(57)【要約】【課題】前面パネルを脱着することができ、且つ、前面パネル同士の隙間を容易に調整することができるキャビネットを提供する。【解決手段】前面に矩形の開口３３が形成されたキャビネット本体３１と、開口３３を塞ぐ矩形板状の前面パネル３２と、キャビネット本体３１に対して前面パネル３２の上部を脱着可能に保持する上部保持機構４０と、キャビネット本体３１に対して前面パネル３２の下部を脱着可能に保持する下部保持機構５０と、を備え、上部保持機構４０及び下部保持機構５０の少なくとも一方は、磁力により前面パネル３２を保持する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
前面に矩形の開口が形成されて上下に対向する上板部及び底板部を有するキャビネット本体と、
前記開口を塞ぐ矩形板状の前面パネルと、
前記キャビネット本体に対して前記前面パネルの上部を脱着可能に保持する上部保持機構と、
前記キャビネット本体に対して前記前面パネルの下部を脱着可能に保持する下部保持機構と、を備え、
前記上部保持機構及び前記下部保持機構の少なくとも一方は、磁力により前記前面パネルを保持する、
キャビネット。
【請求項２】
前記上部保持機構は、前記キャビネット本体の前記上板部に取り付けられており、
前記下部保持機構は、前記キャビネット本体の前記底板部に取り付けられている、
請求項１に記載のキャビネット。
【請求項３】
前記上部保持機構は、嵌合構造により前記前面パネルを保持し、
前記下部保持機構は、磁力により前記前面パネルを保持する、
請求項１又は２に記載のキャビネット。
【請求項４】
前記前面パネルの前記開口を塞ぐ面には、前記底板部に載置される載置部が設けられている、
請求項１〜３の何れか一項に記載のキャビネット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、住宅内トイレ室における便器の背面側等に設置されるキャビネットに関する。
【背景技術】
【０００２】
住宅内トイレ室においては、便器の背面に収納を設け、空間を有効に活用したいとの要望がある。このような要望を受け、住宅内トイレ室における便器と背面の壁との間に設置する収納用のキャビネットが考えられている（例えば、特許文献１参照）。このようなキャビネットには、収納として利用する収納部と配管や通気弁などの設備を収納する配管部とが必要になるが、キャビネットの中央部分は便器で塞がれて利用することができない。また、意匠的な美しさを保持するために、前面パネルをシンメトリーに配置することが望まれている。このため、キャビネットの中央部分に、はめ殺しのパネルが取り付けられ、その左右に、収納部及び配管部の扉が左右に対称となるように配置されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平０７−２６５１３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、収納部及び配管部の扉は、蝶番により開閉する開閉扉とすることが好ましい。しかしながら、便器の側方に止水栓が設置されているため、双方の扉をこのような開閉扉にすると、止水弁が設置されている側の扉が止水弁に干渉して開けなくなる。このため、特許文献１に記載されたキャビネットでは、比較的利用頻度の低い配管部の扉として、脱着式のパネルが用いられている。
【０００５】
そして、特許文献１に記載されたキャビネットでは、キャビネット本体の側板部の小口に取り付けられて上下に延びる凹状の外嵌接続具と、パネルの両側部に取り付けられて上下に延びる凸状の内嵌接続具と、を嵌合させることで、キャビネット本体に対してパネルを脱着可能に保持する構造としている。
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載されたように、凹状の外嵌接続具と凸状の内嵌接続具とを嵌合させると、キャビネット本体に対してパネルが固定されることで、パネルの傾きが調整できなくなるため、前面パネル同士の隙間（チリ）を調節できなくなる。このため、キャビネット本体及びパネルに対する凹状の外嵌接続具及び凸状の内嵌接続具の取付位置が少しでもずれると、前面パネル同士の隙間が不均一になってしまい、意匠的な美しさを保持することができないという問題がある。
【０００７】
そこで、本発明は、前面パネルを脱着することができ、且つ、前面パネル同士の隙間を容易に調整することができるキャビネットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るキャビネットは、前面に矩形の開口が形成されて上下に対向する上板部及び底板部を有するキャビネット本体と、開口を塞ぐ矩形板状の前面パネルと、キャビネット本体に対して前面パネルの上部を脱着可能に保持する上部保持機構と、キャビネット本体に対して前面パネルの下部を脱着可能に保持する下部保持機構と、を備え、上部保持機構及び下部保持機構の少なくとも一方は、磁力により前面パネルを保持する。
【０００９】
本発明に係るキャビネットによれば、上部保持機構及び下部保持機構により、前面パネルをキャビネット本体に対して脱着することができる。そして、前面パネルの上部及び下部の少なくとも一方は、磁力によってキャビネット本体に保持されるため、キャビネット本体に対して前面パネルをスライドさせることができる。これにより、前面パネル同士の隙間を容易に調整することができる。
【００１０】
また、上部保持機構は、キャビネット本体の上板部に取り付けられており、下部保持機構は、キャビネット本体の底板部に取り付けられてもよい。これにより、上部保持機構及び下部保持機構がキャビネット本体の上板部及び底板部に取り付けられているため、前面パネルの上部及び下部を適切に保持することができる。また、前面パネルが上下に長い矩形である場合は、上部保持機構及び下部保持機構がキャビネット本体の側板部に取り付けられている場合に比べて、上部保持機構と下部保持機構とを離すことができるため、前面パネル同士の隙間を更に容易に調整することができる。
【００１１】
また、上部保持機構は、嵌合構造により前面パネルを保持し、下部保持機構は、磁力により前面パネルを保持してもよい。このようにすれば、前面パネルが位置決めされ、キャビネット本体に対する前面パネルの基準位置が定まるため、前面パネル同士の隙間を更に容易に調整することができる。
【００１２】
また、前面パネルの開口を塞ぐ面には、底板部に載置される載置部が設けられてもよい。これにより、前面パネルがキャビネット本体に保持された際に、載置部がキャビネット本体の底板部に載置されることで、前面パネルがキャビネット本体から落下するのを防止することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、前面パネルを脱着することができ、且つ、前面パネル同士の隙間を容易に調整することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態に係るキャビネットを設置した住宅内トイレ室を示す斜視図である。
【図２】実施形態に係るキャビネットを示す斜視図である。
【図３】図２に示すキャビネットの一部拡大図である。
【図４】キャビネットの一部を示す図であり、（ａ）はキャビネット本体の正面図、（ｂ）は前面パネルの背面図である。
【図５】キャビネットの一部を示す図であり、（ａ）はキャビネット本体の左側面図、（ｂ）は前面パネルの左側面図である。
【図６】前面パネルがキャビネット本体に装着された状態を示す配管部の縦断面図である。
【図７】上部保持機構の一例を示す図であり、（ａ）は上部保持部材の底面図、（ｂ）は上部被保持部材の底面図、（ｃ）は上部保持部と上部被保持部とが勘合した状態を示す底面図である。
【図８】保持機構の変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照して、実施形態に係る収納キャビネット及び収納扉について詳細に説明する。なお、全図中、同一または相当部分には同一符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１６】
図１は、実施形態に係るキャビネットを設置した住宅内トイレ室を示す斜視図である。図１に示すように、本実施形態に係るキャビネット１は、住宅用トイレ室における、便器２と便器２後方の壁面３との間に設置されるものである。住宅用トイレ室の床４には、止水栓５が立設されている。止水栓５は、便器２の左方且つ壁面３の前方において、便器２及び壁面３から少し離れた位置に立設されている。
【００１７】
図２は、実施形態に係るキャビネットを示す正面図である。図１及び図２に示すように、キャビネット１は、幅方向中央部に配置される中央前面パネル１０と、中央前面パネル１０の右側に配置される収納部２０と、中央前面パネル１０の左側に配置される配管部３０と、を備えている。
【００１８】
中央前面パネル１０は、キャビネット１の前面パネルを構成しており、キャビネット１に対して嵌め殺しとなっている。
【００１９】
収納部２０は、キャビネット本体２１と、前面パネル２２と、を備えている。
【００２０】
キャビネット本体２１は、前面に矩形の開口２３が形成された箱型に形成されており、内部に収納物を収納する収納空間を形成している。キャビネット本体２１は、主に、上板部２４と、一対の側板部２５と、背板部２６と、底板部２７と、を備えている。そして、上板部２４と、一対の側板部２５と、背板部２６と、底板部２７とにより、収納空間を形成している。
【００２１】
前面パネル２２は、開口２３を開閉する開閉扉である。前面パネル２２は、蝶番等の開閉機構（不図示）を介してキャビネット本体２１に取り付けられている。この開閉機構は、キャビネット本体２１に対する前面パネル２２の傾きを調整する調整機構が設けられている。この調整機構としては、周知の様々な機構を採用することができる。また、前面パネル２２は、キャビネット本体２１の前面に配置されて、キャビネット本体２１の開口２３が形成される端面に対向している。そして、前面パネル２２は、中央前面パネル１０と同様にキャビネット１の前面パネルを構成しており、キャビネット本体２１に対して前面パネル２２が閉められることで、前面パネル２２の表面と中央前面パネル１１の表面とが面一となる。
【００２２】
図３は、図２に示すキャビネットの一部拡大図である。図１〜図３に示すように、配管部３０は、キャビネット本体３１と、前面パネル３２と、を備えている。
【００２３】
キャビネット本体３１は、前面に矩形の開口３３が形成された箱型に形成されており、内部に配管や通気弁などの設備を収納する配管空間を形成している。キャビネット本体３１は、主に、上板部３４と、一対の側板部３５と、背板部３６と、底板部３７と、を備えている。そして、上板部３４と、一対の側板部３５と、背板部３６と、底板部３７とにより、配管空間を形成している。
【００２４】
前面パネル３２は、開口３３を塞ぐ矩形板状のパネルである。前面パネル３２は、キャビネット本体３１に対して脱着可能に保持される。
【００２５】
また、前面パネル３２は、キャビネット本体３１の前面に配置されて、キャビネット本体３１の開口３３が形成される端面に対向している。そして、前面パネル３２は、中央前面パネル１０と同様にキャビネット１の前面パネルの一つを構成しており、キャビネット本体３１に前面パネル３２が装着されることで、前面パネル３２の表面と中央前面パネル１１の表面とが面一となる。
【００２６】
そして、上部保持機構４０により、前面パネル３２の上部がキャビネット本体３１に対して脱着可能に保持される。また、下部保持機構５０により、前面パネル３２の下部がキャビネット本体３１に対して脱着可能に保持される。
【００２７】
図４は、キャビネットの一部を示す図であり、（ａ）はキャビネット本体の正面図、（ｂ）は前面パネルの背面図である。図５は、キャビネットの一部を示す図であり、（ａ）はキャビネット本体の左側面図、（ｂ）は前面パネルの左側面図である。図６は、前面パネルがキャビネット本体に装着された状態を示す配管部の縦断面図である。
【００２８】
図３〜図６に示すように、上部保持機構４０は、嵌合構造により前面パネル３２を保持する機構である。
【００２９】
上部保持機構４０は、キャビネット本体３１に取り付けられる一又は複数の上部保持部４１と、前面パネル３２に取り付けられる一又は複数の上部被保持部４２と、により構成されている。
【００３０】
上部保持部４１は、前面パネル３２の上部を着脱可能に保持する部材である。上部保持部４１は、上板部３４の配管空間を形成する内面（下面）に取り付けられている。上板部３４に一つの上部保持部４１を取り付ける場合、上部保持部４１を、キャビネット本体３１の幅方向中心部に取り付けることができる。上板部３４に二つの上部保持部４１を取り付ける場合、上部保持部４１を、キャビネット本体３１の幅方向両端部に取り付けることができる。上板部３４に三つ以上の上部保持部４１を取り付ける場合、各上部保持部４１を、キャビネット本体３１の幅方向において等間隔に取り付けることができる。但し、上部保持部４１の取付位置は、特に限定されるものではなく、任意の位置に取り付けることができる。例えば、上板部３４に二つの上部保持部４１を取り付ける場合、上部保持部４１を、キャビネット本体３１の幅方向両端部から間隔を開けた位置に取り付けることもできる。なお、以下の説明では、上板部３４に一つの上部保持部４１が取り付けられているものとして説明する。
【００３１】
上部被保持部４２は、上部保持部４１に脱着可能に保持される部材である。上部被保持部４２は、前面パネル３２のキャビネット本体３１側の面に取り付けられている。また、上部被保持部４２は、前面パネル３２の上部に取り付けられている。そして、上板部３４に取り付けられる上部保持部４１と同数の上部被保持部４２が、前面パネル３２がキャビネット本体３１に装着された際に上部保持部４１と対向する位置に取り付けられている。
【００３２】
上部保持機構４０の嵌合構造は、キャビネット本体３１に対して前面パネル３２の移動を制限することができれば、如何なる構造であってもよい。図７は、上部保持機構の一例を示す図であり、（ａ）は上部保持部材の底面図、（ｂ）は上部被保持部材の底面図、（ｃ）は上部保持部と上部被保持部とが勘合した状態を示す底面図である。図７に示す上部保持機構４３は、上部保持部４４と、上部被保持部４５と、により構成される。上部保持部４４は、上板部３４に取り付けられる基部４４ａと、基部に保持されて略Ｖ字型に形成された板ばね４４ｂと、板ばね４４ｂの両端に回転自在に保持された一対のローラ４４ｃと、により構成される。上部被保持部４５は、前面パネル３２に取り付けられる基部４５ａと、基部４５ａから突出する突出部４５ｂと、突出部４５ｂの先端において拡幅する拡幅部４５ｃと、により構成される。そして、上部保持機構４３は、上部被保持部４５の拡幅部４５ｃを上部保持部４４の一対のローラ４４ｃの間に押し込み、一対のローラ４４ｃで拡幅部４５ｃ及び突出部４５ｂを狭持させることで、上部保持部４４により上部被保持部４２を保持することが可能となっている。
【００３３】
図３〜図６に示すように、下部保持機構５０は、磁力により前面パネル３２を保持する機構である。
【００３４】
下部保持機構５０は、キャビネット本体３１に取り付けられる一又は複数の下部保持部５１と、前面パネル３２に取り付けられる一又は複数の下部被保持部５２と、により構成されている。
【００３５】
下部保持部５１は、前面パネル３２の下部を着脱可能に保持する部材である。下部保持部５１は、底板部３７の配管空間を形成する内面（上面）に取り付けられている。底板部３７に一つの下部保持部５１を取り付ける場合、下部保持部５１を、キャビネット本体３１の幅方向中心部に取り付けることができる。底板部３７に二つの下部保持部５１を取り付ける場合、下部保持部５１を、キャビネット本体３１の幅方向両端部に取り付けることができる。底板部３７に三つ以上の下部保持部５１を取り付ける場合、各下部保持部５１を、キャビネット本体３１の幅方向において等間隔に取り付けることができる。但し、下部保持部５１の取付位置は、特に限定されるものではなく、任意の位置に取り付けることができる。例えば、底板部３７に二つの下部保持部５１を取り付ける場合、下部保持部５１を、キャビネット本体３１の幅方向両端部から間隔を開けた位置に取り付けることもできる。なお、以下の説明では、底板部３７に二つの下部保持部５１が取り付けられているものとして説明する。
【００３６】
下部被保持部５２は、下部保持部５１に脱着可能に保持される部材である。下部被保持部５２は、前面パネル３２のキャビネット本体３１側の面に取り付けられている。また、下部被保持部５２は、前面パネル３２の下部に取り付けられている。そして、上板部３４に取り付けられる下部保持部５１と同数の下部被保持部５２が、前面パネル３２がキャビネット本体３１に装着された際に下部保持部５１と対向する位置に取り付けられている。
【００３７】
下部保持機構５０は、磁力により、前面パネル３２を保持することができれば、如何なる構造であってもよい。例えば、下部保持部５１を、底板部３７に取り付けられた磁石とし、下部被保持部５２を、前面パネル３２に取り付けられた金属板とすることができる。なお、下部保持部５１を金属板とし、下部被保持部５２を磁石としてもよく、下部保持部５１及び下部被保持部５２の双方を磁石としてもよい。下部保持機構５０の磁力により得られる吸着力は、前面パネル３２を保持することができれば、特に限定されるものではない。
【００３８】
また、前面パネル３２のキャビネット本体３１側の面には、底板部３７に載置される載置部６０が取り付けられている。載置部６０は、前面パネル３２から突出するように形成されている。そして、載置部６０は、前面パネル３２の下部であって、前面パネル３２がキャビネット本体３１に装着された際に底板部３７に載置される位置に取り付けられている。なお、載置部６０は、底板部３７に載置可能なものであれば如何なるものであってもよい。
【００３９】
次に、キャビネット本体３１に対する前面パネル３２の脱着操作について説明する。
【００４０】
キャビネット本体３１に前面パネル３２を取り付ける際は、前面パネル３２をキャビネット本体３１に押し付けて、上部被保持部４２を上部保持部４１に嵌め込む。このとき、載置部６０を底板部３７に載置することで、キャビネット本体３１に対する前面パネル３２の位置がある程度規制されるため、上部被保持部４２を上部保持部４１に嵌め込み易くなる。すると、上部被保持部４２が上部保持部４１に保持されて、下部被保持部５２が下部保持部５１に重ね合わされる。そして、下部保持部５１と下部被保持部５２との間の磁力による吸着力により、下部被保持部５２が下部保持部５１に保持される。これにより、キャビネット本体３１に対する前面パネル３２の取り付けが完了する。
【００４１】
一方、キャビネット本体３１から前面パネル３２を取り外す際は、キャビネット本体３１から前面パネル３２を引っ張って、上部保持部４１から上部被保持部４２を引き抜く。すると、上部保持部４１による上部被保持部４２の保持が解除される。そして、更に、キャビネット本体３１から前面パネル３２を引っ張ると、下部保持部５１と下部被保持部５２との間の磁力による吸着力から解放されて、キャビネット本体３１から前面パネル３２が完全に取り外される。これにより、キャビネット本体３１に対する前面パネル３２の取り外しが完了する。なお、下部保持部５１から下部被保持部５２を取り外した後、上部保持部４１から上部被保持部４２を引き抜いて、前面パネル３２を取り外してもよい。
【００４２】
次に、前面パネル３２と中央前面パネル１０との間の隙間の調整方法について説明する。
【００４３】
キャビネット本体３１に前面パネル３２を取り付けると、前面パネル３２と中央前面パネル１０との間の隙間が不均一になる場合がある。ここで、前面パネル３２の下部は、磁力の吸引力によって保持されているだけであるため、上部保持部４１と上部被保持部４２とが嵌合される位置を中心として前面パネル３２をスライドさせることが可能となっている。そこで、前面パネル３２と中央前面パネル１０との間の隙間が不均一である場合は、下部保持部５１と下部被保持部５２との間の磁力による吸着力に抗する程度の力を加えて、前面パネル３２をスライドさせ、この隙間を均一にする。これにより、前面パネル３２と中央前面パネル１０との間の隙間を調整することができる。
【００４４】
このように、本実施形態に係るキャビネット１によれば、上部保持機構４０及び下部保持機構５０により、前面パネル３２をキャビネット本体３１に対して脱着することができる。これにより、前面パネル３２の前方に立設された止水栓５と干渉することなく、配管や通気弁などの設備の点検作業を行うことができる。そして、前面パネル３２の下部は、下部保持機構５０の磁力によってキャビネット本体３１に保持されるため、キャビネット本体３１に対して前面パネル３２をスライドさせることができる。これにより、前面パネル３２と中央前面パネル１０との間の隙間を容易に調整することができる。
【００４５】
また、上部保持部４１及び下部保持部５１がキャビネット本体３１の上板部３４及び底板部３７に取り付けられているため、前面パネル３２の上部及び下部を適切に保持することができる。また、前面パネル３２が上下に長い矩形である場合は、上部保持部４１及び下部保持部５１がキャビネット本体３１の側板部３５に取り付けられている場合に比べて、上部保持部４１と下部保持部５１とを離すことができるため、前面パネル３２と中央前面パネル１０との間の隙間を更に容易に調整することができる。
【００４６】
また、上部保持機構４０が嵌合構造により前面パネル３２を保持することで、前面パネルの上部が位置決めさ、キャビネット本体３１に対する前面パネル３２の基準位置が定まるため、前面パネル同士の隙間を更に容易に調整することができる。
【００４７】
また、前面パネル３２がキャビネット本体３１に保持された際に、載置部６０が底板部３７に載置されることで、前面パネル３２がキャビネット本体３１から落下するのを防止することができる。
【００４８】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。
【００４９】
例えば、上記実施形態では、下部保持機構のみが磁力により前面パネルを保持するものとして説明したが、上部保持機構及び下部保持機構の少なくとも一方が磁力により前面パネルを保持すればよい。例えば、上部保持機構のみが磁力により前面パネルを保持するものとしてもよく、上部保持機構及び下部保持機構の双方が磁力により前面パネルを保持するものとしてもよい。
【００５０】
また、上記実施形態では、磁力以外で前面パネルを保持する手段として、嵌合構造を例示したが、前面パネルを脱着可能に保持することができれば、如何なる手段を用いてもよい。例えば、図８（ａ）に示す保持機構７０のように、キャビネット本体７１に取り付けたフック状の保持部７２に、前面パネル７３に取り付けられたフック状の被保持部７４を係止する機構であってもよい。また、図８（ｂ）に示す保持機構８０のように、キャビネット本体８１に取り付けられた保持部８２の穴８３に、前面パネル８４に取り付けられた棒状の被保持部８５を挿入する機構であってもよい。また、図８（ｃ）に示す保持機構９０のように、キャビネット本体９１に取り付けられた面ファスナーである保持部９２に、前面パネル９３に取り付けられた面ファスナーである被保持部９４を貼り付ける機構であってもよい。
【００５１】
また、上記実施形態では、キャビネット本体が箱状であるものとして説明したが、キャビネット本体は箱状でなくてもよく、例えば、側板部又は背板部が無くてもよい。背板部の無い構成は、部材コストを低減できるため好ましい。
【００５２】
また、上記実施形態では、本発明に係るキャビネットを、住宅用トイレ室に設置されるキャビネット、更には、キャビネットの一構成部分である配線部に適用するものとして説明したが、本発明に係るキャビネットはこれに限定されるものではなく、様々なキャビネットに適用することができる。
【符号の説明】
【００５３】
１…キャビネット、２…便器、３…壁面、４…床、５…止水栓、１０…中央前面パネル、１１…中央前面パネル、２０…収納部、２１…キャビネット本体、２２…前面パネル、２３…開口、２４…上板部、２５…側板部、２６…背板部、２７…底板部、３０…配管部、３１…キャビネット本体、３２…前面パネル、３３…開口、３４…上板部、３５…側板部、３６…背板部、３７…底板部、４０…上部保持機構、４１…上部保持部、４２…上部被保持部、４３…上部保持機構、４４…上部保持部、４４ａ…基部、４４ｂ…板ばね、４４ｃ…ローラ、４５…上部被保持部、４５ａ…基部、４５ｂ…突出部、４５ｃ…拡幅部、５０…下部保持機構、５１…下部保持部、５２…下部被保持部、６０…載置部、７０…保持機構、７１…キャビネット本体、７２…保持部、７３…前面パネル、７４…被保持部、８０…保持機構、８１…キャビネット本体、８２…保持部、８３…穴、８４…前面パネル、８５…被保持部、９０…保持機構、９１…キャビネット本体、９２…保持部、９３…前面パネル、９４…被保持部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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