(57)【要約】      （修正有）【課題】従来よりも大きな容積の副気室を有しながらも副気室部材の本体部の変形をも防止することができる車両用ホイールを提供する。【解決手段】ウェル部１１ｃでホイール幅方向Ｙに対向するように形成された第１の縦壁面１６ａと第２の縦壁面１６ｂとの間にヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材１０を取り付けた車両用ホイール１であって、副気室部材１０の本体部１３のホイール幅方向Ｙの両側に設けられた縁部１４ａ，１４ｂは、第１の縦壁面１６ａと第２の縦壁面１６ｂのそれぞれと一対の側板２５ｃ，２５ｄのそれぞれとの間にクリアランスＣＬ１，ＣＬ２が設けられるように第１の縦壁面１６ａと第２の縦壁面１６ｂにそれぞれ係止されていることを特徴とする。【選択図】図２
2015174502.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リムのウェル部でホイール幅方向に対向するように形成された第１の縦壁面と第２の縦壁面との間にヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材を取り付けた車両用ホイールであって、
前記副気室部材は、上板と、底板と、前記底板のホイール幅方向の両端からそれぞれホイール径方向の外側に立ち上がる一対の側板と、によって囲む空間で副気室を形成する本体部と、
前記本体部のホイール幅方向の両端にそれぞれ形成されて前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面にそれぞれ係止される一対の縁部と、を備え、
前記縁部は、前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面のそれぞれと一対の側板のそれぞれとの間にクリアランスが設けられるように前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面にそれぞれ係止されていることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項２】
請求項１に記載の車両用ホイールにおいて、
前記上板のホイール幅方向の少なくとも一端側に前記リムからの入力荷重を吸収する荷重吸収部を設けたことを特徴とする車両用ホイール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用ホイールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、タイヤ空気室内での気柱共鳴音を消音するホイールとしては、タイヤ空気室内でヘルムホルツレゾネータとして機能する副気室部材をウェル部の外周面上に取り付けたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
このホイールの副気室部材は、タイヤ空気室と連通する副気室を内側に有する本体部と、この本体部の両側にそれぞれ設けられる縁部と、を備えている。本体部は、ウェル部の外周面側に配置される底板と、この底板との間で副気室を形成する上板とを有している。縁部は、ウェル部に係止されることで本体部をウェル部の外周面上に取り付けている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４５５１４２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ヘルムホルツレゾネータが十分に消音効果を発揮するためには副気室の容積は大きく確保されることが望ましい。そこで、ホイールにおいては、ウェル部でホイール幅方向に対向する一対の縦壁面がホイール径方向の内側（回転軸側）に向けて延長される構成とすることで、ウェル部は、より拡大されると考えられる。そして、前記本体部においては、ウェル部の一対の前記縦壁のそれぞれに接するように配置された一対の側板で、底板と上板とが接合される構成が考えられる。これにより本体部の内側に形成される副気室の容積は、より拡大されると考えられる。
しかしながら、このようなホイールは、路面から大きな荷重等が入力されてリムが撓んだ際に、一対の縦壁間の距離が広がり、縦壁に対する本体部の取付けが解除されるおそれがある。
【０００５】
そこで、本発明の課題は、従来よりも大きな容積の副気室を有しながらも確実な組付け性を有する車両用ホイールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決した本発明は、リムのウェル部でホイール幅方向に対向するように形成された第１の縦壁面と第２の縦壁面との間にヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材を取り付けた車両用ホイールであって、前記副気室部材は、上板と、底板と、前記底板のホイール幅方向の両端からそれぞれホイール径方向の外側に立ち上がる一対の側板と、によって囲む空間で副気室を形成する本体部と、前記本体部のホイール幅方向の両端にそれぞれ形成されて前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面にそれぞれ係止される一対の縁部と、を備え、前記縁部は、前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面のそれぞれと一対の側板のそれぞれとの間にクリアランスが設けられるように前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面にそれぞれ係止されていることを特徴とする。
【０００７】
この車両用ホイールでは、副気室部材の副気室が、上板と底板と一対の側板とで囲まれる空間で形成されるので、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）のように上板と底板とで囲まれる空間で副気室が形成されるものと比較して、その容積を、より大きく確保することができる。
また、この車両用ホイールでは、本体部の一対の側壁のそれぞれが、ウェル部の第１の縦壁面及び第２の縦壁面のそれぞれと接触していない。そのためこの車両用ホイールによれば、第１の縦壁面と第２の縦壁面との間に副気室部材を取り付ける際に、第１の縦壁面と第２の縦壁面とに対して、一対の側壁が干渉することが避けられるので、第１の縦壁面と第２の縦壁面とに対する一対の縁部のそれぞれの係止を簡単にかつ確実に行うことができる。
またこれにより、路面から大きな荷重等が入力されてリムが撓んだ際に、一対の縦壁間の距離が広がったとしても、縦壁面に対する本体部の係止が解除されることを防止する。
【０００８】
また、このような車両用ホイールにおいては、前記上板のホイール幅方向の少なくとも一端側に前記リムからの入力荷重を吸収する荷重吸収部を設けた構成とすることもできる。
【０００９】
この車両用ホイールでは、ウェル部の第１の縦壁面及び第２の縦壁面のいずれかから縁部を介して本体部に荷重が入力された際に、この荷重は荷重吸収部で吸収される。その結果、これにより車両用ホイールは、副気室部材の本体部の変形をより一層抑えることができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、従来よりも大きな容積の副気室を有しながらも副気室部材の本体部の変形をも防止する車両用ホイールを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施形態に係る車両用ホイールの斜視図である。
【図２】図１のII−II断面における部分拡大断面図である。
【図３】副気室部材の全体斜視図である。
【図４】（ａ）は図３の副気室部材をホイール径方向外側から見た上面図であり、（ｂ）は図３の副気室部材をホイール径方向内側から見た下面図である。
【図５】図４のＶ−Ｖ断面図である。
【図６】（ａ）及び（ｂ）は、リムのウェル部に対する副気室部材の取付方法を説明する工程説明図である。
【図７】本発明の他の実施形態に係る車両用ホイールの構成説明図であり、副気室部材の縁部の変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
次に、本発明の実施形態について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。
図１は、本発明の実施形態に係る車両用ホイール１の斜視図である。
図１に示すように、本実施形態の車両用ホイール１は、ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材１０をホイール周方向Ｘに等間隔に複数有するものである。ちなみに、本実施形態では、４つの副気室部材１０を有するものを想定している。
【００１３】
本実施形態に係る車両用ホイール１は、リム１１と、このリム１１をハブ（図示省略）に連結するためのディスク１２とを備えている。副気室部材１０は、リム１１におけるウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上に嵌め込まれて取り付けられる。
本実施形態での車両用ホイールは、後記するリム１１の第１の縦壁面１６ａ（図２参照）及び第２の縦壁面１６ｂ（図２参照）のそれぞれと、副気室部材１０との間にクリアランスＣＬ１，ＣＬ２（図２参照）を設けたことを主な特徴とする。
以下では、リム１１について説明した後に、副気室部材１０について説明する。
【００１４】
＜リム＞
図２は、図１のII−II断面における部分拡大断面図である。なお、図２には、リム１１に組み付けられるタイヤ２０のビード部２１ａ，２１ｂ近傍を部分的に仮想線（二点鎖線）で描いている。ちなみに、このビード部２１ａ，２１ｂは、その緊縮力によってタイヤ２０をリム１１に取り付けるものである。このビード部２１ａ，２１ｂは、後記するビード３０とは構成上の関連性がない。
リム１１は、ビード部２１ａ，２１ｂが配置されるビードシート１１ａ，１１ｂ同士の間でホイール径方向Ｚの内側（図２の紙面下側）に向かって凹んだウェル部１１ｃを有している。
【００１５】
本実施形態でのウェル部１１ｃは、胴部Ｔと、この胴部Ｔを挟んでホイール幅方向Ｙに互いに向き合う一対の立上り部Ｓ１，Ｓ２とで囲まれて形成されている。
胴部Ｔは、ホイール幅方向Ｙにわたって略同径となる円筒形状を呈している。
立上り部Ｓ１，Ｓ２は、胴部Ｔの表面、つまりウェル部１１ｃの外周面１１ｄからホイール径方向Ｚの外側（図２の紙面上側）にそれぞれ立ち上がるように形成されている。
【００１６】
立上り部Ｓ１は、外周面１１ｄの端部とハンプ部Ｈ１との間に第１の縦壁面１６ａを規定している。この第１の縦壁面１６ａは、ホイール径方向Ｚの外側を上方として見た場合に、外周面１１ｄの端部からハンプ部Ｈ１に掛けて昇り勾配となるように傾斜している。また、立上り部Ｓ２は、外周面１１ｄの端部とハンプ部Ｈ２との間に第２の縦壁面１６ｂを規定している。第２の縦壁面１６ｂは、ホイール径方向Ｚの外側を上方として見た場合に、外周面１１ｄの端部からハンプ部Ｈ２に掛けて昇り勾配となるように傾斜している。
【００１７】
第１の縦壁面１６ａは、外周面１１ｄの端部とハンプ部Ｈ１との間の略中程に、ホイール幅方向Ｙのホイール内側に向けて突出する突出部Ｐ１を有している。この突出部Ｐ１は、第１の縦壁面１６ａ上をホイール周方向Ｘ（図１参照）に延びて、ホイール回転軸（図示省略）を中心に環状形状を呈している。
【００１８】
この突出部Ｐ１と第１の縦壁面１６ａとが協働して溝部を１７ａを形成し、この溝部１７ａに副気室部材１０の縁部１４ａの先端が押し付けられるように接触することで嵌り込む。溝部１７ａは、第１の縦壁面１６ａ上でホイール周方向Ｘ（図１参照）に沿って形成されている。
【００１９】
第２の縦壁面１６ｂには、ハンプ部Ｈ２に近接して突出部Ｐ２が形成されている。この突出部Ｐ２は、ホイール幅方向Ｙのホイール内側に突出するように形成され、第２の縦壁面１６ｂ上をホイール周方向Ｘ（図１参照）に延びて、ホイール回転軸（図示省略）を中心に環状形状を呈している。
【００２０】
この突出部Ｐ２と第２の縦壁面１６ｂとが協働して溝部を１７ｂを形成し、この溝部１７ｂに副気室部材１０の縁部１４ｂの先端が押し付けられるように接触することで嵌り込む。溝部１７ｂは、第２の縦壁面１６ｂ上でホイール周方向Ｘ（図１参照）に沿って形成されている。
【００２１】
なお、図２中、符号ＭＣは、タイヤ空気室である。また、符号１３は、次に説明する副気室部材１０の本体部であり、符号１３ａは、本体部１３の第１領域であり、符号１３ｂは、本体部１３の第２領域であり、符号１３ｃは、本体部１３の接続領域であり、符号１３ｄは、本体部１３の裾領域であり、符号１３ｅは、接続領域１３ｃと第１領域１３ａとの間の境界である。符号２５ａは、本体部１３を構成する上板であり、符号２５ｂは、本体部１３を構成する底板であり、符号２５ｃ及び２５ｄは、本体部１３を構成する側板である。また、符号２５ｅ及び２５ｆは、上板２５ａと側板２５ｃ，２５ｄとの接合部である。符号１５は、本体部１３に形成される凹部であり、符号３０は、ビードであり、符号３３ａ，３３ｂは、上側結合部であり、符号３４ａ，３４ｂは、下側結合部であり、符号ＳＣは、副気室である。また、符号ＣＬ１は、第１の縦壁面１６ａと側板２５ｃとの間のクリアランスであり、符号ＣＬ２は、第２の縦壁面１６ｂと側板２５ｄとの間のクリアランスである。
【００２２】
＜副気室部材＞
図３は、副気室部材１０の全体斜視図である。図３中、符号Ｘは、この副気室部材１０がリム１１（図１参照）のウェル部１１ｃ（図１参照）に取り付けられた際のホイール周方向を示し、符号Ｙは、ホイール幅方向を示している。
【００２３】
図３に示すように、副気室部材１０は、ホイール周方向Ｘに長い部材であって、本体部１３と、管体１８と、縁部１４ａ，１４ｂと、を備えている。
【００２４】
（本体部）
本体部１３は、外周面１１ｄ（図１参照）の周方向の曲率に合わせて湾曲するようにその周方向に長く形成されている。本体部１３のホイール径方向Ｚの内側（図３の紙面下側）には、後に詳しく説明する複数のビード３０が形成されている。
図３中、符号１５は、次に説明する凹部である。
【００２５】
図２に戻って、凹部１５は、本体部１３のホイール径方向Ｚの外側（図２の紙面上側）の一部の領域をホイール径方向Ｚの内側（図２の紙面下側）に凹ませるように形成されている。
この凹部１５は、タイヤ組付け時にタイヤ２０のビード部２１ａ，２１ｂを落とし込むためのもの（ビード落し部）である。
【００２６】
本実施形態での凹部１５は、本体部１３のホイール幅方向Ｙの中央部よりもディスク１２寄りの領域に形成されているが、これに限定されるものではない。凹部１５は、前記中央部を挟んでディスク１２の反対側に形成することもできる。
【００２７】
本実施形態での本体部１３には、ホイール幅方向Ｙに沿う断面視で、ホイール幅方向Ｙに並ぶように第１領域１３ａと、第２領域１３ｂと、が規定されている。
第２領域１３ｂは、第１領域１３ａよりもホイール径方向Ｚの内側に凹むように形成され、前記凹部１５は、この第２領域１３ｂに形成される。
つまり、第２領域１３ｂは、第１領域１３ａと比べて、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上の高さが低くなるように形成されている。言い換えれば、第２領域１３ｂは、ホイール回転中心（図示省略）を基準にすると、第２領域１３ｂは、第１領域１３ａよりも縮径するように形成されている。
【００２８】
この第２領域１３ｂは、さらに詳しく説明すると、第１領域１３ａと比べて、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上の高さが低い裾領域１３ｄと、この裾領域１３ｄと第１領域１３ａとを接続する接続領域１３ｃと、を有している。この接続領域１３ｃは、第２領域１３ｂの一部であって、第１領域１３ａと第２領域１３ｂとの間に段差を形成しないようにするためのものである。
【００２９】
本実施形態での裾領域１３ｄは、接続領域１３ｃ側に向けて僅かに上り勾配となるように湾曲しているが、直線的に上り勾配を形成することもできる。また、裾領域は、上り勾配を形成することなく水平とすることもできる。
本実施形態での接続領域１３ｃは、裾領域１３ｄよりも大きい曲率で湾曲して第１領域１３ａに向けて上り勾配となっている。
ちなみに、本実施形態での裾領域１３ｄと接続領域１３ｃとの境界は、裾領域１３ｄの曲率と接続領域１３ｃの曲率の変わり目で規定されている。
なお、裾領域１３ｄと接続領域１３ｃとのいずれかが直線的な上り勾配を形成している場合には、その変曲点が裾領域１３ｄと接続領域１３ｃとの境界となる。
【００３０】
このような本体部１３は、上板２５ａと、底板２５ｂと、一対の側板２５ｃ，２５ｄと、を有している。
【００３１】
上板２５ａは、本体部１３の上面（ホイール径方向Ｚの外側の面）を形成している。上板２５ａは、次に説明する底板２５ｂの上方で所定の間隔をあけて配置されることで、この底板２５ｂとの間に副気室ＳＣを形成している。
また、上板２５ａは、凹部１５の形成位置に応じて、逆Ｓ字状に屈曲している。つまり、上板２５ａは、本体部１３に、立上り部Ｓ２の高さに合わせた第１領域１３ａと、この第１領域１３ａよりも高さの低い裾領域１３ｄと、これら第１領域１３ａと裾領域１３ｄとの間の接続領域１３ｃと、が形成されるように屈曲している。
なお、ホイール幅方向Ｙの上板２５ａの両端部は、ホイール径方向Ｚの内側に窪むように湾曲し、副気室部材１０がウェル部１１ｃ上に取り付けられる際の荷重吸収部３５ａ，３５ｂ（図５参照）を形成している。この荷重吸収部３５ａ，３５ｂについては、後に詳しく説明するが、ウェル部１１ｃに副気室部材１０を取り付ける際に、プッシャ５０（図６（ａ）及び（ｂ）参照）が押し当てられる押圧部をも兼ねている。
【００３２】
底板２５ｂは、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに沿うように形成された板体で構成されている。つまり、底板２５ｂは、ホイール幅方向Ｙに平坦になるように形成され、ホイール周方向Ｘ（図１参照）に外周面１１ｄと略同じ曲率で湾曲するように形成されている。なお、本実施形態での底板２５ｂのホイール幅方向Ｙの幅は、その両端の角部の面取り部分を含めて外周面１１ｄのホイール幅方向Ｙの幅に一致するように設定されている。
【００３３】
側板２５ｃと側板２５ｄとは、底板２５ｂのホイール幅方向Ｙの両端からそれぞれホイール径方向Ｚの外側（図２の紙面上側）に立ち上がるように形成されている。
さらに具体的には、側板２５ｃは、ウェル部１１ｃの底板２５ｂの一端から立ち上がり、第１の縦壁面１６ａの傾斜面に対してクリアランスＣＬ１を空けて対向している。
また、側板２５ｄは、ウェル部１１ｃの底板２５ｂの他端から立ち上がり、第２の縦壁面１６ｂの傾斜面に対してクリアランスＣＬ２を空けて対向している。
【００３４】
そして、底板２５ｂから立ち上がった側板２５ｃの上端と、側板２５ｄの上端とは、上板２５ａのホイール幅方向Ｙの両端のそれぞれと接合されている。
ちなみに、上板２５ａが第１領域１３ａと第２領域１３ｂとの間で高低差を有しているので、側板２５ｃのホイール径方向Ｚの長さは、側板２５ｄの長さよりも短い。本実施形態での側板２５ｃの長さは、側板２５ｄの長さの半分程度となるように設定されているが、これに限定されるものではない。
前記の副気室ＳＣは、これら上板２５ａと、底板２５ｂと、一対の側板２５ｃ，２５ｄと、によって囲まれて本体部１３の内側に形成されている。
【００３５】
次に参照する図４（ａ）は図３の副気室部材１０をホイール径方向Ｚの外側（図３の紙面上側）から見た上面図であり、図４（ｂ）は図３の副気室部材１０をホイール径方向Ｚの内側（図３の紙面下側）から見た下面図である。図５は、図４のＶ−Ｖ断面図である。なお、図５においては、管体１８の配置位置を仮想線で描いている。
【００３６】
図４（ａ）に示すように、副気室部材１０は、平面視で長い矩形を呈している。本体部１３の平面形状は、副気室部材１０の平面形状よりも一周り小さい略矩形を呈している。
【００３７】
本体部１３の上面側には、前記の第１領域１３ａ、第２領域１３ｂ、接続領域１３ｃ、及び裾領域１３ｄが長手方向に延びるように形成されている。
また、第１領域１３ａの上面側には、その長手方向に沿って複数の上側結合部３３ａ（本実施形態では１１個）が形成されている。そして、接続領域１３ｃと裾領域との境界には、これら接続領域１３ｃと裾領域１３ｄとに跨るように、上側結合部３３ｂが形成されている。この上側結合部３３ｂは、ホイール幅方向Ｙに前記の上側結合部３３ａと並ぶように複数形成され、本実施形態での上側結合部３３ｂは１１個となっている。
【００３８】
図４（ｂ）に示すように、本体部１３の下面側には、本体部１３の上面側の上側結合部３３ａ（図４（ａ）参照）に対応する位置に下側結合部３４ａが形成されている。
また、上側結合部３３ｂ（図４（ａ）参照）に対応する位置に下側結合部３４ｂが形成されている。つまり、下側結合部３４ｂは、接続領域１３ｃ（図４（ａ）参照）と裾領域１３ｄ（図４（ａ）参照）との境界でこれら接続領域１３ｃと裾領域１３ｄとに跨るように形成されている。
なお、図４（ａ）及び（ｂ）中、符号１８は、後に詳しく説明する管体１８である。
【００３９】
これら下側結合部３４ａ，３４ｂは、図５に示すように、略有底円筒形状を呈している。そして、上側結合部３３ａと下側結合部３４ａとは互いに底部同士で接合されている。また、上側結合部３３ｂと下側結合部３４ｂとについても互いに底部同士で接合されている。これにより上板２５ａと底板２５ｂとは、一体となるように結合されて、その内側には副気室ＳＣが形成される。
【００４０】
なお、本実施形態では、上板２５ａと底板２５ｂの両方から窪んで形成された上側結合部３３ａ，３３ｂと、下側結合部３４ａ，３４ｂとにより上板２５ａと底板２５ｂとが一体に接合されているが、本発明は、上板２５ａ及び底板２５ｂのいずれか一方が部分的に窪んで形成された結合部（図示省略）が上板２５ａ及び底板２５ｂのいずれか他方に結合することで上板２５ａと底板２５ｂとが一体に接合される構成とすることもできる。
【００４１】
図２に示すように、本体部１３の下面側（ホイール径方向Ｚの内側）には、第１の縦壁面１６ａと第２の縦壁面１６とに交差する方向に延在するようにビード３０が形成されている。また、ビード３０は、ホイール周方向Ｘに複数並ぶように形成されている。
言い換えれば、ビード３０は、図４（ｂ）に示すように、ホイール幅方向Ｙに本体部１３を横切るように溝状に形成されている。ビード３０は、下側結合部３４ａと下側結合部３４ｂとを繋ぐ方向に複数形成され、本実施形態でのビード３０は、１１本となっている。
【００４２】
このビード３０は、図５に示すように、底板２５ｂが上板２５ａ側に向かって部分的に窪んで形成されたものである。
また、ホイール幅方向Ｙの本体部１３の両端部には、前記したように、上板２５ａと、ビード３０を形成する底板２５ｂとがビード５０上で一体になるよう接合した接合部２５ｇ，２５ｈが形成されている。
そして、この両端部は、後述する荷重吸収部３５ａ，３５ｂとなっている。
【００４３】
荷重吸収部３５ａ，３５ｂは、第１の縦壁面１６ａ（図２参照）及び第２の縦壁面１６ｂ（図２参照）のいずれかから縁部１４ａ，１４ｂを介して本体部１３に荷重が入力された際に、この荷重を吸収するものである。
荷重吸収部３５ａ，３５ｂは、本体部１３のホイール幅方向Ｙの両端部のそれぞれで上板２５ｂがホイール径方向の内側（図５の紙面下側）に窪むように形成されている。
【００４４】
荷重吸収部３５ａは、底板２５ｂ上で副気室ＳＣを覆うように配置される上板２５ａが、底板２５ｂとの接合部２５ｇ上で、断面視で湾曲面を形成するように窪むことで形成されている。このような荷重吸収部３５ａは、第１の縦壁面１６ａ（図２参照）から縁部１４ａに荷重が入力された際に、前記接合部２５ｇを基点に縁部１４ａがホイール幅方向Ｙの内側に変位する。そして、このように縁部１４ａが変位することで、入力された荷重は吸収される。
【００４５】
また、荷重吸収部３５ｂは、上板２５ａが、底板２５ｂとの接合部２５ｈ上で、断面視で湾曲面を形成するように窪むことで形成されている。このような荷重吸収部３５ｂは、第１の縦壁面１６ｂ（図２参照）から縁部１４ｂに荷重が入力された際に、前記接合部２５ｈを基点に縁部１４ｂがホイール幅方向Ｙの内側に変位する。そして、このように縁部１４ｂが変位することで、入力された荷重は吸収される
【００４６】
本実施形態での車両用ホイール１では、２つの荷重吸収部３５ａ，３５ｂを有しているが、本発明は荷重吸収部３５ａ，３５ｂのうちの少なくともいずれか一つを有する構成とすることもできる。
【００４７】
（管体）
次に、管体１８（図３参照）について説明する。
再び図３に戻って、管体１８は、副気室部材１０の長手方向（ホイール周方向Ｘ）端部であって、副気室部材１０の短手方向（ホイール幅方向Ｙ）の一方の側縁に偏倚して配置されている。具体的には、本実施形態での管体１８は、２つの縁部１４ａ，１４ｂのうち一方の縁部１４ｂ側寄りに配置されている。
【００４８】
管体１８は、副気室部材１０の長手方向（ホイール周方向Ｘ）に向かって本体部１３から突出するように形成されている。さらに具体的には、管体１８は、図４（ａ）に示すように、本体部１３のホイール周方向Ｘの端部に設けられ、本体部１３の第１領域１３ａからホイール周方向Ｘに突出するように形成されている。
このような管体１８の内側には、図３に示すように、連通孔１８ａが形成されている。本実施形態での連通孔１８ａの断面形状は、ホイール径方向Ｚに縦長の略矩形を呈している。この連通孔１８ａは、タイヤ空気室ＭＣ（図２参照）と、副気室ＳＣ（図２参照）とを連通させている。
そして、本実施形態では、図４（ｂ）に示すように、側板２５ｄがホイール周方向Ｘに本体部１３から延出して管体１８の側壁を形成している。
また、図５に示すように、管体１８のホイール径方向Ｚの外側（図５の紙面上側）の位置は、管体１８が突出する位置での本体部１３のホイール径方向Ｚの外側の位置よりも、図５中、白抜きの矢印で示すように、ホイール径方向Ｚの内側にシフトしている。
【００４９】
連通孔１８ａの長さは、次の（式１）で示されるヘルムホルツレゾネータの共鳴周波数を求める式を満たすように設定される。
【００５０】
ｆ０＝Ｃ／２π×√（Ｓ／Ｖ（Ｌ＋α×√Ｓ））・・・（式１）
ｆ０（Ｈｚ）：共鳴周波数
Ｃ（ｍ／ｓ）：副気室ＳＣ内部の音速（＝タイヤ空気室ＭＣ内部の音速）
Ｖ（ｍ３）：副気室ＳＣの容積
Ｌ（ｍ）：連通孔１８ａの長さ
Ｓ（ｍ２）：連通孔１８ａの開口部断面積
α：補正係数
なお、前記共鳴周波数ｆ０は、タイヤ空気室ＭＣの共鳴周波数に合わせられる
【００５１】
（縁部）
次に、縁部１４ａ，１４ｂ（図３参照）について説明する。
図３に示すように、縁部１４ａ，１４ｂのそれぞれは、副気室部材１０の短手方向（ホイール幅方向Ｙ）に向けて本体部１３から延出している。
【００５２】
さらに詳しく説明すると、縁部１４ａは、図２に示すように、上板２５ａと側板２５ｃとの接合部２５ｅからホイール径方向Ｚの外側（図２の紙面上側）に向かって延出し、その延出途中で溝部１４ａに向けて屈曲するように形成されている。
【００５３】
また、縁部１４ｂは、図２に示すように、上板２５ａと側板２５ｄとの接合部２５ｆからホイール径方向Ｚの外側（図２の紙面上側）に向かって延出し、その延出途中で溝部１４ｂに向けて屈曲するように形成されている。
【００５４】
このような両縁部１４ａ，１４ｂのうち、第１領域１３ａ側の縁部１４ａの位置は、第２領域１３ｂ側の縁部１４ｂの位置よりも、ホイール径方向Ｚの外側にシフトしている。
【００５５】
そして、縁部１４ａの先端は、溝部１７ａに嵌り込み、縁部１４ｂの先端は、溝部１７ｂに嵌り込んでいる。これにより、副気室部材１０は、リム１１のウェル部１１ｃ上に取り付けられることとなる。
【００５６】
本実施形態での縁部１４ａ，１４ｂの厚さは、上板２５ａ、底板２５ｂ及び側板２５ｃ，２５ｄの厚さと略同じ厚さに設定されている。そして、これらの縁部１４ａ，１４ｂは、その厚さや材料を適宜に選択することでバネ弾性を有している。
【００５７】
以上のような本実施形態に係る副気室部材１０は、樹脂成形品を想定しているがこれに限定されるものではなく金属等の他の材料で形成することもできる。なお、樹脂製の場合は、その軽量化や量産性の向上、製造コストの削減、副気室ＳＣの気密性の確保等を考慮すると、軽量で高剛性のブロー成形可能な樹脂が望ましい。中でも、繰り返しの曲げ疲労にも強いポリプロピレンが特に望ましい。
【００５８】
＜副気室部材の取付方法＞
次に、ウェル部１１ｃに対する副気室部材１０の取付方法について説明する。図６（ａ）及び（ｂ）は、ウェル部１１ｃに対する副気室部材１０の取付方法を説明する工程説明図である。
本実施形態でウェル部１１ｃに対する副気室部材１０の取り付けには、副気室部材１０をウェル部１１ｃの外周面１１ｄに向けて押圧する一対のプッシャ（押圧装置）５０（図６（ａ）及び（ｂ）参照）を使用することを想定している。
【００５９】
これらのプッシャ５０としては、例えば、エアシリンダのエア圧で押圧力を発生するものが挙げられる。
なお、図６（ａ）及び（ｂ）中、プッシャ５０は、作図の便宜上、仮想線（二点鎖線）で示している。
【００６０】
本実施形態で使用するプッシャ５０としては、例えば、副気室部材１０の長手方向（図３のホイール周方向Ｘ）の曲率に倣った円弧形状の輪郭を有するエッジ部分を備える板状部材が挙げられるが、本発明に適用できるプッシャ５０はこれに限定するものではなく適宜に設計変更することができる。
【００６１】
この取付方法では、図６（ａ）に示すように、まず副気室部材１０がウェル部１１ｃ上に配置される。そして、一対のプッシャ５０，５０がそれぞれ縁部１４ａ，１４ｂ寄りの上板２５ａ、具体的には、前記したように、プッシャ５０の押圧部をも兼ねる荷重吸収部３５ａ，３５ｂ（図５参照）に押し当てられて、白抜き矢印の方向に荷重が掛けられる。
これにより副気室部材１０がウェル部１１ｃの外周面１１ｄに接近するに伴って、縁部１４ａ，１４ｂは、図示しないが、突出部Ｐ１，Ｐ２から受ける反力によりホイール幅方向Ｙのホイール内側に向けて変位する。
【００６２】
そして、図６（ｂ）に示すように、プッシャ５０，５０が上板２５ａを押圧して底板２５ｂがウェル部１１ｃの外周面１１ｄに沿うように配置されると、縁部１４ａ，１４ｂは、その弾性力により復元してその先端が溝部１７ａ，１７ｂにそれぞれ嵌り込む。これにより副気室部材１０は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上に取り付けられて、この取付方法の一連の工程が終了する。
【００６３】
なお、本実施形態では、前記のように、本体部１３の両端部のそれぞれをプッシャ５０（図６（ａ）及び（ｂ）参照）で押圧することを想定しているが、本発明はこれに限定されない。
【００６４】
例えば、副気室部材１０を傾けて縁部１４ａを溝部１７ａに予め嵌め入れておき、その後、荷重吸収部３５ｂをプッシャ５０で押圧して縁部１４ｂを溝部１７ｂに嵌め入れるようにすることもできる。また、縁部１４ｂを溝部１７ｂに予め嵌め入れておき、その後、荷重吸収部３５ａをプッシャ５０で押圧して縁部１４ａを溝部１７ａに嵌め入れるようにすることもできる。
【００６５】
このように荷重吸収部３５ａ，３５ｂのいずれか一方のみを押圧して副気室部材１０をウェル部１１ｃに取り付ける取付方法に適用する車両用ホイール１は、２つの荷重吸収部３５ａ，３５ｂを設ける必要はなく、荷重吸収部３５ａ及び荷重吸収部３５ｂのうちのいずれか一方を設ける構成とすることもできる。
【００６６】
次に、本実施形態の車両用ホイール１の奏する作用効果について説明する。
本実施形態に係る車両用ホイール１では、本体部１３の一対の側壁２５ｃ，２５ｄのそれぞれが、ウェル部１１ｃの第１の縦壁面１６ａ及び第２の縦壁面１６ｂのそれぞれと接触していない。そのためこの車両用ホイール１によれば、、第１の縦壁面１６ａと第２の縦壁面１６ｂとの間に副気室部材１０を取り付ける際に、第１の縦壁面１６ａと第２の縦壁面１６ｂとに対して、一対の側壁２５ｃ，２５ｄが干渉することが避けられるので、第１の縦壁面１６ａと第２の縦壁面１６ｂとに対する一対の縁部１４ａ，１４ｂのそれぞれの係止を簡単にかつ確実に行うことができる。
またこれにより、路面から大きな荷重等が入力されてリム１１が撓んだ際に、一対の縦壁面１６ａ，１６ｂの間の距離が広がったとしても、縦壁面１６ａ，１６ｂに対する本体部１３の係止が解除されることを防止する。
【００６７】
また、車両用ホイール１は、荷重吸収部３５ａ，３５ｂを有するので、第１の縦壁面１６ａ及び第２の縦壁面１５ｂのいずれかから縁部１４ａ，１４ｂのいずれかを介して本体部１３に荷重が入力された際に、この荷重は荷重吸収部３５ａ，３５ｂで吸収される。その結果、車両用ホイール１は、副気室部材１０の本体部１３の変形をより一層抑えることができる。
【００６８】
また、本実施形態に係る車両用ホイールによれば、第１領域１３ａと第２領域１３ｂとは接続領域１３ｃによりなだらかに連続するので、第１領域１３ａと第２領域１３ｂとに段差が形成されない。したがって、この車両用ホイール１によれば、接続領域１３ｃに生じる遠心力は分散される。よって、この車両用ホイール１によれば、遠心力による副気室部材１０の変形が抑制される。
【００６９】
また、この車両用ホイール１によれば、第２領域１３ｂの最小径部１３ｄから接続領域１３ｃにかけて凹に湾曲しているので、遠心力による副気室部材１０の変形がより確実に防止される。
【００７０】
また、この車両用ホイール１によれば、境界領域１３ｅによって、第１領域１３ａと第２領域１３ｂとが、さらになだらかに連続するので、より一層副気室部材１０の変形が抑制される。
したがって、本実施形態の車両用ホイール１によれば、従来よりもホイールの限界回転速度（副気室部材１０がウェル部１１ｃから脱離する限界回転速度）をより高速に設定することができる。
【００７１】
また、この車両用ホイール１は、本体部１３の第１領域１３ａよりも縮径した第２領域１３ｂの最小径部１３ｄ上にタイヤ組付け時にタイヤ２０のビード部２１ａ，２１ｂを落し込む凹部（ビード落し部）が形成される。また、第２領域１３ｂよりも拡径することとなる本体部１３の第１領域１３ａでより大きな容積の副気室ＳＣを形成することができる。
【００７２】
また、車両用ホイール１は、ウェル部１１ｃを形成するリム１１の立上り部Ｓ１，Ｓ２に副気室部材１０が取り付けられるので、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と異なって、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに縦壁を立設する必要がない。したがって、本実施形態の車両用ホイール１によれば、縦壁が省略された簡素な構造となる。
【００７３】
また、この車両用ホイール１は、縦壁を省略することで、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と比較して、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上の副気室部材１０の配置スペースを大きく確保することができる。したがって、本実施形態の車両用ホイール１によれば、副気室部材１０（本体部１３）に形成される副気室ＳＣを大きくすることができる。
【００７４】
また、車両用ホイール１においては、副気室部材１０の本体部１３は、ホイール径方向Ｚの外側の一部の領域に、タイヤ２０の組付け時にタイヤ２０のビード部２１ａ，２１ｂを落とし込む凹部１５を有する。したがって、この車両用ホイール１によれば、タイヤ２０の組付け容易性を維持しながらも副気室部材１０（本体部１３）に形成される副気室ＳＣを大きくすることができる。
【００７５】
また、車両用ホイール１においては、副気室ＳＣ内で上側結合部３３ａ，３３ｂと下側結合部３４ａ，３４ｂとが相互に接合されて上板２５ａと底板２５ｂとが一体になっているので、副気室部材１０の機械的強度が一段と向上する。
また、車両用ホイール１によれば、上側結合部３３ａ，３３ｂと下側結合部３４ａ，３４ｂとが接合されて副気室ＳＣの容積の変動を抑制するので、消音機能をより効果的に発揮させることができる。
【００７６】
また、この車両用ホイール１は、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）の副気室部材と異なって、その本体部１３が上板２５ａと底板２５ｂとに加えて側板２５ｃ，２５ｄを備えている。そして、縁部１４ａ，１４ｂは、底板２５ｂの両端から立ち上がる側板２５ｃ，２５ｄと上板２５ａとの接合部２５ｅ，２５ｆから延出している。したがって、この車両用ホイール１によれば、ホイール径方向Ｚの内側に拡げられたウェル部１１ｃに合わせて本体部１３を拡大して配置しても、ホイール径方向Ｚの縁部１４ａ，１４ｂの位置は、側板２５ｃ，２５ｄによって、ホイール径方向Ｚの外側寄りにシフトする。
【００７７】
このような車両用ホイール１によれば、プッシャ５０で上板２５ａを押圧して縁部１４ａ,１４ｂを溝部１７ａ,１７ｂに嵌め入れる際に、縁部１４ａ,１４ｂに荷重を掛けつつ縁部１４ａ,１４ｂを溝部１７ａ,１７ｂまで移動させる距離が短くなる。これによりプッシャ５０による副気室部材１０の取付作業が簡単になる。
【００７８】
また、車両用ホイール１では、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と異なって、二つの溝部１７ａ，１７ｂはウェル部１１ｃの二つの立上り部Ｓ１，Ｓ２にそれぞれ形成される。したがって、ウェル部１１ｃをホイール径方向Ｚの内側に拡張した場合であっても、ウェル部１１ｃの立上り部Ｓ１，Ｓ２の高さも必然的に高くなる。
【００７９】
よって、本発明の車両用ホイール１によれば、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）のように縦壁の高さを変更すること等の大幅な設計変更を行わなくても、ウェル部１１ｃをホイール径方向Ｚの内側に拡張して副気室ＳＣの容積を大きくすることができる。
つまり、ホイール幅が狭くても副気室ＳＣの容積を大きくすることができ、ホイール重量が軽減されて燃費に優れるとともに、消音性能にも優れた車両用ホイール１を提供することができる。
【００８０】
また、このような車両用ホイール１においては、副気室部材１０の一対の側板２５ｃ，２５ｄは、クリアランスＣＬ１，ＣＬ２を有しながらも、各側板２５ｃ，２５ｄに対応する立上り部Ｓ１，Ｓ２に沿って底板２５ｂのホイール幅方向Ｙの両端からホイール径方向Ｚの外側に向けてそれぞれ立ち上がる。これにより、車両用ホイール１は、ウェル部１１ｃの二つの立上り部Ｓ１，Ｓ２の間に形成される副気室部材１０の収容スペースを有効活用することができ、副気室ＳＣの容量をより大きく確保することができる。
【００８１】
この車両用ホイール１においては、副気室部材１０の縁部１４ａ，１４ｂのそれぞれは、側板２５ｃ，２５ｄのそれぞれの立上り方向に沿うように本体部１３から延出している。そして、前記のように、プッシャ５０が上板２５ａに当てられて白抜き矢印の方向に荷重が掛けられた際に、縁部１４ａ,１４ｂは、ホイール幅方向Ｙに変位して（撓んで）溝部１７ａ,１７ｂに嵌り込む。したがって、この車両用ホイール１によれば、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）のように、縁部がホイール径方向Ｚに撓むものと比較して、小さな荷重で縁部１４ａ,１４ｂを撓ませることができ、小さな荷重で副気室部材１０をウェル部１１ｃの外周面１１ｄに取り付けることができる。
【００８２】
また、この車両用ホイール１によれば、本体部１３の側板２５ｃ，２５ｄのそれぞれが、第１の縦壁面１６ａ及び第２の縦壁面１６ｂのそれぞれに対して、クリアランスＣＬ１，ＣＬ２を空けて配置される。したがって、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに副気室部材１０を配置する際に、本体部１３の両側板２５ｃ，２５ｄは、第１の縦壁面１６ａ及び第２の縦壁面１６ｂに干渉することなく、縁部１４ａ，１４ｂが溝部１７ａ，１７ｂに嵌め込まれる。そのため、この車両用ホイール１によれば、副気室部材１０をウェル部１１ｃの外周面１１ｄに対して容易にかつ確実に取り付けることができる。これにより車両用ホイール１の生産効率が一段と良好となる。
【００８３】
また、この車両用ホイール１は、ウェル部１１ｃを形成するリム１１の立上り部Ｓ１，Ｓ２に副気室部材１０が取り付けられるので、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と異なって、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに縦壁を立設する必要がない。したがって、本実施形態の車両用ホイール１によれば、縦壁が省略された簡素な構造となる。
【００８４】
以上、本実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、種々の形態で実施することができる。
前記実施形態では、縁部１４ａ，１４ｂのそれぞれは、図２に示すように、溝部１７ａ，１７ｂのそれぞれと略同じ高さとなるまで延びた後、溝部１７ａ，１７ｂに向けて屈曲するように形成されているが、これに限定されるものではない。
【００８５】
図７は、本発明の他の実施形態に係る車両用ホイール１の構成説明図であり、副気室部材１０の縁部１４ｂの変形例を示す図である。
図７に示すように、この車両用ホイール１における副気室部材１０の縁部１４ｂは、前記実施形態での縁部１４ｂ（図２参照）と比べて、側板２５ｄから浅い角度で傾斜して側板２５ｄから溝部１７ｂに延出している。
【００８６】
このような縁部１４ｂを有する車両用ホイール１によれば、縁部１４ｂが側板２５ｄから浅い角度で傾斜しているので、ウェル部１１ｃに副気室部材１０を嵌め込む際に（図６（ａ）及び（ｂ）参照）、突出部Ｐ２に当接した縁部１４ｂが、小さい荷重でホイール幅方向Ｙに変位することができる。そのため車両用ホイール１は、ウェル部１１ｃに対する副気室部材１０の取り付けが、より簡単になる。
なお、図示しないが、縁部１４ａ（図２参照）についても、側板２５ｃ（図２参照）から浅い角度で傾斜して側板２５ｅ（図２参照）から溝部１７ａ（図２参照）に延出する構成とすることもできる。
【００８７】
また、前記実施形態では、連通孔１８ａの断面形状が縦長の略矩形を呈しているが、連通孔１８ａの断面形状は、縦長の楕円、縦長の多角形となるように形成することもできる。また連通孔１８ａの断面形状は縦長でなくても良い。
【００８８】
また、前記実施形態では、副気室部材１０を４つ有するものを想定しているが、本発明は２つ若しくは３つ又は５つ以上の副気室部材１０をホイール周方向に等間隔に有するものであってもよい。
【符号の説明】
【００８９】
１      車両用ホイール
１０    副気室部材
１１    リム
１１ａ  ビードシート
１１ｃ  ウェル部
１１ｄ  外周面
１２    ディスク
１３    本体部
１３ａ  第１領域
１３ｂ  第２領域
１３ｃ  接続領域
１３ｄ  裾領域
１４ａ  縁部
１４ｂ  縁部
１５    凹部
１６ａ  第１の縦壁面
１６ｂ  第２の縦壁面
１７ａ  溝部
１７ｂ  溝部
１８ａ  連通孔
２５ａ  上板
２５ｂ  底板
２５ｃ  側板
２５ｄ  側板
３０    ビード
３３ａ  上側結合部
３３ｂ  上側結合部
３４ａ  下側結合部
３４ｂ  下側結合部
３５ａ  荷重吸収部
３５ｂ  荷重吸収部
Ｘ      ホイール周方向
Ｙ      ホイール幅方向
Ｚ      ホイール径方向
ＳＣ    副気室
ＭＣ    タイヤ空気室
Ｓ１    立上り部
Ｓ２    立上り部
【図１】
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【図２】
2015174502.tif 000004
【図３】
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【図４】
2015174502.tif 000006
【図５】
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【図６】
2015174502.tif 000008
【図７】
2015174502.tif 000009