値を下回る場合、小型化には有利であるが、撮像面への入射角変化が大きくなりすぎるため好ましくない。また、球面収差、コマ収差が悪化する。条件式（４）の上限値を上回る場合、撮像面への入射角変化は小さくなるが、コマ収差、非点収差の補正が困難となり好ましくない。
【００４６】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を１．０３とすることが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を１．５５とすることが好ましい。
【００４７】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成されることが好ましい。
【００４８】
この構成により、画角を大きくしながら、像面湾曲、非点収差、倍率色収差をレンズ全系で良好に補正することができる。
【００４９】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、１枚のレンズからなり、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００５０】
２．３０  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ９．００  …（５）
但し、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離、
ｆｗ：ズームレンズＺＬの広角端状態における焦点距離。
【００５１】
条件式（５）は、レンズの小型化と諸収差補正とに最適な、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を規定する条件式である。条件式（５）の下限値を下回る場合、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離が小さくなりすぎ、レンズの小型化には不利となるため好ましくない。また、コマ収差、像面湾曲が悪化する。条件式（５）の上限値を上回る場合、小型化には有利であるが、撮像面への入射角が大きくなるため好ましくない。また、コマ収差、像面湾曲が悪化する。
【００５２】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を２．５０とすることが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を８．００とすることが好ましい。
【００５３】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００５４】
０．８０  ＜  （−ｆ１）／ｆ２  ＜  １．５０  …（６）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００５５】
条件式（６）は、レンズの小型化と収差補正とのバランスを取るために、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との適切な焦点距離を規定するための条件式である。条件式（６）の下限値を下回る場合、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離に対して第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が短くなるため、第１レンズ群Ｇ１で発生した球面収差、コマ収差等を補正することが困難となり好ましくない。条件式（６）の上限値を上回る場合、小型化に不利となるため好ましくない。また、球面収差が悪化する。
【００５６】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を１．１０とすることが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の上限値を１．２０とすることが好ましい。
【００５７】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、負の屈折力を持つ接合レンズからなることが好ましい。
【００５８】
この構成により、レンズの小型化を図りながら、ズーミングによるコマ収差変動、像面湾曲変動を小さくし、レンズ全系で軸上色収差、倍率色収差補正を良好に補正することができる。
【００５９】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、１枚の負レンズからなることが好ましい。
【００６０】
この構成により、レンズの小型化を図りながら、ズーミングによるコマ収差変動、像面湾曲変動を小さくすることができる。
【００６１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、最も物体側に正レンズＬ２１を有することが好ましい。
【００６２】
この構成により、第１レンズ群Ｇ１で発生した球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【００６３】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正レンズＬ２１と、正レンズＬ２２と負レンズＬ２３とからなる接合レンズとを有することが好ましい。
【００６４】
この構成により、レンズを小型化しながら、球面収差、非点収差、コマ収差、色収差を良好に補正することができる。
【００６５】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２内の最も物体側に位置する正レンズＬ２１は、非球面を有することが好ましい。
【００６６】
この構成により、レンズを小型化しながら、球面収差、非点収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【００６７】
以上のような構成を備える本実施形態に係るズームレンズＺＬによれば、小型でありながら、広角端状態における画角が広く、優れた光学性能を有するズームレンズを実現することができる。
【００６８】
図１５及び図１６に、上述のズームレンズＺＬを備える光学機器として、デジタルスチルカメラＣＡＭ（光学機器）の構成を示す。このデジタルスチルカメラＣＡＭは、不図示の電源釦を押すと、撮影レンズ（ズームレンズＺＬ）の不図示のシャッタが開放されて、ズームレンズＺＬで被写体（物体）からの光が集光され、像面Ｉ（図１参照）に配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、デジタルスチルカメラＣＡＭの背後に配置された液晶モニターＭに表示される。撮影者は、液晶モニターＭを見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦Ｂ１を押し下げて被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【００６９】
カメラＣＡＭには、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部ＥＦ、デジタルスチルカメラＣＡＭの種々の条件設定等に使用するファンクションボタンＢ２等が配置されている。ここでは、カメラＣＡＭとズームレンズＺＬとが一体に成形されたコンパクトタイプのカメラを例示したが、光学機器としては、ズームレンズＺＬを有するレンズ鏡筒とカメラボディ本体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。
【００７０】
以上のような構成を備える本実施形態に係るカメラＣＡＭによれば、撮影レンズとして上述のズームレンズＺＬを搭載することにより、小型でありながら、広角端状態における画角が広く、優れた光学性能を有するカメラを実現することができる。
【００７１】
続いて、図１７を参照しながら、上述のズームレンズＺＬの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズＧ４とが並ぶように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。ここで、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が光軸上を移動して、各レンズ群の間隔が変化することによって変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。第１レンズ群Ｇ１が、最も物体側に配置された負レンズＬ１１と、負レンズと、正レンズとを有するように配置する（ステップＳＴ３０）。次の条件式（１）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ４０）。
【００７２】
０．３０  ＜  Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＜  １．１０  …（１）
但し、
Ｄ３Ｗ：広角端状態における第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、
Ｄ３Ｔ：望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔。
【００７３】
具体的には、本実施形態では、例えば図１に示すように、物体側から順に、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凸形状の正レンズＬ２１と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２４と、両凸形状の正レンズＬ２５とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３１を配置して第３レンズ群Ｇ３とし、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１を配置して第４レンズ群Ｇ４とする。このように各レンズを配置し、ズームレンズＺＬを製造する。
【００７４】
上記ズームレンズＺＬの製造方法によれば、小型でありながら、広角端状態における画角が広く、優れた光学性能を有するズームレンズを製造することができる。
【実施例】
【００７５】
これより本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表７を示すが、これらは第１実施例〜第７実施例における各諸元の表である。
【００７６】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【００７７】
各実施例では収差特性の算出対象として、Ｃ線（波長656.2730nm）、ｄ線（波長587.5620nm）、Ｆ線（波長486.1330nm）、ｇ線（波長435.8350nm）を選んでいる。
【００７８】
表中の［全体諸元］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、ωは半画角（最大入射角、単位：°）、Ｙは像高、ＢＦはバックフォーカス（光軸上でのレンズ最終面から近軸像面までの距離を空気換算したもの）、ＴＬはレンズ全長（光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えたもの）を示す。
【００７９】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数をそれぞれ示す。物面は物体面、（可変）は可変の面間隔、曲率半径の「∞」は平面又は開口、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示す。空気の屈折率「1.00000」は省略する。光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【００８０】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００８１】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【００８２】
表中の［可変間隔データ］において、広角端、中間焦点距離、望遠端の各状態における可変間隔の値Ｄｉを示す。なお、Ｄｉは、第ｉ面と第（ｉ＋１）面の可変間隔を示す。
【００８３】
表中の［レンズ群データ］において、Ｇは群番号、群初面は各群の最も物体側の面番号、群焦点距離は各群の焦点距離、レンズ構成長は各群の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上での距離を示す。
【００８４】
表中の［条件式］には、上記の条件式（１）〜（６）に対応する値を示す。
【００８５】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、ズームレンズは比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００８６】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００８７】
（第１実施例）
第１実施例について、図１，図２及び表１を用いて説明する。第１実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【００８８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成される。なお、負レンズＬ１１の像側面は、非球面である。
【００８９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２４と、両凸形状の正レンズＬ２５とから構成される。なお、正レンズＬ２１の両側面は、非球面である。また、正レンズＬ２４の像側面は、非球面である。
【００９０】
第３レンズ群Ｇ３は、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３１から構成される。
【００９１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１から構成される。なお、正レンズＬ４１の物体側面は、非球面である。
【００９２】
フィルタ群ＦＬが、第４レンズ群Ｇ４の像側に配置されており、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等で構成されている。
【００９３】
本実施例に係るズームレンズＺＬ１は、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全てのレンズ群が移動し、各レンズ群の間隔が変化する。具体的には、第１レンズ群Ｇ１は、像側に凸の軌跡を描くように、一旦像側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、物体側へ移動する。このとき、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増加する。
【００９４】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜２４が、図１に示すｍ１〜ｍ２４の各光学面に対応している。
【００９５】
（表１）
［全体諸元］
ズーム比  2.77
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ       1.00       1.53       2.77
Ｆｎｏ   3.39       4.15       5.96
ω      43.1       30.4       17.9
Ｙ       0.89       0.89       0.89
ＢＦ     0.57       0.88       1.65
ＴＬ     5.44       5.03       5.53
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ         ｎｄ        νｄ
物面      ∞
1     2.7607      0.0859      1.80610      40.74
*2     0.7655      0.5706
3    -5.9880      0.0675      1.58913      61.22
4     7.5124      0.0123
5     1.7607      0.2147      1.80809      22.74
6     5.0958      D6(可変)
*7     0.8712      0.1718      1.58913      61.20
*8    -7.6237      0.0123
9       ∞        0.1350      (絞りＳ)
10     0.8747      0.2270      1.52249      59.21
11    -1.9759      0.0491      1.80100      34.92
12     0.6513      0.0982
13     4.9080      0.0920      1.58913      61.20
*14    -8.9252      0.0307
15     4.9080      0.1350      1.48749      70.31
16    -2.1650      D16(可変)
17     6.1350      0.0613      1.58913      61.22
18     2.1027      D18(可変)
*19     3.0675      0.1595      1.58913      61.20
20     8.9701      D20(可変)
21       ∞        0.0429      1.51680      64.20
22       ∞        0.0920
23       ∞        0.0429      1.51680      64.20
24       ∞        0.0307
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6             A8            A10
2    0.5552     1.82699E-02    4.51869E-02    0.00000E+00    0.00000E+00
7    0.2252     4.23003E-02    3.15591E-02    0.00000E+00    0.00000E+00
8    1.0000    -7.49496E-03    0.00000E+00    0.00000E+00    0.00000E+00
14    1.0000     7.27866E-02    0.00000E+00    0.00000E+00    0.00000E+00
19    1.0000    -1.58968E-03    1.35218E-02    0.00000E+00    0.00000E+00
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D6       1.85061      0.91855      0.13347
D16       0.43290      0.40719      0.34254
D18       0.47104      0.70238      1.28429
D20       0.38777      0.69622      1.47210
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１        １      -1.76643       0.9510
Ｇ２        ７       1.50036       0.9511
Ｇ３        17      -5.46114       0.0613
Ｇ４        19       7.83422       0.1595
［条件式］
条件式（１）Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＝0.367
条件式（２）Ｍ３／Ｍ４＝  0.571
条件式（３）ＢＦｗ／（ｆｗ2＋ｆｔ2）1/2＝  0.192
条件式（４）Σｄｗ／Σｄｔ＝  1.256
条件式（５）ｆ４／ｆｗ＝  7.834
条件式（６）（−ｆ１）／ｆ２＝  1.177
【００９６】
表１から、本実施例に係るズームレンズＺＬ１は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【００９７】
図２は、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図２（ａ）は第１実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図２（ｂ）は第１実施例の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図２（ｃ）は第１実施例の望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【００９８】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは各像高に対する半画角（単位：°）を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線、ＣはＣ線、ＦはＦ線における収差を示す。また、記載のないものは、ｄ線における収差を示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。なお、後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００９９】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１００】
（第２実施例）
第２実施例について、図３，図４及び表２を用いて説明する。第２実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ２）は、図３に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０１０１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成される。なお、負レンズＬ１１の像側面は、非球面である。
【０１０２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成される。なお、正レンズＬ２１の両側面は、非球面である。
【０１０３】
第３レンズ群Ｇ３は、両凹形状の負レンズＬ３１から構成される。
【０１０４】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１から構成される。なお、正レンズＬ４１の物体側面は、非球面である。
【０１０５】
フィルタ群ＦＬが、第４レンズ群Ｇ４の像側に配置されており、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等で構成されている。
【０１０６】
本実施例に係るズームレンズＺＬ２は、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全てのレンズ群が移動し、各レンズ群の間隔が変化する。具体的には、第１レンズ群Ｇ１は、像側に凸の軌跡を描くように、一旦像側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、物体側へ移動する。このとき、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増加する。
【０１０７】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜２２が、図３に示すｍ１〜ｍ２２の各光学面に対応している。
【０１０８】
（表２）
［全体諸元］
ズーム比  2.94
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ       1.00       1.53       2.94
Ｆｎｏ   3.03       3.99       6.03
ω      43.2       30.7       16.9
Ｙ       0.89       0.89       0.89
ＢＦ     1.04       1.63       3.29
ＴＬ     5.97       5.65       6.48
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ         ｎｄ        νｄ
物面      ∞
1     2.2883      0.0920      1.80610      40.74
*2     0.7373      0.6564
3    -9.1361      0.0675      1.72916      54.61
4     3.9033      0.0123
5     1.7362      0.2331      1.80809      22.74
6     6.0369      D6(可変)
7       ∞        0.0307      (絞りＳ)
*8     0.8589      0.2822      1.58913      61.20
*9    -7.2780      0.0491
10     1.6834      0.2331      1.58267      46.48
11    -1.8084      0.0675      1.80100      34.92
12     0.7855      0.0859
13     2.5700      0.2025      1.48749      70.31
14    -1.2299      D14(可変)
15    -7.9755      0.0736      1.67300      38.15
16     5.2416      D16(可変)
*17     2.8221      0.1411      1.58913      61.22
18     6.9412      D18(可変)
19       ∞        0.0429      1.51680      64.20
20       ∞        0.0920
21       ∞        0.0429      1.51680      64.20
22       ∞        0.0307
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6             A8            A10
2    0.5876     1.48400E-02    2.93833E-02    0.00000E+00    0.00000E+00
8    0.5920    -1.48182E-02    0.00000E+00    1.22878E-01    3.62602E-02
9    1.0000     9.86346E-02    0.00000E+00    0.00000E+00    0.00000E+00
17    1.0000    -1.85798E-02    6.87964E-03    0.00000E+00    0.00000E+00
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D6       1.90212      0.98604      0.16214
D14       0.41369      0.35509      0.19202
D16       0.38614      0.44474      0.60782
D18       0.86120      1.45446      3.10802
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１        １      -1.60069       1.0613
Ｇ２        ８       1.54986       0.9510
Ｇ３        15      -4.68917       0.0736
Ｇ４        17       7.97097       0.1411
［条件式］
条件式（１）Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＝0.868
条件式（２）Ｍ３／Ｍ４＝  0.910
条件式（３）ＢＦｗ／（ｆｗ2＋ｆｔ2）1/2＝  0.335
条件式（４）Σｄｗ／Σｄｔ＝  1.546
条件式（５）ｆ４／ｆｗ＝  7.971
条件式（６）（−ｆ１）／ｆ２＝  1.033
【０１０９】
表２から、本実施例に係るズームレンズＺＬ２は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１１０】
図４は、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図４（ａ）は第２実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４（ｂ）は第２実施例の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４（ｃ）は第２実施例の望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。各収差図から明らかなように、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１１１】
（第３実施例）
第３実施例について、図５，図６及び表３を用いて説明する。第３実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ３）は、図５に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０１１２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成される。なお、負レンズＬ１１の像側面は、非球面である。
【０１１３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２４と、両凸形状の正レンズＬ２５とから構成される。なお、正レンズＬ２１の両側面は、非球面である。
【０１１４】
第３レンズ群Ｇ３は、両凹形状の負レンズＬ３１から構成される。
【０１１５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１から構成される。なお、正レンズＬ４１の物体側面は、非球面である。
【０１１６】
フィルタ群ＦＬが、第４レンズ群Ｇ４の像側に配置されており、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等で構成されている。
【０１１７】
本実施例に係るズームレンズＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全てのレンズ群が移動し、各レンズ群の間隔が変化する。具体的には、第１レンズ群Ｇ１は、像側に凸の軌跡を描くように、一旦像側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、物体側へ移動する。このとき、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増加する。
【０１１８】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜２４が、図５に示すｍ１〜ｍ２４の各光学面に対応している。
【０１１９】
（表３）
［全体諸元］
ズーム比  3.37
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ       1.00       1.53       3.37
Ｆｎｏ   2.89       3.57       5.87
ω      44.0       30.8       14.8
Ｙ       0.81       0.85       0.89
ＢＦ     1.29       1.62       2.88
ＴＬ     5.51       5.15       5.72
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ         ｎｄ        νｄ
物面      ∞
1     3.0676      0.0736      1.80610      40.77
*2     0.8660      0.5399
3    -3.5156      0.0614      1.72916      54.61
4     7.1326      0.0123
5     2.0247      0.1902      1.80809      22.74
6    13.1350      D6(可変)
*7     0.9075      0.2209      1.59201      67.05
*8    -9.6052      0.1411
9       ∞        0.0123      (絞りＳ)
10     0.9301      0.1902      1.62299      58.12
11    -4.1799      0.0491      1.80100      34.92
12     0.6440      0.0982
13     4.9082      0.0859      1.58913      61.22
14    -4.9775      0.0307
15     3.0676      0.0920      1.58913      61.22
16   -10.3052      D16(可変)
17    -6.1353      0.0491      1.58913      61.22
18     3.4411      D18(可変)
*19     2.4541      0.1104      1.62263      58.19
20     5.4478      D20(可変)
21       ∞        0.0430      1.51680      64.20
22       ∞        0.0920
23       ∞        0.0430      1.51680      64.20
24       ∞        0.0307
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6             A8            A10
2    0.8145    6.24280E-03    2.17041E-02    0.00000E+00    0.00000E+00
7    1.0000   -1.15156E-01   -6.71093E-02   -1.33516E-01    0.00000E+00
8    1.0000    4.43207E-03    0.00000E+00    0.00000E+00    0.00000E+00
19    1.0000   -2.42479E-02    2.00563E-02    9.42333E-02    0.00000E+00
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D6       1.90947      1.03034      0.04886
D16       0.07479      0.13747      0.49243
D18       0.27637      0.40612      0.33772
D20       1.11507      1.43886      2.70424
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１        １      -1.63500       0.8773
Ｇ２        ７       1.41112       0.9203
Ｇ３        17      -3.73503       0.0491
Ｇ４        19       7.07257       0.1104
［条件式］
条件式（１）Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＝0.818
条件式（２）Ｍ３／Ｍ４＝  0.963
条件式（３）ＢＦｗ／（ｆｗ2＋ｆｔ2）1/2＝  0.368
条件式（４）Σｄｗ／Σｄｔ＝  1.487
条件式（５）ｆ４／ｆｗ＝  7.073
条件式（６）（−ｆ１）／ｆ２＝  1.159
【０１２０】
表３から、本実施例に係るズームレンズＺＬ３は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１２１】
図６は、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図６（ａ）は第３実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図６（ｂ）は第３実施例の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図６（ｃ）は第３実施例の望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。各収差図から明らかなように、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１２２】
（第４実施例）
第４実施例について、図７，図８及び表４を用いて説明する。第４実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ４）は、図７に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とから構成される。
【０１２３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成される。なお、負レンズＬ１１の物体側面は、非球面である。また、正レンズＬ１２の像側面は、非球面である。
【０１２４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２２と像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズレンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合レンズとから構成される。なお、正レンズＬ２１の両側面は、非球面である。
【０１２５】
第３レンズ群Ｇ３は、両凹形状の負レンズＬ３１から構成される。なお、負レンズＬ３１の像側面は、非球面である。
【０１２６】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０１２７】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５１から構成される。
【０１２８】
フィルタ群ＦＬが、第５レンズ群Ｇ５の像側に配置されており、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等で構成されている。
【０１２９】
本実施例に係るズームレンズＺＬ４は、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までが移動し、各レンズ群の間隔が変化する。具体的には、第１レンズ群Ｇ１は、像側に凸の軌跡を描くように、一旦像側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、像側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、像側へ移動する。第５レンズ群Ｇ５は固定である。このとき、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増加し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は一旦増加した後、減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少する。
【０１３０】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜２５が、図７に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
【０１３１】
（表４）
［全体諸元］
ズーム比  2.61
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ       1.00       1.58       2.61
Ｆｎｏ   1.88       2.36       2.88
ω      51.5       38.6       24.0
Ｙ       1.044      1.187      1.187
ＢＦ     0.38       0.38       0.38
ＴＬ     9.67       9.08       9.33
［レンズ諸元］
面番号     Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面      ∞
*1     8.64261      0.21739      1.69680      55.52
2     1.44928      1.05797
3    -5.58998      0.11594      1.59201      67.02
*4     4.19179      0.30379
5     4.84283      0.30436      1.84666      23.80
6   -67.97868      D6(可変)
7        ∞        0.07246      (絞りＳ)
*8     1.86965      0.44802      1.72903      54.04
*9    -7.50935      0.02898
10     3.22848      0.23509      1.49700      81.73
11     9.75758      0.08695      1.64769      33.72
12     1.73854      0.38272
13    23.07107      0.08696      1.74950      35.25
14     1.45638      0.55736      1.49700      81.73
15    -2.17480      D15(可変)
16  -167.23232      0.11594      1.71300      53.94
*17    17.28659      D17(可変)
18    13.39219      0.51738      1.72916      54.61
19    -2.76740      D19(可変)
20    -2.76850      0.11594      1.48749      70.32
21   -20.23344      0.02899
22       ∞         0.06812      1.51680      64.20
23       ∞         0.02174
24       ∞         0.10145      1.51680      64.20
25       ∞         0.21740
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6              A8              A10
1    1.0000     1.26979E-02    -1.33695E-03     5.16445E-05    0.00000E+00
4    1.0000    -3.36717E-03    -1.25425E-03    -1.81979E-03    0.00000E+00
8    1.0000    -1.52678E-02     7.22094E-04    -4.02217E-04    0.00000E+00
9    1.0000     2.01074E-02     0.00000E+00     0.00000E+00    0.00000E+00
17    1.0000     2.34398E-02     4.67999E-04     7.54536E-04    0.00000E+00
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D6       2.91460      1.45214      0.47826
D15       0.14493      1.16020      2.80044
D17       0.81390      0.85831      0.81112
D19       0.74153      0.58058      0.21655
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１        １      -2.30358       1.99945
Ｇ２        ８       2.66160       1.89854
Ｇ３        16     -21.96771       0.11594
Ｇ４        18       3.18841       0.51738
Ｇ５        20      -6.59368       0.11594
［条件式］
条件式（１）Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＝1.003
条件式（２）Ｍ３／Ｍ４＝  0.995
条件式（３）ＢＦｗ／（ｆｗ2＋ｆｔ2）1/2＝  0.126
条件式（４）Σｄｗ／Σｄｔ＝  1.038
条件式（５）ｆ４／ｆｗ＝  3.188
条件式（６）（−ｆ１）／ｆ２＝  0.865
【０１３２】
表４から、本実施例に係るズームレンズＺＬ４は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１３３】
図８は、第４実施例に係るズームレンズＺＬ４の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図８（ａ）は第４実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図８（ｂ）は第４実施例の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図８（ｃ）は第４実施例の望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０１３４】
各収差図から明らかなように、第４実施例に係るズームレンズＺＬ４は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１３５】
（第５実施例）
第５実施例について、図９，図１０及び表５を用いて説明する。第５実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ５）は、図９に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０１３６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３と像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１４との接合レンズとから構成される。なお、負レンズＬ１１の両側面は、非球面である。また、負レンズＬ１２の両側面は、非球面である。
【０１３７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成される。なお、正レンズＬ２１の両側面は、非球面である。
【０１３８】
第３レンズ群Ｇ３は、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３１から構成される。なお、正レンズＬ３１の像側面は、非球面である。
【０１３９】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。なお、正レンズＬ４１の物体側面は、非球面である。
【０１４０】
フィルタ群ＦＬが、第４レンズ群Ｇ４の像側に配置されており、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等で構成されている。
【０１４１】
本実施例に係るズームレンズＺＬ５は、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までのレンズ群が移動し、各レンズ群の間隔が変化する。具体的には、第１レンズ群Ｇ１は、像側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、物体側へ移動する。このとき、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増加し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増加する。
【０１４２】
下記の表５に、第５実施例における各諸元の値を示す。表５における面番号１〜２３が、図９に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
【０１４３】
（表５）
［全体諸元］
ズーム比  2.29
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ       1.00       1.44       2.29
Ｆｎｏ   1.86       2.38       2.88
ω      42.1       34.0       21.4
Ｙ       0.766      0.909      0.909
ＢＦ     0.98       0.95       0.99
ＴＬ     7.55       6.61       6.14
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ         ｎｄ        νｄ
物面      ∞
*1     4.4948      0.0888      1.69680      55.46
*2     1.0157      0.6109
*3    -5.3145      0.0888      1.59201      67.02
*4    12.6805      0.0222
5     2.3141      0.2325      2.00069      25.46
6     5.0164      0.0666      1.69680      55.52
7     3.8665      D7(可変)
8       ∞        0.0555      (絞りＳ)
*9     1.5142      0.4439      1.77250      49.50
*10    -8.8479      0.0927
11     1.9770      0.3094      1.49782      82.57
12    -6.1276      0.0666      1.72825      28.38
13     1.0685      0.1659
14     2.3462      0.3476      1.49782      82.57
15    -2.1151      D15(可変)
16    14.1546      0.0666      1.58313      59.46
*17     1.3113      D17(可変)
*18     3.2472      0.3554      1.82080      42.71
19    -5.3219      D19(可変)
20       ∞        0.0522      1.51680      63.88
21       ∞        0.0166
22       ∞        0.0777      1.51680      63.88
23       ∞        0.1554
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6              A8              A10
1    1.0000    -1.22649E-01     8.65627E-02    -2.08158E-02     0.00000E+00
2    0.7707    -1.57629E-01    -6.18620E-02     5.29153E-02    -3.20432E-02
3    1.0000    -1.30119E-01     3.68681E-03     6.26482E-02     0.00000E+00
4    1.0000    -1.21439E-01     7.03803E-02     6.32759E-02    -2.89227E-02
9    1.0000    -2.35433E-02     1.06100E-02    -1.16401E-03     3.51134E-03
10    1.0000     3.59908E-02     1.28530E-02     0.00000E+00     0.00000E+00
17    1.0000     3.02388E-02    -1.48125E-03    -8.28950E-02     0.00000E+00
18    1.0000     9.62528E-03     1.36070E-02    -6.11018E-03     0.00000E+00
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        2.77786      1.51290      0.41986
D15       0.21956      0.55211      1.15116
D17       0.55801      0.58243      0.56742
D19       0.72522      0.69600      0.73466
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１        １      -2.08993       1.1098
Ｇ２        ９       1.75174       1.4816
Ｇ３        16      -2.48305       0.0666
Ｇ４        18       2.50378       0.3554
［条件式］
条件式（１）Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＝0.983
条件式（２）Ｍ３／Ｍ４＝  0.501
条件式（３）ＢＦｗ／（ｆｗ2＋ｆｔ2）1/2＝  0.394
条件式（４）Σｄｗ／Σｄｔ＝  1.275
条件式（５）ｆ４／ｆｗ＝  2.504
条件式（６）（−ｆ１）／ｆ２＝  1.193
【０１４４】
表５から、本実施例に係るズームレンズＺＬ５は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１４５】
図１０は、第５実施例に係るズームレンズＺＬ５の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図１０（ａ）は第５実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１０（ｂ）は第５実施例の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１０（ｃ）は第５実施例の望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。各収差図から明らかなように、第５実施例に係るズームレンズＺＬ５は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１４６】
（第６実施例）
第６実施例について、図１１，図１２及び表６を用いて説明する。第６実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ６）は、図１１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とから構成される。
【０１４７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３とからなる接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１４とから構成される。なお、負レンズＬ１１の像側面は、非球面である。
【０１４８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２２と像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合レンズとから構成される。なお、正レンズＬ２１の両側面は、非球面である。
【０１４９】
第３レンズ群Ｇ３は、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３１から構成される。なお、負レンズＬ３１の像側面は、非球面である。
【０１５０】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０１５１】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５１から構成される。
【０１５２】
フィルタ群ＦＬが、第５レンズ群Ｇ５の像側に配置されており、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等で構成されている。
【０１５３】
本実施例に係るズームレンズＺＬ６は、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までのレンズ群が移動し、各レンズ群の間隔が変化する。具体的には、第１レンズ群Ｇ１は、像側に凸の軌跡を描くように、一旦像側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、像側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、像側へ移動する。第５レンズ群Ｇ５は固定である。このとき、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増加し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が一旦増加後に減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少する。
【０１５４】
下記の表６に、第６実施例における各諸元の値を示す。表６における面番号１〜２６が、図１１に示すｍ１〜ｍ２６の各光学面に対応している。
【０１５５】
（表６）
［全体諸元］
ズーム比  2.61
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ       1.00       1.58       2.61
Ｆｎｏ   1.82       2.24       2.88
ω      50.1       38.3       23.7
Ｙ       1.000      1.187      1.187
ＢＦ     0.27       0.27       0.27
ＴＬ     9.65       8.88       8.87
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ           Ｄ         ｎｄ        νｄ
物面      ∞
1     4.8166      0.17391      1.69680      55.46
*2     1.3044      0.98551
3    -4.6742      0.18814      1.58144      40.98
4    -3.7134      0.08696      1.58913      61.22
5     4.1774      0.15296
6     3.6921      0.29658      2.00069      25.46
7    13.6501      D7(可変)
8       ∞        0.07246      (絞りＳ)
*9     1.7540      0.46931      1.72903      54.04
*10    -9.9607      0.02899
11     2.6626      0.24556      1.79500      45.31
12     7.1836      0.08696      1.67270      32.18
13     1.4987      0.22986
14    11.1067      0.16250      1.74950      35.25
15     1.2083      0.57971      1.49782      82.57
16    -2.3874      D16(可変)
17     8.7426      0.08696      1.58913      61.25
*18     3.0535      D18(可変)
19     5.7488      0.48976      1.72916      54.61
20    -4.0596      D20(可変)
21    -6.5217      0.08696      1.48749      70.32
22   -28.3863      0.02899
23       ∞        0.06834      1.51680      63.88
24       ∞        0.02181
25       ∞        0.10178      1.51680      63.88
26       ∞        0.04657
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6              A8              A10
2    0.6272    -2.52625E-03     3.72198E-03    -2.73998E-03     1.00790E-03
9    1.0000    -1.83548E-02    -1.20683E-04    -5.71472E-04     0.00000E+00
10    1.0000     1.92507E-02     2.52728E-04     0.00000E+00     0.00000E+00
18    1.0000     2.44010E-02    -1.99545E-03    -2.01356E-04     0.00000E+00
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        3.19934      1.67813      0.47826
D16       0.10145      0.86729      2.25232
D18       0.79242      0.93415      0.79035
D20       0.86838      0.71292      0.66119
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１        １      -2.21265       1.88406
Ｇ２        ９       2.40024       1.87535
Ｇ３        17      -8.01041       0.08696
Ｇ４        19       3.33333       0.48976
Ｇ５        21     -17.39131       0.08696
［条件式］
条件式（１）Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＝  1.003
条件式（２）Ｍ３／Ｍ４＝  0.990
条件式（３）ＢＦｗ／（ｆｗ2＋ｆｔ2）1/2＝  0.096
条件式（４）Σｄｗ／Σｄｔ＝  1.091
条件式（５）ｆ４／ｆｗ＝  3.333
条件式（６）（−ｆ１）／ｆ２＝  0.922
【０１５６】
表６から、本実施例に係るズームレンズＺＬ６は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１５７】
図１２は、第６実施例に係るズームレンズＺＬ６の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図１２（ａ）は第６実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１２（ｂ）は第６実施例の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１２（ｃ）は第６実施例の望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。各収差図から明らかなように、第６実施例に係るズームレンズＺＬ６は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１５８】
（第７実施例）
第７実施例について、図１３，図１４及び表７を用いて説明する。第７実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ７）は、図１３に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０１５９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成される。なお、負レンズＬ１１の両側面は、非球面である。また、負レンズＬ１２の両側面は、非球面である。
【０１６０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成される。なお、正レンズＬ２１の両側面は、非球面である。
【０１６１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ３１と像側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３２との接合レンズから構成される。なお、負レンズＬ３２の像側面は、非球面である。
【０１６２】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。なお、正レンズＬ４１の物体側面は、非球面である。
【０１６３】
フィルタ群ＦＬが、第４レンズ群Ｇ４の像側に配置されており、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等で構成されている。
【０１６４】
本実施例に係るズームレンズＺＬ７は、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全てのレンズ群が移動し、各レンズ群の間隔が変化する。具体的には、第１レンズ群Ｇ１は、像側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、像側に凸の軌跡を描くように、一旦像側に移動し、その後物体側へ移動する。このとき、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増加し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増加する。
【０１６５】
下記の表７に、第７実施例における各諸元の値を示す。表７における面番号１〜２３が、図１３に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
【０１６６】
（表７）
［全体諸元］
ズーム比  2.23
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ       1.00       1.46       2.23
Ｆｎｏ   1.85       2.40       2.81
ω      41.6       33.7       22.1
Ｙ       0.772      0.917      0.917
ＢＦ     1.10       1.04       1.11
ＴＬ     7.53       6.67       6.23
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ         ｎｄ        νｄ
物面      ∞
*1     2.0842      0.0895      1.69680      55.46
*2     0.8578      0.6965
*3    -3.2981      0.0895      1.59201      67.02
*4    67.1703      0.0253
5     2.3534      0.2184      1.92286      20.88
6     3.8951      D6(可変)
7       ∞        0.0560      (絞りＳ)
*8     1.4438      0.4477      1.77250      49.50
*9    -6.4742      0.0728
10     2.2805      0.2630      1.49782      82.57
11    -8.3399      0.0672      1.72825      28.38
12     1.0551      0.2864
13     2.6228      0.3685      1.49782      82.57
14    -1.9670      D14(可変)
15     5.1461      0.1254      1.83481      42.73
16     7.0228      0.0672      1.74330      49.32
*17     1.3713      D17(可変)
*18     3.5373      0.2988      1.82080      42.71
19    -7.3787      D19(可変)
20       ∞        0.0526      1.51680      63.88
21       ∞        0.0168
22       ∞        0.0784      1.51680      63.88
23       ∞        0.1567
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6              A8              A10
1    1.0000    -1.38024E-01     6.05393E-02    -1.61893E-02     0.00000E+00
2    0.4953    -1.16727E-01    -2.94793E-02     1.54379E-02    -2.27592E-02
3    1.0000    -9.06410E-03    -6.32774E-02     7.07144E-02     0.00000E+00
4    1.0000    -2.60980E-02    -4.23139E-02     8.78300E-02    -2.67685E-02
8    1.0000    -3.18339E-02     3.08040E-03     5.07463E-03    -3.24715E-03
9    1.0000     4.26824E-02     5.47004E-03     0.00000E+00     0.00000E+00
17    1.0000     2.83947E-02     2.97098E-02    -8.57895E-02     0.00000E+00
18    1.0000     1.50043E-02     2.20033E-02    -9.59971E-03     0.00000E+00
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D6        2.70737      1.47742      0.46339
D14       0.08955      0.44531      1.01706
D17       0.46196      0.53835      0.47206
D19       0.83986      0.77842      0.84998
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１        １      -1.98768       1.1192
Ｇ２        ８       1.76777       1.5616
Ｇ３        15      -2.60713       0.1926
Ｇ４        18       2.94947       0.2988
［条件式］
条件式（１）Ｄ３Ｗ／Ｄ３Ｔ  ＝  0.979
条件式（２）Ｍ３／Ｍ４＝  0.501
条件式（３）ＢＦｗ／（ｆｗ2＋ｆｔ2）1/2＝  0.450
条件式（４）Σｄｗ／Σｄｔ＝  1.255
条件式（５）ｆ４／ｆｗ＝  2.949
条件式（６）（−ｆ１）／ｆ２＝  1.124
【０１６７】
表７から、本実施例に係るズームレンズＺＬ７は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１６８】
図１４は、第７実施例に係るズームレンズＺＬ７の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図１４（ａ）は第７実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１４（ｂ）は第７実施例の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１４（ｃ）は第７実施例の望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。各収差図から明らかなように、第７実施例に係るズームレンズＺＬ７は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１６９】
以上のような各実施例によれば、小型でありながら、広角端状態における画角が８４°程度あり、優れた光学性能を有するズームレンズを提供することができる。
【０１７０】
ここまで本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【０１７１】
例えば、上記実施例では、４群、５群構成を示したが、他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、合焦時や変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１７２】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用することができ、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動にも適している。特に、第３レンズ群Ｇ３又は第４レンズ群Ｇ４を合焦レンズ群とするのが好ましい。あるいは、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４とを同時に動かして、合焦を行うことも可能である。
【０１７３】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２又は第３レンズ群Ｇ３を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１７４】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１７５】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０１７６】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【符号の説明】
【０１７７】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ７）  ズームレンズ
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｓ    開口絞り
ＦＬ  フィルタ群
Ｉ    像面
ＣＡＭ  デジタルスチルカメラ（光学機器）
【図１】
2015121768.tif 000003
【図２】
2015121768.tif 000004
【図３】
2015121768.tif 000005
【図４】
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【図５】
2015121768.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2015121768.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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