(57)【要約】【課題】断熱材を補強用の板で覆うことなく、断熱材上で屋根材を強固に固定することができる屋根構造を提供する。【解決手段】屋根構造は、屋根下地材４、断熱材３、桟材２、第一の屋根材１１及び第二の屋根材１２を備える。桟材２は、断熱材３上で固定されている固定片２０１と、断熱材３の上面よりも上方の位置にある支持片２０２とを備える。第一の屋根材１１の棟側の端は、支持片２０２よりも軒側の位置にある。第二の屋根材１２は、第一の屋根材１１上に重ねられている。第二の屋根材１２の軒側の端が、第一の屋根材１１の軒側の端よりも棟側の位置にある。第二の屋根材１２の下面が支持片２０２で支持されていると共に第二の屋根材１２が桟材２に固定されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根下地材、前記屋根下地材上に設置されている断熱材、前記断熱材上に設置されている桟材、並びに前記断熱材の上方に設置されている第一の屋根材及び第二の屋根材を備え、
前記桟材が、前記断熱材上で固定されている固定片と、前記断熱材の上面よりも上方の位置にある支持片とを備え、
前記第一の屋根材の棟側の端が、前記支持片よりも軒側の位置にあり、前記第二の屋根材が、前記第一の屋根材上に重ねられ、前記第二の屋根材の軒側の端が、前記第一の屋根材の軒側の端よりも棟側の位置にあり、前記第二の屋根材の下面が前記支持片で支持されていると共に前記第二の屋根材が前記桟材に固定されている屋根構造。
【請求項２】
前記断熱材の上面に、軒棟方向に長い溝が形成され、前記溝の底面が前記桟材の下方で前記桟材を軒方向に横切っている請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
前記断熱材上に下葺材が設置され、前記下葺材が、前記断熱材と前記固定片との間に介在している請求項１又は２に記載の屋根構造。
【請求項４】
前記断熱材に、前記桟材の一部が埋め込まれ、
前記桟材の、前記断熱材に埋め込まれている部分が固定片であり、
前記桟材の、前記断熱材から突出している部分が支持片である
請求項１乃至３に記載の屋根構造。
【請求項５】
前記屋根下地材が、セメント系材料から形成されている請求項１乃至４のいずれか一項に記載の屋根構造。
【請求項６】
前記屋根下地材と、前記断熱材の裏面との間に、複数の既存屋根材が設けられている請求項１乃至５のいずれか一項に記載の屋根構造。
【請求項７】
前記断熱材の裏面の形状が、前記複数の既存屋根材の形状と合致している請求項６に記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、断熱材を備える屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、住宅等の建築物の屋根は、野地板などの屋根下地材の上に、屋根瓦や金属瓦等の屋根材を順次敷設していくことで形成される。屋根材を敷設するにあたっては、断熱性向上のために、屋根材と屋根下地材との間に断熱材を設けることが行われている。
【０００３】
断熱材を設置する場合、断熱材上に屋根材を直接配置すると、屋根材を釘などで断熱材に固定するのは困難である。このため、通常、断熱材を覆う補強用の板を設け、この板上に屋根材を設置する必要があった（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−２３１８６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、断熱材上に補強用の板を設置すると、施工の手間が大きくなってしまう。
【０００６】
本発明は、上記事由に鑑みてなされたものであり、断熱材を補強用の板で覆うことなく、断熱材上で屋根材を強固に固定することができる屋根構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の第１の態様に係る屋根構造は、屋根下地材、前記屋根下地材上に設置されている断熱材、前記断熱材上に設置されている桟材、並びに前記断熱材の上方に設置されている第一の屋根材及び第二の屋根材を備え、
前記桟材が、前記断熱材上で固定されている固定片と、前記断熱材の上面よりも上方の位置にある支持片とを備え、
前記第一の屋根材の棟側の端が、前記支持片よりも軒側の位置にあり、前記第二の屋根材が、前記第一の屋根材上に重ねられ、前記第二の屋根材の軒側の端が、前記第一の屋根材の軒側の端よりも棟側の位置にあり、前記第二の屋根材の下面が前記支持片で支持されていると共に前記第二の屋根材が前記桟材に固定されている。
【０００８】
本発明の第２の態様に係る屋根構造では、第１の態様において、前記断熱材の上面に、軒棟方向に長い溝が形成され、前記溝の底面が前記桟材の下方で前記桟材を軒棟方向に横切っている。
【０００９】
本発明の第３の態様に係る屋根構造では、第１又は第２の態様において、前記断熱材上に下葺材が設置され、前記下葺材が、前記断熱材と前記固定片との間に介在している。
【００１０】
本発明の第４の態様に係る屋根構造では、第１乃至第３のいずれか一の態様において、前記断熱材に、前記桟材の一部が埋め込まれ、
前記桟材の、前記断熱材に埋め込まれている部分が固定片であり、
前記桟材の、前記断熱材から突出している部分が支持片である。
【００１１】
本発明の第５の態様に係る屋根構造では、第１乃至第４のいずれか一の態様において、前記屋根下地材が、セメント系材料から形成されている。
【００１２】
本発明の第６の態様に係る屋根構造では、第１乃至第５のいずれか一の態様において、前記屋根下地材と、前記断熱材の裏面との間に、複数の既存屋根材が設けられている。
【００１３】
本発明の第７の態様に係る屋根構造では、第６の態様において、前記断熱材の裏面の形状が、前記複数の既存屋根材の形状と合致している。
【発明の効果】
【００１４】
本発明では、断熱材が補強用の板で覆われていなくても、第二の屋根材が桟材に固定されることで、断熱材上で第二の屋根材が強固に固定される。また第二の屋根材の荷重が、第一の屋根材だけでなく桟材の支持片でも受け止められるため、第二の屋根材から第一の屋根材にかけられる荷重が低減すると共に第二の屋根材の変形が抑制され、これにより第一の屋根材及び第二の屋根材の破損が抑制される。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第一の実施形態に係る屋根構造の、軒棟方向と直交する方向に視る断面図である。
【図２】第一の実施形態に係る屋根構造の要部を示す断面図である。
【図３】第一の実施形態に係る屋根構造における、桟材の第一の変形例を示す断面図である。
【図４】図３に示す第一の変形例を示す、軒棟方向に視る断面図である。
【図５】第一の実施形態に係る屋根構造における、桟材の第二の変形例を示す断面図である。
【図６】第一の実施形態に係る屋根構造の変形例を示す断面図である。
【図７】第二の実施形態に係る屋根構造を示す断面図である。
【図８】第三の実施形態に係る屋根構造を示す断面図である。
【図９】第四の実施形態に係る屋根構造を示す断面図である。
【図１０】第五の実施形態に係る屋根構造の、軒棟方向と直交する方向に視る断面図である。
【図１１】第六の実施形態に係る屋根構造を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
第一の実施形態に係る屋根構造は、図１に示すように、屋根下地材４、屋根下地材４上に設置されている断熱材３、断熱材３上に設置されている桟材２、並びに断熱材３の上方に設置されている第一の屋根材１１及び第二の屋根材１２を備える。桟材２は、断熱材３上で固定されている固定片２０１と、断熱材３の上面よりも上方の位置にある支持片２０２とを備える。第一の屋根材１１の棟側の端は、支持片２０２よりも軒側の位置にある。第二の屋根材１２は、第一の屋根材１１上に重ねられ、第二の屋根材１２の軒側の端が、第一の屋根材１１の軒側の端よりも棟側の位置にある。第二の屋根材１２の下面が支持片２０２で支持されていると共に第二の屋根材１２が桟材２に固定されている。
【００１７】
断熱材３の上面に、軒棟方向に長い溝３０１が形成され、前記溝３０１の底面が前記桟材２の下方で前記桟材２を軒棟方向に横切っていることが好ましい。
【００１８】
断熱材３上に下葺材５が設置され、下葺材５が、断熱材３と固定片２０１との間に介在していることも好ましい。
【００１９】
尚、本明細書において、軒側とは、屋根の傾斜に沿った斜め下側のことであり、棟側とは、屋根の傾斜に沿った斜め上方のことであり、軒棟方向とは、屋根の傾斜に沿った方向である。従って、屋根上の任意の位置の棟側に棟が存在するとは限らず、屋根上の任意の位置の軒側に軒が存在するとも限らない。
【００２０】
第一の実施形態に係る屋根構造について、図１〜３を参照して更に詳しく説明する。尚、図１は第一の実施形態に係る屋根構造の、軒棟方向と直交する方向に視る断面図である。図２は、第一の実施形態の要部の詳細を示す断面図である。図３は、第一の実施形態に係る屋根構造における断熱材３及び桟材２の、軒棟方向に視る断面図である。
【００２１】
屋根下地材４は、板状の部材であり、例えば野地板である。屋根下地材４は、例えば木製である。第一の実施形態では、屋根下地材４は、屋根構造材６上に設置されている。屋根構造材６は、建物の屋根を構成する構造材であり、例えば垂木である。屋根下地材４は、例えば釘、ねじ又はビスで屋根構造材６に固定されている。尚、第一の実施形態は、木造建築物における屋根構造であるが、この屋根構造は、鉄骨造建築物又は鉄筋コンクリート造建築物に適用されてもよい。
【００２２】
断熱材３は、断熱性を有する部材である。断熱材３は剛性を有することが好ましい。断熱材３は、例えば発泡プラスチック材料又は無機発泡材料から形成される。発泡プラスチック材料は、例えば押出法ポリスチレンフォーム、ビーズ法ポリスチレンフォーム、又はフェノールフォームである。無機発泡材料は、例えばパーライト板又は炭酸カルシウム系発泡断熱材である。
【００２３】
第一の実施形態の断熱材３は、屋根下地材４上に配置されている（図１参照）。断熱材３は、屋根下地材４と接着剤等により接着されていてもよい。断熱材３は屋根下地材４上に直接配置されてもよく、断熱材３と屋根下地材４との間に、例えば防水シート、防湿シート、防音シート等の別部材が介在してもよい。これらの別部材は断熱材３の上面に設けてもよい。目的に応じて必要な機能を有する別部材を選択し、断熱材３の上下いずれか一方又は上下両方に設けてもよい。また、これら別部材は、接着剤や融着等により予め断熱材３に設けられていてもよく、更に別部材を断熱材３から外方に突出させていてもよい。
【００２４】
また、第一の実施形態では、断熱材３の上面に、軒棟方向に長い溝３０１が形成されている。第一の実施形態では、溝３０１は複数であり、これらの溝３０１は間隔をあけて軒棟方向と直交する方向に並んでいる。第一の実施形態では、断熱材３の上面は、溝３０１が形成されている箇所を除き、平坦である。
【００２５】
桟材２は、断熱材３上に設置されている。尚、桟材２が断熱材３と直接接していてもよく、桟材２と断熱材３との間に別部材が介在していてもよい。第一の実施形態では、桟材２と断熱材３との間に下葺材５が介在している。下葺材５は、例えば防水シートである。より具体的には、下葺材５は、例えばアスファルトルーフィングである。
【００２６】
第一の実施形態では、桟材２は、軒棟方向と直交する方向に長い部材である。桟材２は、例えば金属製である。第一の実施形態では、桟材２は、断熱材３上で固定される固定片２０１と、固定片２０１の棟側の端から上方に突出する接続片２０３と、接続片２０３の上端から棟側に突出する支持片２０２とを備える。このような桟材２は、例えば金属板が折り曲げ加工されることで得られる。接続片２０３の上下方向寸法は、屋根材１の厚み寸法と同一であることが好ましい。ここで、同一とは、厳密に同一であるほか、厳密には同一ではないが寸法差が僅かであるために実質的に同一とみなせることを含む。
【００２７】
第一の実施形態では、桟材２は複数であり、これらの桟材２は、略等間隔に軒棟方向に並んでいる。
【００２８】
第一の実施形態では、桟材２の固定片２０１は、断熱材３の上面上に下葺材５を介して配置されている。第一の実施形態では、固定具７が、固定片２０１から断熱材３及び屋根下地材４を通って屋根構造材６まで、打ち込まれている。このため、断熱材３が、屋根下地材４上に強固に設置されている。尚、固定具７は、例えば釘、ねじ又はビスである。このように桟材２が断熱材３上に設置されると、桟材２の支持片２０２は、断熱材３の上面よりも上方に位置する。また、屋根構造材６の位置が分かり難い場合など、特に屋根構造材６に打ち込む必要はない。固定具７は、例えば、屋根構造材６まで打ち込まれず、固定片２０１から断熱材３を通って屋根下地材４まで打ち込まれていてもよい。この場合、屋根構造材６に固定具７を打ち込む場合よりも、屋根下地材４に打ち込む固定具７の数を多くすることが好ましい。
【００２９】
尚、桟材２は、図３に示す第一の変形例のように、固定片２０１、支持片２０２及び接続片２０３を備えると共に、固定片２０１の軒側の端から下方に突出する挿入片２０４を備えていてもよい。挿入片２０４の上下方向寸法は、溝３０１の深さ寸法よりも小さい。このため、第一の実施形態では、溝３０１の底面が桟材２の下端（挿入片２０４の下端）よりも下方に位置し、且つこの底面が桟材２を軒棟方向に横切っている。このため、溝３０１は、桟材２によって閉塞されることなく軒棟方向に通じている（図４参照）。本第一の変形例では、桟材２の挿入片２０４は、断熱材３の上面から断熱材３内に挿入されている。これにより、断熱材３上で桟材２が安定して固定されているとともに、固定具７で固定する前に断熱材３に仮固定することができる。また、桟材２は、図５に示す第二の変形例のように、固定片２０１、支持片２０２及び接続片２０３を備えると共に挿入片２０４を備えず、更に支持片２０２の棟側の端から下方に突出する突出片２０５を備えてもよい。桟材２が突出片２０５を備えると、桟材２が高い剛性を有する。これにより、一つの桟材２を固定するために複数の固定具７を軒棟方向と直交する方向に間隔をあけて打ち込む場合に、固定具７の間隔を広げることができる。また、桟材２による屋根材１の支持強度を増すことができる。また、桟材２は、固定片２０１、支持片２０２、接続片２０３、挿入片２０４及び突出片２０５を備えてもよい。
【００３０】
桟材２は、例えば断熱材３が屋根下地材４上に設置される前に、断熱材３上に固定される。断熱材３上に下葺材５が設置される場合には、断熱材３が屋根下地材４上に設置される前に、断熱材３上に下葺材５が設置されてから断熱材３上に桟材２が固定される。この場合、施工時に屋根上で断熱材３上に桟材２を設置する作業が不要となる。尚、勿論、断熱材３が屋根下地材４上に設置された後に、断熱材３上に桟材２が設置されてもよい。
【００３１】
第一の実施形態では、屋根材１は、例えば平板状且つ平面視矩形状のスレート瓦である。断熱材３の上方には、複数の屋根材１が設置される。屋根材１は全て同一の形状であってよい。屋根材１は、断熱材３上で軒棟方向に並んで複数個設置され、且つ軒棟方向と直交する方向に複数個設置されている。
【００３２】
屋根材１は、第一の屋根材１１、第二の屋根材１２及び第三の屋根材１３を含む。尚、第一の実施形態において、第一の屋根材１１は複数の屋根材１の中から任意に選ばれる屋根材１であり、第二の屋根材１２は第一の屋根材１１の棟側部分に重なっている屋根材１であり、第三の屋根材１３は第二の屋根材１２の棟側部分に重なっている屋根材１である。この第一から第三の屋根材１１〜１３と、第二の屋根材１２を支持する桟材２（第一の桟材２１）と、第三の屋根材１３を支持する桟材２（第二の桟材２２）との関係について、説明する。
【００３３】
第二の桟材２２は、第一の桟材２１よりも棟側の位置に設置されている。第一の屋根材１１の棟側の端は、第一の桟材２１の支持片２０２よりも軒側の位置にある。第一の実施形態では、第一の屋根材１１の棟側の端は第一の桟材２１の固定片２０１の上に配置され、且つ第一の屋根材１１の棟側の端と第一の桟材２１の接続片２０３との間に隙間があいている。
【００３４】
第二の屋根材１２は、第一の屋根材１１上に重ねられ、第二の屋根材１２の軒側の端が、第一の屋根材１１の軒側の端よりも棟側の位置にあり、第二の屋根材１２の棟側の端が、第一の屋根材１１の棟側の端よりも棟側の位置にある。この第二の屋根材１２の棟側の端は第二の桟材２２の固定片２０１の上に配置され、且つ第二の屋根材１２の棟側の端と第二の桟材２２の接続片２０３との間に隙間があいている。
【００３５】
第二の屋根材１２の下面が第一の桟材２１の支持片２０２で支持されていると共に、第二の屋根材１２が第一の桟材２１に固定されている。第一の実施形態では、第二の屋根材１２の下面が第一の桟材２１の支持片２０２の上面に接することで、第二の屋根材１２が支持片２０２に支持されている。また、固定具８が、第二の屋根材１２から、第一の屋根材１１の棟側の端と第一の桟材２１の接続片２０３との間の隙間及び第一の桟材２１の固定片２０１を通って、断熱材３まで打ち込まれている。これにより、第二の屋根材１２が第一の桟材２１に固定されている。この固定具８は、第一の屋根材１１の棟側の端と第一の桟材２１の接続片２０３との間の隙間を通るため、第一の屋根材１１には打ち込まれない。このため、固定具８の打ち込みによる第一の屋根材１１の破損が防止される。また、固定具８の打ち込み位置よりも軒側では第一の屋根材１１が第二の屋根材１２を支持し、固定具８の打ち込み位置よりも棟側では支持片２０２が第二の屋根材１２を支持するため、固定具８の打ち込みによる第二の屋根材１２の変形が抑制され、このため第二の屋根材１２の破損が抑制される。
【００３６】
また、図６に示すように、固定具８と第一の屋根材１１の棟側の端との隙間が小さいことも好ましい。この隙間が小さいことにより、第二の屋根材１２に固定具８を打ち込む際に第二の屋根材１２に掛かる荷重を第一の屋根材１１で受けることができる。このため、、第二の屋根材１２に固定具８を誤って強く打ち過ぎた場合であっても、第二の屋根材１２の割れを抑制することができる。この固定具８の打ち込み位置は、下記に示す第二〜四の実施形態に掛かる屋根構造においても適用することができる。
【００３７】
第三の屋根材１３は、第二の屋根材１２上に重ねられ、第三の屋根材１３の軒側の端が、第二の屋根材１２の軒側の端よりも棟側の位置にあり、第三の屋根材１３の棟側の端が、第二の屋根材１２の棟側の端よりも棟側の位置にある。第三の屋根材１３の軒側の端は、第二の屋根材１２における固定具８の打ち込み位置よりも軒側に位置する。このため、第二の屋根材１２に打ち込まれている固定具８が、第三の屋根材１３で覆われることで隠される。すなわち、桟材２上において第一の屋根材１１、第二の屋根材１２、及び第三の屋根材１３の三枚の屋根材１が重なりあうことになる。また、第二の屋根材１２の下面が第一の桟材２１の支持片２０２で支持されていると共に第二の屋根材１２が第一の桟材２１に固定されているのと同様に、第三の屋根材１３の下面が第二の桟材２２の支持片２０２で支持されていると共に第三の屋根材１３が第二の桟材２２に固定されている。
【００３８】
第一の実施形態では、第二の屋根材１２が桟材２に固定されるため、断熱材３が補強用の板で覆われていなくても、断熱材３上で第二の屋根材１２が強固に固定される。また第二の屋根材１２の荷重が、第一の屋根材１１だけでなく桟材２の支持片２０２でも受け止められるため、第二の屋根材１２から第一の屋根材１１にかけられる荷重が低減すると共に第二の屋根材１２の変形が抑制される。このため、第二の屋根材１２に荷重がかけられる時、例えば第二の屋根材１２に固定具８が打ち込まれる時や施工中に作業者が第二の屋根材１２を踏む時に、第一の屋根材１１及び第二の屋根材１２の破損が抑制される。
【００３９】
また、施工時には、作業者は、桟材２を、屋根材１の設置位置を決めるための目印として利用することができる。このため、屋根材１の設置作業の作業性が良好になる。
【００４０】
また、第一の実施形態では、断熱材３上に下葺材５が設置され、下葺材５が、断熱材３と固定片２０１との間に介在しているため、雨水などの水が断熱材３まで達しにくい。このため、屋内への水の浸入が抑制される。また、断熱材３が耐水性の低い材料で形成されていても断熱材３の劣化が抑制される。
【００４１】
また、第一の実施形態では、断熱材３の上面に、軒棟方向に長い溝３０１が形成され、溝３０１の底面が桟材２の下方で桟材２を軒棟方向に横切っているため、雨水等の水が断熱材３まで達しても、水は、桟材２に妨げられることなく、溝３０１を通って速やかに断熱材３上から排出される。このため、雨水等の水が断熱材３まで達しても、屋内への水の浸入が抑制される。また、断熱材３が耐水性の低い材料で形成されていても断熱材３の劣化が抑制される。
【００４２】
尚、第一の実施形態では、固定具８が、第二の屋根材１２から、第一の屋根材１１の棟側の端と第一の桟材２１の接続片２０３との間の隙間及び第一の桟材２１の固定片２０１を通って、断熱材３まで打ち込まれているが、これに限定されることはなく、第一の屋根材１１の棟側の端を第一の桟材２１の接続片２０３の軒側に当接して葺設し、固定具８が、第二の屋根材１２から、支持片２０２に打ち込まれてもよい。
【００４３】
また、第二の実施形態に係る屋根構造では、屋根下地材４が、図７に示すように、セメント系材料から形成されている。この場合の屋根下地材４は、鉄骨造建築物又は鉄筋コンクリート造建築物における、屋根構造材である。
【００４４】
第二の実施形態では、コンクリート製の屋根下地材４上に断熱材３が設置されている。第二の実施形態の断熱材３は剛性を有する。第二の実施形態では、屋根下地材４と断熱材３との間に、防湿シート５０が介在している。断熱材３は、屋根下地材４上に直接設置されてもよい。
【００４５】
第二の実施形態では、固定具７が桟材２及び断熱材３を通って、屋根下地材４まで打ち込まれている。これにより、断熱材３が屋根下地材４上に固定されている。第三の変形例における固定具７は、例えば、コンクリートビスである。
【００４６】
第二の実施形態では、特に、剛性を有する断熱材３を作製してから、この断熱材３をコンクリート製の屋根下地材４上に設置すると、コンクリート製の屋根下地材上に、セメント系材料からなるパーライトモルタル等の、釘又はビスの保持層を設置する場合のように、硬化するまで待つ必要がなく、断熱材３を設置した後すぐに、断熱材３上に屋根材１を設置することができ、施工に要する時間を短縮することができる。
【００４７】
尚、既設屋根に断熱材３を設けることも可能である。例えば、パーライトモルタルが設けられた既設屋根の既存屋根材を取り除いた後、パーライトモルタル上に断熱材３を設置してもよい。
【００４８】
また、第三の実施形態に係る屋根構造では、屋根下地材４が、図８に示すように、屋根下地材４と、断熱材３の裏面との間に、複数の既存屋根材９が設けられている。即ち、既設屋根の既存屋根材９をそのまま残していてもよい。
【００４９】
既存屋根材９は、既設の建築物にもとから設置されている屋根材である。既存屋根材９は、例えば、平面視矩形状のスレート瓦である。既存屋根材９は、全て同一の形状である。既存屋根材９は、屋根下地材４上において屋根の軒棟方向、及び屋根の軒棟方向と直交する方向に、複数葺設される。既存屋根材９は、屋根下地材４上に直接葺設されていてもよく、屋根下地材４上に、防水シート等を配置した上に葺設されていてもよい。
【００５０】
第三の実施形態では、断熱材３が既存屋根材９上に配置されている。言い換えれば、第三の実施形態の断熱材３は、既設の建築物の屋根上に配置されている。断熱材３は、既存屋根材９上に直接配置されてもよく、断熱材３と既存屋根材９との間に、例えば防湿シート、防水シート、防音シートといった別部材が介在してもよい。
【００５１】
第三の実施形態では、固定具７が桟材２、断熱材３、既存屋根材９、及び屋根下地材４を通って屋根構造材６まで打ち込まれている。これにより、断熱材３が既存屋根材９上に固定されている。
【００５２】
第三の実施形態の屋根構造では、断熱材３が既存屋根材９上に配置されているため、既存屋根材９が予め設置されている建築物の、断熱性を向上させることができる。つまり、第三の実施形態の屋根構造を施工することで、屋根をリフォームすることができる。
【００５３】
また、第四の実施形態に係る屋根構造では、図９に示すように、断熱材３の裏面の形状が、複数の既存屋根材９の形状と合致している。既存屋根材９が建築物の屋根にもとから設置されている屋根材であることから、本変形例の断熱材３の裏面の形状は、既設の建築物の屋根の形状と合致している。
【００５４】
第四の実施形態における合致とは、断熱材３の裏面が、複数の既存屋根材９から構成される複数の平面と複数の段に、それぞれ対応する複数の平面と複数の段とを備える形状を有することをいう。断熱材３の裏面における複数の平面及び複数の段と、複数の既存屋根材９から構成される複数の平面及び複数の段とは、それぞれ隙間なく接触していることが好ましいが、両者の間には多少の隙間が空いていてもよい。
【００５５】
第四の実施形態の屋根構造では、断熱材３の裏面が、複数の既存屋根材９の形状と合致しているため、断熱材３を複数の既存屋根材９上に安定して設置することができる。
【００５６】
尚、第一の実施形態の桟材２は、固定片２０１と支持片２０２とが接続片２０３によって接続されているが、桟材２の構成はこれに限られない。例えば、第五の実施形態の屋根構造では、断熱材３ａに、桟材２ａの一部が埋め込まれている。桟材２ａの断熱材３ａに埋め込まれている部分が固定片２０１ａであり、桟材２ａの断熱材３ａから突出している部分が支持片２０２ａである。
【００５７】
以下、第五の実施形態に係る屋根構造について、図１０を参照しながら、詳しく説明する。
【００５８】
第五の実施形態の屋根下地材４ａは、第一の実施形態における屋根下地材４と同じものである。第五の実施形態の屋根構造材６ａは、第一の実施形態における屋根構造材６と同じものである。このため、屋根下地材４ａは、屋根構造材６ａ上に設置されている。
【００５９】
第五の実施形態の断熱材３ａは、屋根下地材４ａ上に設置されている。断熱材３ａは、第一の実施形態に係る断熱材３と同じ材料から形成される。
【００６０】
第五の実施形態の断熱材３ａには、軒棟方向と直交する方向に、横溝３２ａが形成されている。横溝３２ａは、断熱材３ａの軒棟方向と直交する方向の全長に亘って形成されている。横溝３２ａは複数である。複数の横溝３２ａは、屋根の傾斜に沿って略等間隔に並んでいる。
【００６１】
断熱材３ａには、屋根の軒棟方向に長い縦溝３１ａが形成されている。縦溝３１ａは、断熱材３ａの軒棟方向の全長に亘って形成されている。縦溝３１ａは複数である。複数の縦溝３１ａは、屋根の軒棟方向と直交する方向に並んでいる。
【００６２】
第五の実施形態では、横溝３２ａに桟材２ａが配置されている。桟材２ａの軒棟方向の寸法及び軒棟方向と直交する方向の寸法は、横溝３２ａと同じである。桟材２ａの高さは、横溝３２ａの深さよりも大きい。このため、桟材２ａは、断熱材３ａの上面よりも突出している。また、縦溝３１ａは、その底面が横溝３２ａ及び桟材２ａよりも下方にあり、桟材２ａを横切っている。桟材２ａは、例えば木材、金属、樹脂から選択される一種以上の材料から形成される。桟材２ａは金属製である場合、桟材２ａは例えば、その断面が矩形の中空形状であってもよく、その断面がコ字状であってもよい。第五の実施形態では、桟材２ａにおける横溝３２ａ内に位置する部分が固定片２０１ａであり、桟材２ａにおける断熱材３ａの上面よりも上方に位置する部分が支持片２０２ａである。
【００６３】
固定片２０１ａは、断熱材３ａ上に固定されている。詳細には、固定片２０１ａが、横溝３２ａの底面上に固定されている。更に詳細には、桟材２ａが横溝３２ａに配置された状態で、桟材２ａに固定具７ａが打ち込まれている。第五の実施形態では、固定具７ａが、桟材２ａから断熱材３ａ及び屋根下地材４ａを通って屋根構造材６ａまで打ち込まれている。このため、断熱材３ａは桟材２ａによって、屋根下地材４ａ上に固定されている。固定具７ａは、第一の実施形態における固定具７と同じものである。また、屋根構造材６ａの位置が分かり難い場合など、特に屋根構造材６ａに打ち込む必要はない。固定具７ａは、例えば、屋根構造材６ａまで打ち込まれず、桟材２ａから断熱材３ａを通って、屋根下地材４ａまで打ち込まれていてもよい。この場合、屋根構造材６ａに固定具７ａを打ち込む場合よりも、屋根下地材４ａに打ち込む固定具７ａの数を多くすることが好ましい。
【００６４】
断熱材３ａ上には、屋根材１ａが設置されている。屋根材１ａは、第一の実施形態における屋根材１と同じものである。
【００６５】
屋根材１ａは、第一の屋根材１１ａ、第二の屋根材１２ａ及び第三の屋根材１３ａを含む。第一の屋根材１１ａは複数の屋根材１ａの中から任意に選ばれる屋根材１ａであり、第二の屋根材１２ａは第一の屋根材１１ａの棟側部分に重なっている屋根材１ａであり、第三の屋根材１３ａは第二の屋根材１２ａの棟側部分に重なっている屋根材１ａである。
この第一から第三の屋根材１１ａ〜１３ａと、第二の屋根材１２ａを支持する桟材２ａ（第一の桟材２１ａ）と、第三の屋根材１３ａを支持する桟材２ａ（第二の桟材２２ａ）との関係について説明する。
【００６６】
第二の桟材２２ａは、第一の桟材２１ａよりも棟側の位置に設置されている。第一の屋根材１１ａの棟側の端が第一の桟材２１ａよりも軒側の位置にある。このため、第一の屋根材１１ａの棟側の端は、第一の桟材２１ａの支持片２０２ａよりも軒側の位置にある。
【００６７】
第二の屋根材１２ａは、第一の屋根材１１ａ上に重ねられ、第二の屋根材１２ａの軒側の端が、第一の屋根材１１ａの軒側の端よりも棟側の位置にあり、第二の屋根材１２ａの棟側の端が、第一の屋根材１１ａの棟側の端よりも棟側の位置にある。この第二の屋根材１２ａの棟側の端は第二の桟材２２ａよりも軒側の位置に配置される。
【００６８】
第五の実施形態では、第二の屋根材１２ａの下面が、第一の桟材２１ａの支持片２０２ａで支持されていると共に、固定具８ａが第二の屋根材１２ａ及び第一の桟材２１ａを通って、断熱材３ａまで打ち込まれている。尚、固定具８ａは固定具７ａよりも棟側で桟材２ａに打ち込まれているが、これに限られず、固定具７ａよりも軒側で桟材２ａに打ち込まれていてもよい。
【００６９】
第三の屋根材１３ａは、第二の屋根材１２ａ上に重ねられ、第三の屋根材１３ａの軒側の端が、第二の屋根材１２ａの軒側の端よりも棟側の位置にあり、第三の屋根材１３ａの棟側の端が、第二の屋根材１２ａの棟側の端よりも棟側の位置にある。第三の屋根材１３ａの軒側の端は、第二の屋根材１２ａにおける固定具８ａの打ち込み位置よりも軒側に位置する。このため、第二の屋根材１２ａに打ち込まれている固定具８ａが、第三の屋根材１３ａで覆われることで隠される。すなわち、桟材２ａ上において第一の屋根材１１ａ及び第二の屋根材１２ａの二枚の屋根材１ａが重なりあうことになる。第三の屋根材１３ａの下面は第二の桟材２２ａの支持片２０２ａで支持されていると共に、第三の屋根材１３ａが第二の桟材２２ａに固定されている。
【００７０】
第五の実施形態では、第二の屋根材１２ａが第一の桟材２１ａに固定されるため、断熱材３ａが補強用の板で覆われていなくても、断熱材３ａ上で第二の屋根材１２ａが強固に固定される。また第二の屋根材１２ａの荷重が、第一の屋根材１１ａだけでなく桟材２ａの支持片２０２ａでも受け止められるため、第二の屋根材１２ａから第一の屋根材１１ａにかけられる荷重が低減すると共に第二の屋根材１２ａの変形が抑制される。このため、第二の屋根材１２ａに荷重がかけられる時、例えば第二の屋根材１２ａに固定具８ａが打ち込まれる時や施工中に作業者が第二の屋根材１２ａを踏む時に、第一の屋根材１１ａ及び第二の屋根材１２ａの破損が抑制される。
【００７１】
また、第五の実施形態の屋根構造においても、第二の実施形態のように、屋根下地材４ａが、セメント系材料から形成されていてもよく、第三の実施形態のように、屋根下地材４ａと、断熱材３ａの裏面との間に、複数の既存屋根材が設けられていてもよい。また、断熱材３ａの裏面の形状が、第四の実施形態のように、複数の既存屋根材の形状と合致していてもよい。
【００７２】
第五の実施形態の屋根材１ａは平板状である。これに対して、第六の実施形態の屋根構造では、屋根材１ａが、図１１に示すように、和瓦や洋瓦等の裏面に凹凸を有する立体瓦である。第六の実施形態の屋根材１ａは、棟側端部の裏面に凸部１０ａを備える。
【００７３】
第六の実施形態の屋根材１ａは、第一の屋根材１１ａ、第二の屋根材１２ａ、及び第三の屋根材１３ａを含む。第六の実施形態では、第一の屋根材１ａの棟側の上に第二の屋根材１２ａの軒側が重ねられ、第二の屋根材１２ａの棟側の上に第三の屋根材１３ａの軒側が重ねられている。
【００７４】
第六の実施形態では、第一の桟材２１ａの支持片２０２ａに、第二の屋根材１２ａの凸部１０ａが引っ掛けられている。これにより、第二の屋根材１２ａの下面が、第一の桟材２１ａの支持片２０２ａによって支持されている。
【００７５】
第六の実施形態では、固定具８ａが、第二の屋根材１２ａ及び第一の桟材２１ａを通って、断熱材３ａに打ち込まれている。これにより、第二の屋根材１２ａが、第一の桟材２１ａに固定されている。また、第二の屋根材１２ａにおける固定具８ａが打ち込まれた部分は、第三の屋根材１３ａの軒側部分によって覆われている。
【００７６】
第二の桟材２２ａには、第一の桟材２１ａと同様に、第三の屋根材１３ａの凸部１０ａが引っ掛けられている。固定具８ａは、第三の屋根材１３ａ及び第二の桟材２２ａを通って、断熱材３ａに打ち込まれている。尚、固定具８ａは固定具７ａよりも棟側で桟材２ａに打ち込まれているが、これに限られず、固定具７ａよりも軒側で桟材２ａに打ち込まれていてもよい。
【００７７】
第六の実施形態では、屋根材１ａの凸部１０ａが桟材２ａに引っ掛けられるため、桟材２ａを基準として、屋根材１ａを設置する位置を容易に決定することができる。また、屋根材１ａの凸部１０ａを桟材２ａに引っ掛けた状態で、屋根材１ａに固定具８ａを打ち込むため、固定具８ａを安定して打ち込むことができる。
【００７８】
また、第六の実施形態の屋根構造においても、第二の実施形態のように、屋根下地材４ａが、セメント系材料から形成されていてもよく、第三の実施形態のように、屋根下地材４ａと、断熱材３ａの裏面との間に、複数の既存屋根材が設けられていてもよい。また、断熱材３ａの裏面の形状が、第四の実施形態のように、複数の既存屋根材の形状と合致していてもよい。
【符号の説明】
【００７９】
１１    第一の屋根材
１２    第二の屋根材
２      桟材
２０１  固定片
２０２  支持片
３      断熱材
３０１  溝
４      屋根下地材
５      下葺材
９      既存屋根材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2015121083.tif 000006
【図５】
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【図６】
2015121083.tif 000008
【図７】
2015121083.tif 000009
【図８】
2015121083.tif 000010
【図９】
2015121083.tif 000011
【図１０】
2015121083.tif 000012
【図１１】
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