(57)【要約】【課題】断熱材を補強板で覆うことなく、断熱材に対して強固に屋根材を固定することができ、更に、屋根材の位置決めを容易に行うことができ、しかも高い断熱性能を有する屋根構造を提供する。【解決手段】屋根下地材上２に設置されている断熱材３、断熱材３上に設置されている、屋根の軒棟方向と交差する方向に長い桟材４、及び断熱材３上に設置され、第一屋根材屋５１と第二屋根材５２とを含む屋根材５を備え、断熱材３の上面が、第一面３１と、第一面３１よりも棟側にあり第一面３１よりも上方にある第二面３２とを有し、桟材４が、断熱材３上の第一面３１と第二面３２との間に設置され、第一屋根材５１が第一面３１上に設置され、第二屋根材５２が第二面３２上から第一面３１に亘って設置され、第二屋根材５２が、桟材４に固定具６で固定されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根下地材上に設置されている断熱材、
前記断熱材上に設置されている、屋根の軒棟方向と交差する方向に長い桟材、
及び前記断熱材上に設置され、第一屋根材と第二屋根材とを含む屋根材を備え、
前記断熱材の上面が、第一面と、前記第一面よりも棟側にあり前記第一面よりも上方にある第二面とを有し、
前記桟材が、前記断熱材上の前記第一面と前記第二面との間に設置され、
前記第一屋根材が前記第一面上に設置され、前記第二屋根材が前記第二面上から前記第一屋根材上に亘って設置され、
前記第二屋根材が、前記桟材に固定具で固定されていることを特徴とする屋根構造。
【請求項２】
前記桟材の上面が、前記第一面と面一であることを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
前記桟材の上面が、前記第二面と面一であることを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【請求項４】
前記断熱材に、屋根の軒棟方向に長い縦溝が、前記桟材を横切って設けられ、
前記縦溝の底面が、前記桟材よりも下方であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の屋根構造。
【請求項５】
前記断熱材と前記屋根材との間に、下葺材が設けられていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の屋根構造。
【請求項６】
前記屋根下地材が、セメント系材料から形成されていることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載の屋根構造。
【請求項７】
前記屋根下地材と、前記断熱材の裏面との間に、複数の既存屋根材が設けられていることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一項に記載の屋根構造。
【請求項８】
前記断熱材の裏面の形状が、前記複数の既存屋根材の形状と合致していることを特徴とする請求項７に記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、野地板などの屋根下地材上に断熱材が設けられ、この断熱材上に複数の屋根材が設けられた屋根構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、住宅等の建築物の屋根は、野地板などの屋根下地材の上に、屋根瓦や金属板等の屋根材を順次敷設していくことで形成される。屋根材を敷設するにあたっては、断熱性向上のために、屋根材と屋根下地材との間に断熱材を設けることが行われている。
【０００３】
通常、断熱材の設置にあたっては、屋根材を強固に設置するために、断熱材を覆う補強板を設け、この補強板に屋根材を設置する必要があった。
【０００４】
例えば特許文献１では、野地板上に木質繊維板からなる断熱パネル主体を設置し、この断熱パネル主体の表面に補強板を貼着し、この補強板上に屋根材を設置している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−２３１８６４
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上記屋根構造では断熱材を施工するための野地板と、屋根材を施工するための野地板とを作る必要があり、施工手間が大きいという問題があった。
【０００７】
更に、補強板には屋根材を設置するための目印がないため、屋根材の位置決めが難しいという問題もあった。
【０００８】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、断熱材を補強板で覆うことなく、断熱材に対して強固に屋根材を固定することができ、更に、屋根材の位置決めを容易に行うことができ、しかも高い断熱性能を有する屋根構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
第一の態様に係る屋根構造は、屋根下地材上に設置されている断熱材、
前記断熱材上に設置されている、屋根の軒棟方向と交差する方向に長い桟材、
及び前記断熱材上に設置され、第一屋根材と第二屋根材とを含む屋根材を備え、
前記断熱材の上面が、第一面と、前記第一面よりも棟側にあり前記第一面よりも上方にある第二面とを有し、
前記桟材が、前記断熱材上の前記第一面と前記第二面との間に設置され、
前記第一屋根材が前記第一面上に設置され、前記第二屋根材が前記第二面から前記第一面に亘って設置され、
前記第二屋根材が、前記桟材に固定具で固定されていることを特徴とする。
【００１０】
第二の態様に係る屋根構造は、第一の態様において、前記桟材の上面が、前記第一面と面一であることを特徴とする。
【００１１】
第三の態様に係る屋根構造は、第一の態様において、前記桟材の上面が、前記第二面と面一であることを特徴とする。
【００１２】
第四の態様に係る屋根構造は、第一乃至第三のいずれか一の態様において、前記断熱材に、屋根の軒棟方向に長い縦溝が、前記桟材を横切って設けられ、
前記縦溝の底面が、前記桟材よりも下方であることを特徴とする。
【００１３】
第五の態様に係る屋根構造は、第一乃至第四のいずれか一の態様において、前記断熱材と前記屋根材との間に、下葺材が設けられていることを特徴とする。
【００１４】
第六の態様に係る屋根構造は、第一乃至第五のいずれか一の態様において、前記屋根下地材が、セメント系材料から形成されていることを特徴とする。
【００１５】
第七の態様に係る屋根構造は、第一乃至第六のいずれか一の態様において、前記屋根下地材と、前記断熱材の裏面との間に、複数の既存屋根材が設けられていることを特徴とする。
【００１６】
第八の態様に係る屋根構造は、第七の態様において、前記断熱材の裏面の形状が、前記複数の屋根材の形状と合致していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明では、断熱材上を補強板で覆うことなく屋根材が設置され、且つ屋根材は桟材に固定されている。このため、屋根材を設置するための施工手間を少なくすることができ、且つ屋根材を強固に固定することができる。更に、断熱材の上面に第一面及び第二面を有し、この第一面と第二面の間に桟材が設置されている。このため、この桟材を基準として、屋根材の位置決めを容易にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第一の実施形態である屋根構造の要部の概略の断面図である。
【図２】本発明の第一の実施形態である屋根構造の断面図である。
【図３】本発明の第一の実施形態である屋根構造における断熱材の、軒棟方向と直交する方向の断面図である。
【図４】本発明の第一の実施形態である屋根構造の変形例を示す断面図である。
【図５】本発明の第二の実施形態である屋根構造の断面図である。
【図６】本発明の第三の実施形態である屋根構造の断面図である。
【図７】本発明の第四の実施形態である屋根構造の断面図である。
【図８】本発明の第五の実施形態である屋根構造の要部の概略の断面図である。
【図９】本発明の第五の実施形態である屋根構造の断面図である。
【図１０】本発明の第五の実施形態である屋根構造における断熱材の、軒棟方向と直交する方向の断面図である。
【図１１】本発明の第六の実施形態である屋根構造の断面図である。
【図１２】本発明の第七の実施形態である屋根構造の断面図である。
【図１３】本発明の第八の実施形態である屋根構造の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
第一の実施形態の断熱屋根構造は、屋根下地材２上に設置されている断熱材３、断熱材３上に配置されている、屋根の軒棟方向と交差する方向に長い桟材４、及び断熱材３上に設置され、第一屋根材５１と第二屋根材５２とを含む屋根材５を備える。断熱材３の上面が、第一面３１と、第一面３１よりも棟側にあり第一面３１よりも上方にある第二面３２とを有する。桟材４が、断熱材３上の第一面３１と第二面３２との間に設置されている。第一屋根材５１は第一面３１上に設置され、第二屋根材５２は第二面３２から第一屋根材５１上に亘って設置されている。第二屋根材５２は、桟材４に固定具６で固定されている。
【００２０】
第一の実施形態に係る屋根構造では、断熱材３上を補強板で覆うことなく屋根材５が設置され、且つ屋根材５が桟材４に固定されている。このため、屋根材５を設置するための施工手間を少なくすることができ、且つ屋根材５を強固に固定することができる。また、桟材４が断熱材３上の第一面３１と第二面３２との間に設置され、且つ、第二屋根材５２が第二面３２から第一屋根材５１上に亘って設置されている。このため、屋根材５を桟材４を基準として容易に設置することができ、更に屋根材５を安定に設置することができる。また、屋根材５が桟材４に固定されているため、屋根材５を強固に固定することができる。
【００２１】
第一の実施形態に係る屋根構造では、桟材４の上面が、第一面３１と面一であってもよい。
【００２２】
第一の実施形態に係る屋根構造では、桟材４の上面が、第二面３２と面一であってもよい。
【００２３】
第一の実施形態に係る屋根構造では、断熱材３に、屋根の軒棟方向に長い縦溝３５が、桟材４を横切って設けられ、縦溝３５の底面が、桟材４よりも下方であってもよい。
【００２４】
第一の実施形態に係る屋根構造では、断熱材３と屋根材５との間に、下葺材が設けられていてもよい。
【００２５】
尚、本明細書において、軒側とは、屋根の傾斜に沿った斜め下側のことであり、棟側とは、屋根の傾斜に沿った斜め上側のことであり、軒棟方向とは、屋根の傾斜に沿った方向である。
【００２６】
以下、第一の実施形態の屋根構造について、更に詳しく説明する。
【００２７】
屋根下地材２は、屋根構造材上に設けられた板状の部材である。屋根下地材２の寸法形状は、屋根の形状に合わせて形成される。屋根下地材２は、例えば木製である。屋根下地材２は、例えば野地板である。第一の実施形態の屋根構造材は垂木１である。このため、屋根下地材２は、垂木１上に固定されている。屋根下地材２は、垂木１上に、例えば釘打ち、ビス止めにより固定されている。尚、第一の実施形態は木造建築物における屋根構造であるが、この屋根構造は、鉄骨造建築物又は鉄筋コンクリート造建築物に適用されてもよい。
【００２８】
断熱材３は断熱性を有する部材である。第一の実施形態の断熱材３は、更に剛性を有することが好ましい。断熱材３は、例えば発泡プラスチック系断熱材、又は無機発泡系断熱材である。発泡プラスチック系断熱材は、例えば、押出法ポリスチレンフォーム、ビーズ法ポリスチレンフォーム、又はフェノールフォームである。無機発泡系断熱材は、例えば、パーライト板又は炭酸カルシウム系発泡断熱材である。
【００２９】
第一の実施形態の断熱材３は、屋根下地材２上に配置されている（図１、２参照）。断熱材３は、屋根下地材２と接着剤等により接着されていてもよい。断熱材３は屋根下地材２上に直接配置されてもよく、断熱材３と屋根下地材２との間に、例えば防湿シート、防水シート、防音シート等の別部材が介在してもよい。これら別部材は断熱材３の上面に設けてもよく、目的に応じて必要な機能を有する別部材を選択し断熱材３の上下いずれか一方又は上下両方に設けてもよい。また、これら別部材は、接着剤や融着等により予め断熱材３に設けられていてもよく、更に別部材を断熱材３から外方に突出させていてもよい。
【００３０】
第一の実施形態の断熱材３の上面は、軒棟方向に並ぶ複数の面３０を含む。隣り合う面３０の間には段差があり、軒側に位置する面３０よりも棟側に位置する面３０の方が上方にある。隣り合う面３０の段差は、屋根材５の厚みと略同じであり、軒棟方向に略等間隔に形成されている。第一の実施形態の断熱材３の上面は、第一面３１と、第一面３１よりも棟側に位置し、第一面３１よりも上方にある第二面３２と、第二面３２よりも棟側に位置し、第二面３２よりも上方にある第三面３３とを含む。断熱材３の上面には、各面３０の軒側端縁の下方に、この端縁に隣接し、且つ軒側方向を向く立ち上がり面８が形成されている。第一面３１と第二面３２との間には、立ち上がり面８１があり、第二面３２と第三面３３との間には、立ち上がり面８２がある。立ち上がり面８１と立ち上がり面８２との間隔は、第二屋根材５２の曝露長さと略同じとなるように形成されている。
【００３１】
第一の実施形態では、軒棟方向と交差する方向に横溝３４が形成されている。横溝３４は、断熱材３の軒棟方向と交差する方向の全長に亘って形成されている。横溝３４は複数である。第一の実施形態の横溝３４は、断熱材３上の隣り合う面３０の間に形成されている。図１に示すように、横溝３４は、第一面３１と第二面３２との間、及び第二面３２と第三面３３の間に形成されている。横溝３４の棟側端縁は、立ち上がり面８１、８２と略同一面に位置している。このため、立ち上がり面８１、８２を基準として、容易に横溝３４を形成することができる。
【００３２】
第一の実施形態の断熱材３には、屋根の軒棟方向に長い縦溝３５が形成されている（図２、３参照）。縦溝３５は、断熱材３の軒棟方向に全長に亘って形成されている。縦溝３５は複数である。複数の縦溝３５、屋根の軒棟方向と直交する方向に並んでいる。
【００３３】
第一の実施形態では、横溝３４に桟材４が配置されている（図１、２参照）。第一の実施形態の桟材４は、第一桟材４１及び第二桟材４２とを含有する。第一桟材４１は、第一面３１と第二面３２との間に配置される。第二桟材４２は、第二面３２と第三面３３との間に配置される。桟材４は、横溝３４と略同じ寸法を有する長尺な部材である。この場合、縦溝３５は、その底面が横溝３４及び桟材４よりも下方にあり、桟材４を横切っている。桟材４は、例えば木材、金属、樹脂から選択される一種以上の材料から形成される。桟材４が金属製である場合、桟材４は例えば、その断面が矩形の中空形状であってもよく、その断面がコ字状であってもよい。
【００３４】
第一の実施形態では、桟材４の上面と第一面３１とが面一である（図１参照）。ここで面一とは、第一面３１の上面と、桟材４の上面との間に段差がなく、あるいは段差が僅かであって実質的に段差がないとみなすことができることをいう。
【００３５】
桟材４は、横溝３４に配置された状態で、桟材固定具７が打ち込まれている。第一の実施形態では、桟材固定具７が、桟材４から断熱材３および屋根下地材２を通って、垂木１まで打ち込まれている。このため、断熱材３は桟材４と共に桟材固定具７によって、屋根下地材２上に固定されている。また、垂木１の位置が分かり難い場合など、特に垂木１に打ち込む必要はない。桟材固定具７は、例えば、垂木１まで打ち込まれず、桟材４から断熱材３を通って、屋根下地材２まで打ち込まれていてもよい。この場合、垂木１に桟材固定具７を打ち込む場合よりも、屋根下地材２に打ち込む桟材固定具７の数を多くすることが好ましい。桟材固定具７は、例えば釘、又はビスである。第一の実施形態の桟材４は、第一桟材４１及び第二桟材４２を含有する。第一桟材４１は、第一面３１と第二面３２との間に設置されている。第二桟材４２は、第二面３２と第三面３３との間に設置されている。
【００３６】
第一の実施形態では、断熱材３上に屋根材５が設置されている。屋根材５は、第一屋根材５１、第二屋根材５２、及び第三屋根材５３を含有する。第一屋根材５１は、第一面３１上に設置されている。第一屋根材５１の棟側端部は、第一桟材４１上に位置する。第一屋根材５１の棟側端部と立ち上がり面８１との間には、隙間があいている（図１参照）。
【００３７】
第二屋根材５２は、第二面３２から第一屋根材５１上に亘って設置されている。第二屋根材５２の棟側端部は、第二桟材４２上に位置する。第二屋根材５２の棟側端部と立ち上がり面８２との間には、隙間があいている。
【００３８】
第一の実施形態では、第二屋根材５２における、第一屋根材５１と第二屋根材５２の重なっている部分よりも棟側の部分から、第一屋根材５１の棟側端部と立ち上がり面８１との間の隙間を通って、桟材４に固定具６が打ち込まれている（図１参照）。固定具６は、例えば釘、又はビスである。ここで、第一屋根材５１の棟側端縁は、第一桟材４１上に位置することが好ましい。この場合、第二屋根材５２に固定具６を打ち込む際に、第一屋根材５１の棟側端縁を第一桟材４１により支持することができる。
【００３９】
また、固定具６は、桟材固定具７よりも棟側の位置で桟材４に打ち込まれているが、これに限られない。固定具６は、例えば図４に示すように、桟材固定具７よりも軒側の位置で桟材４に打ち込まれていてもよい。この場合の固定具６は、第一屋根材５１の棟側端縁のすぐ棟側にあるため、固定具６と第一屋根材５１の棟側端縁との隙間が小さい。このため、第二屋根材５２に固定具６を打ち込む際に第二屋根材５２に掛かる荷重を第一屋根材５１で受けることができ、固定具６を誤って強く打ちすぎた場合であっても第二屋根材５２の割れを抑制することができる。この固定具６の打ち込み位置は、第一の実施形態だけでなく、下記に示す第二〜第四の実施形態に係る屋根構造においても、適用することができる。
【００４０】
第三屋根材５３は、第三面３３から第二屋根材５２上に亘って設置されている。第一の実施形態では、第二屋根材５２における固定具６が打ち込まれた部分の上には、第三屋根材５３が乗っているため、屋根の上から固定具６が見えることがなく、屋根の外観が優れるものである。また、第三屋根材５３の軒側端縁は、第一屋根材５１の棟側端縁よりも軒側に位置している。このため、第一屋根材５１上に雨水等が侵入しにくく、屋根の防水性が向上する。すなわち、第一桟材４１上において第一屋根材５１、第二屋根材５２及び第三屋根材５３の三枚の屋根材５が重なり合うことになる。
【００４１】
尚、第一の実施形態では、横溝３４を形成した断熱材３を屋根下地材２上に設置した後に、横溝３４に桟材４を配置してもよく、予め横溝３４に桟材４を配置した断熱材３を、屋根下地材２上に設置してもよい。予め横溝３４に桟材４を配置した場合、屋根上で桟材４を設置する必要がないため、屋根上での施工の手間を少なくすることができる。
【００４２】
また、第一の実施形態では、断熱材３と屋根材５との間に、下葺材が設けられていてもよい。下葺材は、例えば防水シートであり、より具体的にはアスファルトルーフィングである。断熱材３と屋根材５との間に、下葺材を設けることにより、屋根の防水性を確保することができる。
【００４３】
第一の実施形態の屋根構造では、桟材４が、桟材固定具７によって、断熱材３及び屋根下地材２を介して垂木１に固定されているため、断熱材３を屋根下地材２上に強固に固定することができる。
【００４４】
また、屋根材５が断熱材３上に設置された桟材４に固定されているため、断熱材３を覆う補強板を設けることなく、屋根材５を断熱材３上に設置することができる。
【００４５】
また、第一桟材４１が、第一面３１と第二面３２の間に設置され、且つ第一面３１と第一桟材４１の上面とが面一であることにより、第一桟材４１を基準として、屋根材５の位置決めを容易にすることができる。また、桟材４の上面に屋根材５の位置合わせマークが設けられていてもよい。
【００４６】
また、第二屋根材５２が、断熱材３上の第二面３２から、第一屋根材５１の上面に亘って設置されているため、屋根材５が安定に支持され得る。このため、屋根材５に撓みや踏み割れが生じにくい。
【００４７】
更に第一の実施形態の屋根構造では、断熱材３に埋め込まれた桟材４に屋根材５が固定されている。この場合、屋根材５を固定具６で固定する際にかかる荷重は、一旦桟材４にかけられてから、この桟材４を通じて断熱材３に分散される。つまり、固定具６から断熱材３へ直接荷重がかからない。このため、断熱材３に直接屋根材５を固定する場合や、桟材４を断熱材３に埋め込まずに、断熱材３上に設置する場合と比べて、断熱材３に破損が生じにくい。
【００４８】
断熱材３が剛性を有する場合、直接屋根材５を断熱材３に固定したり、桟材４を断熱材３上に設置すると、断熱材３に破損が特に生じやすが、第一の実施形態では例え断熱材３が剛性を有していたとしても、断熱材３の破損が効果的に抑制される。
【００４９】
第一の実施形態の屋根構造では、断熱材３に設けられた縦溝３５が形成されているため、屋根全体の通気性を確保することができると共に、屋根の裏面側に侵入した雨水等を軒側に排出することができる。
【００５０】
また、第二の実施形態に係る屋根構造では、図５に示すように、屋根下地材２がセメント系材料から形成されている。この場合の屋根下地材２は、鉄骨造建築物又は鉄筋コンクリート造建築物における、屋根構造材である。
【００５１】
第二の実施形態では、コンクリート製の屋根下地材２上に断熱材３が設置されている。第二の実施形態における断熱材３は剛性を有する。第二の実施形態の屋根構造では、屋根下地材２と断熱材３との間に、防湿シート２１が介在している。断熱材３は、屋根下地材２上に直接設置されてもよい。
【００５２】
第二の実施形態では、桟材４が、桟材固定具７によって断熱材３を通って屋根下地材２にまで打ち込まれている。これにより、断熱材３が屋根下地材２上に固定されている。第二の実施形態における桟材固定具７は、例えば、コンクリートビスである。
【００５３】
第二の実施形態では、特に、剛性を有する断熱材３を作製してから、この断熱材３をコンクリート製の屋根下地材２上に設置すると、コンクリート製の屋根下地材上に、セメント系材料からなるパーライトモルタル等の、釘又はビスの保持層を設置する場合のように、硬化するまで待つ必要がなく、断熱材３を設置した後すぐに、断熱材３上に屋根材５を設置することができ、施工に要する時間を短縮することができる。
【００５４】
尚、既設屋根に断熱材３を設けることも可能である。例えば、パーライトモルタルが設けられた既設屋根の既存屋根材を取り除いた後、パーライトモルタル上に断熱材３を設置してもよい。
【００５５】
また、第三の実施形態に係る屋根構造では、図６に示すように、屋根下地材２と、断熱材３の裏面との間に、複数の既存屋根材９が設けられている。即ち、既設屋根の既存屋根材９をそのまま残していてもよい。
【００５６】
既存屋根材９は、既設の建築物にもとから設置されている屋根材である。既存屋根材９は、例えば、平面視矩形状のスレート瓦である。既存屋根材９は、全て同一の形状である。既存屋根材９は、屋根下地材２上において屋根の軒棟方向、及び屋根の軒棟方向と直交する方向に、複数葺設される。既存屋根材９は、屋根下地材２上に直接葺設されていてもよく、屋根下地材２上に、防水シート等を配置した上に葺設されていてもよい。
【００５７】
第三の実施形態では、断熱材３が既存屋根材９上に配置されている。言い換えれば、第三の実施形態の断熱材３は、既設の建築物の屋根上に配置されている。断熱材３は、既存屋根材９上に直接配置されてもよく、断熱材３と既存屋根材９との間に、例えば防湿シート、防水シート、防音シートといった別部材が介在してもよい。
【００５８】
第三の実施形態では、桟材４が、桟材固定具７によって断熱材３、既存屋根材９、及び屋根下地材２を通って垂木１まで打ち込まれている。これにより、断熱材３が既存屋根材９上に固定されている。
【００５９】
第三の実施形態の屋根構造では、断熱材３が既存屋根材９上に配置されているため、既存屋根材９が予め設置されている建築物の、断熱性を向上させることができる。つまり、第三の実施形態の屋根構造を施工することで、屋根をリフォームすることができる。
【００６０】
また、第四の実施形態に係る屋根構造では、図７に示すように、断熱材３の裏面の形状が、複数の既存屋根材９の形状と合致している。既存屋根材９が建築物の屋根にもとから設置されている屋根材であることから、第四の実施形態の断熱材３の裏面の形状は、既設の建築物の屋根の形状と合致している。
【００６１】
第四の実施形態における合致とは、断熱材３の裏面が、複数の既存屋根材９から構成される複数の平面と複数の段に、それぞれ対応する複数の平面と複数の段とを備える形状を有することをいう。断熱材３の裏面における複数の平面及び複数の段と、複数の既存屋根材９から構成される複数の平面と複数の段とは、それぞれ隙間なく接触していることが好ましいが、両者の間には多少の隙間が空いていてもよい。
【００６２】
第四の実施形態の屋根構造では、断熱材３の裏面が、複数の既存屋根材９の形状と合致しているため、断熱材３を複数の既存屋根材９上に安定して設置することができる。
【００６３】
以下、第五の実施形態に係る屋根構造について、更に詳しく説明する。
【００６４】
第五の実施形態の屋根下地材２ａは、第一の実施形態における屋根下地材２と同じものである。第五の実施形態の屋根構造材は垂木１ａである。このため、屋根下地材２ａは、垂木１ａ上に固定されている。断熱材３ａは、第一の実施形態と同様に、屋根下地材２ａ上に設置されている（図８、９参照）。
【００６５】
第五の実施形態の断熱材３ａの上面は、軒棟方向に並ぶ複数の面３０ａを含む。隣り合う面３０ａの間には段差があり、軒側に位置する面３０ａよりも棟側に位置する面３０ａの方が上方にある。隣り合う面３０の段差は、屋根材５ａの厚みと略同じであり、軒棟方向に略等間隔に形成されている。第五の実施形態の断熱材３ａの上面は、第一面３１ａと、第一面３１ａよりも棟側に位置し、第一面３１ａよりも上方にある第二面３２ａと、第二面３２ａよりも棟側に位置し、第二面３２ａよりも上方にある第三面３３ａとを含む。断熱材３ａの上面には、各面３０ａの軒側端縁の下方に、この端縁に隣接し、且つ軒側を向く立ち上がり面８ａが形成されている。第一面３１ａと第二面３２ａとの間には、立ち上がり面８１ａがあり、第二面３２ａと第三面３３ａとの間には、立ち上がり面８２ａがある。立ち上がり面８１ａと立ち上がり面８２ａとの間隔は、第二屋根材５２ａの曝露長さと略同じとなるように形成されている。
【００６６】
第五の実施形態では、軒棟方向と交差する方向に横溝３４ａが形成されている。横溝３４ａは、断熱材３ａの軒棟方向と交差する方向の全長に亘って形成されている。横溝３４ａは複数である。第五の実施形態の横溝３４ａは、断熱材３ａ上の隣り合う面の間に形成されている。図８に示すように、横溝３４ａは、第一面３１ａと第二面３２ａとの間、及び第二面３２ａと第三面３３ａとの間に形成されている。溝３４ａの棟側端縁は、立ち上がり面８１ａ、８２ａと略同一面に位置している。このため、立ち上がり面８１ａ、８２ａを基準として、容易に横溝３４ａを形成することができる。
【００６７】
第五の実施形態の断熱材３ａには、屋根の軒棟方向に長い縦溝３５ａが形成されている（図９、１０参照）。縦溝３５ａは、断熱材３ａの軒棟方向に全長に亘って形成されている。縦溝３５ａは複数である。複数の縦溝３５ａは、屋根の軒棟方向と直交する方向に並んでいる。
【００６８】
第五の実施形態では、横溝３４ａに桟材４ａが配置されている。桟材４ａは、第一桟材４１ａと第二桟材４２ａとを含有する。第一桟材４１ａは、第一面３１ａと第二面３２ａとの間に配置されている。第二桟材４２ａは、第二面３２ａと第三面３３ａとの間に配置されている。この場合、縦溝３５ａは、その底面が横溝３４ａ及び桟材４ａよりも下方にあり、桟材４ａを横切っている。
【００６９】
第五の実施形態では、第一桟材４１ａの上面と第二面３２ａとが面一である（図８参照）。ここで面一とは、第二面３２ａの上面と、第一桟材４１ａの上面との間に段差がなく、あるいは段差が僅かであって実質的に段差がないとみなすことができることをいう。桟材４ａの高さは、横溝３４ａの深さと、断熱材３ａ上の第一面３１ａと第二面３２ａとの間の段差とを足したものと同じである。また、第五の実施形態では、第二桟材４２ａの上面と第三面３３ａとが面一である。
【００７０】
尚、第五の実施形態では桟材４ａを横溝３４ａに配置しているが、横溝３４ａを形成せずに面３０ａ上に載置してもよい。この場合、桟材４ａの棟側端縁を立ち上がり面８ａに接触させる。
【００７１】
桟材４ａは、横溝３４ａに配置された状態で、桟材固定具７ａが打ち込まれている。第五の実施形態では、桟材固定具７ａが、桟材４ａから断熱材３ａおよび屋根下地材２ａを通って、垂木１ａまで打ち込まれている。このため、断熱材３ａは桟材４ａと共に桟材固定具７ａによって、屋根下地材２ａ上に固定されている。また、垂木１ａの位置が分かり難い場合など、特に垂木１ａに打ち込む必要はない。桟材固定具７ａは、例えば、垂木１ａまで打ち込まれず、桟材４ａから断熱材３ａを通って、屋根下地材２ａまで打ち込まれていてもよい。この場合、垂木１ａに桟材固定具７ａを打ち込む場合よりも、屋根下地材２ａに打ち込む桟材固定具７ａの数を多くすることが好ましい。
【００７２】
第五の実施形態では、断熱材３ａ上に屋根材５ａが設置されている。屋根材５ａは、第一屋根材５１ａ、第二屋根材５２ａ、及び第三屋根材５３ａを含有する。第一屋根材５１ａは、第一面３１ａ上に設置されている。第一屋根材５１ａの棟側端部は、第一桟材４１ａの軒側端部に接触している（図８参照）。
【００７３】
第二屋根材５２ａは、第二面３２ａ、第一桟材４１ａ、及び第一屋根材５１ａ上に亘って設置されている。第二屋根材５２の軒側端部は、第一桟材４１ａの軒側端部に接触している。
【００７４】
第五の実施形態では、第二屋根材５２ａにおける、第一屋根材５１ａと第二屋根材５２ａの重なっている部分よりも棟側の部分から、桟材４ａに固定具６ａが打ち込まれている（図８参照）。尚、固定具６ａは桟材固定具７ａよりも棟側で桟材４ａに打ち込まれているが、これに限られず、桟材固定具７ａよりも軒側で桟材４ａに打ち込まれていてもよい。この固定具６ａの打ち込み位置は、第五の実施形態だけでなく、下記の第六〜第八の実施形態に係る屋根構造にも適用することができる。
【００７５】
第三屋根材５３ａは、第二屋根材５２ａにおける固定具６ａが打ち込まれた部分の上に設置されている。このため、屋根の上から固定具６ａが見えることがなく、屋根の外観が優れるものである。また、第三屋根材５３ａの軒側端縁は、第一屋根材５１ａの棟側端縁よりも軒側に位置している。このため、第一屋根材５１ａ上に雨水等が侵入しにくく、屋根の防水性が向上する。すなわち、桟材４ａ上において第二屋根材５２ａ及び第三屋根材５３ａの二枚の屋根材が重なり合うことになる。
【００７６】
尚、第五の実施形態では、横溝３４ａを形成した断熱材３ａを屋根下地材２ａ上に設置した後に、横溝３４ａに桟材４ａを配置してもよく、予め横溝３４ａに桟材４ａを配置した断熱材３ａを、屋根下地材２ａ上に設置してもよい。予め横溝３４ａに桟材４ａを配置した場合、屋根上で桟材４ａを設置する必要がないため、屋根上での施工の手間を少なくすることができる。
【００７７】
また、第五の実施形態では、断熱材３ａと屋根材５ａとの間に、下葺材が設けられていてもよい。断熱材３ａと屋根材５ａとの間に、下葺材を設けることにより、屋根の防水性を確保することができる。
【００７８】
第五の実施形態の屋根構造では、桟材４ａが、桟材固定具７ａによって、断熱材３ａ及び屋根下地材２ａを介して垂木１ａに固定されているため、断熱材３ａを屋根下地材２ａ上に強固に固定することができる。
【００７９】
また、屋根材５ａが断熱材３ａ上に設置された桟材４ａに固定されているため、断熱材３ａを覆う補強板を設けることなく、屋根材５ａを断熱材３ａ上に設置することができる。
【００８０】
また、第一屋根材５１ａの棟側端縁を第一桟材４１ａの軒側に当接することで、第一屋根材５１ａの位置決めを容易にすることができる。
【００８１】
また、第二屋根材５２ａが、断熱材３ａ上の第二面３２ａ、第一桟材４１ａ、第一屋根材５１ａの上面に亘って設置されているため、第二屋根材５２ａがより安定に支持され得る。このため、屋根材５ａに撓みや踏み割れが、特に生じにくい。
【００８２】
更に第五の実施形態の屋根構造では、断熱材３ａが剛性を有し、且つ断熱材３ａに埋め込まれた桟材４ａに屋根材５ａが固定されている。この場合、屋根材５ａを固定具６ａで固定する際にかかる荷重は、一旦桟材４ａにかけられてから、この桟材４ａを通じて剛性を有する断熱材３ａに分散される。つまり、固定具６ａから断熱材３ａへ直接荷重がかからない。このため、断熱材３ａに直接屋根材を固定する場合や、桟材４ａを断熱材３ａに埋め込まずに、断熱材３ａ上に設置する場合と比べて、断熱材３ａに破損が生じにくい。
【００８３】
第五の実施形態の屋根構造では、断熱材３ａに縦溝３５ａが形成されているため、屋根全体の通気性を確保することができると共に、屋根の裏面側に侵入した雨水等を軒に排出することができる。
【００８４】
また、第六の実施形態に係る屋根構造では、図１１に示すように、屋根下地材２ａがセメント系材料から形成されている。この場合の屋根下地材２ａは、鉄骨造建築物又は鉄筋コンクリート造建築物における、屋根構造材である。
【００８５】
第六の実施形態では、コンクリート製の屋根下地材２ａ上に断熱材３ａが設置されている。第六の実施形態の断熱材３ａは剛性を有する。第六の実施形態では、屋根下地材２ａと断熱材３ａとの間に、防湿シート２１ａが介在している。断熱材３ａは、屋根下地材２ａ上に直接設置されてもよい。
【００８６】
第六の実施形態では、桟材４ａが、桟材固定具７ａによって断熱材３ａを通って屋根下地材２ａにまで打ち込まれている。これにより、断熱材３ａが屋根下地材２ａ上に固定されている。第六の実施形態における桟材固定具７ａは、例えば、コンクリートビスである。
【００８７】
第六の実施形態では、特に、剛性を有する断熱材３ａを作製してから、この断熱材３ａをコンクリート製の屋根下地材２ａ上に設置すると、コンクリート製の屋根下地材上に、セメント系材料からなるパーライトモルタル等の、釘又はビスの保持層を設置する場合のように、硬化するまで待つ必要がなく、断熱材３ａを設置した後すぐに、断熱材３ａ上に屋根材５ａを設置することができ、施工に要する時間を短縮することができる。
【００８８】
尚、既設屋根に断熱材３ａを設けることも可能である。例えば、パーライトモルタルが設けられた既設屋根の既存屋根材を取り除いた後、パーライトモルタル上に断熱材３ａを設置してもよい。
【００８９】
また、第七の実施形態に係る屋根構造では、図１２に示すように、屋根下地材２ａと、断熱材３ａとの間に、複数の既存屋根材９ａが設けられている。即ち、既設屋根の既存屋根材９をそのまま残していてもよい。
【００９０】
既存屋根材９ａは、第三の実施形態に係る屋根構造における既存屋根材９と同じものであり、屋根下地材２ａ上に葺設されている。既存屋根材９ａは、既存屋根材９と同様に、既設の建築物にもとから設置されている屋根材である。
【００９１】
第七の実施形態の屋根構造では、断熱材３ａが既存屋根材９ａ上に配置されている。言い換えれば、第七の実施形態の断熱材３ａは、既設の建築物の屋根上に配置されている。
【００９２】
第七の実施形態では、桟材４ａが、桟材固定具７ａによって断熱材３ａ、既存屋根材９ａ、及び屋根下地材２ａを通って、垂木１ａまで打ち込まれている。これにより、断熱材３ａが既存屋根材９ａ上に固定されている。
【００９３】
第七の実施形態の屋根構造では、断熱材３ａが既存屋根材９ａ上に配置されているため、既存屋根材９ａ予め設置されている建築物の、断熱性を向上させることができる。つまり、第七の実施形態の屋根構造を施工することで、屋根をリフォームすることができる。
【００９４】
また、第八の実施形態に係る屋根構造では、図１３に示すように、断熱材３ａの裏面の形状が、複数の既存屋根材９ａの形状と合致している。
【００９５】
第八の実施形態では、断熱材３ａの裏面が、複数の既存屋根材９ａから構成される複数の平面と複数の段に、それぞれ対応する複数の平面と複数の段とを備える形状を有する。断熱材３ａの裏面における複数の平面及び複数の段と、複数の既存屋根材９ａから構成される複数の平面と複数の段とは、それぞれ隙間なく接触していることが好ましいが、両者の間には多少の隙間が空いていてもよい。
【００９６】
第八の実施形態の屋根構造では、断熱材３ａの裏面が、複数の既存屋根材９ａの形状と合致しているため、断熱材３ａを複数の既存屋根材９ａ上に安定して設置することができる。
【符号の説明】
【００９７】
２    屋根下地材
３    断熱材
３１  第一面
３２  第二面
３５  縦溝
４    桟材
５    屋根材
５１  第一屋根材
５２  第二屋根材
６    固定具
９    既存屋根材
【図１】
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【図２】
2015121082.tif 000004
【図３】
2015121082.tif 000005
【図４】
2015121082.tif 000006
【図５】
2015121082.tif 000007
【図６】
2015121082.tif 000008
【図７】
2015121082.tif 000009
【図８】
2015121082.tif 000010
【図９】
2015121082.tif 000011
【図１０】
2015121082.tif 000012
【図１１】
2015121082.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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