(57)【要約】【課題】油槽内の油を効率良く加熱できることに加えて、油槽内の清掃が容易なフライヤーを提供する。【解決手段】本体ケース２内に、油を貯留する油槽３と、油槽内の油を加熱する加熱手段と、を有するフライヤー１であって、加熱手段として、油槽の底面１５の外側に形成されて、赤外線を吸収する赤外線吸収層４と、本体ケース内に赤外線吸収層と対向して配置されて、赤外線吸収層に赤外線を照射する赤外線ヒータ６と、油槽の底面内側に形成され、赤外線ヒータによって照射されて赤外線吸収層に吸収された赤外線の熱を受けて油槽内の油に赤外線を放射する赤外線放射層５と、を備えた。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体ケース内に、油を貯留する油槽と、該油槽内の油を加熱する加熱手段と、を有するフライヤーであって、
前記加熱手段として、
前記油槽の底面外側に形成されて、赤外線を吸収する赤外線吸収層と、
前記本体ケース内に前記赤外線吸収層と対向して配置されて、該赤外線吸収層に赤外線を照射する赤外線ヒータと、
前記油槽の底面内側に形成され、前記赤外線ヒータによって照射されて前記赤外線吸収層に吸収された赤外線の熱を受けて前記油槽内の油に赤外線を放射する赤外線放射層と、  を備えたことを特徴とするフライヤー。
【請求項２】
前記赤外線ヒータは、通電により前記赤外線を発する発熱体を封入するガラス製の内管と、該内管を封入するガラス製の外管と、を備え、
前記外管の内部で前記内管の外側に、前記発熱体が発する前記赤外線を前記赤外線吸収層に向けて反射させる第１の反射材を設けたことを特徴とする請求項１に記載のフライヤー。
【請求項３】
前記本体ケース内に、前記赤外線ヒータを挟んで前記赤外線吸収層と反対側で該赤外線吸収層に対向して配置されて、前記赤外線ヒータが発する赤外線を前記赤外線吸収層に向けて反射させる第２の反射材を備えたことを特徴とする請求項１又は２に記載のフライヤー。
【請求項４】
前記油槽内に、前記油槽の入口側から前記油槽内に投入された被揚物を載置しながら前記油槽内の油中を通過させて前記油槽の出口側に向けて搬送する搬送コンベアが配置されたことを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載のフライヤー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、本体ケース内に、油を貯留する油槽と、該油槽内の油を加熱する加熱手段と、を有するフライヤーに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば特許文献１には、油槽内の清掃がし易く、油槽内の油を均一に加熱するフライヤーが開示されている。このフライヤーでは、食品を揚げる油を貯留する油槽が、該油槽の中心に向かって下方向に傾斜した傾斜側壁を有し、この傾斜側壁の外面に、油槽を加熱する電磁誘導コイルが配置されている。特許文献１のフライヤーによれば、油槽内の油の加熱手段である電磁誘導コイルが、油槽の傾斜側壁の外面に配置されているため、加熱手段が油槽内に配置される場合とは異なり、加熱手段が油槽内の清掃の邪魔になることがない。よって、油槽内の清掃が容易になる。加えて、前記傾斜側壁の外面に電磁誘導コイルが配置されると、この電磁誘導コイルによって、油槽内では前記傾斜側壁の内側の油が、加熱されて油槽内を上昇した後には油槽の中心に向かって沈んだ後に加熱されて再び油槽内を上昇する。このように油槽内での油の対流が生じる結果、油槽内の油を均一に加熱できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１４３２７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記のフライヤーでは、油槽内の清掃が容易になる利点はあるものの、油の加熱手段である電磁誘導コイルを、油槽の外面に配置しているため、加熱手段を油槽内に配置して加熱手段からの熱を油槽内の油に直接伝える場合に比べると、油槽内の油の加熱を効率良く行えないことが懸念されていた。
【０００５】
この発明は、このような状況に鑑み提案されたものであって、油槽内の油を効率良く加熱できることに加えて、油槽内の清掃が容易なフライヤーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、請求項１の発明に係るフライヤーは、本体ケース内に、油を貯留する油槽と、該油槽内の油を加熱する加熱手段と、を有するフライヤーであって、前記加熱手段として、前記油槽の底面外側に形成されて、赤外線を吸収する赤外線吸収層と、前記本体ケース内に前記赤外線吸収層と対向して配置されて、該赤外線吸収層に赤外線を照射する赤外線ヒータと、前記油槽の底面内側に形成され、前記赤外線ヒータによって照射されて前記赤外線吸収層に吸収された赤外線の熱を受けて前記油槽内の油に赤外線を放射する赤外線放射層と、を備えたことを特徴とする。
請求項２の発明は、請求項１に記載の構成において、前記赤外線ヒータは、通電により前記赤外線を発する発熱体を封入するガラス製の内管と、該内管を封入するガラス製の外管と、を備え、前記外管の内部で前記内管の外側に、前記発熱体が発する前記赤外線を前記赤外線吸収層に向けて反射させる第１の反射材を設けたことを特徴とする。
請求項３の発明は、請求項１又は２に記載の構成において、前記本体ケース内に、前記赤外線ヒータを挟んで前記赤外線吸収層と反対側で該赤外線吸収層に対向して配置されて、前記赤外線ヒータが発する赤外線を前記赤外線吸収層に向けて反射させる第２の反射材を備えたことを特徴とする。
請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかに記載の構成において、前記油槽内に、前記油槽の入口側から前記油槽内に投入された被揚物を載置しながら前記油槽内の油中を通過させて前記油槽の出口側に向けて搬送する搬送コンベアが配置されたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
請求項１の発明に係るフライヤーによれば、赤外線放射層は、赤外線ヒータによって照射されて赤外線吸収層に吸収された赤外線の熱を受けて、油槽の底面内側から該油槽に貯留された油に対して直接赤外線の熱を伝えることができる。よって、前記赤外線の熱により前記油を効率良く加熱できる。
加えて、油槽内では、該油槽の底面内側に赤外線放射層が設けられているだけであり、油槽内には、該油槽内の清掃を邪魔するものが存在しない。よって、油槽内の清掃が容易になる。
請求項２の発明によれば、赤外線吸収層には、赤外線ヒータの発熱体から直に照射される赤外線に加えて、前記発熱体から発せられて第１の反射材によって反射した赤外線も照射できる。よって、前記発熱体から発せられた赤外線を、赤外線吸収層に無駄なく吸収させることができる。
請求項３の発明によれば、赤外線吸収層には、赤外線ヒータから直に照射させる赤外線に加えて、赤外線ヒータから発せられて第２の反射材によって反射した赤外線も照射できる。よって、赤外線ヒータから発せられた赤外線を、赤外線吸収層に無駄なく吸収させることができる。
請求項４の発明によれば、搬送コンベアが、油槽の入口側から油槽内に投入された被揚物を、赤外線放射層から放射された赤外線の熱により加熱された油槽内の油によって揚げながら油槽の出口側に搬送することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施形態１のフライヤーの概略全体斜視図である。
【図２】フライヤーの概略平面図である。
【図３】フライヤーに備えられる油槽を斜め下方から見た概略斜視図である。
【図４】本体ケースから前面板を取り外したフライヤーの正面図である。
【図５】実施形態２のフライヤーに備えられる油槽と赤外線ヒータとの配置を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
＜実施形態１＞
本発明の実施形態１を図１ないし図４を参照しつつ説明する。図１に示すフライヤー１は、被揚物を揚げるものであって、本体ケース２と、油槽３と、赤外線吸収層４と、赤外線放射層５と、赤外線ヒータ６とを備えている。
【００１０】
本体ケース２は、ステンレス製であって上面を開口させると共に内部の上部を中空とした縦長の直方体形状とされている。図１及び図４に示すように、本体ケース２の四隅の外側には、本体ケース２を自立させる支持脚１０が固定されている。そして各支持脚１０の下面にはキャスター１１が取り付けられている。フライヤー１の操作者は、本体ケース２を押すことによりキャスター１１を回転させて、フライヤー１を移動させることができる。また図１に示すように本体ケース２は前面板１２を有しており、この前面板１２は、本体ケース２の前面側に位置する左右一対の支持脚１０，１０の上部外面に対して着脱可能に取り付けられている。前面板１２を支持脚１０，１０の上部外面から取り外すと、本体ケース２の上部の前面を開口させることができる。さらに、本体ケース２の上部における左右の側面の内側全面には、遮熱板（図示せず。）が取り付けられている。そして図１及び図４に示すように、本体ケース２の前面側下部には操作部１３が設けられている。この操作部１３には、油槽３内に貯留された油の加熱を開始させるために用いる加熱開始スイッチや、油槽３内の油の温度を調整するために用いる油温調整スイッチ等が設けられている。
【００１１】
図３に示す油槽３は、ステンレス製の平面視正方形状で被揚物を揚げる油を貯留するものである。図１，２，４に示すように油槽３は、中空とした本体ケース２の内部の上部に収容されている。この油槽３は、上面が開口して該油槽３を正面から見て左側の底面及び右側の底面が該油槽３の中心に向けて下方に傾斜した傾斜底面１５を有する形状とされている。さらに油槽３は、該油槽３を正面から見て左右方向における中心付近で該左右方向において所定の幅寸法を有し、傾斜底面１５の下端と連続して側壁１７が油槽３の下方へ垂直に立ち下がると共に平坦な底面１８を備えたカス溜め部１６を有する。このカス溜め部１６には、後述するように揚げカスが溜められる。図２に示すように底面１８には、該底面１８に開口する排油口１９が形成されており、図３に示すように底面１８の外側には、排油口１９と連通させた筒状の吐出管２０が、該外側から下方へ突設されている。この吐出管２０には、バルブを備えた排油管２１（図４参照。）が接続されている。排油管２１のバルブを開くと、油槽３内の油が、排油管２１を通じて本体ケース２の外部に排出可能とされている。そして図３に示すように、油槽３の上端部には、油槽３の外方へ突出するフランジ部２２が形成されている。図１及び図４に示すように油槽３を本体ケース２の内部の上部に収容する際に、フランジ部２２は、本体ケース２の上面の開口の周囲に載置される。
【００１２】
図３に示すように赤外線吸収層４は、油槽３の傾斜底面１５の外側全面に形成されている。一例として、赤外線吸収層４の厚み寸法を１０μｍ〜２０μｍとした。本実施形態では、赤外線の反射率が小さい黒色の耐熱性塗料を傾斜底面１５の外側全面に塗布することにより、該外側全面に赤外線吸収層４を形成した。この赤外線吸収層４は、後述する赤外線ヒータ６が発する赤外線を吸収するために用いられる。
【００１３】
図１，２，４に示すように赤外線放射層５は、傾斜底面１５の内側全面に形成されている。一例として、赤外線放射層５の厚み寸法を１０μｍ〜１５μｍｍとした。本実施形態では、遠赤外線放射物質（セラミック粉末）を傾斜底面１５の内側全面に溶射することにより、該内側全面に赤外線放射層５を形成した。この赤外線放射層５は、後述するように油槽３内の油に遠赤外線を放射するために用いられる。
【００１４】
図４に示す赤外線ヒータ６は、前後方向（図４の手前奥方向）に細長い形状とされて、本体ケース２内に赤外線吸収層４と対向させて配置されている。本実施形態では、フライヤー１を正面から見て本体ケース２内でカス溜め部１６を挟んで左側及び右側において赤外線吸収層４の下方に、赤外線ヒータ６を、傾斜底面１５の傾斜方向で３本ずつ平行に配置した例を示した。各赤外線ヒータ６は、後述する炭素質発熱体が封入される図示しない細長いガラス製の内管と、この内管を収容して不活性ガスが封入された図示しないガラス製の外管とからなる二重管構造とされている。内管には、不活性ガスと共に横方向で２列に配置した長尺薄板状の炭素質発熱体（図示せす。）が封入されている。内管の内部では、電線によって両炭素質発熱体の前端側同士を電気的に接続している。一方、内管の外側で外管の内部には、反射板７が、赤外線吸収層４側を開放させて両炭素質発熱体と対向するように装着されている。この反射板７は、前記赤外線吸収層４側が開放するようにアルミニウム板等を折り曲げて形成されている。加えて、この反射板７は、両炭素質発熱体の長手方向に形成された通電路を覆う長さを有する。この内管及び外管の前端面（図４の奥側）は閉塞されていると共に、内管及び外管の後端面（図４の手前側）の開口は、口金２５によって閉塞されている。各口金２５には、２つの外部接続端子２６，２６が、該口金２５の横方向に並んで突設されている。各外部接続端子２６には、電線（図示せず。）によって各炭素質発熱体の後端側が電気的に接続されている。そして、各外部接続端子２６は、フライヤー１の電気コード（図示せず。）と電気的に接続されている。このため、各赤外線ヒータ６の炭素質発熱体には、外部接続端子２６，２６を通じて電源に接続された電源コードから電流が供給可能とされている。加えて口金２５には、口金２５の左右の外面から外方へ突出して該外面を口金２５の前後方向（図４の手前奥方向）に延びる突条部２７が設けられている。なお、炭素質発熱体は本発明の発熱体の一例である。
【００１５】
赤外線ヒータ６が備える上記の炭素質発熱体は、長手方向である前後方向（図４の手前奥方向）の所定長さに亘り、該長手方向に沿った片側縁から他側縁の手前まで切り込まれたスリットが、相対向して交互に複数形成されている。炭素質発熱体にスリットを複数形成すると、炭素質発熱体には、スリットが切り込まれていない部分に前記長手方向で蛇行した通電路が形成される。そして、前記長手方向で隣接するスリット同士の間隔を変化させることにより、前記通電路の長さを変化させて、炭素質発熱体の電気抵抗値を所望の値に調整できる。
【００１６】
また、図４に示すように本体ケース２内でカス溜め部１６を挟んで左側及び右側において赤外線吸収層４の下方には、上面を傾斜底面１５と平行に傾斜させた傾斜面３０として該傾斜底面１５の前後方向（図４の手前奥方向）に所定の長さに亘って延びる固定台３１と、該傾斜面３０上に固定されて赤外線ヒータ６を保持する保持部材３２とが設けられている。固定台３１は、油槽３を収容するために中空とされた本体ケース２の内部上部の底面に固定されている。保持部材３２は、アルミニウム製で上面を開口させた箱状とされている。図４に示すように保持部材３２は、該保持部材３２の底面３３が傾斜底面１５と平行に傾斜した状態で前記傾斜面３０上に固定される。保持部材３２が傾斜面３０上に固定された状態では、保持部材３２の正面（図４の手前側）に、前記底面３３の傾斜方向に等間隔をおいて貫通孔３４が３つ設けられている。さらに、保持部材３２の背面（図４の奥側）にも、前記正面の各貫通孔３４と対向して貫通孔が３つ設けられている。本実施形態では、各赤外線ヒータ６（外管）の前端側を保持部材３２の背面の貫通孔を通じて保持部材３２の外部に突出させると共に、各赤外線ヒータ６（外管）の後端側を保持部材３２の正面の貫通孔３４を通じて保持部材３２の外部に突出させた状態で、各赤外線ヒータ６が、前記貫通孔３４と前記背面の貫通孔とに係止される。このとき、口金２５に設けられた突条部２７，２７が、保持部材３２の正面外側に係止されることにより、各赤外線ヒータ６の後端側が、誤って貫通孔３４から保持部材３２の内側に進入して該内側に落下することを防止できる。図４に示すように、保持部材３２に保持された各赤外線ヒータ６は赤外線吸収層４と対向して配置される。加えて、保持部材３２の底面３３は、各赤外線ヒータ６を挟んで赤外線吸収層４とは反対側で該赤外線吸収層４に対向して配置されることになる。
【００１７】
次に実施形態１のフライヤー１の動作を説明する。操作者はフライヤー１の操作部１３（図１及び図４参照。）の加熱開始スイッチをオン状態にする。すると、電源に接続されたフライヤー１の電源コードから、図４に示す各赤外線ヒータ６の外部接続端子２６，２６を通じ、各赤外線ヒータ６の炭素質発熱体に電流が供給される。その結果、各炭素質発熱体は赤熱して赤外線を発生させる。この赤外線は、各赤外線ヒータ６と対向する赤外線吸収層４（図４参照。）に直に照射される。この他にも、前記赤外線は、前記外管の内部に装着された反射板７によって反射して該反射板７の開放側から赤外線吸収層４に向かう。これにより、赤外線が該赤外線吸収層４に照射される。なお、反射板７は本発明の第１の反射材の一例である。
【００１８】
赤外線吸収層４は、赤外線の反射率が小さいことから、各赤外線ヒータ６が発する赤外線を効率良く吸収する。これにより、赤外線吸収層４は、赤外線の輻射熱を効率良く受けることができる。この赤外線吸収層４が輻射熱を受けて加熱されると、該赤外線吸収層４が形成された傾斜底面１５も加熱される。その結果、赤外線放射層５は傾斜底面１５からの熱を受けて発熱する。これに伴って、赤外線放射層５は、油槽３内の油に遠赤外線を直接放射して該油に遠赤外線の放射熱を直接伝えることにより、油槽３内の油を加熱できる。油槽３内の油を加熱した状態で、油槽３の上面開口から油中に被揚物を投入することにより被揚物が揚げられる。その際には、赤外線放射層５が油槽３内の油に遠赤外線の放射熱を直接伝えることができるため、従来のように油の加熱手段を油槽の外面に配置して加熱手段からの熱を油槽を介して油に伝える場合と比較すると、油を短時間で所定の温度に昇温させて加熱できる。したがって、被揚物の内部を素早く加熱して、被揚物の揚げ時間を短縮できる。そして、油槽３を収容した本体ケース２の上部では、該上部における左右の側面の内側全面に遮熱板を取り付けたことにより、油槽３から本体ケース２への熱の伝達を遮断できる。これにより、本体ケース２が熱によって損傷することを抑制できる。また油槽３内では、被揚物を揚げる際に生じた揚げカスを、傾斜底面１５の内側（赤外線放射層５）に沿って下方へ移動させてカス溜め部１６に集めることができる。これにより、揚げカスが揚物に付着することを抑え、揚物の品質が低下することを抑制できる。
【００１９】
さらに本実施形態では、赤外線ヒータ６を点検する場合や赤外線ヒータ６が損傷して良好な赤外線ヒータ６と交換する必要が生じた場合には、図４に示すように、前面板１２（図１参照。）を支持脚１０，１０から取り外して、本体ケース２の前面を開口させる。この状態で、赤外線ヒータ６を保持部材３２の貫通孔３４から抜き出した後に前記開口から本体ケース２の外部に取り出して、取り出した赤外線ヒータ６を点検できる。点検の結果赤外線ヒータ６を交換する必要がある場合には、良好な赤外線ヒータ６を、前記開口を通じて保持部材３２の貫通孔３４及び該保持部材３２の背面の貫通孔に導いて係止させることができる。
【００２０】
＜実施形態１の効果＞
本実施形態のフライヤー１では、赤外線放射層５は、各赤外線ヒータ６によって照射されて赤外線吸収層４に吸収された赤外線の輻射熱を受けて、油槽３の傾斜底面１５の内側から該油槽３内の油に対して直接遠赤外線の放射熱を伝えることができる。よって、この放射熱により油槽３内の油を効率良く加熱できる。
加えて、油槽３内では、傾斜底面１５の内側に赤外線放射層５が形成されているだけであり、油槽３内には、該油槽３内の清掃を邪魔するものが存在しない。よって、油槽３内の清掃が容易になる。
【００２１】
また、赤外線吸収層４に、赤外線ヒータ６の炭素質発熱体から直に照射される赤外線に加えて、該炭素質発熱体から発せられて反射板７により反射して赤外線吸収層４に向かう赤外線も照射できる。よって、前記炭素質発熱体から発せられた赤外線を、赤外線吸収層４に無駄なく吸収させることができる。
【００２２】
＜実施形態２＞
本発明の実施形態２を図５を参照しつつ説明する。ここでは、実施形態１と同一の構成は同一の符号を付しその説明を省略する。図５に示す油槽３Ａは、ステンレス製で平面視横長矩形状とされてフライヤー１Ａの本体ケース（図示せず。）の内部の上部に収容される。この油槽３Ａは、実施形態１の油槽３を左右に２つ並べるようにして隣接する傾斜底面１５，１５の上端同士の間を水平な底面４０として連続させた一体形状とされている。図５では図示を省略したが油槽３Ａにも、実施形態１の油槽３のフランジ部２２と同様のフランジ部が形成されている。
【００２３】
図５に示す油槽３Ａでは、油槽３Ａの上流側（図５の左側）が油槽３Ａの入口４１とされ、油槽３Ａの下流側（図５の右側）が油槽３Ａの出口４２とされている。油槽３Ａ内には、入口４１から油槽３内に投入された被揚物を載置して出口４２に向けて搬送する搬送コンベア４３が配置されている。この搬送コンベア４３は、油槽３内で入口４１側に配置された第１プーリ４４と油槽３内で出口４２側に配置された第２プーリ４５との間に掛け渡された無端状で所定幅の金属ネット４６によって構成されている。この金属製ネット４６は、第１プーリ４４と第２プーリ４５との間に、油槽３Ａの上流側の傾斜底面１５の上方で該上流側から油槽３Ａの下流側へ下向きに傾斜した部位（下向き傾斜部位４８）と、油槽３Ａの下流側の傾斜底面１５の上方で前記上流側から該下流側に向けて上向きに傾斜した部位（上向き傾斜部位４９）と、前記下向き傾斜部位４８と前記上向き傾斜部位４９との間を水平に延びる部位（水平部位５０）とが連続するように掛け渡されている。また、図示しないモータの駆動によって第２プーリ４５が回転すると、金属ネット４６は、第１プーリ４４と第２プーリ４５との間で周回する。
【００２４】
次に実施形態２のフライヤー１Ａの動作を説明する。油槽３Ａの入口４１から油槽３Ａ内の油中に投入された被揚物は、金属ネット４６の下向き傾斜部位４８に載置される。金属ネット４６が周回することに伴って、被揚物は、下向き傾斜部位４８に載置されて油中を下降した後に水平部位５０に載置されて油槽３Ａの出口４２側へ向けて油中を搬送される。この搬送の間に被揚物は、赤外線放射層５による遠赤外線の放射熱によって加熱された油で揚げられる。その後は揚物が、上向き傾斜部位４９に載置されて油中を上昇して出口４２に搬送され、図示しない排出シュートによって油槽３の外部の所定の場所に集められる。
【００２５】
＜実施形態２の効果＞
本実施形態のフライヤー１Ａでは、搬送コンベア４３が、油槽３Ａの入口４１から投入された被揚物を、赤外線放射層５から放射された遠赤外線の放射熱により加熱された油槽３内の油によって揚げながら油槽３Ａの出口４２に搬送することが可能になる。
【００２６】
本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく発明の趣旨を逸脱しない範囲内において構成の一部を適宜変更して実施できる。例えば、実施形態１，２の赤外線ヒータ６に代えて、反射板７を装着しない単一のガラス管内に、不活性ガス及び実施形態１と同様の炭素質発熱体を封入して形成した赤外線ヒータを、実施形態１，２の保持部材３２に保持させてもよい。このような場合には、赤外線吸収層４に、当該赤外線ヒータから直に照射される赤外線に加えて、当該赤外線ヒータから発せられて保持部材３２の底面３３により反射して赤外線吸収層４に向かう赤外線も照射できる。よって、当該赤外線ヒータから発せられた赤外線を、赤外線吸収層４に無駄なく吸収させることができる。これに加えて、保持部材３２の底面３３によって、当該赤外線ヒータから発せられた赤外線が反射して赤外線吸収層４に向かうようにしたため、保持部材３２自体に赤外線を赤外線吸収層４に向けて反射させる機能を持たせることができる。よって、保持部材３２とは別に、前記赤外線を赤外線吸収層４に向けて反射させる部材を設ける必要がない。なお、保持部材３２の底面３３は本発明の第２の反射材の一例である。さらには、保持部材３２自体に赤外線を赤外線吸収層４に向けて反射させる機能を持たせることに加えて、上述した実施形態１，２の赤外線ヒータ６を保持部材３２に保持させてもよい。
【００２７】
また、上述した実施形態１，２では、油槽３，３Ａの傾斜底面１５の外側全面に赤外線吸収層４を形成した例を示したが、これに限らず、傾斜底面１５の外側の一部に赤外線吸収層４を形成してもよい。さらに、上述した実施形態１，２とは異なり、黒色の耐熱性塗料に代えて、赤外線放射層５と同様にセラミック粉末を傾斜底面１５の外側全面あるいは外側の一部に溶射することによって、赤外線吸収層４を形成してもよい。
【００２８】
加えて、上述した実施形態１，２では、油槽３，３Ａの傾斜底面１５の内側全面に赤外線放射層５を形成した例を示したが、これに限らず、傾斜底面１５の内側の一部に赤外線放射層５を形成したり、傾斜底面１５の内側全面を含めて油槽３，３Ａの内面全体に赤外線放射層５を形成してもよい。また、上述した実施形態１，２とは異なり、セラミック粉末を前記内側全面に溶射することに代えて、例えば耐熱性樹脂にセラミック粉末を混入させて遠赤外線を放出する耐熱性塗料を、傾斜底面１５の内側全面あるいは内側の一部や、油槽３，３Ａの内面全体に塗布することにより、赤外線放射層５を形成してもよい。これ以外にも、実施形態１，２とは異なり、油槽をアルミニウム製として、この油槽の傾斜底面１５の内側全面あるいは内側の一部や、この油槽の内面全体に、赤外線放射層５をそれぞれ形成してもよい。ステンレスと比較してアルミニウムは熱伝導率が高いため、アルミニウム製の油槽は、ステンレス製の油槽３，３Ａと比較して加熱され易くなる。したがって、例えば、アルミニウム製の油槽の内面全体に赤外線放射層５を形成すれば、ステンレス製の油槽３，３Ａの内面全体に赤外線放射層５を形成した場合と比較しても、アルミニウム製の油槽の赤外線放射層５から該油槽内の油に直接放射される遠赤外線により、効率良く短時間で油の温度を所定の温度に昇温できる。
【００２９】
さらに加えて、上述した実施形態では、保持部材３２の底面３３を、各赤外線ヒータ６を挟んで赤外線吸収層４とは反対側で該赤外線吸収層４に対向して配置したが、これに限らない。例えば、保持部材３２の底部を開口させ、保持部材３２とは別体の金属板（アルミニウム板等）を、固定台３１の傾斜面３０上に各赤外線ヒータ６を挟んで赤外線吸収層４とは反対側で該赤外線吸収層４に対向して配置させてもよい。このようにすれば、金属板によって、各赤外線ヒータ６が発する赤外線を反射させて赤外線吸収層４に向かわせることができる。また、上述した実施形態１，２とは異なり、炭素質発熱体に代えて、内管に発熱体であるタングステンフィラメントを封入した赤外線ヒータや、反射板７を装着しない単一のガラス管内に不活性ガス及びタングステンフィラメントを封入して形成した赤外線ヒータを用いてもよい。
【符号の説明】
【００３０】
１，１Ａ・・フライヤー、２・・本体ケース、３，３Ａ・・油槽、４・・赤外線吸収層、５・・赤外線放射層、６・・赤外線ヒータ、７・・反射板、１５・・油槽の傾斜底面、３２・・保持部材、３３・・保持部材の底面、４１・・油槽の入口、４２・・油槽の出口、４３・・搬送コンベア。
【図１】
2015150105.tif 000003
【図２】
2015150105.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2015150105.tif 000007