(57)【要約】【課題】実際にウォータジェットピーニングを施工した部位の残留応力を評価する。【解決手段】施工対象に対して実際にウォータジェットピーニングを施している際の噴流から生じる音の音圧を測定する音圧測定工程Ｓ１と、音圧測定工程Ｓ１で得た音圧を用いて、ウォータジェットピーニングの施工で施工対象に生じた圧縮残留応力を評価する評価工程Ｓ２と、を実行する。【選択図】図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
施工対象に対して実際にウォータジェットピーニングを施している際の噴流から生じる音の音圧を測定する音圧測定工程と、
前記音圧測定工程で得た音圧を用いて、前記ウォータジェットピーニングの施工で前記施工対象に生じた圧縮残留応力を評価する評価工程と、
を実行するウォータジェットピーニングの評価方法。
【請求項２】
請求項１に記載のウォータジェットピーニングの評価方法において、
前記評価工程では、前記音圧測定工程で取得した音圧を用いて、前記音圧と相関性を持つ音圧指標を定め、前記音圧指標と前記ウォータジェットピーニングによる前記施工対象の塑性加工性に関する加工性指標との予め求めておいた指標関係を用いて、前記音圧と相関性を持つ前記音圧指標に対する加工性指標を求める、
ウォータジェットピーニングの評価方法。
【請求項３】
請求項２に記載のウォータジェットピーニングの評価方法において、
前記音圧測定工程では、各周波数における音圧を測定し、
前記評価工程では、前記音圧測定工程で取得した各周波数の音圧のうちからピーク音圧を抽出し、前記ピーク音圧を用いて前記ピーク音圧と相関性を持つ前記音圧指標としてのピーク音圧指標を定め、前記ピーク音圧指標と前記加工性指標との前記指標関係を用いて、前記ピーク音圧指標に対する加工性指標を求める、
ウォータジェットピーニングの評価方法。
【請求項４】
請求項３に記載のウォータジェットピーニングの評価方法において、
前記ピーク音圧指標は、前記音圧測定工程で取得した各周波数の音圧のうちの前記ピーク音圧と予め定めた基準ピーク音圧との比であるピーク音圧比と、前記ピーク音圧と前記基準ピーク音圧との差であるピーク音圧差と、前記ピーク音圧と、のうちのいずれか一つである、
ウォータジェットピーニングの評価方法。
【請求項５】
請求項２から４のいずれか一項に記載のウォータジェットピーニングの評価方法において、
前記評価工程では、前記音圧測定工程で得た音圧に対して求めた前記加工性指標が、前記施工対象に対する塑性加工の程度が予め定められた程度以上を示す有効加工範囲内であるか否か判断する判断工程を含む、
ウォータジェットピーニングの評価方法。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか一項に記載のウォータジェットピーニングの評価方法において、
前記音圧測定工程では、想定される前記噴流中の気泡崩壊率の変動周波数を中心とした予め定められた周波数範囲における各周波数の音圧を測定する、
ウォータジェットピーニングの評価方法。
【請求項７】
請求項６に記載のウォータジェットピーニングの評価方法において、
前記噴流中の気泡崩壊率の変動周波数は、前記施工対象の表面から噴流を噴出するノズルの内径の１０倍の距離以上で、前記施工対象の表面から前記ノズルの内径の５０倍の距離以下の範囲で生じる気泡の崩壊の変動周波数である、
ウォータジェットピーニングの評価方法。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか一項に記載のウォータジェットピーニングの評価方法において、
前記音圧測定工程では、前記噴流を噴出するノズルに対して相対移動不能なハイドロフォンで、前記噴流から生じる音の音圧を測定する、
ウォータジェットピーニングの評価方法。
【請求項９】
施工対象に向かって水を噴出するノズルと、
前記ノズルに水を供給するポンプと、
前記ノズルに対して相対移動不能に取り付けられ、前記ノズルから噴出する噴流から生じる音の音圧を測定するハイドロフォンと、
を備えるウォータジェットピーニング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ウォータジェットピーニングの評価方法、及びウォータジェットピーニング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
構造物の応力腐食割れを抑制するため、この構造物に対してウォータジェットピーニング（以下、ＷＪＰとする）が施されることがある。このＷＪＰは、ノズルから構造物の表面に対して高圧水を噴射し、この高圧水中で発生する微細な気泡が崩壊することで生じる衝撃波を構造物の表面に当て、この衝撃波で表面を含む領域に塑性ひずみを付与し、この表面に生じている引張残留応力を圧縮残留応力に変換する技術である。すなわち、ＷＪＰは、水中でキャビテーションを発生させて、構造物表面に塑性ひずみを付与する技術である。
【０００３】
ＷＪＰを施工する部位は、多くの場合、水中に没しており、このＷＪＰの施工後に施工部位おける残留応力を計測できない。このため、以下の特許文献１では、施工部位の残留応力を予測する方法を開示している。この方法では、ノズルから噴出する噴流を解析して、気泡の気泡内圧と気泡数密度の予測結果に基づいて施工面上の気泡の崩壊圧を推定し、この崩壊圧を用いて施工面上の残留応力を予測している。
【０００４】
その他、関連する技術としては、以下の特許文献２に記載の技術がある。この技術では、ＷＪＰで生じるキャビテーションの音を測定して、この音からキャビテーションの発生状況を検出している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５０１１４１６号公報
【特許文献２】特開２００６−３００６４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載の技術では、ＷＪＰの予定施工条件に合わせて、施工面上の残留応力を予測しているため、ノズルの不具合等で実際の施工条件が予定施工条件と一致しない場合には、実際にＷＪＰを施工した部位の残留応力を評価ができない、という問題点がある。
【０００７】
また、特許文献２に記載の技術では、キャビテーションの発生状況を確認できるものの、実際にＷＪＰを施工した部位の残留応力を評価することができない、という問題点がある。
【０００８】
そこで、本発明は、このような従来技術の問題点に着目し、実際にＷＪＰを施工した部位の残留応力を評価できるＷＪＰの評価方法、この評価方法に好適なＷＪＰ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記問題点を解決するための発明に係る一態様としてのＷＪＰの評価方法は、
施工対象に対して実際にＷＪＰを施している際の噴流から生じる音の音圧を測定する音圧測定工程と、前記音圧測定工程で得た音圧を用いて、前記ＷＪＰの施工で前記施工対象に生じた圧縮残留応力を評価する評価工程と、を実行する。
【００１０】
発明者は、ＷＪＰを施している際の噴流から生じる音の音圧が、ＷＪＰ施工による施工対象に対する塑性加工の程度と相関性があることを見出した。このため、当該評価方法では、ＷＪＰを施している際の噴流から生じる音の音圧を用いることで、実際にＷＪＰを施工した部位の残留応力を評価できる。しかも、当該評価方法では、ノズルの不具合やノズルに高圧水を供給するポンプ吐出圧の低下等で実際の施工条件が予定施工条件と一致しない場合でも、実際にＷＪＰを施工した部位の残留応力を評価できる。
【００１１】
ここで、前記ＷＪＰの評価方法において、前記評価工程では、前記音圧測定工程で取得した音圧を用いて、前記音圧と相関性を持つ音圧指標を定め、前記音圧指標と前記ＷＪＰによる前記施工対象の塑性加工性に関する加工性指標との予め求めておいた指標関係を用いて、前記音圧と相関性を持つ前記音圧指標に対する加工性指標を求めてもよい。
【００１２】
当該評価方法では、加工性指標を求めることで、施工対象の塑性加工の程度を定量的に把握することができる。
【００１３】
また、前記加工性指標を求める前記ＷＪＰの評価方法において、前記音圧測定工程では、各周波数における音圧を測定し、前記評価工程では、前記音圧測定工程で取得した各周波数の音圧のうちからピーク音圧を抽出し、前記ピーク音圧を用いて前記ピーク音圧と相関性を持つ前記音圧指標としてのピーク音圧指標を定め、前記ピーク音圧指標と前記加工性指標との前記指標関係を用いて、前記ピーク音圧指標に対する加工性指標を求めてもよい。
【００１４】
当該評価方法では、噴流から生じる音の音圧のうちで、特徴的な音圧であるピーク音圧を用いて加工性指標を求めるので、加工性指標の誤差を抑えることができる。
【００１５】
また、前記ピーク音圧指標を定める前記ＷＪＰの評価方法において、前記ピーク音圧指標は、前記音圧測定工程で取得した各周波数の音圧のうちの前記ピーク音圧と予め定めた基準ピーク音圧との比であるピーク音圧比と、前記ピーク音圧と前記基準ピーク音圧との差であるピーク音圧差と、前記ピーク音圧と、のうちのいずれか一つであってもよい。
【００１６】
前記加工性指標を求める、以上のいずれかの前記ＷＪＰの評価方法において、前記評価工程では、前記音圧測定工程で得た音圧に対して求めた前記加工性指標が、前記施工対象に対する塑性加工の程度が予め定められた程度以上を示す有効加工範囲内であるか否か判断する判断工程を含んでもよい。
【００１７】
当該評価方法では、指標関係を用いて求めた加工性指標がこの有効加工範囲内であるか否かを判断することで、より有効な評価を行うことができる。
【００１８】
以上のいずれかの前記ＷＪＰの評価方法において、前記音圧測定工程では、想定される前記噴流中の気泡崩壊率の変動周波数を中心とした予め定められた周波数範囲における各周波数の音圧を測定してもよい。
【００１９】
測定する音圧の周波数範囲を制限することで、気泡崩壊で発生する音以外のノイズ音の音圧の取得を極力さけることができる。
【００２０】
この場合、前記噴流中の気泡崩壊率の変動周波数は、前記施工対象の表面から噴流を噴出するノズルの内径の１０倍の距離以上で、前記施工対象の表面から前記ノズルの内径の５０倍の距離以下の範囲で生じる気泡の崩壊の変動周波数であってもよい。
【００２１】
また、以上のいずれかの前記ＷＪＰの評価方法において、前記音圧測定工程では、前記噴流を噴出するノズルに対して相対移動不能なハイドロフォンで、前記噴流から生じる音の音圧を測定してもよい。
【００２２】
当該評価方法では、ノズルの移動に伴なってハイドロフォンが一体的に移動するので、ノズルが移動しても、ハイドロフォンによる噴流の音圧測定の環境変化を最小限に抑えることができる。
【００２３】
上記問題点を解決するために好適な発明に係る一態様としてのＷＪＰ装置は、
施工対象に向かって水を噴出するノズルと、前記ノズルに水を供給するポンプと、前記ノズルに対して相対移動不能に取り付けられ、前記ノズルから噴出する噴流から生じる音の音圧を測定するハイドロフォンと、を備える。
【００２４】
当該ＷＪＰ装置では、施工対象に対して実際にＷＪＰを施している際の噴流から生じる音の音圧を測定できる。しかも、ノズルの移動に伴なってハイドロフォンが一体的に移動するので、ノズルが移動しても、ハイドロフォンによる噴流の音圧測定の環境変化を最小限に抑えることができる。よって、当該ＷＪＰ装置は、以上で説明した評価方法の実行に好適である。
【発明の効果】
【００２５】
本発明では、実際にＷＪＰを施工した部位の残留応力を評価できる。しかも、本発明では、ノズルの不具合やノズルに高圧水を供給するポンプ吐出圧の低下等で実際の施工条件が予定施工条件と一致しない場合でも、実際にＷＪＰを施工した部位の残留応力を評価できる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明に係る一実施形態におけるＷＪＰ装置の構成を示す説明図である。
【図２】時間変化に伴う噴流中の気泡崩壊率の変化を示すグラフである。
【図３】時間変化に伴う噴流の音圧の変化を示すグラフである。
【図４】噴流中の気泡の崩壊を示す説明図である。
【図５】試験片としてアルメンストリップに対するＷＪＰ試験の状況を示す説明図である。
【図６】周波数と噴流の音圧との関係を示すグラフである。
【図７】本発明に係る一実施形態における、音圧指標であるピーク音圧比と加工性指標であるアークハイトとの関係を示す指標関係のグラフである。
【図８】本発明に係る一実施形態におけるＷＪＰの評価方法の手順を示すフローチャートである。
【図９】本発明に係る一実施形態の第一変形例における、音圧指標であるピーク音圧比と加工性指標である加工深さとの関係を示す指標関係のグラフである。
【図１０】本発明に係る一実施形態の第二変形例における、音圧指標であるピーク音圧と加工性指標である加工深さとの関係を示す指標関係のグラフである。
【図１１】本発明に係る一実施形態の第三変形例における、音圧指標であるピーク音圧差と加工性指標であるアークハイトとの関係を示す指標関係のグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明に係るＷＪＰの評価方法及びＷＪＰ装置の一実施形態及びその変形例について、図面を参照して詳細に説明する。
【００２８】
「実施形態」
本発明に係るＷＪＰの評価方法及びＷＪＰ装置の一実施形態について、図１〜図８を参照して説明する。
【００２９】
本実施形態のＷＪＰ装置は、内部に水が貯えられる容器、例えば、軽水炉における原子炉圧力容器、加圧器、蒸気発生器等の容器中で水に接する部材に対してＷＪＰを施す装置である。
【００３０】
このＷＪＰ装置は、図１に示すように、水が貯められるタンク１０と、タンク１０からの水を昇圧するポンプ１１と、容器中で水に接する部材（施工対象）Ｗに対してポンプ１１からの水を噴射するノズル１２と、このノズル１２を容器内で移動させるノズル移動機構１３と、ノズル１２に供給される水の流量を検知する流量計１４と、ポンプ１１の吐出圧を検知する圧力計１５と、ノズル１２から噴射される噴流Ｓからの生じる音の音圧を測定するハイドロフォン１６と、ハイドロフォン１６で測定された音圧を解析する解析器１７と、を備える。
【００３１】
ハイドロフォン１６は、連結アーム１８により、ノズル１２に対して相対移動不能に、ノズル移動機構１３の一部又はノズル１２に取り付けられている。このため、このハイドロフォン１６は、ノズル移動機構１３によるノズル１２の移動に伴なって、ノズル１２と一体的に水中内を移動する。
【００３２】
ＷＪＰは、ノズルから施工対象の表面に対して高圧水を噴射し、この高圧水中で発生する微細な気泡が崩壊することで生じる衝撃波を施工対象の表面に当て、この衝撃波で表面を含む領域に塑性ひずみを付与し、この表面に生じている引張残留応力を圧縮残留応力に変換する技術である。
【００３３】
発明者は、ＣＦＤ（Computational Fluid Dynamics）による解析により、噴流中の気泡崩壊率のピークが、ＷＪＰのある施工条件下では、図２に示すように、１ｍｓ〜０．５ｍｓの周期、より正確にはほぼ０．７ｍｓの周期で訪れることが分かった。言い換えると、気泡崩壊率の変動周波数が１０００Ｈｚ〜２０００Ｈｚ、より正確にはほぼ１４００Ｈｚであることが分かった。
【００３４】
この気泡崩壊率の周期性は、噴流の比較的上流側で見られるが、施工対象の表面に領域では周期性を見出すことができなかった。具体的には、図４に示すように、ノズル出口からノズル内径ｄの１０倍の距離Ｌ１以上で、ノズル出口からノズル内径ｄの５０倍の距離Ｌ２以下の領域Ｌで、気泡崩壊率の周期性を見出すことができたが、この領域Ｌよりも施工対象Ｗ側では気泡崩壊率の周期性を見出すことができなかった。これは、施工対象Ｗの表面に近い領域では、噴流Ｓの流れが乱れることが理由であると考えられる。
【００３５】
また、発明者は、ノズルから噴出される噴流の音の音圧を測定したこところ、この音圧のピークも、ＣＦＤによる解析の際に設定した施工条件と同じ施工条件では、図３に示すように、気泡崩壊率のピークと同様、１ｍｓ〜０．５ｍｓの周期、より正確にはほぼ０．７ｍｓの周期で訪れることが分かった。言い換えると、音圧の変動周波数が１０００Ｈｚ〜２０００Ｈｚ、より正確にはほぼ１４００Ｈｚであることが分かった。しかも、気泡の崩壊率が高いのときに対応して噴流の音圧が高まり、気泡の崩壊率が低いときには対応して噴流の音圧が低下することも分かった。よって、噴流中の気泡崩壊率と噴流の音圧とは、高い相関性があると考えられる。
【００３６】
なお、気泡崩壊率とは、水の単位体積中で単位時間に崩壊する気泡の体積である。また、以上で説明した気泡崩壊率の変動周波数や音圧の変動周波数は、いずれも、施工対象が存在する位置での水圧、言い換えると施工対象Ｗが存在する位置の水深等の施工条件により変わり、１４００Ｈｚは一例にすぎない。
【００３７】
前述したように、ＷＪＰは、噴流中の気泡が崩壊より施工対象Ｗの表面を含む領域に塑性ひずみを付与する技術である。そこで、発明者は、噴流中の気泡崩壊率と高い相関性があると考えらえる噴流の音圧と、施工対象の塑性加工性との関係について調べた。
【００３８】
噴流の音圧と施工対象Ｗ物の塑性加工性との関係について調べるあたり、前述のＷＪＰ装置を用いて、図５に示すように、ピーニング加工性の判定に用いられる試験片（アルメンストリップ）Ｐに対して、ＷＪＰ試験を行った。なお、アルメンストリップＰは、ＪＩＳ等の規格で定められたもので、平坦度の高い平板である。
【００３９】
発明者は、噴流の音圧を変化させるために、設計通りに製造された健全なノズルの他に、意図的に損傷させた複数のノズルを準備した。
【００４０】
健全なノズルを用いて、実際のＷＪＰを行う際の施工条件に併せて、ＷＪＰを行った場合、図６に示すように、１４００Ｈｚあたりで音圧がピークになった。また、不健全な各種ノズルを用いて、実際のＷＪＰを行う際の施工条件に併せて、ＷＪＰを行った場合も、同図に示すように、１４００Ｈｚあたりで音圧がピークになった。但し、不健全な各種ノズルを用いてＷＪＰを行った場合のピーク音圧Ｂは、健全なノズルを用いてＷＪＰを行った場合のピーク音圧Ａよりも低かった。
【００４１】
このＷＩＰ試験の結果、噴流の音圧と施工対象Ｗ物の塑性加工性とには、相関性があることが分かった。具体的に、図７示すように、健全なノズルのピーク音圧Ａと不健全なノズルのピーク音圧Ｂとの比であるピーク音圧比Ａ／Ｂが大きくなるに連れて、施工対の塑性加工性を示すアークハイト（アルメンストリップＰの反りの寸法Ｃ（ｍｍ）（図５に示す））が大きくなることが分かった。
【００４２】
よって、ピーク音圧比Ａ／Ｂと施工対象の塑性加工性を示す加工性指標との指標関係を予め把握しておき、実際に施工対象にＷＪＰを行った際の噴流の音圧を測定し、この指標関係を用いて加工性指標を求めることで、このＷＪＰの結果を評価することができる。さらに、加工性指標に関して、施工対象に対する塑性加工の程度が予め定められた程度以上を示す有効加工範囲を予め定めておき、指標関係を用いて求めた加工性指標がこの有効加工範囲内であるか否かを判断することで、より有効な評価を行うことができる。
【００４３】
そこで、本実施形態では、図７に示す、音圧指標の一つであるピーク音圧比Ａ／Ｂと、加工性指標の一つであるアークハイトとの指標関係を事前に調べておくと共に、アークハイトに関する有効加工範囲を予め定めておく。なお、この有効加工範囲のしきい値は、予め予め定められたアークハイト値である。しきい値としてのアークハイト値Ｔは、例えば、施工対象Ｗの表面から圧縮残留応力値が０になる位置までの加工深さ寸法が予め定められた寸法になるアークハイト値である。よって、指標関係から求められたアークハイト値が、しきい値としてのアークハイト値Ｔ以上であれば、施工対象の表面から予め定められた寸法の位置の間の圧縮残留応力値が０以上になる。
【００４４】
次に、図８に示すフローチャートに従って、実際のＷＪＰの結果を評価する方法の実行手順について説明する。
【００４５】
まず、実際の施工対象Ｗに向けてノズル１２から噴流Ｓを噴出している過程で、このノズル１２に対して相対移動不能に設けられているハイドロフォン１６で、噴流Ｓから発生する音の音圧を測定する（Ｓ１：音圧測定工程）。但し、ここでは、想定される噴流Ｓ中の気泡崩壊率の変動周波数である前述の１４００Ｈｚを中心として、例えば、±５００Ｈｘの範囲である９００Ｈｚ〜１９００Ｈｚの周波数範囲における各周波数の音圧を測定する。このため、解析器１７は、ハイドロフォン１６で得た音圧データを周波数解析して、この周波数範囲内における各周波数の音圧を得る。このように、測定する音圧の周波数範囲を制限するのは、気泡崩壊で発生する音以外のノイズ音の音圧を避けるためである。
【００４６】
次に、音圧測定工程（Ｓ１）で得た音圧を用いて、ＷＪＰの施工で施工対象Ｗに生じた圧縮残留応力を評価する（Ｓ２：評価工程）。
【００４７】
この評価工程（Ｓ２）では、まず、音圧測定工程（Ｓ１）で取得した各周波数の音圧のうちからピーク音圧を抽出する（Ｓ３：ピーク音圧抽出）。次に、健全なノズルのピーク音圧である基準ピーク音圧Ａと、Ｓ３で抽出したピーク音圧Ｂとの比であるピーク音圧比Ａ／Ｂを求める（Ｓ４：ピーク音圧比演算工程）。次に、図７に示す指標関係を用いて、このピーク音圧比Ａ／Ｂに対応するアークハイト値（加工性指標）を算出する（Ｓ５：加工性指標算出工程）。次に、Ｓ５で算出したアークハイト値Ａ／Ｂがしきい値としてのアークハイト値Ｔ以上であるか否かを判断する（Ｓ６:判断工程）。Ｓ５で算出したアークハイト値Ａ／Ｂがしきい値としてのアークハイト値Ｔ以上であれば、このＷＪＰによる施工で予定した効果が得られると判断する。一方、Ｓ５で算出したアークハイト値Ａ／Ｂがしきい値としてのアークハイト値Ｔ未満であれば、このＷＪＰによる施工で予定した効果が得られないと判断する。
【００４８】
以上で評価工程（Ｓ２）は終了する。
【００４９】
以上のように、本実施形態では、施工対象Ｗに対して実際にＷＪＰを施している際の噴流Ｓから生じる音の音圧を測定し、この音圧を用いて、施工対象Ｗに生じた圧縮残留応力を評価するので、実際にＷＪＰを施工した部位の残留応力を評価できる。しかも、本実施形態では、ノズル１２の不具合やポンプ吐出圧の低下等で実際の施工条件が予定施工条件と一致しない場合でも、実際にＷＪＰを施工した部位の残留応力を評価できる。
【００５０】
「変形例」
以上の実施形態では、加工性指標として、アークハイトを用いたが、この替りに、施工対象の表面から圧縮残留応力値が０になる位置までの加工深さを用いてもよい。この場合、音圧指標であるピーク音圧比Ａ／Ｂと加工性指標である加工深さとの指標関係は、図９に示すように、ピーク音圧比Ａ／Ｂとアークハイトとの関係を示す指標関係と同様、ピーク音圧比Ａ／Ｂが大きくなるに連れて加工深さも次第に大きくなる関係である。なお、図９中のＴｄは、しきい値としての加工深さである。
【００５１】
また、以上の実施形態では、音圧指標として、基準ピーク音圧Ａと実際に測定で得たピーク音圧Ｂとの比であるピーク音圧比Ａ／Ｂを用いたが、この替りに、実際に測定で得たピーク音圧を用いてよい。この場合、音圧指標である実際に測定で得たピーク音圧と加工性指標である加工深さとの指標関係は、図１０に示すように、ピーク音圧比と加工深さとの関係を示す指標関係と同様、実際に測定で得たピーク音圧が大きくなるに連れて加工深さも次第に大きくなる関係である。なお、ここでは、実際に測定で得たピーク音圧と加工深さとの指標関係を示したが、実際に測定で得たピーク音圧と加工指標であるアークハイトとの指標関係も、実際に測定で得たピーク音圧が大きくなるに連れてアークハイトが次第に大きくなる関係である。
【００５２】
さらに、音圧指標として、基準ピーク音圧Ａと実際に測定で得たピーク音圧Ｂとの差であるピーク音圧差（Ａ−Ｂ）を用いてよい。この場合、音圧指標であるピーク音圧差（Ａ−Ｂ）と加工性指標であるアークハイトとの指標関係は、図１１に示すように、ピーク音圧差（Ａ−Ｂ）が大きくなるに連れてアークハイドが次第に小さくなる関係である。なお、ここでは、音圧指標であるピーク音圧差（Ａ−Ｂ）と加工性指標であるアークハイトとの指標関係を示したが、ピーク音圧差（Ａ−Ｂ）と加工性指標である加工深さとの指標関係も、ピーク音圧差（Ａ−Ｂ）が大きくなるに連れて加工深さが次第に小さくなる関係である。
【符号の説明】
【００５３】
１０：タンク、１１：ポンプ、１２：ノズル、１３：ノズル移動機構、１６：ハイドロフォン、１７：解析器、１８：連結アーム
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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