(57)【要約】【課題】ユーザが意図せずタッチパネルで非検知期間を発生させた場合であっても、その非検知期間を挟んだ二つの操作を一つの連続した操作であるとして処理することを可能にする。【解決手段】検知部１４は、タッチパネル１２に対する指示体の接触位置を示す位置情報を取得し、取得した位置情報に基づいて、タッチパネル１２に対して非検知期間を介して前後して行われた先行接触操作及び後行接触操作を検知する。判定部１６は、経過時間及び位置間隔、が所定の条件を満たした場合に、先行接触操作と後行接触操作とを連続する一つの操作であると判定する。経過時間とは、先行接触操作の終了を検知してから後行接触操作の開始を検知するまでの経過時間を指す。位置間隔とは、先行接触操作の終了を検知した終了位置と後行接触操作の開始を検知した開始位置との位置間隔を指す。【選択図】図１
2015043160.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タッチパネルに対する指示体の接触位置を示す位置情報を取得し、取得した位置情報に基づいて、前記タッチパネルに対して非検知期間を介して前後して行われた先行接触操作及び後行接触操作を検知する検知部と、
前記検知部が前記先行接触操作の終了を検知してから前記後行接触操作の開始を検知するまでの経過時間、及び、前記検知部が前記先行接触操作の終了を検知した終了位置と前記後行接触操作の開始を検知した開始位置との位置間隔、が所定の条件を満たした場合に、前記先行接触操作と前記後行接触操作とを連続する一つの操作であると判定する判定部と、
を含む端末装置。
【請求項２】
前記判定部は、前記検知部により前記先行接触操作として先行スライド操作が検知された場合、前記先行スライド操作における終了時スライド方向と前記終了位置から前記開始位置へ向かう操作間方向との成す第１角度、前記経過時間、及び、前記位置間隔、が所定の条件を満たした場合に、前記先行接触操作と前記後行接触操作とを連続する一つの操作であると判定する請求項１に記載の端末装置。
【請求項３】
前記検知部は、複数のスライド操作の並行した検知が可能であり、
前記判定部は、前記検知部によって前記先行接触操作として並行して複数のスライド操作が検知された場合に、検知された複数のスライド操作の各々を前記先行スライド操作とする請求項２に記載の端末装置。
【請求項４】
前記検知部は、前記位置情報に基づいて基本操作を検知する基本操作検知部と、前記基本操作検知部により検知された前記基本操作に基づいて、前記先行接触操作の終了が検知可能な操作単位で前記先行接触操作及び前記後行接触操作の各々を規定する応用操作を検知する応用操作検知部と、を有する請求項１から請求項３の何れか１項に記載の端末装置。
【請求項５】
前記基本操作検知部は、検知した基本操作を示す基本操作情報を生成し、生成した基本操作情報をアプリケーションプログラムに通知し、
前記応用操作検知部は、検知した応用操作を示す応用操作情報を生成し、
前記判定部は、前記応用操作検知部により生成された前記応用操作情報から、判定結果に基づいて選定した応用操作情報を前記アプリケーションプログラムに通知する請求項４に記載の端末装置。
【請求項６】
前記判定部は、前記応用操作検知部により生成された前記応用操作情報の前記アプリケーションプログラムへの通知を保留し、保留状態の前記応用操作情報から、前記判定結果に基づいて選定した応用操作情報を前記アプリケーションプログラムに通知する保留後通知部と、前記保留後通知部で保留状態の前記応用操作情報の保留時間が所定時間を経過した場合に、保留状態の前記応用操作情報を前記アプリケーションプログラムに通知する時間経過後通知部と、を有する請求項５に記載の端末装置。
【請求項７】
コンピュータに、
タッチパネルに対する指示体の接触位置を示す位置情報を取得し、取得した位置情報に基づいて、前記タッチパネルに対して非検知期間を介して前後して行われた先行接触操作及び後行接触操作を検知し、
前記先行接触操作の終了を検知してから前記後行接触操作の開始を検知するまでの経過時間、及び、前記先行接触操作の終了を検知した終了位置と前記後行接触操作の開始を検知した開始位置との位置間隔、が所定の条件を満たした場合に、前記先行接触操作と前記後行接触操作とを連続する一つの操作であると判定する
ことを含む処理を実行させるためのタッチ操作検出プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
開示の技術は、端末装置及びタッチ操作検出プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
タッチパネルに対するタップ操作が検知された後に、所定時間内の非検知期間を介してタッチパネルに対するドラッグ操作が繰り返し検知されると、これらの検知されたドラッグ操作を、継続した１つのドラッグ操作と判定する技術が知られている。また、タッチパネルに対してドラッグ操作を行っている間に何らかの衝撃を受けて端末装置が揺れることによってタッチパネルに対するドラッグ操作が途切れた場合に、途切れる前後のドラッグ操作を、継続した１つのドラッグ操作と判定する技術も知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表平１１−５０６５５９号公報
【特許文献２】特開２０１２−２２１３５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記技術は何れも、タッチパネルで非検知期間が発生したとしても、非検知期間が誤操作で発生したのか、それとも、正操作（誤操作以外の操作）で発生したのか（ユーザが意図的に非検知期間を発生させたのか）を特定することが困難である。
【０００５】
ここで、誤操作とは、例えば、ユーザがタッチパネルに対してスライド操作（例えば、ドラッグ操作）を行っているつもりでもユーザが意図しないタイミングで、タッチパネルで非検知期間を発生させる操作を指す。ここで言う誤操作の一例としては、指示体（例えば指）とタッチパネルとの接触箇所の摩擦力又はタッチパネルの表面に貼り付けられたフィルムとタッチパネルの表面との間に気泡が混入していることに起因して発生する誤操作が挙げられる。摩擦力に起因して発生する誤操作とは、例えば、スライド操作中に指示体とタッチパネルとの間の摩擦力が大きくなって指示体がタッチパネルに引っ掛かって（躓いて）指示体をタッチパネルから一瞬離してしまう操作を指す。また、フィルムとタッチパネルの表面との間に気泡が混入していることに起因して発生する誤操作とは、スライド操作中に指示体が気泡混入箇所に乗り上がることで指示体をタッチパネルから一瞬離してしまう操作を指す。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
開示の技術において、検知部は、タッチパネルに対する指示体の接触位置を示す位置情報を取得する。検知部は、取得した位置情報に基づいて、前記タッチパネルに対して非検知期間を介して前後して行われた先行接触操作及び後行接触操作を検知する。判定部は、経過時間及び位置間隔、が所定の条件を満たした場合に、前記先行接触操作と前記後行接触操作とを連続する一つの操作であると判定する。経過時間とは、前記検知部が前記先行接触操作の終了を検知してから前記後行接触操作の開始を検知するまでの経過時間を指す。位置間隔とは、前記検知部が前記先行接触操作の終了を検知した終了位置と前記後行接触操作の開始を検知した開始位置との位置間隔を指す。
【発明の効果】
【０００７】
開示の技術は、１つの側面として、ユーザが意図せずタッチパネルで非検知期間を発生させた場合であっても、その非検知期間を挟んだ二つの操作を一つの連続した操作であるとして処理することを可能にする、という効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１及び第２実施形態に係るスマートデバイスの要部機能の一例を示すブロック図である。
【図２】第１実施形態に係るスマートデバイスのハードウェア構成の一例を示すブロック図である。
【図３】第１実施形態に係るスマートデバイスに含まれる応用操作テーブルの構成の一例を示す模式図である。
【図４】第１実施形態に係るスマートデバイスに含まれるタッチパネル・ディスプレイの概略的な層構造の一例を示す断面図である。
【図５】第１実施形態に係る基本操作検知処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図６】第１実施形態に係る応用操作検知処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図７】第１実施形態に係る保留後通知処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図８】第１実施形態に係るタップ操作処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図９】第１実施形態に係る保留中処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１０】第１実施形態に係る第１経過前処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１１】第１実施形態に係るＤＧ操作処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１２】第１実施形態に係るＤＧ開始時処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１３】第１実施形態に係る誤操作対応処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１４】第１実施形態に係る正操作対応処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１５】第１実施形態に係る第２経過前処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１６】第１実施形態に係るＤＧ終了時処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１７】第１実施形態に係る第１終了時処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１８】第１実施形態に係る第２終了時処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１９】第１実施形態に係る第３終了時処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図２０】第１実施形態に係るＤＧ移動時処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図２１】第１実施形態に係る第１移動時処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図２２】第１実施形態に係る第２移動時処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図２３】第１実施形態に係る第３移動時処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図２４】第１実施形態に係る時間経過後通知処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図２５】タッチパネルに対して行われたドラッグ操作とタップ操作との位置関係の一例を示す模式図である。
【図２６Ａ】タッチパネルに対するドラッグ操作中に指示体がフィルムに引っ掛かってタッチパネルで非検知期間が発生したことに起因してドラッグ終了操作が誤操作と判定される場合のドラッグ操作態様の一例を示す態様図である。
【図２６Ｂ】タッチパネルに対するドラッグ操作中に指示体が気泡混入箇所に乗り上がってタッチパネルで非検知期間が発生したことに起因してドラッグ終了操作が誤操作と判定される場合のドラッグ操作態様の一例を示す態様図である。
【図２７】タッチパネルに対して行われたドラッグ操作に含まれる終了時スライド方向とドラッグ操作の終了位置からタッチパネルに対して行われたタップ操作の位置へ向かう方向との成す角度の算出方法の説明に供する模式図である。
【図２８】タッチパネルに対して行われた第１ドラッグ操作と第２ドラッグ操作との位置関係の一例を示す模式図である。
【図２９】タッチパネルに対して行われた第１ドラッグ操作の終了位置と第２ドラッグ操作の開始位置とを結ぶ線分上でタップ操作が行われた場合の第１ドラッグ操作、タップ操作、及び第２ドラッグ操作との位置関係の一例を示す模式図である。
【図３０】第２実施形態に係るスマートデバイスのハードウェア構成の一例を示すブロック図である。
【図３１】第２実施形態に係るスマートデバイスに含まれるフラグ管理テーブルの構成の一例を示す模式図である。
【図３２】第２実施形態に係るタップ操作処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図３３】第２実施形態に係るＤＧ操作対応処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図３４】第２実施形態に係るＤＧ開始時処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照して開示の技術の実施形態の一例を詳細に説明する。なお、以下の説明では、開示の技術に係る端末装置の一例としてスマートデバイスを例に挙げて説明するが、開示の技術は、これに限定されるものではない。開示の技術は、タッチパネルを有する種々の端末装置（例えば、パーソナル・コンピュータ、ゲーム機、カーナビゲーション装置、携帯電話機、又はデジタルカメラなど）に適用可能である。
【００１０】
［第１実施形態］
一例として図１に示すスマートデバイス１０は、タッチパネル１２、検知部１４、判定部１６及びアプリケーション１８を含む。
【００１１】
タッチパネル１２は、例えば、ディスプレイに重ねられた透過型のタッチパネルである。タッチパネル１２は、指示体（例えば、指又はスタイラスペン）による接触を検知する。タッチパネル１２は、検知結果（タッチパネル１２に対する指示体による接触の有無）を示す検知結果情報を所定周期（例えば１００ミリ秒）で所定の出力先（例えば、後述のＣＰＵ３０（図２参照））に出力する。なお、検知結果情報には、タッチパネル１２が指示体による接触を検知した場合、タッチパネル１２上の指示体による接触位置を示す位置情報が含まれ、タッチパネル１２が指示体による接触を検知していない場合、位置情報が含まれない。ここで、位置情報とは、例えば、タッチパネル１２における位置を特定可能な二次元座標（以下、「座標」という）を指す。
【００１２】
アプリケーション１８は、例えば、スマートデバイス１０のユーザ（以下、「ユーザ」という）の指示に従ってインターネット経由でダウンロードされたアプリケーションプログラム（以下、「アプリケーション」という）であり、タッチパネル１２を介してユーザによって入力された指示を受け付ける。
【００１３】
検知部１４は、タッチパネル１２から検知結果情報を取得し、取得した検知結果情報に含まれる座標に基づいて、タッチパネル１２に対して非検知期間を介して前後して行われた先行接触操作及び後行接触操作を検知する。なお、検知結果情報は、例えば、検知部１４によって所定周期で取得される。
【００１４】
判定部１６は、操作間の経過時間、及び、検知部１４が先行接触操作の終了を検知した終了位置と後行接触操作の開始を検知した開始位置との位置間隔に基づいて、先行接触操作の終了が誤検知されたか否かを判定する。また、判定部１６は、操作間の経過時間、及び、検知部１４が先行接触操作の終了を検知した終了位置と後行接触操作の開始を検知した開始位置との位置間隔が所定の条件を満たした場合に、先行接触操作と後行接触操作とを連続する一つの操作であると判定する。ここで、操作間の経過時間とは、検知部１４が先行接触操作の終了を検知してから後行接触操作の開始を検知するまでの経過時間を指す。
【００１５】
なお、以下では、説明の便宜上、検知部１４が先行接触操作の終了を検知した終了位置を「先行操作終了位置」と称し、検知部１４が後行接触操作の開始を検知した開始位置を「後行操作開始位置」と称する。また、以下では、説明の便宜上、操作間の経過時間を「経過時間」と称し、検知部１４が先行接触操作の検知を終了した終了位置と後行接触操作の検知を開始した開始位置との位置間隔を「位置間隔」と称する。また、以下では、説明の便宜上、先行接触操作に含まれる終了操作を「終了操作」と称する。
【００１６】
判定部１６は、検知部１４により先行接触操作として先行スライド操作が検知された場合、第１角度、経過時間及び位置間隔に基づいて、先行スライド操作の終了が誤検知されたか否かを判定する。また、判定部１６は、検知部１４により先行接触操作として先行スライド操作が検知された場合、第１角度、経過時間及び位置間隔が所定の条件を満たした場合に、先行接触操作と後行接触操作とを連続する一つの操作であると判定する。ここで、第１角度とは、先行スライド操作における終了時スライド方向（例えば、後述のドラッグ終了操作のドラッグ方向）と先行操作終了位置から後行操作開始位置へ向かう方向（以下、「操作間方向」という）との成す角度を指す。
【００１７】
判定部１６は、検知部１４により先行接触操作として先行スライド操作が検知され、かつ、第１角度が第１閾値未満で、かつ、経過時間が第２閾値未満で、かつ、位置間隔が第３閾値未満の場合に、先行スライド操作の終了が誤検知されたと判定する。
【００１８】
判定部１６は、後行タップ系操作が検知され、かつ、第１角度が第１閾値未満で、かつ、経過時間が第２閾値未満で、かつ、位置間隔が第３閾値未満の場合に、後行タップ系操作を先行スライド操作の一部と判定する。なお、後行タップ系操作とは、検知部１４により後行接触操作として検知されたタップ系操作を指す。タップ系操作とは、例えば、後述のタップ操作、フリック操作、及びダブルタップ操作を指す。
【００１９】
判定部１６は、後行スライド操作が検知され、かつ、第１角度が第１閾値未満で、かつ、経過時間が第２閾値未満で、かつ、位置間隔が第３閾値未満で、かつ、第２角度が第４閾値以下の場合に、後行スライド操作を先行スライド操作の一部と判定する。ここで、第２角度とは、操作間方向と後行スライド操作における開始時スライド方向（例えば、後述のドラッグ開始操作のドラッグ方向）との成す角度を指す。なお、後行スライド操作とは、検知部１４により後行接触操作として検知されたスライド操作を指す。
【００２０】
判定部１６は、先行タップ系操作が検知され、かつ、経過時間が第５閾値未満で、かつ、位置間隔が第６閾値未満の場合に、先行タップ系操作の終了が誤検知されたと判定する。なお、先行タップ系操作とは、検知部１４により先行接触操作として検知されたタップ系操作を指す。
【００２１】
検知部１４は、基本操作検知部２０及び応用操作検知部２２を含む。基本操作検知部２０は、タッチパネル１２から検知結果情報を取得し、取得した検知結果情報に含まれる座標に基づいて基本操作を検知する。そして、基本操作検知部２０は、検知した基本操作を示す基本操作情報を生成し、生成した基本操作情報をアプリケーション１８に通知する。ここで、基本操作とは、例えば、接触開始操作、移動操作及び接触終了操作を指す。接触開始操作とは、タッチパネル１２に対して指示体を接触させる操作を指す。移動操作とは、タッチパネル１２に対して指示体を接触させることで指示された位置（例えば接触開始操作により指示された位置）である接触指示位置を継続して移動させる操作を指す。接触終了操作とは、タッチパネル１２から指示体を離す操作（タッチパネル１２に対する指示体の接触状態を解除する操作）を指す。
【００２２】
応用操作検知部２２は、基本操作検知部２０で生成された基本操作情報に基づいて、先行接触操作の終了が検知可能な操作単位で先行接触操作及び後行接触操作の各々を規定する応用操作を検知する。そして、応用操作検知部２２は、検知した応用操作を示す応用操作情報を生成する。
【００２３】
判定部１６は、応用操作検知部２２により生成された応用操作情報から、判定結果に基づいて選定した応用操作情報をアプリケーション１８に通知する。
【００２４】
ここで、先行接触操作及び後行接触操作の一例として、タップ操作、フリック操作、ダブルタップ操作、ロングプレス操作、ドラッグ操作、ピンチオープン（ピンチアウト）操作、及びピンチクローズ（ピンチイン）操作が挙げられる。これらの操作は、１つの操作単位で規定される単式操作と複数の操作単位で規定される複式操作とに大別される。タップ操作、フリック操作及びダブルタップ操作は、開示の技術における先行タップ系操作及び後行タップ系操作の一例であり、単式操作に属する。そのため、タップ操作、フリック操作及びダブルタップ操作の各々は単一の応用操作（ここでは一例としてタップ操作、フリック操作及びダブルタップ操作の各々）によって規定される。ドラッグ操作（開示の技術における先行スライド操作及び後行スライド操作の一例）、ロングプレス操作、ピンチオープン操作、及びピンチクローズ操作は複式操作に属する。そのため、ロングプレス操作、ドラッグ操作、ピンチオープン操作、及びピンチクローズ操作の各々は複数の応用操作（例えば、ドラッグ操作の場合、後述のドラッグ開始操作、ドラッグ移動操作及びドラッグ終了操作）によって規定される。
【００２５】
タップ操作とは、タッチパネル１２に対して指示体を１回タップさせる操作を指す。フリック操作とは、接触指示位置を移動させる移動操作の移動距離が所定距離（例えば２ミリメートル）以上で、かつ、移動操作を開始してから第１設定時間（例えば３００ミリ秒）未満でタッチパネル１２から指示体を離すことで移動操作を終了する操作を指す。ダブルタップ操作とは、タッチパネル１２に対して指示体を第１設定時間未満の非検知期間を介して２回タップさせる操作を指す。
【００２６】
ドラッグ操作とは、タッチパネル１２に対して指示体を接触させることで指示された位置である接触指示位置を第１設定時間以上継続して移動させる操作を指す。ドラッグ操作は、ドラッグ開始操作、ドラッグ移動操作、及びドラッグ終了操作の３つの応用操作によって規定される。ドラッグ開始操作とは、ドラッグ操作の開始時の操作を指す。ドラッグ終了操作とは、ドラッグ操作の終了時の操作を指す。ドラッグ移動操作とは、ドラッグ操作において、ドラッグ開始操作とドラッグ終了操作との間の操作を指す。
【００２７】
ロングプレス操作とは、タッチパネル１２に対して指示体を接触指示位置から移動させることなく第２設定時間（例えば１秒）以上継続して接触させる操作を指す。ロングプレス操作は、ロングプレス開始操作及びロングプレス終了操作の２つの応用操作によって規定される。ロングプレス開始操作とは、ロングプレス操作の開始時の操作を指す。ロングプレス終了操作とは、ロングプレス操作の終了時の操作を指す。
【００２８】
ピンチオープン操作とは、一般的にピンチアウト操作とも言われ、２つの接触指示位置の位置間隔を広げる操作を指す。ピンチオープン操作は、ピンチオープン開始操作及びピンチオープン終了操作の２つの応用操作によって規定される。ピンチオープン開始操作とは、ピンチオープン操作の開始時の操作を指す。ピンチオープン終了操作とは、ピンチオープン操作の終了時の操作を指す。
【００２９】
ピンチクローズ操作とは、一般的にピンチイン操作とも言われ、２つの接触指示位置の位置間隔を狭める操作を指す。ピンチクローズ操作は、ピンチクローズ開始操作及びピンチクローズ終了操作の２つの応用操作によって規定される。ピンチクローズ開始操作とは、ピンチクローズ操作の開始時の操作を指す。ピンチクローズ終了操作とは、ピンチクローズ操作の終了時の操作を指す。
【００３０】
応用操作情報は、パラメータを含む。パラメータとは、座標、及び応用操作検知部２２が座標を取得した時刻（取得時刻）を指す。タッチパネル１２に対するタップ操作が検知されると、タップ操作を示すと共にパラメータを含むタップ操作情報が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。また、タッチパネル１２に対するフリック操作が検知されると、フリック操作を示すと共にパラメータを含むフリック操作情報が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。また、タッチパネル１２に対するダブルタップ操作が検知されると、ダブルタップ操作を示すと共にパラメータを含むダブルタップ操作情報が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。
【００３１】
また、タッチパネル１２に対するロングプレス開始操作が検知されると、ロングプレス開始操作を示すと共にパラメータを含むロングプレス開始操作情報（以下、「ＬＰ開始情報」という）が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。また、タッチパネル１２に対するロングプレス終了操作が検知されると、ロングプレス終了操作を示すと共にパラメータを含むロングプレス終了操作情報（以下、「ＬＰ終了情報」という）が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。
【００３２】
また、タッチパネル１２に対するドラッグ開始操作が検知されると、ドラッグ開始操作を示すと共にパラメータを含むドラッグ開始操作情報（以下、「ＤＧ開始情報」という）が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。また、タッチパネル１２に対するドラッグ移動操作が検知されると、ドラッグ移動操作を示すと共にパラメータを含むドラッグ移動操作情報（以下、「ＤＧ移動情報」という）が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。また、タッチパネル１２に対するドラッグ終了操作が検知されると、ドラッグ終了操作を示すと共にパラメータを含むドラッグ終了操作情報（以下、「ＤＧ終了情報」という）が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。
【００３３】
また、タッチパネル１２に対するピンチオープン開始操作が検知されると、ピンチオープン開始操作を示すと共にパラメータを含むピンチオープン開始操作情報（以下、「ＰＯ開始情報」という）が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。また、タッチパネル１２に対するピンチオープン終了操作が検知されると、ピンチオープン終了操作を示すと共にパラメータを含むピンチオープン終了操作情報（以下、「ＰＯ終了情報」という）が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。
【００３４】
また、タッチパネル１２に対するピンチクローズ開始操作が検知されると、ピンチクローズ開始操作を示すと共にパラメータを含むピンチクローズ開始操作情報（以下、「ＰＣ開始情報」という）が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。また、タッチパネル１２に対するピンチクローズ終了操作が検知されると、ピンチクローズ終了操作を示すと共にパラメータを含むピンチクローズ終了操作情報（以下、「ＰＣ終了情報」という）が応用操作情報として応用操作検知部２２によって生成される。
【００３５】
なお、ＰＯ開始情報、ＰＯ終了情報、ＰＣ開始情報及びＰＣ終了情報の各々に含まれるパラメータは、第１座標、第２座標、第１取得時刻、及び第２取得時間である。ここで、第１座標とは、２つの接触指示位置のうちの一方の接触指示位置を特定する座標を意味し、第２座標とは、他方の接触指示位置を特定する座標を意味する。また、第１取得時刻とは、検知部１４が第１座標を取得した時刻を意味し、第２取得時刻とは、検知部１４が第２座標を取得した時刻を意味する。
【００３６】
判定部１６は、保留後通知部２４及び時間経過後通知部２６を含む。保留後通知部２４は、応用操作検知部２２で生成された応用操作情報のアプリケーション１８への通知を保留する。そして、保留後通知部２４は、保留状態の応用操作情報から、判定結果に基づいて選定した応用操作情報をアプリケーション１８に通知する。
【００３７】
時間経過後通知部２６は、保留後通知部２４で保留状態の応用操作情報の保留時間が所定時間を経過した場合に、保留状態の応用操作情報をアプリケーション１８に通知する。
【００３８】
一例として図２に示すように、スマートデバイス１０は、ＣＰＵ（中央処理装置：Central Processing Unit）３０、一次記憶部３２及び二次記憶部３４を含み、ＣＰＵ３０、一次記憶部３２及び二次記憶部３４はバス３６を介して接続されている。なお、一次記憶部３２とは、揮発性のメモリを意味し、例えばＲＡＭ（Random Access Memory）を指す。二次記憶部３４とは、不揮発性のメモリを意味し、例えばフラッシュメモリやＨＤＤ（Hard Disk Drive）を指す。
【００３９】
一次記憶部３２は、検知結果記憶領域３２Ａ、基本操作記憶領域３２Ｂ、応用操作記憶領域３２Ｃ、保留操作記憶領域３２Ｄ、及び操作間角度記憶領域３２Ｅを有する。また、一次記憶領域３２は、ドラッグ角度記憶領域（ＤＧ角度記憶領域）３２Ｆ、ドラッグ座標記憶領域（ＤＧ座標記憶領域）３２Ｇ、及びプログラム等使用領域３２Ｈを有する。
【００４０】
検知結果記憶領域３２Ａは、検知結果情報が一時的に記憶される記憶領域である。基本操作記憶領域３２Ｂは、基本操作情報が一時的に記憶される記憶領域である。応用操作記憶領域３２Ｃは、応用操作情報が一時的に記憶される記憶領域である。
【００４１】
保留操作記憶領域３２Ｄは、応用操作情報のアプリケーション１８への通知を保留するために応用操作情報が一時的に記憶される記憶領域である。なお、保留操作記憶領域３２Ｄには、ＤＧ移動情報以外の応用操作情報が記憶される。よって、ＤＧ移動情報のアプリケーション１８への通知が保留されることはない。
【００４２】
操作間角度記憶領域３２Ｅは、後述の操作間角度（例えば、図８のステップ１３６及び図１２のステップ２１６参照）が一時的に記憶される記憶領域である。
【００４３】
ＤＧ角度記憶領域３２Ｆは、後述のドラッグ方向角度（ＤＧ方向角度（例えば、図９のステップ１７０、図１８のステップ３１２、図１９のステップ３４２、図２１のステップ３８０、及び図２２のステップ３９２参照））が一時的に記憶される記憶領域である。
【００４４】
ＤＧ座標記憶領域３２Ｇは、後述のドラッグ位置座標（ＤＧ位置座標（例えば、図９のステップ１７２、図１３のステップ２４２、図１４のステップ２５６、図１５のステップ２７０、及び図１７のステップ３０２参照））が一時的に記憶される記憶領域である。なお、ＤＧ角度記憶領域３２Ｆには、実際の算出が不可能な角度（例えば１００００度）が初期設定値として記憶されており、ＤＧ方向角度が算出される毎に、算出されたＤＧ方向角度が上書き保存される。
【００４５】
プログラム等使用領域３２Ｈは、アプリケーション１８、後述の基本操作検知プログラム３８、応用操作検知プログラム４０、時間経過後通知プログラム４２及び応用操作テーブル４４を使用するための記憶領域である。
【００４６】
二次記憶部３４は、アプリケーション１８を記憶している。また、二次記憶部３４は、開示の技術におけるタッチ操作検出プログラムの一例である基本操作検知プログラム３８を記憶している。また、二次記憶部３４は、開示の技術におけるタッチ操作検出プログラムの一例である応用操作検知プログラム４０を記憶している。また、二次記憶部３４は、開示の技術におけるタッチ操作検出プログラムの一例である時間経過後通知プログラム４２を記憶している。更に、二次記憶部３４は、応用操作テーブル４４を記憶している。なお、以下では、基本操作検知プログラム３８、応用操作検知プログラム４０及び時間経過後通知プログラム４２を区別して説明する必要がない場合、「プログラム」という。
【００４７】
ＣＰＵ３０は、二次記憶部３４から基本操作検知プログラム３８を読み出してプログラム等使用領域３２Ｈに展開し、基本操作検知プログラム３８が有するプロセスを実行する。基本操作検知プログラム３８は、基本操作検知プロセス３８Ａを有する。ＣＰＵ３０は、基本操作検知プロセス３８Ａを実行することで、図１に示す基本操作検知部２０として動作する。
【００４８】
ＣＰＵ３０は、二次記憶部３４から応用操作検知プログラム４０を読み出してプログラム等使用領域３２Ｈに展開し、応用操作検知プログラム４０が有する各プロセスを実行する。応用操作検知プログラム４０は、応用操作検知プロセス４０Ａ及び保留後通知プロセス４０Ｂを有する。ＣＰＵ３０は、応用操作検知プロセス４０Ａを実行することで、図１に示す応用操作検知部２２として動作する。ＣＰＵ３０は、保留後通知プロセス４０Ｂを実行することで、図１に示す保留後通知部２４として動作する。
【００４９】
ＣＰＵ３０は、二次記憶部３４から時間経過後通知プログラム４２を読み出してプログラム等使用領域３２Ｈに展開し、時間経過後通知プログラム４２が有するプロセスを実行する。時間経過後通知プログラム４２は、時間経過後通知プロセス４２Ａを有する。ＣＰＵ３０は、時間経過後通知プロセス４２Ａを実行することで、図１に示す時間経過後通知部２６として動作する。
【００５０】
なお、ここではプログラムを二次記憶部３４から読み出す場合を例示したが、必ずしも最初から二次記憶部３４に記憶させておく必要はない。例えば、スマートデバイス１０に接続されて使用されるＳＳＤ（Solid State Drive）、ＩＣカード、光磁気ディスク、ＣＤ−ＲＯＭなどの任意の「可搬型の記憶媒体」に先ずはプログラムを記憶させておいてもよい。そして、ＣＰＵ３０がこれらの可搬型の記憶媒体からプログラムを取得して実行するようにしてもよい。また、通信回線を介してスマートデバイス１０に接続されるコンピュータ又はサーバ装置等の外部電子計算機の記憶部にプログラムを記憶させておいてもよい。この場合、ＣＰＵ３０は外部電子計算機からプログラムを取得して実行する。
【００５１】
応用操作テーブル４４は、基本操作情報から応用操作情報を導出するためのテーブルである。一例として図３に示すように、応用操作テーブル４４では、基本操作情報の異なる組み合わせ（応用操作に応じて予め定められた組み合わせ）の各々に対して応用操作情報が対応付けられている。図３に示す例では、タップ操作情報に対して、接触開始操作を示す接触開始操作情報（基本操作情報）及び接触終了操作を示す接触終了操作情報（基本操作情報）が生成順に対応付けられている。また、図３に示す例では、フリック操作情報に対して、接触開始操作情報、移動操作を示す移動操作情報（基本操作情報）及び接触終了操作情報が生成順に対応付けられている。また、図３に示す例では、ＤＧ開始操作情報に対して、接触開始操作情報、及び３つの移動操作情報が生成順に対応付けられている。このように、応用操作情報は、基本操作情報によって規定されている。
【００５２】
図２に戻って、スマートデバイス１０は、外部インタフェース（Ｉ／Ｆ）４６を含み、バス３６に接続されている。外部Ｉ／Ｆ４６は、外部装置（例えばパーソナル・コンピュータやＵＳＢメモリ）に接続され、外部装置とＣＰＵ３０との間の各種情報の送受信を司る。
【００５３】
スマートデバイス１０は、タッチパネル・ディスプレイ４８を含む。タッチパネル・ディスプレイ４８は、タッチパネル１２及びディスプレイ（例えば液晶ディスプレイ）５０を備えている。ディスプレイ５０は、バス３６に接続されており、ＣＰＵ３０の制御下で各種情報を表示する。タッチパネル１２は、例えば、静電容量方式のタッチパネルであり、タッチパネル本体５２を含む。タッチパネル本体５２は、網目状に張り巡らされた電極パターンを有しており、電極の静電容量の変化を検知することで、指示体（例えば人間の指のように導電性を有する指示体）がタッチパネル１２に接触したことを検知する。タッチパネル本体５２は、バス３６に接続されており、検知結果情報をＣＰＵ３０に出力する。なお、タッチパネル１２で採用される位置検知方式は、静電容量方式に限らず、マトリクススイッチ方式、抵抗膜方式、表面弾性波方式、赤外線方式、又は電磁誘導方式等の他の位置検知方式であってもよい。
【００５４】
一例として図４に示すように、タッチパネル１２は、各々透光性を有するタッチパネル本体５２、ガラス板５４、及びフィルム５６を含む。タッチパネル本体５２は、ディスプレイ５０の表面に重ねられており、ガラス板５４は、タッチパネル本体５２に接触して重ねられている。また、フィルム５６は、ガラス板５４の表面に貼り付けられている。フィルム５６とは、例えば、ディスプレイ５０の表示内容の覗き見防止用（ショルダーハッキング防止用）のフィルムを指す。なお、ガラス板５４及びフィルム５６は共に、タッチパネル本体５２による検知を妨げない材質及び厚さで形成されている。従って、フィルム５６とガラス板５４とが密着している箇所に指示体が接触した場合、この接触はタッチパネル本体５２によって検知される。逆に、フィルム５６とガラス板５４とが密着していない箇所（例えば、気泡が混入している箇所（気泡混入箇所））に指示体が接触した場合、この接触はタッチパネル本体５２によって検知されない。そのため、スライド操作中に指示体が気泡混入箇所を乗り上がって通過した場合にタッチパネル１２で非検知期間が発生することがある。
【００５５】
次に本第１実施形態の作用を説明する。先ず、タッチパネル１２から検知結果情報がＣＰＵ３０に入力される毎にＣＰＵ３０が基本操作検知プログラム３８を実行することでスマートデバイス１０によって行われる基本操作検知処理について、図５に示すフローチャートを参照して説明する。なお、以下では、説明の便宜上、スマートデバイス１０が、タッチパネル１２に対する複数の単式操作及び単一の複式操作の並行した検知が可能で、かつ、タッチパネル１２に対する複数の複式操作の並行した検知が不可能な場合について説明する。また、以下では、説明の便宜上、ＣＰＵ３０が基本操作検知プログラム３８の実行と並行してアプリケーション１８を実行している場合について説明する。また、以下では、説明の便宜上、単式操作の一例としてタップ操作を挙げ、複式操作の一例としてドラッグ操作を挙げて説明する。
【００５６】
図５に示す基本操作検知処理では、先ず、ステップ１００で、基本操作検知部２０は、検知結果情報を検知結果記憶領域３２Ａに時系列に記憶し、その後、ステップ１０２へ移行する。
【００５７】
ステップ１０２で、基本操作検知部２０は、基本操作情報を生成する条件（基本操作生成条件）を満足したか否かを判定する。基本操作生成条件とは、例えば、接触開始操作情報、移動操作情報及び接触終了操作情報の何れかの基本操作情報を生成するに足る検知結果情報が検知結果記憶領域３２Ａに記憶されているとの条件を指す。
【００５８】
ステップ１０２において、基本操作生成条件を満足した場合は、判定が肯定されて、ステップ１０４へ移行する。ステップ１０２において、基本操作生成条件を満足していない場合は、判定が否定されて、基本操作検知処理を終了する。
【００５９】
ステップ１０４で、基本操作検知部２０は、検知結果記憶領域３２Ａに記憶されている検知結果情報に応じた基本操作情報を生成し、その後、ステップ１０６へ移行する。
【００６０】
ステップ１０６で、基本操作検知部２０は、ステップ１０４で生成した基本操作情報をアプリケーション１８及び応用操作検知部２２に通知し、その後、基本操作検知処理を終了する。
【００６１】
次に、基本操作検知部２０から基本操作情報が応用操作検知部２２に通知される毎にＣＰＵ３０が応用操作検知プログラム４０を実行することでスマートデバイス１０によって行われる応用操作検知処理について、図６を参照して説明する。なお、応用操作検知処理では、フリック操作情報及びダブルタップ操作情報が、タップ操作情報と同様に処理される。また、ＰＯ開始情報、ＰＣ開始情報、及びＬＰ開始情報が、ＤＧ開始情報と同様に処理される。更に、ＰＯ終了情報、ＰＣ終了情報、及びＬＰ終了情報が、ＤＧ終了情報と同様に処理される。そのため、以下では、説明の便宜上、開示の技術に係る応用操作情報の一例としてタップ操作情報、ＤＧ開始情報、ＤＧ移動情報、及びＤＧ終了情報を例に挙げて説明し、これ以外の応用操作情報に関する説明を省略する。また、以下では、説明の便宜上、ＣＰＵ３０が応用操作検知プログラム４０の実行と並行してアプリケーション１８を実行している場合について説明する。
【００６２】
図６に示す応用操作検知処理では、先ず、ステップ１１０で、応用操作検知部２２は、基本操作検知部２０から通知された基本操作情報を基本操作記憶領域３２Ｂに時系列に記憶し、その後、ステップ１１２へ移行する。
【００６３】
ステップ１１２で、応用操作検知部２２は、応用操作情報を生成する条件（応用操作生成条件）を満足したか否かを判定する。応用操作生成条件とは、例えば、図３に示す応用操作テーブル４４に記憶されている応用操作情報の何れかを生成するに足る基本操作情報が基本操作記憶領域３２Ｂに記憶されているとの条件を指す。
【００６４】
ステップ１１２において、応用操作生成条件を満足した場合は、判定が肯定されて、ステップ１１４へ移行する。ステップ１１２において、応用操作生成条件を満足していない場合は、判定が否定されて、応用操作検知処理を終了する。
【００６５】
ステップ１１４で、保留後通知部２４は、基本操作記憶領域３２Ｂに記憶されている基本操作情報に応じた応用操作情報を生成し、その後、ステップ１１６へ移行する。
【００６６】
ステップ１１６で、保留後通知部２４は、一例として図７に示す保留後通知処理を実行し、その後、応用操作検知処理を終了する。
【００６７】
図７に示す保留後通知処理では、先ず、ステップ１２０で、保留後通知部２４は、ステップ１１４で生成した応用操作情報を応用操作記憶領域３２Ｃに記憶し、その後、ステップ１２２へ移行する。
【００６８】
ステップ１２２で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されている応用操作情報がタップ操作情報か否かを判定する。ステップ１２２において、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されている応用操作情報がタップ操作情報の場合は、判定が肯定されて、ステップ１２４へ移行する。ステップ１２２において、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されている応用操作情報がタップ操作情報でない場合（ＤＧ開始情報、ＤＧ移動情報、及びＤＧ終了情報の何れかの場合）は、判定が否定されて、ステップ１２６へ移行する。
【００６９】
ステップ１２４で、保留後通知部２４は、一例として図８に示すタップ操作処理を実行し、その後、保留後通知処理を終了する。
【００７０】
ステップ１２６で、保留後通知部２４は、一例として図１１に示すドラッグ操作処理（ＤＧ操作処理）を実行し、その後、保留後通知処理を終了する。
【００７１】
図８に示すタップ操作処理では、先ず、ステップ１３０で、保留後通知部２４は、ドラッグ操作中であることを示すドラッグ中フラグ（ＤＧ中フラグ）がオンか否かを判定する。ここで、ＤＧ中フラグがオンにされているということは、ＤＧ開始情報又はＤＧ終了情報が保留されていることを意味する。なお、ＤＧ中フラグは、後述のステップ２３０（図１２参照）及びステップ２６８（図１５参照）でオンにされ、後述のステップ４３２（図２４参照）でオフにされる。
【００７２】
ステップ１３０において、ＤＧ中フラグがオンの場合は、判定が肯定されて、ステップ１３２へ移行する。ステップ１３０において、ＤＧ中フラグがオフの場合は、判定が否定されて、ステップ１４７へ移行する。
【００７３】
ステップ１３２で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されている応用操作情報に含まれる座標（以下、「最新座標」という）及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標から、操作間距離を算出する。ステップ１３２において、操作間距離とは、開示の技術における位置間隔の一例を意味し、最新座標とＤＧ位置座標との距離を指す。また、ＤＧ位置座標とは、一例として図２５に示すように、タッチパネル１２に対する指示体５７によるドラッグ操作５９（開示の技術における先行スライド操作の一例）の軌跡を示すＤＧ軌跡６０の終了位置Ｐｄの座標を指す。また、図２５に示す例では、タッチパネル１２に対して行われたタップ操作の位置Ｐ１又はＰ２の座標がステップ１３２での最新座標に該当する。
【００７４】
次のステップ１３４で、保留後通知部２４は、ステップ１３２で算出した操作間距離が開示の技術における第３閾値及び第６閾値の一例である第１所定値（例えば５ミリメートル）未満か否かを判定する。操作間距離が第１所定値未満とは、一例として図２５に示すように、終了位置Ｐｄを中心とした半径Ｓｓの円の内側にタップ操作の位置が存在することを意味する。
【００７５】
なお、第１所定値を可変値とすることも考えられる。例えば、ＤＧ軌跡をなぞる速度から、ＤＧ軌跡がそのまま等速移動したと仮定した場合に接触すると想定される座標を算出し、当該座標と終了位置Ｐｄとの距離を第１所定値とすることで、より判定の確からしさを高めることが可能である。
【００７６】
半径Ｓｓの円の内側にタップ操作の位置が存在する場合の一例として、例えば図２６Ａに示すように、ドラッグ操作中に指示体５７がフィルム５６に引っ掛かってタッチパネル１２から一旦離れた後に半径Ｓｓの円の内側でタップ操作が行われる場合が例示できる。また、この他にも、例えば図２６Ｂに示すように、ドラッグ操作中に指示体５７が気泡混入箇所４８Ａを乗り越えることで指示体５７がタッチパネル１２から一旦離れた後に半径Ｓｓの円の内側でタップ操作が行われる場合が例示できる。なお、図２６Ａに示す例では、ドラッグ操作が途切れてタップ操作が行われる場合が示されており、図２６Ｂに示す例では、ドラッグ操作が途切れてタップ操作が行われる場合とドラッグ操作が途切れた後に再びドラッグ操作が開始される場合とが示されている。
【００７７】
ステップ１３４において、ステップ１３２で算出した操作間距離が第１所定値未満の場合（図２５に示す例では、最新座標が位置Ｐ１の座標の場合）は、判定が肯定されて、ステップ１３６へ移行する。ステップ１３４において、ステップ１３２で算出した操作間距離が第１所定値以上の場合（図２５に示す例では、最新座標が位置Ｐ２の座標の場合）は、判定が否定されて、ステップ１４６へ移行する。
【００７８】
ステップ１３６で、保留後通知部２４は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標から操作間角度を算出し、算出した操作間角度を操作間角度記憶領域３２Ｅに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ１３８へ移行する。ステップ１３６において、操作間角度とは、開示の技術における操作間方向を規定する角度の一例を意味し、最新座標とＤＧ位置座標とを結ぶ線分とタッチパネル１２における基準線Ｌ（図２７参照）の角度（ここでは一例として０度）との成す角度を指す。例えば、図２７に示すように、タッチパネル１２に対して行われたタップ操作の位置Ｐ３（Ｐ４）の座標を最新座標とした場合、終了位置Ｐｄと位置Ｐ３（Ｐ４）とを結ぶ線分と基準線Ｌとの成す角度θｄ３（θｄ４）が操作間角度である。基準線Ｌとは、例えば、タッチパネル１２に対する指示体の接触位置を特定する座標を規定しているＸ軸を指す。
【００７９】
ステップ１３８で、保留後通知部２４は、ＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶されているＤＧ方向角度と操作間角度記憶領域３２Ｅに記憶されている操作間角度との角度差（開示の技術における第１角度の一例）を算出し、その後、ステップ１４０へ移行する。ＤＧ方向角度は、例えば、後述のステップ１７０（図９参照）、ステップ３００（図１７参照）及びステップ３１２（図１８参照）等でＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶される。ここで、ＤＧ方向角度とは、開示の技術における終了時スライド方向を規定する角度の一例を意味し、例えば、図２７に示すように、ＤＧ軌跡６０上の位置Ｐｄ−１と終了位置Ｐｄとを結ぶ線分の延長線と基準線Ｌとの成す角度（図２７に示す例では０度）を指す。位置Ｐｄ−１とは、終了位置ＰｄでＤＧ終了情報が応用操作検知処理で生成される１つ前の応用操作検知処理で生成された応用操作情報（例えばＤＧ移動情報）に含まれる座標により特定される位置を指す。ステップ１３８において、角度差とは、ＤＧ方向角度（図２７に示す例では０度）と操作間角度（図２７に示す例では角度θｄ３又はθｄ４）との差の絶対値を指す。
【００８０】
ステップ１４０で、保留後通知部２４は、ステップ１３８で算出した角度差が第２所定値（開示の技術における第１閾値及び第４閾値の一例）未満か否かを判定する。第２所定値とは、例えば、４５度を意味し、図２７に示す例では、角度θｓを指す。ステップ１４０において、ステップ１３８で算出した角度差が第２所定値未満の場合は、判定が肯定されて、ステップ１４２へ移行する。ステップ１４０において、ステップ１３８で算出した角度差が第２所定値以上の場合は、判定が否定されて、ステップ１４６へ移行する。
【００８１】
ステップ１４２で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報があるか否かを判定する。保留中の応用操作情報とは、アプリケーション１８への通知が保留されている応用操作情報を意味し、保留操作記憶領域３２Ｄに現在記憶されている応用操作情報を指す。
【００８２】
ステップ１４２において、保留中の応用操作情報がある場合は、判定が肯定されて、ステップ１４４へ移行する。ステップ１４２において、保留中の応用操作情報がない場合は、判定が否定されて、ステップ１５０へ移行する。
【００８３】
ステップ１４４で、保留後通知部２４は、一例として図９に示す保留中処理を実行し、その後、タップ操作処理を終了する。
【００８４】
ステップ１４６で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているタップ操作情報をアプリケーション１８に通知すると共に、タップ操作情報を応用操作記憶領域３２Ｃから削除し、その後、タップ操作処理を終了する。
【００８５】
ステップ１４７で、保留後通知部２４は、タイマー（図示省略）が作動しているか否かを判定する。なお、タイマーは、後述のステップ１５２、ステップ１７６（図９参照）、ステップ２４６（図１３参照）、ステップ３０６（図１７参照）、ステップ３２８（図１８参照）、及びステップ３５０（図１９参照）で起動される。保留操作記憶領域３２Ｄに応用操作情報が記憶されている状態で、タイマーが起動されてから後述の基準時間Ｔｓを経過した場合、時間経過後通知部２６により後述の時間経過後通知処理（図２４参照）が行われる。
【００８６】
ステップ１４７において、タイマーが作動している場合は、判定が肯定されて、ステップ１４８へ移行する。ステップ１４７において、タイマーが作動していない場合は、判定が否定されて、ステップ１５０へ移行する。
【００８７】
ステップ１４８で、保留後通知部２４は、タイマーを起動させてから開示の技術における第２閾値、第５閾値、及び所定時間の一例である基準時間Ｔｓ（例えば５００ミリ秒）が経過したか否かを判定する。ステップ１４８において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過した場合は、判定が肯定されて、ステップ１４９へ移行する。ステップ１４８において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過していない場合は、判定が否定されて、ステップ１５４へ移行する。
【００８８】
ステップ１４９で、保留後通知部２４は、タイマーを停止し、その後、ステップ１５０へ移行する。
【００８９】
ステップ１５０で、保留後通知部２４は、タップ操作情報のアプリケーション１８への通知を保留し、その後、ステップ１５２へ移行する。なお、タップ操作情報のアプリケーション１８への通知の保留は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているタップ操作情報が保留操作記憶領域３２Ｄに記憶されると共に、応用操作記憶領域３２Ｃからタップ操作情報が削除されることによって実現される。
【００９０】
ステップ１５２で、保留後通知部２４は、タイマーを起動させ、その後、タップ操作処理を終了する。
【００９１】
ステップ１５４で、保留後通知部２４は、一例として図１０に示す第１経過前処理を実行し、その後、ステップ１５０へ移行する。
【００９２】
図９に示す保留中処理では、先ず、ステップ１６０で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報か否かを判定する。ステップ１６０において、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報の場合は、判定が肯定されて、ステップ１６２へ移行する。なお、ＤＧ開始情報の保留状態は、例えば、保留後通知部２４により第２終了時処理（図１８）又は第２移動時処理（図２２）が行われることで解除される。
【００９３】
ステップ１６０で判定が肯定された場合、応用操作記憶領域３２Ｃに現在記憶されている応用操作情報であるタップ操作情報により示されるタップ操作は、非検知期間を介して行われたタップ操作でない可能性がある。すなわち、２つの指示体（例えば左手の人差し指及び右手の人差し指）のうちの一方の指示体でドラッグ開始操作が行われている状態で他方の指示体でタップ操作が行われた可能性（ドラッグ操作と並行してタップ操作が検知された可能性）がある。この場合、他方の指示体で行われたタップ操作を誤操作と見做してもよいし、誤操作と見做さなくてもよいが、本第１実施形態では、説明の便宜上、誤操作と見做すこととする。
【００９４】
そこで、ステップ１６２で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに現在記憶されている応用操作情報であるタップ操作情報を応用操作記憶領域３２Ｃから削除し、その後、保留中処理を終了する。なお、ステップ１６２で削除対象とされたタップ操作情報により示されているタップ操作を誤操作と見做さない場合、保留後通知部２４は、ステップ１６２でタップ操作情報を削除せずに、アプリケーション１８に通知するようにしてもよい。
【００９５】
ステップ１６０において、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報でない場合は、判定が否定されて、ステップ１６４へ移行する。ステップ１６０で判定が否定された場合、指示体がスライド操作中にフィルム５６に引っ掛かったこと（図２６Ａ参照）又は指示体が気泡混入箇所４８Ａを乗り越えたこと（図２６Ｂ参照）に起因してタップ操作が行われた可能性があると見做される。
【００９６】
そこで、先ず、ステップ１６４で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報がＤＧ終了情報か否かを判定する。ステップ１６４において、保留中の応用操作情報がＤＧ終了情報の場合は、判定が肯定されて（保留中のＤＧ終了情報により示されるドラッグ終了操作が誤操作と判定されて）、ステップ１６６へ移行する。ステップ１６４において、保留中の応用操作情報がＤＧ終了情報でない場合は、判定が否定されて（保留中の応用操作情報により示される応用操作（ここでは一例としてタップ操作）が誤操作と判定されて）、ステップ１７８へ移行する。
【００９７】
ステップ１６６で、保留後通知部２４は、タイマーを停止し、その後、ステップ１６８へ移行する。
【００９８】
ステップ１６８で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報であるＤＧ終了情報に含まれる座標（図２７に示す例では、終了位置Ｐｄに関する保留中のＤＧ終了情報に含まれる座標）を有するＤＧ移動情報をアプリケーション１８に通知する。このように、ステップ１６８の処理が行われることで、ドラッグ操作が継続中であること（先行するドラッグ操作の一部であること）がアプリケーション１８に通知される。
【００９９】
次のステップ１７０で、保留後通知部２４は、最新座標及び保留中の応用操作情報であるＤＧ終了情報に含まれる座標からＤＧ方向角度を算出してＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ１７２へ移行する。
【０１００】
ステップ１７２で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報であるＤＧ終了情報に含まれる座標をＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ１７４へ移行する。
【０１０１】
ステップ１７４で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報であるＤＧ終了情報に含まれる座標を最新座標に更新すると共に、応用操作記憶領域３２Ｃからタップ操作情報を削除し、その後、ステップ１７６へ移行する。なお、ステップ１７４でＤＧ終了情報のアプリケーション１８への通知の保留が続行されるのは、このＤＧ終了情報により示されるドラッグ終了操作が誤操作かもしれないから（誤操作か否かが未だに確定していないから）である。
【０１０２】
ステップ１７６で、保留後通知部２４は、タイマーを起動させ、その後、保留中処理を終了する。
【０１０３】
ステップ１７８で、保留後通知部２４は、タイマーを停止し、その後、ステップ１８０へ移行する。
【０１０４】
ステップ１８０で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報を保留操作記憶領域３２Ｄから削除し、その後、ステップ１８２へ移行する。
【０１０５】
ステップ１８２で、保留後通知部２４は、タップ操作情報のアプリケーション１８への通知を保留し、その後、ステップ１７６へ移行する。なお、ステップ１８２でタップ操作情報のアプリケーション１８への通知が保留されるのは、このタップ操作情報により示されるタップ操作が誤操作かもしれないから（誤操作か否かが未だに確定していないから）である。
【０１０６】
図１０に示す第１経過前処理では、先ず、ステップ１９０で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報に含まれる座標と最新座標とから操作間距離を算出し、その後、ステップ１９２へ移行する。ステップ１９０において、操作間距離とは、開示の技術における位置間隔の一例を意味し、保留中の応用操作情報に含まれる座標と最新座標との距離を指す。
【０１０７】
ステップ１９２で、保留後通知部２４は、ステップ１９０で算出した操作間距離が第１所定値未満か否かを判定する。ステップ１９２において、ステップ１９０で算出した操作間距離が第１所定値未満の場合は、判定が肯定されて（保留中の応用操作情報により示される応用操作が誤操作と判定されて）、ステップ１９４へ移行する。ステップ１９２において、ステップ１９０で算出した操作間距離が第１所定値以上の場合は、判定が否定されて（保留中の応用操作情報により示される応用操作が誤操作でないと判定されて）、ステップ１９８へ移行する。
【０１０８】
なお、ステップ１９２において判定が肯定される場合の一例としては、ユーザがタッチパネル１２に対してドラッグ操作を行っているつもりでも、指示体がタッチパネル１２から一瞬離れることで、実際はタップ操作として検知されてしまった場合が例示できる。具体的には、ユーザがタッチパネル１２に対してドラッグ操作をしているつもりでも指示体がタッチパネル１２に何度も引っ掛かってタッチパネル１２に対する接触操作が複数のタップ操作として検知された場合が例示できる。この他にも、ユーザがタッチパネル１２に対してドラッグ操作をしているつもりでも指示体の移動経路上に気泡混入箇所４８Ａ（図２６Ｂ参照）が複数存在するためにタッチパネル１２に対する接触操作が複数のタップ操作として検知された場合が例示できる。
【０１０９】
ステップ１９４で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報を保留操作記憶領域３２Ｄから削除し、その後、ステップ１９６へ移行する。
【０１１０】
ステップ１９６で、保留後通知部２４は、タイマーを停止し、その後、第１経過前処理を終了する。
【０１１１】
ステップ１９８で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報をアプリケーション１８に通知すると共に、保留操作記憶領域３２Ｄから応用操作情報を削除し、その後、第１経過前処理を終了する。
【０１１２】
図１１に示すＤＧ操作処理では、先ず、ステップ２００で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されている応用操作情報がＤＧ開始情報か否かを判定する。ステップ２００において、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されている応用操作情報がＤＧ開始情報の場合は、判定が肯定されて、ステップ２０２へ移行する。ステップ２００において、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されている応用操作情報がＤＧ開始情報でない場合は、判定が否定されて、ステップ２０４へ移行する。
【０１１３】
ステップ２０２で、保留後通知部２４は、一例として図１２に示すドラッグ開始時処理（ＤＧ開始時処理）を実行し、その後、ＤＧ操作処理を終了する。
【０１１４】
ステップ２０４で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されている応用操作情報がＤＧ移動情報か否かを判定する。ステップ２０４において、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されている応用操作情報がＤＧ移動情報の場合は、判定が肯定されて、ステップ２０６へ移行する。ステップ２０４において、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されている応用操作情報がＤＧ移動情報でない場合は、判定が否定されて、ステップ２０８へ移行する。
【０１１５】
ステップ２０６で、保留後通知部２４は、一例として図２０に示すドラッグ移動時処理（ＤＧ移動時処理）を実行し、その後、ＤＧ操作処理を終了する。
【０１１６】
ステップ２０８で、保留後通知部２４は、一例として図１６に示すドラッグ終了時処理（ＤＧ終了時処理）を実行し、その後、ＤＧ操作処理を終了する。
【０１１７】
図１２に示すＤＧ開始時処理では、先ず、ステップ２１０で、保留後通知部２４は、ＤＧ中フラグがオンか否かを判定する。ステップ２１０において、ＤＧ中フラグがオンの場合は、判定が肯定されて、ステップ２１２へ移行する。ステップ２１０において、ＤＧ中フラグがオフの場合は、判定が否定されて、ステップ２２６へ移行する。
【０１１８】
ステップ２１２で、保留後通知部２４は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標から、操作間距離を算出し、その後、ステップ２１４へ移行する。
【０１１９】
ステップ２１２において、操作間距離とは、開示の技術における位置間隔の一例を意味し、最新座標とＤＧ位置座標との距離を指す。図２８に示す例では、第１ＤＧ軌跡６２の終了位置Ｐｍの座標がＤＧ位置座標に該当し、第２ＤＧ軌跡６４の開始位置Ｐｓの座標が最新座標に該当する。従って、図２８に示す例では、第１ＤＧ軌跡６２の終了位置Ｐｍの座標と第２ＤＧ軌跡６４の開始位置Ｐｓの座標との距離αがステップ２１２における操作間距離に該当する。ここで、第１ＤＧ軌跡６２とは、タッチパネル１２に対する第１ドラッグ操作６１（開示の技術における先行スライド操作の一例）の軌跡を指す。また、第２ＤＧ軌跡６４とは、タッチパネル１２の非検知期間（指示体５７のタッチパネル１２への非接触期間）を介して第１ドラッグ操作６１に続けて行われた第２ドラッグ操作６３（開示の技術における後行スライド操作の一例）の軌跡を指す。
【０１２０】
ステップ２１４で、保留後通知部２４は、ステップ２１２で算出した操作間距離が第１所定値未満の場合は、判定が肯定されて、ステップ２１６へ移行する。ステップ２１４において、ステップ２１２で算出した操作間距離が第１所定値以上の場合は、判定が否定されて、ステップ２２４へ移行する。
【０１２１】
ステップ２１６で、保留後通知部２４は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標から操作間角度を算出し、算出した操作間角度を操作間角度記憶領域３２Ｅに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ２１８へ移行する。ステップ２１６において、操作間角度とは、例えば、図２８に示すように、終了位置Ｐｍと開始位置Ｐｓとを結ぶ線分と基準線Ｌとの成す角度θ３を指す。
【０１２２】
ステップ２１８で、保留後通知部２４は、ＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶されているＤＧ方向角度と操作間角度記憶領域３２Ｅに記憶されている操作間角度との角度差を算出し、その後、ステップ２２０へ移行する。
【０１２３】
図２８に示す例で、ＤＧ方向角度とは、角度θ１又はθ２を指す。角度θ１は、第１ＤＧ軌跡６２上の位置Ｐｍ−１と終了位置Ｐｍとを結ぶ線分の延長線と基準線Ｌとの成す角度であり、角度θ２は、開始位置Ｐｓと第２ＤＧ軌跡６４上の位置Ｐｓ＋１とを結ぶ線分と基準線Ｌとの成す角度である。位置Ｐｍ−１とは、終了位置ＰｍでＤＧ終了情報が応用操作処理で生成される１つ前の応用操作検知処理で生成された応用操作情報（例えばＤＧ移動情報）に含まれる座標により特定される位置を指す。位置Ｐｓ＋１とは、開始位置ＰｓでＤＧ開始情報が応用操作処理で生成された１つ後の応用操作検知処理で生成された応用操作情報（例えばＤＧ移動情報）に含まれる座標により特定される位置を指す。また、図２８に示す例で、ステップ２１８における角度差とは、例えば、角度θ１と角度θ３との差の絶対値を指す。
【０１２４】
ステップ２２０で、保留後通知部２４は、ステップ２１８で算出した角度差が第２所定値未満か否かを判定する。ステップ２２０において、ステップ２１８で算出した角度差が第２所定値未満の場合は、判定が肯定されて（保留中の応用操作情報により示される応用操作が誤操作と判定されて）、ステップ２２２へ移行する。ステップ２２０において、ステップ２１８で算出した角度差が第２所定値以上の場合は、判定が否定されて（保留中の応用操作情報により示される応用操作が誤操作でないと判定されて）、ステップ２２４へ移行する。
【０１２５】
ステップ２２２で、保留後通知部２４は、一例として図１３に示す誤操作対応処理を実行し、その後、ＤＧ開始時処理を終了する。
【０１２６】
ステップ２２４で、保留後通知部２４は、一例として図１４に示す正操作対応処理を実行し、その後、ＤＧ開始時処理を終了する。
【０１２７】
ステップ２２６で、保留後通知部２４は、タイマーが作動しているか否かを判定する。ステップ２２６において、タイマーが作動している場合は、判定が肯定されて、ステップ２２８へ移行する。ステップ２２６において、タイマーが作動していない場合は、判定が否定されて、ステップ２３０へ移行する。
【０１２８】
ステップ２２８で、保留後通知部２４は、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過したか否かを判定する。ステップ２２８において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過した場合は、判定が肯定されて、ステップ２３０へ移行する。ステップ２２８において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過していない場合は、判定が否定されて、ステップ２３６へ移行する。
【０１２９】
ステップ２３０で、保留後通知部２４は、ＤＧ中フラグをオンにし、その後、ステップ２３２へ移行する。
【０１３０】
ステップ２３２で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ開始情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ２３４へ移行する。
【０１３１】
ステップ２３４で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ開始情報をアプリケーション１８に通知すると共に、ＤＧ開始情報を応用操作記憶領域３２Ｃから削除し、その後、ＤＧ開始時処理を終了する。
【０１３２】
ステップ２３６で、保留後通知部２４は、一例として図１５に示す第２経過前処理を実行し、その後、ＤＧ開始時処理を終了する。
【０１３３】
図１３に示す誤操作対応処理では、ステップ２４０で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報に含まれる座標（図２８に示す例では、終了位置Ｐｍに関する保留中のＤＧ終了情報に含まれる座標）を有するＤＧ移動情報をアプリケーション１８に通知する。このように、ステップ２４０の処理が行われることで、ドラッグ操作が継続中であること（一例として図２８に示す開始位置Ｐｓでの操作が第１ドラッグ操作６１の一部であること）がアプリケーション１８に通知される。
【０１３４】
なお、一例として図２９に示すように、終了位置Ｐｍと開始位置Ｐｓとを結ぶ線分上における位置Ｐｎ及び位置Ｐｎ＋１でタップ操作が順に行われた場合、図９に示すステップ１６８の処理が行われることで、ＤＧ移動情報がアプリケーション１８に通知される。この場合、応用操作情報として位置Ｐｎ＋１の座標を有するＤＧ終了情報が保留されるので（図９のステップ１７４参照）、ステップ２４０では、位置Ｐｎ＋１の座標を有するＤＧ移動情報がアプリケーション１８に通知される。
【０１３５】
次のステップ２４２で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ開始情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ２４４へ移行する。
【０１３６】
ステップ２４４で、保留後通知部２４は、ＤＧ開始情報のアプリケーション１８への通知を保留し、その後、ステップ２４６へ移行する。なお、ＤＧ開始情報のアプリケーション１８への通知の保留は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ開始情報が保留操作記憶領域３２Ｄに記憶されると共に、応用操作記憶領域３２ＣからＤＧ開始情報が削除されることによって実現される。
【０１３７】
ステップ２４６で、保留後通知部２４は、タイマーを起動させ、その後、誤操作対応処理を終了する。
【０１３８】
図１４に示す正操作対応処理では、先ず、ステップ２５０で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報（例えば、ＤＧ開始情報又はＤＧ終了情報）に含まれる座標を有するＤＧ終了情報をアプリケーション１８に通知し、その後、ステップ２５２へ移行する。このように、ステップ２５０の処理が行われることで、一例として図２８に示す終了位置Ｐｍに関するＤＧ終了情報がアプリケーション１８に通知される。
【０１３９】
ステップ２５２で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報を保留操作記憶領域３２Ｄから削除し、その後、ステップ２５４へ移行する。
【０１４０】
ステップ２５４で、保留後通知部２４は、ＤＧ角度記憶領域２３Ｆに初期設定値を記憶（上書き保存）し、その後、ステップ２５６へ移行する。
【０１４１】
ステップ２５６で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ開始情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ２５８へ移行する。
【０１４２】
ステップ２５８で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ開始情報をアプリケーション１８に通知すると共に、ＤＧ開始情報を応用操作記憶領域３２Ｃから削除し、その後、正操作対応処理を終了する。このように、ステップ２５８の処理が行われることで、一例として図２８に示す開始位置Ｐｓに関するＤＧ開始情報がアプリケーション１８に通知される。
【０１４３】
図１５に示す第２経過前処理では、先ず、ステップ２６０で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報（ここでは一例としてタップ操作情報）に含まれる座標と最新座標とから操作間距離を算出し、その後、ステップ２６２へ移行する。ステップ２６０において、操作間距離とは、保留中の応用操作情報に含まれる座標と最新座標との距離を指す。
【０１４４】
ステップ２６２で、保留後通知部２４は、ステップ２６０で算出した操作間距離が第１所定値未満か否かを判定する。ステップ２６２において、ステップ２６０で算出した操作間距離が第１所定値以上の場合は、判定が否定されて（保留中の応用操作情報により示される応用操作が誤操作でないと判定されて）、ステップ２６４へ移行する。ステップ２６２において、ステップ２６０で算出した操作間距離が第１所定値未満の場合は、判定が肯定されて（保留中の応用操作情報により示される応用操作が誤操作と判定されて）、ステップ２６６へ移行する。
【０１４５】
ステップ２６４で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報をアプリケーション１８に通知し、その後、ステップ２６６へ移行する。
【０１４６】
ステップ２６６で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報を保留操作記憶領域３２Ｄから削除し、その後、ステップ２６８へ移行する。
【０１４７】
ステップ２６８で、保留後通知部２４は、ＤＧ中フラグをオンにし、その後、ステップ２７０へ移行する。
【０１４８】
ステップ２７０で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ開始情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ２７２へ移行する。
【０１４９】
ステップ２７２で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ開始情報をアプリケーション１８に通知すると共に、ＤＧ開始情報を応用操作記憶領域３２Ｃから削除し、その後、第２経過前処理を終了する。
【０１５０】
図１６に示すＤＧ終了時処理では、先ず、ステップ２８０で、保留後通知部２４は、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過したか否かを判定する。ステップ２８０において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過した場合は、判定が肯定されて、ステップ２８２へ移行する。ステップ２８０において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過していない場合は、判定が否定されて、ステップ２８６へ移行する。
【０１５１】
ステップ２８２で、保留後通知部２４は、タイマーを停止し、その後、ステップ２８４へ移行する。
【０１５２】
ステップ２８４で、保留後通知部２４は、一例として図１７に示す第１終了時処理を実行し、その後、ＤＧ終了時処理を終了する。
【０１５３】
ステップ２８６で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報か否かを判定する。ステップ２８６において、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報の場合（図２８に示す例では、開始位置Ｐｓに関するＤＧ開始情報が保留中の場合）は、判定が肯定されて、ステップ２８８へ移行する。ステップ２８６において、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報でない場合（例えば、ドラッグ操作中（ＤＧフラグがオンの場合）に他の指示体がタップ操作を行ったことでタップ操作情報が保留中の場合）は、判定が否定されて、ステップ２９０へ移行する。
【０１５４】
ステップ２８８で、保留後通知部２４は、一例として図１８に示す第２終了時処理を実行し、その後、ＤＧ終了時処理を終了する。
【０１５５】
ステップ２９０で、保留後通知部２４は、一例として図１９に示す第３終了時処理を実行し、その後、ＤＧ終了時処理を終了する。
【０１５６】
図１７に示す第１終了時処理では、先ず、ステップ３００で、保留後通知部２４は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標からＤＧ方向角度を算出してＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶（上書き保存）する。ステップ３００で算出されるＤＧ方向角度とは、例えば、図２８に示す例における角度θ１を指す。
【０１５７】
次のステップ３０２で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ終了情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ３０４へ移行する。
【０１５８】
ステップ３０４で、保留後通知部２４は、ＤＧ終了情報のアプリケーション１８への通知を保留し、その後、ステップ３０６へ移行する。なお、ＤＧ終了情報のアプリケーション１８への通知の保留は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ終了情報が保留操作記憶領域３２Ｄに記憶されると共に、応用操作記憶領域３２ＣからＤＧ終了情報が削除されることによって実現される。また、ＤＧ終了情報のアプリケーション１８への通知の保留とは、例えば、図２８に示す終了位置Ｐｍに関するＤＧ終了情報のアプリケーション１８への通知の保留を意味する。
【０１５９】
ステップ３０６で、保留後通知部２４は、タイマーを起動させ、その後、第１終了時処理を終了する。
【０１６０】
図１８に示す第２終了時処理では、先ず、ステップ３１０で、保留後通知部２４は、タイマーを停止し、その後、ステップ３１２へ移行する。
【０１６１】
ステップ３１２で、保留後通知部２４は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標からＤＧ方向角度（図２８に示す例では、角度θ２）を算出してＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ３１４へ移行する。なお、ステップ３１２で用いる最新座標とは、例えば、図２８に示す第２ドラッグ操作６３が位置Ｐｓ＋１で途切れた場合の位置Ｐｓ＋１で生成されたＤＧ終了情報に含まれる座標を指す。
【０１６２】
ステップ３１４で、保留後通知部２４は、ＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶されているＤＧ方向角度と操作間角度記憶領域３２Ｅに記憶されている操作間角度との角度差（図２８に示す例では、｜θ２−θ３｜）を算出し、その後、ステップ３１６へ移行する。
【０１６３】
ステップ３１６で、保留後通知部２４は、ステップ３１４で算出した角度差が第２所定値未満か否かを判定する。ステップ３１６において、ステップ３１４で算出した角度差が第２所定値以上の場合は、判定が否定されて（一例として図２８に示す第２ドラッグ操作６３が第１ドラッグ操作６１の一部でないと判定されて）、ステップ３１８へ移行する。ステップ３１６において、ステップ３１４で算出した角度差が第２所定値未満の場合は、判定が肯定されて（一例として図２８に示す第２ドラッグ操作６３が第１ドラッグ操作６１の一部であると判定されて）、ステップ３３０へ移行する。
【０１６４】
ステップ３１８で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報（ＤＧ開始情報）に含まれる座標を有するＤＧ終了情報をアプリケーション１８に通知し、その後、ステップ３２０へ移行する。ステップ３１８の処理が行われることで、一例として図２８に示す開始位置Ｐｓで第１ドラッグ操作６１が終了したと見做され、第１ドラッグ操作６１に関するＤＧ終了情報がアプリケーション１８に通知される。
【０１６５】
ステップ３２０で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報（ＤＧ開始情報）をアプリケーション１８に通知し、その後、ステップ３２２へ移行する。ステップ３２０の処理が行われることで、一例として図２８に示す開始位置Ｐｓで第２ドラッグ操作６３が開始されたと判定され、第２ドラッグ操作６３に関するＤＧ開始情報がアプリケーション１８に通知される。
【０１６６】
ステップ３２２で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報（ＤＧ開始情報）を保留操作記憶領域３２Ｄから削除し、その後、ステップ３２４へ移行する。
【０１６７】
ステップ３２４で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ終了情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ３２６へ移行する。
【０１６８】
ステップ３２６で、ＤＧ終了情報のアプリケーション１８への通知を保留し、その後、ステップ３２８へ移行する。
【０１６９】
ステップ３２８で、保留後通知部２４は、タイマーを起動させ、その後、第２終了時処理を終了する。
【０１７０】
ステップ３３０で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報（ＤＧ開始情報）に含まれる座標を有するＤＧ移動情報をアプリケーション１８に通知し、その後、ステップ３２２へ移行する。このように、ステップ３３０の処理が行われることで、一例として図２８に示す開始位置Ｐｓで第１ドラッグ操作６１が継続していると見做され、第１ドラッグ操作６１に関するＤＧ移動情報がアプリケーション１８に通知される。
【０１７１】
図１９に示す第３終了時処理では、先ず、ステップ３４０で、保留後通知部２４は、タイマーを停止し、その後、ステップ３４２へ移行する。
【０１７２】
ステップ３４２で、保留後通知部２４は、最新座標（ＤＧ終了情報に含まれる座標）及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標からＤＧ方向角度（図２８に示す例では、角度θ２）を算出してＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶（上書き保存）する。
【０１７３】
次のステップ３４４で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ終了情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ３４６へ移行する。
【０１７４】
ステップ３４６で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報を保留操作記憶領域３２Ｄから削除し、その後、ステップ３４８へ移行する。なお、ステップ３４６で削除された応用操作情報により示される応用操作の一例として、２つの指示体（例えば左手の人差し指及び右手の人差し指）のうちの一方の指示体でドラッグ操作が行われている状態で他方の指示体で誤って行われたタップ操作が例示できる。
【０１７５】
ステップ３４８で、保留後通知部２４は、ＤＧ終了情報のアプリケーション１８への通知を保留し、その後、ステップ３５０へ移行する。
【０１７６】
ステップ３５０で、保留後通知部２４は、タイマーを起動させ、その後、第３終了時処理を終了する。
【０１７７】
図２０に示すＤＧ移動時処理では、先ず、ステップ３６０で、保留後通知部２４は、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過したか否かを判定する。ステップ３６０において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過した場合は、判定が肯定されて、ステップ３６４へ移行する。ステップ３６０において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過していない場合は、判定が否定されて、ステップ３６６へ移行する。
【０１７８】
ステップ３６４で、保留後通知部２４は、一例として図２１に示す第１移動時処理を実行し、その後、ＤＧ移動時処理を終了する。
【０１７９】
ステップ３６６で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報か否かを判定する。ステップ３６６において、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報の場合（図２８に示す例では、開始位置Ｐｓに関するＤＧ開始情報が保留中の場合）は、判定が肯定されて、ステップ３６８へ移行する。ステップ３６６において、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報でない場合（例えば、ドラッグ操作中（ＤＧフラグがオンの場合）に他の指示体がタップ操作を行ったことでタップ操作情報が保留中の場合）は、判定が否定されて、ステップ３７０へ移行する。
【０１８０】
ステップ３６８で、保留後通知部２４は、一例として図２２に示す第２移動時処理を実行し、その後、ＤＧ移動時処理を終了する。
【０１８１】
ステップ３７０で、保留後通知部２４は、一例として図２３に示す第３移動時処理を実行し、その後、ＤＧ移動時処理を終了する。
【０１８２】
図２１に示す第１移動時処理では、先ず、ステップ３８０で、保留後通知部２４は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標からＤＧ方向角度を算出してＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶（上書き保存）する。なお、ステップ３８０において、最新座標とは、一例として図２８に示すように、位置Ｐｓ＋１が第２ドラッグ操作６３の途中位置である場合の位置Ｐｓ＋１に関するＤＧ移動情報に含まれる座標を指す。また、ステップ３８０で算出されるＤＧ方向角度とは、例えば、図２８に示す角度θ２を指す。
【０１８３】
ステップ３８２で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ移動情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ３８４へ移行する。
【０１８４】
ステップ３８４で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ移動情報をアプリケーション１８に通知すると共に、ＤＧ移動情報を応用操作記憶領域３２Ｃから削除し、その後、第１移動時処理を終了する。
【０１８５】
図２２に示す第２移動時処理では、先ず、ステップ３９０で、保留後通知部２４は、タイマーを停止し、その後、ステップ３９２へ移行する。
【０１８６】
ステップ３９２で、保留後通知部２４は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標からＤＧ方向角度（図２８に示す例では、角度θ２）を算出し、ＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ３９４へ移行する。なお、ステップ３９２において、最新座標とは、一例として図２８に示すように、位置Ｐｓ＋１が第２ドラッグ操作６３の途中位置である場合の位置Ｐｓ＋１に関するＤＧ移動情報に含まれる座標を指す。
【０１８７】
ステップ３９４で、保留後通知部２４は、ＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶されているＤＧ方向角度と操作間角度記憶領域３２Ｅに記憶されている操作間角度との角度差（図２８に示す例では、｜θ２−θ３｜）を算出し、その後、ステップ３９６へ移行する。
【０１８８】
ステップ３９６で、保留後通知部２４は、ステップ３９４で算出した角度差が第２所定値未満か否かは判定する。ステップ３９６において、ステップ３９４で算出した角度差が第２所定値以上の場合は、判定が否定されて（一例として図２８に示す第２ドラッグ操作６３が第１ドラッグ操作６１の一部でないと判定されて）、ステップ３９８へ移行する。ステップ３９６において、ステップ３９４で算出した角度差が第２所定値未満の場合は、判定が肯定されて（一例として図２８に示す第２ドラッグ操作６３が第１ドラッグ操作６１の一部であると判定されて）、ステップ４０８へ移行する。
【０１８９】
ステップ３９８で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報（ＤＧ開始情報）に含まれる座標を有するＤＧ終了情報をアプリケーション１８に通知し、その後、ステップ４００へ移行する。ステップ３９８の処理が行われることで、一例として図２８に示す開始位置Ｐｓで第１ドラッグ操作６１が終了したと見做され、第１ドラッグ操作６１に関するＤＧ終了情報がアプリケーション１８に通知される。
【０１９０】
ステップ４００で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報（ＤＧ開始情報）をアプリケーション１８に通知し、その後、ステップ４０２へ移行する。ステップ４００の処理が行われることで、一例として図２８に示す開始位置Ｐｓで第２ドラッグ操作６３が開始されたと判定され、第２ドラッグ操作６３に関するＤＧ開始情報がアプリケーション１８に通知される。
【０１９１】
ステップ４０２で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報（ＤＧ開始情報）を保留操作記憶領域３２Ｄから削除し、その後、ステップ４０４へ移行する。
【０１９２】
ステップ４０４で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ移動情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ４０６へ移行する。
【０１９３】
ステップ４０６で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ移動情報をアプリケーション１８に通知すると共に、ＤＧ移動情報を応用操作記憶領域３２Ｃから削除し、その後、第２移動時処理を終了する。
【０１９４】
ステップ４０８で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報（ＤＧ開始情報）に含まれる座標を有するＤＧ移動情報をアプリケーション１８に通知し、その後、ステップ４０２へ移行する。このように、ステップ４０８の処理が行われることで、ドラッグ操作が継続中であることがアプリケーション１８に通知される。
【０１９５】
図２３に示す第３移動時処理では、先ず、ステップ４１０で、保留後通知部２４は、タイマーを停止し、その後、ステップ４１２へ移行する。
【０１９６】
ステップ４１２で、保留後通知部２４は、最新座標（ＤＧ移動情報に含まれる座標）及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標からＤＧ方向角度（図２８に示す例では、角度θ２）を算出してＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶（上書き保存）する。
【０１９７】
次のステップ４１４で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ移動情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ４１６へ移行する。
【０１９８】
ステップ４１６で、保留後通知部２４は、保留中の応用操作情報を保留操作記憶領域３２Ｄから削除し、その後、ステップ４１８へ移行する。なお、ステップ４１６で削除された応用操作情報により示される応用操作の一例として、２つの指示体（例えば左手の人差し指及び右手の人差し指）のうちの一方の指示体でドラッグ操作が行われている状態で他方の指示体で誤って行われたタップ操作が例示できる。
【０１９９】
ステップ４１８で、保留後通知部２４は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ移動情報をアプリケーション１８に通知すると共に、ＤＧ移動情報を応用操作記憶領域３２Ｃから削除し、その後、第３移動時処理を終了する。
【０２００】
次に、タイマーが起動されてから基準時間Ｔｓが経過した場合にＣＰＵ３０が時間経過後通知プログラム４２を実行することでスマートデバイス１０によって行われる時間経過後通知処理について、図２４を参照して説明する。なお、以下では、説明の便宜上、ＣＰＵ３０が時間経過後通知プログラム４２の実行と並行してアプリケーション１８を実行している場合について説明する。
【０２０１】
図２４に示す時間経過後通知処理では、先ず、ステップ４２０で、時間経過後通知部２６は、ＤＧ中フラグがオンか否かを判定する。ステップ４２０において、ＤＧ中フラグがオンの場合は、判定が肯定されて、ステップ４２２へ移行する。ステップ４２０において、ＤＧ中フラグがオンでない場合（オフの場合）は、判定が否定されて、ステップ４３４へ移行する。
【０２０２】
ステップ４２２で、時間経過後通知部２６は、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報か否かを判定する。ステップ４２２において、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報の場合は、判定が肯定されて、ステップ４２４へ移行する。ステップ４２２において、保留中の応用操作情報がＤＧ開始情報でない場合は、判定が否定されて、ステップ４２６へ移行する。
【０２０３】
ステップ４２４で、時間経過後通知部２６は、ＤＧ開始情報の保留状態を続行し、その後、時間経過後通知処理を終了する。
【０２０４】
ステップ４２６で、時間経過後通知部２６は、保留中の応用操作情報がＤＧ終了情報か否かを判定する。ステップ４２６において、保留中の応用操作情報がＤＧ終了情報の場合は、判定が肯定されて、ステップ４２８へ移行する。ステップ４２６において、保留中の応用操作情報がＤＧ終了情報でない場合は、判定が否定されて、ステップ４３４へ移行する。
【０２０５】
ステップ４２８で、時間経過後通知部２６は、ＤＧ角度記憶領域３２Ｆに初期設定値を記憶（上書き保存）し、その後、ステップ４３０へ移行する。
【０２０６】
ステップ４３０で、時間経過後通知部２６は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ終了情報をアプリケーション１８に通知すると共に、ＤＧ終了情報を保留操作記憶領域３２Ｄから削除し、その後、ステップ４３２へ移行する。
【０２０７】
ステップ４３２で、時間経過後通知部２６は、ＤＧ中フラグをオフにし、その後、時間経過後通知処理を終了する。
【０２０８】
ステップ４３４で、時間経過後通知部２６は、保留中の応用操作情報をアプリケーション１８に通知すると共に、保留中の応用操作情報を保留操作記憶領域３２Ｄから削除し、その後、時間経過後通知処理を終了する。
【０２０９】
以上説明したように、スマートデバイス１０では、検知部１４により、タッチパネル１２に対して非検知期間を介して前後して行われた先行接触操作及び後行接触操作が検知される。先行接触操作の終了が誤検知された場合の先行接触操作の検知終了から後行接触操作の検知開始までの経過時間（タイマー作動時間）及び操作間距離は何れも、先行接触操作の終了が誤検知されなかった場合と比べ、短い傾向がある。そのため、先行接触操作の終了が誤検知されたか否かは、タイマー作動時間及び操作間距離から予測することができる。そこで、スマートデバイス１０では、判定部１６により、タイマー作動時間及び操作間距離に基づいて、先行接触操作の終了が誤検知されたか否かが判定される。これにより、スマートデバイス１０は、タッチパネル１２に対して行われた誤操作を特定することができる。
【０２１０】
また、スマートデバイス１０では、判定部１６により、タイマー作動時間及び操作間距離が、所定の条件を満たした場合に、先行接触操作と後行接触操作とを連続する一つの操作であると判定される。従って、スマートデバイス１０は、ユーザが意図せずタッチパネル１２で非検知期間を発生させた場合であっても、その非検知期間を挟んだ二つの操作を一つの連続した操作であるとして処理することを可能にする。
【０２１１】
また、スマートデバイス１０では、判定部１６により、操作間角度が算出される（例えば、ステップ１３６（図８）及びステップ２１６（図１２））。また、判定部１６により、ＤＧ方向角度が算出される（例えば、ステップ１７０（図９）、ステップ３１２（図１８）、ステップ３８０（図２１）、ステップ３９２（図２２）、及びステップ４１２（図２３））。また、判定部１６により、操作間角度及びＤＧ方向角度から第１角度（角度差）が算出される（例えば、ステップ１３８（図８）及びステップ２１８（図１２））。先行接触操作であるドラッグ操作（先行ドラッグ操作）の終了が誤検知された場合に判定部１６で算出された第１角度は、先行ドラッグ操作の終了が誤検知されなかった場合に判定部１６で算出された第１角度と比べ、小さい傾向がある。そこで、スマートデバイス１０では、判定部１６により、第１角度、タイマー作動時間、及び操作間距離に基づいて、先行ドラッグ操作の終了が誤検知されたか否かが判定される。これにより、スマートデバイス１０は、先行ドラッグ操作で発生した誤操作を特定することができる。
【０２１２】
また、スマートデバイス１０では、判定部１６により、第１角度、タイマー作動時間、及び操作間距離が所定の条件を満たした場合に、先行ドラッグ操作と後行接触操作とを連続する一つの操作（ドラッグ操作）であると判定される。従って、スマートデバイス１０は、ユーザが意図せずタッチパネル１２で非検知期間を発生させた場合であっても、その非検知期間を挟んだ先行ドラッグ操作と後行接触操作とを一つの連続したドラッグ操作であるとして処理することを可能にする。
【０２１３】
上記では、判定部１６が、第１角度、タイマー作動時間、及び操作間距離が所定の条件を満たした場合に、先行ドラッグ操作と後行接触操作とを連続する一つの操作（ドラッグ操作）であると判定する例を挙げて説明したが、開示の技術はこれに限らない。例えば、タイマー作動時間、及び操作間距離が所定の条件を満たした場合に、先行ドラッグ操作と後行接触操作とを連続する一つの操作であると判定してもよい。また、タイマー作動時間、及び操作間距離が所定の条件を満足した場合に、先行タップ操作と後行ドラッグ操作とを連続する一つの操作（ドラッグ操作）であると判定してもよい。また、タイマー作動時間、及び操作間距離が所定の条件を満足した場合に、先行タップ操作と後行タップ操作とを連続する一つの操作（例えば、タップ操作又はドラッグ操作）であると判定してもよい。このように、タイマー作動時間、及び操作間距離が所定の条件を満足した場合に、先行接触操作と後行接触操作とを連続する一つの操作（例えば、先行及び後行接触操作のうちの一方の操作）であると判定してもよい。この場合、スマートデバイス１０は、第１角度を算出する必要がなくなるので、処理の高速化が期待できる。
【０２１４】
また、スマートデバイス１０では、第１角度が第２所定値未満で、かつ、タイマー作動時間が基準時間Ｔｓ未満で、かつ、操作間距離が第１所定値未満の場合に、先行ドラッグ操作の終了が誤検知された可能性があると見做される。そこで、スマートデバイス１０では、判定部１６により、第１角度が第２所定値未満で、かつ、タイマー作動時間が基準時間Ｔｓ未満で、かつ、操作間距離が第１所定値未満の場合に、先行ドラッグ操作の終了が誤検知されたと判定される。ここで、第１角度が第２所定値満で、かつ、タイマー作動時間が基準時間Ｔｓ未満で、かつ、操作間距離が第１所定値未満の場合とは、例えば、図８に示すステップ１４２の判定が肯定された場合及び図１２に示すステップ２２０の判定が肯定された場合を指す。このように、スマートデバイス１０は、先行ドラッグ操作で発生した誤操作の特定を簡易な構成で実現することができる。
【０２１５】
また、スマートデバイス１０では、後行接触操作であるタップ操作（後行タップ操作）が検知され、かつ、第１角度、タイマー作動時間及び操作間距離が第１所定条件を満足した場合に、先行ドラッグ操作が継続中の可能性があると見做される。そこで、スマートデバイス１０では、後行タップ操作が検知され、かつ、第１角度、タイマー作動時間及び操作間距離が第１所定条件を満足した場合に、判定部１６により、後行タップ操作が先行ドラッグ操作の一部と判定される（ステップ１６８）。ここで、第１所定条件とは、第１角度が第２所定値未満で、かつ、タイマー作動時間が基準時間Ｔｓ未満で、かつ、操作間距離が第１所定値未満であるとの条件を指す。従って、スマートデバイス１０は、先行ドラッグ操作で誤操作が発生した場合であっても後行タップ操作を先行ドラッグ操作の一部と判定することができる。
【０２１６】
また、スマートデバイス１０では、判定部１６により、後行接触操作であるドラッグ操作（後行ドラッグ操作）のＤＧ方向角度及び操作間角度から第２角度（角度差）が算出される（例えば、ステップ３１４（図１８））。先行ドラッグ操作と後行ドラッグ操作との間の非検知期間がユーザの意図に反して発生した場合の第２角度は、非検知期間をユーザが意図して発生させた場合と比べ、小さい傾向がある。この傾向を利用すれば、先行ドラッグ操作と後行ドラッグ操作との間の非検知期間がユーザの意図に反して発生したか否かを、判定部１６で算出された第２角度（図２８に示す例では、｜θ２−θ３｜）を利用して予測することができる。そこで、後行ドラッグ操作が検知され、かつ、第１角度、第２角度、タイマー作動時間、及び操作間距離が第２所定条件を満足した場合に、判定部１６により、後行ドラッグ操作が先行ドラッグ操作の一部と判定される（例えば、ステップ３３０（図１８））。ここで、第２所定条件とは、第１及び第２角度が第２所定値未満で、かつ、タイマー作動時間が基準時間Ｔｓ未満で、かつ、操作間距離が第１所定値未満であるとの条件を指す。従って、スマートデバイス１０は、先行ドラッグ操作で誤操作が発生した場合であっても後行ドラッグ操作を先行ドラッグ操作の一部と判定することができる。
【０２１７】
また、スマートデバイス１０では、検知された先行接触操作がタップ操作（先行タップ操作）で、かつ、タイマー作動時間が基準時間Ｔｓ未満で、かつ、操作間距離が第１所定値未満の場合に、先行タップ操作の終了が誤検知された可能性があると見做される。そこで、スマートデバイス１０では、先行タップ操作が検知され、かつ、タイマー作動時間が基準時間Ｔｓ未満で、かつ、操作間距離が第１所定値未満の場合に、判定部１６により、先行タップ操作の終了が誤検知されたと判定される。ここで、先行接触操作が先行タップ操作で、かつ、タイマー作動時間が基準時間Ｔｓ未満で、かつ、操作間距離が第１所定値未満の場合とは、例えば、図９のステップ１６４で判定が否定された場合及び図１０のステップ１９２で判定が肯定された場合を指す。このように、スマートデバイス１０は、先行タップ操作で発生した誤操作の特定を簡易な構成で実現することができる。
【０２１８】
また、スマートデバイス１０では、基本操作検知部２０により基本操作が検知され、応用操作検知部２２により、基本操作検知部２０で検知された基本操作に基づいて応用操作が検知される。この応用操作は、先行接触操作の終了が検知可能な操作単位で規定されている。従って、スマートデバイス１０は、先行接触操作の終了を容易に検知することができる。
【０２１９】
また、スマートデバイス１０では、基本操作検知部２０により、基本操作情報がアプリケーション１８に通知される（例えば、ステップ１０６（図５））。また、判定部１６により、応用操作検知部２２で生成された応用操作情報から、判定結果に基づいて選定した応用操作を示す応用操作情報がアプリケーション１８に通知される（例えば、ステップ１９８（図１０）及びステップ４３４（図２４））。これにより、スマートデバイス１０は、アプリケーション１８に対する操作性を高めることができる。
【０２２０】
また、スマートデバイス１０では、保留後通知部２４により、ＤＧ終了情報のアプリケーション１８への通知が保留され、保留状態のＤＧ終了情報により示されるドラッグ終了操作が誤操作か否かが判定される（例えば、ステップ２１４（図１２））。保留後通知部２４により、保留状態のＤＧ終了情報により示されるドラッグ終了操作が誤操作でないと判定された場合に、ＤＧ終了情報がアプリケーション１８に通知される（例えば、ステップ２５０（図１４））。また、時間経過後通知部２６により、保留後通知部２４で保留状態のＤＧ終了情報が所定時間を経過した場合に、保留状態のＤＧ終了情報がアプリケーション１８に通知される（例えば、ステップ４３０（図２４））。これにより、スマートデバイス１０は、ドラッグ終了操作が誤操作であることに起因してアプリケーション１８に対する操作性が低下することを抑制することができる。
【０２２１】
なお、上記第１実施形態では、ステップ１３４、ステップ１９２、ステップ２１４、及びステップ２６２の各々で第１所定値として共通の値を用いたが、開示の技術はこれに限定されるものではない。例えば、第１所定値に代えて、ステップ１３４、ステップ１９２、ステップ２１４、及びステップ２６２の各々で個別に設定された値（例えば、ステップ１３４、ステップ１９２、ステップ２１４、及びステップ２６２の各々で異なる値）を用いてもよい。
【０２２２】
また、上記第１実施形態では、ステップ１４０、ステップ２２０、ステップ３１６、及びステップ３９６の各々で第２所定値として共通の値を用いたが、開示の技術はこれに限定されるものではない。例えば、第２所定値に代えて、ステップ１４０、ステップ２２０、ステップ３１６、及びステップ３９６の各々で個別に設定された値（例えば、ステップ１４０、ステップ２２０、ステップ３１６、及びステップ３９６の各々で異なる値）を用いてもよい。
【０２２３】
また、上記第１実施形態では、基準時間Ｔｓをデフォルトで設定された固定時間としたが、開示の技術はこれに限定されるものではなく、ユーザがタッチパネル・ディスプレイ４８を介して指示した時間であってもよい。
【０２２４】
また、上記第１実施形態では、図１８のステップ３１８で、図２８に示す開始位置Ｐｓで第１ドラッグ操作６１が終了したと見做され、開始位置Ｐｓの座標を有するＤＧ終了情報がアプリケーション１８に通知されたが、開示の技術はこれに限定されるものではない。例えば、一例として図２８に示す終了位置Ｐｍで第１ドラッグ操作６１が終了したと見做され、終了位置Ｐｍの座標を有するＤＧ終了情報がアプリケーション１８に通知されるようにしてもよい。
【０２２５】
また、上記第１実施形態では、図２２のステップ３９８で、図２８に示す開始位置Ｐｓで第１ドラッグ操作６１が終了したと見做され、開始位置Ｐｓの座標を有するＤＧ終了情報がアプリケーション１８に通知されたが、開示の技術はこれに限定されるものではない。例えば、一例として図２８に示す終了位置Ｐｍで第１ドラッグ操作６１が終了したと見做され、終了位置Ｐｍの座標を有するＤＧ終了情報がアプリケーション１８に通知されるようにしてもよい。
【０２２６】
また、上記第１実施形態では、図１３のステップ２４０で、保留中の応用操作情報の座標を有するＤＧ移動情報がアプリケーション１８に通知されたが、開示の技術はこれに限定されるものではない。例えば、保留中の応用操作情報の座標に代えて最新座標を有するＤＧ移動情報がアプリケーション１８に通知されるようにしてもよい。
【０２２７】
また、上記第１実施形態では、応用操作情報としてタップ操作情報、ＤＧ開始情報、ＤＧ移動情報、及びＤＧ終了情報を例示したが、開示の技術はこれに限定されるものではなく、他の単式操作及び複式操作を示す応用操作情報であってもよい。但し、ピンチオープン開始操作、ピンチオープン終了操作、ピンチクローズ開始操作及びピンチクローズ終了操作は、接触指示位置が２つずつ存在するので、接触指示位置毎のスライド操作について上記第１実施形態で説明したドラッグ操作と同様の処理が行われる。
【０２２８】
また、上記第１実施形態では、保留後通知部２４が図８に示すステップ１３８及び図１２に示すステップ２１８で角度差を算出し、算出した角度差を第２所定値と比較する例を挙げて説明したが、角度差を算出して第２所定値と比較しなくてもよい。この場合、角度差を算出して第２所定値と比較する処理が省略されるため、全体処理に要する時間が短縮される。しかし、判定精度を高めるためには、角度差を算出して第２所定値と比較する処理を行うことが好ましい。
【０２２９】
また、上記第１実施形態では、フリック操作を単式操作として取り扱ったが、開示の技術はこれに限定されるものではなく、フリック操作を複式操作として取り扱ってもよい。この場合、フリック操作は、例えば、ドラッグ操作と同様に３つの操作単位（応用操作）で規定される。すなわち、フリック操作は、フリック開始操作、フリック移動操作、及びフリック終了操作の３つの応用操作で規定される。
【０２３０】
また、上記第１実施形態では、基本操作情報がアプリケーション１８に通知される例を挙げて説明したが、開示の技術はこれに限定されるものではなく、基本操作情報がアプリケーション１８に通知されなくてもよい。
【０２３１】
また、上記第１実施形態では、誤操作でないと判定された応用操作を示す応用操作情報がアプリケーション１８に通知される例を挙げて説明したが、開示の技術はこれに限定されるものではない。例えば、誤操作か否かが判定された結果を所定の出力先（例えば、スマートデバイス１０に接続されている外部装置）に出力するようにしてもよい。
【０２３２】
また、上記第１実施形態では、タッチパネル１２に対するドラッグ操作で発生した誤操作が特定された場合に、ドラッグ操作が継続中と判定される例を挙げて説明したが、開示の技術はこれに限定されるものではない。例えば、ＣＰＵ３０は、タッチパネル１２における誤操作の発生位置に特定の目印が表示されるようにディスプレイ５０を制御するようにしてもよい。これにより、ユーザは、タッチパネル１２において誤操作が行われた可能性がある位置を容易に認識することができる。
【０２３３】
［第２実施形態］
上記第１実施形態では、複数の複式操作が並行して検知されないスマートデバイス１０を例に挙げて説明したが、本第２実施形態では、複数の複式操作が並行して検知されるスマートデバイス５００（図１及び図３０参照）を例に挙げて説明する。なお、本第２実施形態では、上記第１実施形態で説明した構成要素については、同一の符号を付して説明を省略し、上記第１実施形態と異なる点について説明する。
【０２３４】
一例として図１に示すように、本第２実施形態に係るスマートデバイス５００は、上記第１実施形態で説明したスマートデバイス１０と比べ、検知部１４に代えて検知部５０２を有する点、及び、判定部１６に代えて判定部５０４を有する点が異なる。
【０２３５】
検知部５０２は、先行接触操作として複数の複式操作（例えば、ドラッグ操作（開示の技術における複数のスライド操作の一例）、ロングプレス操作、ピンチオープン操作、及びピンチクローズ操作）の並行した検知が可能な検知部である。
【０２３６】
判定部５０４は、判定部１６と比べ、保留後通知部２４に代えて保留後通知部５０６を有する点が異なる。保留後通知部５０６は、先行接触操作として並行して複数のドラッグ操作が検知された場合、検知された複数のドラッグ操作の各々について、角度差、基準時間Ｔｓ、及び操作間距離に基づいて、ドラッグ操作に含まれる終了操作が誤操作か否かを判定する。
【０２３７】
一例として図３０に示すように、スマートデバイス５００は、図２に示すスマートデバイス１０と比べ、一次記憶部３２に代えて一次記憶部５０８を有する点が異なる。一次記憶部５０８は、図２に示す一次記憶部３２と比べ、後述のフラグ管理テーブル５１０に記憶されている識別子毎に、検知結果記憶領域３２Ａ、基本操作記憶領域３２Ｂ、応用操作記憶領域３２Ｃ、及び保留操作記憶領域３２Ｄを有する点が異なる。また、一次記憶部５０８は、図２に示す一次記憶部３２と比べ、後述のフラグ管理テーブル５１０に記憶されている識別子毎に、操作間角度記憶領域３２Ｅ、ＤＧ角度記憶領域３２Ｆ、ＤＧ座標記憶領域３２Ｇ、及びプログラム等使用領域３２Ｈを有する点が異なる。更に、一次記憶部５０８は、図２に示す一次記憶部３２と比べ、後述のフラグ管理テーブル５１０に記憶されている識別子毎に、比較角度記憶領域３２Ｉ及び識別子記憶領域３２Ｊを有する点が異なる。
【０２３８】
比較角度記憶領域３２Ｉは、後述のステップ６１６（図３４参照）で用いられる比較用角度を記憶する記憶領域であり、初期設定値として例えば１００００度（実際の算出が不可能な角度）を記憶している。識別子記憶領域３２Ｊは、後述のフラグ管理テーブル５１０に記憶されている識別子を記憶する記憶領域であり、初期設定値として例えば“１００００”（フラグ管理テーブル５１０に記憶されていない識別子）を記憶している。
【０２３９】
スマートデバイス５００は、図２に示すスマートデバイス１０と比べ、応用操作検知プログラム４０に代えて応用操作検知プログラム４１が二次記憶部３４に記憶されている点、及び、フラグ管理テーブル５１０が二次記憶部３４に記憶されている点が異なる。
【０２４０】
ＣＰＵ３０は、二次記憶部３４から応用操作検知プログラム４１を読み出してプログラム等使用領域３２Ｈに展開し、応用操作検知プログラム４１が有する各プロセスを実行する。応用操作検知プログラム４１は、図２に示す応用操作検知プログラム４０と比べ、保留後通知プロセス４０Ｂに代えて保留後通知プロセス４１Ｂを有する点が異なる。ＣＰＵ３０は、保留後通知プロセス４１Ｂを実行することで、図１に示す保留後通知部５０６として動作する。
【０２４１】
フラグ管理テーブル５１０は、並行して検知された複式操作を管理するテーブルである。一例として図３１に示すように、フラグ管理テーブル５１０は、複数の識別子、操作中フラグ、及び、タッチパネル１２に対して現在行われている複式操作の種別（操作中フラグの種別）を示す操作種別情報を記憶している。操作中フラグとしては、上記第１実施形態で説明したＤＧ中フラグ、ロングプレス操作中であることを示すＬＰ中フラグ、ピンチオープン操作中であることを示すＰＯ中フラグ、及び、ピンチクローズ操作中であることを示すＰＣ中フラグが例示できる。
【０２４２】
ＣＰＵ３０は、識別子毎に、フラグ管理テーブル５１０に記憶されている操作中フラグ及び操作種別情報を、タッチパネル１２から入力された検知結果情報に基づいて更新する。図３１に示す例では、“０”から“７”までの整数である複数の識別子の各々に対して、操作中フラグ及び操作種別情報が対応付けられている。従って、ＣＰＵ３０は、フラグ管理テーブル５１０を参照することで、タッチパネル１２に対して最大８箇所で複式操作が並行して行われているか否かを判定することができる。
【０２４３】
次に本第２実施形態の作用について説明する。スマートデバイス５００では、上記第１実施形態に係るスマートデバイス１０と比べ、図８に示すタップ操作処理に代えて図３２に示すタップ操作処理が行われる点が異なる。また、スマートデバイス５００では、上記第１実施形態に係るスマートデバイス１０と比べ、図１２に示すＤＧ開始時処理に代えて図３４に示すＤＧ開始時処理が行われる点が異なる。そのため、以下では、上記第１実施形態と異なる点について説明する。
【０２４４】
図３２に示すタップ操作処理では、先ず、ステップ５３０で、保留後通知部５０６は、フラグ管理テーブル５１０から未処理の識別子を１つ取得し、その後、ステップ５３２へ移行する。ここで、未処理の識別子とは、後述のステップ５３２以降の処理が未だに行われていない識別子を意味する。
【０２４５】
ステップ５３２で、保留後通知部５０６は、フラグ管理テーブル５１０に記憶されている操作中フラグのうちステップ５３０で取得した識別子に対応付けられている操作中フラグがオンか否かを判定する。ステップ５３２において、フラグ管理テーブル５１０に記憶されている操作中フラグのうちステップ５３０で取得した識別子に対応付けられている操作中フラグがオンの場合は、判定が肯定されて、ステップ５３４へ移行する。ステップ５３２において、フラグ管理テーブル５１０に記憶されている操作中フラグのうちステップ５３０で取得した識別子に対応付けられている操作中フラグがオフの場合は、判定が否定されて、ステップ５３９へ移行する。
【０２４６】
ステップ５３４で、保留後通知部５０６は、ステップ５３２で判定した操作中フラグがＤＧ中フラグか否かを判定する。ステップ５３４において、ステップ５３２で判定した操作中フラグがＤＧ中フラグの場合は、判定が肯定されて、ステップ５３６へ移行する。ステップ５３４において、ステップ５３２で判定した操作中フラグがＤＧ中フラグでない場合は、判定が否定されて、ステップ５３８へ移行する。
【０２４７】
ステップ５３６で、保留後通知部５０６は、一例として図３３に示すドラッグ操作対応処理（ＤＧ操作対応処理）を実行し、その後、ステップ５３９へ移行する。
【０２４８】
ステップ５３８で、保留後通知部５０６は、操作別対応処理を実行し、その後、ステップ５３９へ移行する。ここで、操作別対応処理とは、ステップ５３２で判定した操作中フラグがＬＰ中フラグの場合、一例として図３３に示すＤＧ操作対応処理と同様の処理（ドラッグ操作をロングプレス操作に置き換えた点のみが異なる処理）を指す。また、ステップ５３２で判定した操作中フラグがＰＯ中フラグの場合、一例として図３３に示すＤＧ操作対応処理と同様の処理（ドラッグ操作をピンチオープン操作に置き換えた点のみが異なる処理）を指す。また、ステップ５３２で判定した操作中フラグがＰＣ中フラグの場合、一例として図３３に示すＤＧ操作対応処理と同様の処理（ドラッグ操作をピンチクローズ操作に置き換えた点のみが異なる処理）を指す。
【０２４９】
ステップ５３９で、保留後通知部５０６は、未処理の識別子（例えば、ステップ５３０で未だに取得していない識別子）が存在するか否かを判定する。ステップ５３９において、未処理の識別子が存在する場合は、判定が肯定されて、ステップ５３０へ移行する。ステップ５３９において、未処理の識別子が存在しない場合は、判定が否定されて、ステップ５４０へ移行する。
【０２５０】
ステップ５４０で、保留後通知部５０６は、ＤＧ操作対応処理又は操作別対応処理が行われたか否かを判定する。ステップ５４０において、ＤＧ操作対応処理又は操作別対応処理が行われた場合は、判定が肯定されて、タップ操作処理を終了する。ステップ５４０において、ＤＧ操作対応処理又は操作別対応処理が行われなかった場合は、判定が否定されて、ステップ５４２へ移行する。
【０２５１】
ステップ５４２で、保留後通知部５０６は、タイマーが作動しているか否かを判定する。ステップ５４２において、タイマーが作動している場合は、判定が肯定されて、ステップ５４４へ移行する。ステップ５４２において、タイマーが作動していない場合は、判定が否定されて、ステップ５４８へ移行する。
【０２５２】
ステップ５４４で、保留後通知部５０６は、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過したか否かを判定する。ステップ５４４において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過した場合は、判定が肯定されて、ステップ５４６へ移行する。ステップ５４４において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過していない場合は、判定が否定されて、ステップ５５２へ移行する。
【０２５３】
ステップ５４６で、保留後通知部５０６は、タイマーを停止し、その後、ステップ５４８へ移行する。
【０２５４】
ステップ５４８で、保留後通知部５０６は、タップ操作情報のアプリケーション１８への通知を保留し、その後、ステップ５５０へ移行する。
【０２５５】
ステップ５５０で、保留後通知部５０６は、タイマーを起動させ、その後、タップ操作処理を終了する。
【０２５６】
ステップ５５２で、保留後通知部５０６は、一例として図１０に示す第１経過前処理を実行し、その後、ステップ５４８へ移行する。
【０２５７】
図３３に示すＤＧ操作対応処理では、先ず、ステップ５６０で、保留後通知部５０６は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標から操作間距離を算出し、その後、ステップ５６２へ移行する。
【０２５８】
ステップ５６２で、保留後通知部５０６は、ステップ５６０で算出した操作間距離が第１所定値未満か否かを判定する。ステップ５６２において、ステップ５６０で算出した操作間距離が第１所定値未満の場合は、判定が肯定されて、ステップ５６４へ移行する。ステップ５６２において、ステップ５６０で算出した操作間距離が第１所定値以上の場合は、判定が否定されて、ステップ５７４へ移行する。
【０２５９】
ステップ５６４で、保留後通知部５０６は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標から操作間角度を算出し、算出した操作間角度を操作間角度記憶領域３２Ｅに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ５６６へ移行する。
【０２６０】
ステップ５６６で、保留後通知部５０６は、ＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶されているＤＧ方向角度と操作間角度記憶領域３２Ｅに記憶されている操作間角度との角度差を算出し、その後、ステップ５６８へ移行する。
【０２６１】
ステップ５６８で、保留後通知部５０６は、ステップ５６６で算出した角度差が第２所定値未満か否かを判定する。ステップ５６８において、ステップ５６６で算出した角度差が第２所定値未満の場合は、判定が肯定されて、ステップ５７０へ移行する。ステップ５６８において、ステップ５６６で算出した角度差が第２所定値以上の場合は、判定が否定されて、ステップ５７４へ移行する。
【０２６２】
ステップ５７０で、保留後通知部５０６は、保留中の応用操作情報があるか否かを判定する。ステップ５７０において、保留中の応用操作情報がある場合は、判定が肯定されて、ステップ５７２へ移行する。ステップ５７０において、保留中の応用操作情報がない場合は、判定が否定されて、ステップ５７６へ移行する。
【０２６３】
ステップ５７２で、保留後通知部５０６は、一例として図９に示す保留中処理を実行し、その後、タップ操作処理を終了する。
【０２６４】
ステップ５７４で、保留後通知部５０６は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているタップ操作情報をアプリケーション１８に通知すると共に、タップ操作情報を応用操作記憶領域３２Ｃから削除し、その後、タップ操作処理を終了する。
【０２６５】
ステップ５７６で、保留後通知部５０６は、タップ操作情報のアプリケーション１８への通知を保留し、その後、ステップ５７８へ移行する。
【０２６６】
ステップ５７８で、保留後通知部５０６は、タイマーを起動させ、その後、タップ操作処理を終了する。
【０２６７】
図３４に示すＤＧ開始時処理では、先ず、ステップ６００で、保留後通知部５０６は、ＤＧ中フラグがオンの識別子がフラグ管理テーブル５１０に存在するか否かを判定する。ステップ６００において、ＤＧ中フラグがオンの識別子がフラグ管理テーブル５１０に存在する場合は、判定が肯定されて、ステップ６０２へ移行する。ステップ６００において、ＤＧ中フラグがオンの識別子がフラグ管理テーブル５１０に存在しない場合は、判定が否定されて、ステップ６３０へ移行する。
【０２６８】
ステップ６０２で、保留後通知部５０６は、フラグ管理テーブル５１０から未処理の識別子を１つ取得し、その後、ステップ６０４へ移行する。ここで、未処理の識別子とは、後述のステップ６０４以降の処理が未だに行われていない識別子を意味する。
【０２６９】
ステップ６０４で、保留後通知部５０６は、ステップ６０２で取得した識別子に対応付けられている操作中フラグがＤＧ中フラグで、かつ、ＤＧ中フラグがオンか否かを判定する。なお、識別子に対応付けられている操作中フラグがＤＧ中フラグか否かは、識別子に対して対応付けられている操作種別情報を参照して判定することができる。
【０２７０】
ステップ６０４において、ステップ６０２で取得した識別子に対応付けられている操作中フラグがＤＧ中フラグで、かつ、ＤＧ中フラグの場合は、判定が肯定されて、ステップ６０６へ移行する。ステップ６０４において、ステップ６０２で取得した識別子に対応付けられている操作中フラグがＤＧ中フラグでない場合及びＤＧ中フラグがオフの場合は、判定が否定されて、ステップ６２２へ移行する。
【０２７１】
ステップ６０６で、保留後通知部５０６は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標から、操作間距離を算出し、その後、ステップ６０８へ移行する。
【０２７２】
ステップ６０８で、保留後通知部５０６は、ステップ６０６で算出した操作間距離が第１所定値未満の場合は、判定が肯定されて、ステップ６１０へ移行する。ステップ６０８において、ステップ６０６で算出した操作間距離が第１所定値以上の場合は、判定が否定されて、ステップ６２２へ移行する。
【０２７３】
ステップ６１０で、保留後通知部５０６は、最新座標及びＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶されているＤＧ位置座標から操作間角度を算出し、算出した操作間角度を操作間角度記憶領域３２Ｅに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ６１２へ移行する。
【０２７４】
ステップ６１２で、保留後通知部５０６は、ＤＧ角度記憶領域３２Ｆに記憶されているＤＧ方向角度と操作間角度記憶領域３２Ｅに記憶されている操作間角度との角度差を算出し、その後、ステップ６１４へ移行する。
【０２７５】
ステップ６１４で、保留後通知部５０６は、ステップ６１２で算出した角度差が第２所定値未満か否かを判定する。ステップ６１４において、ステップ６１２で算出した角度差が第２所定値未満の場合は、判定が肯定されて（保留中の応用操作情報により示される応用操作が誤操作と判定されて）、ステップ６１６へ移行する。ステップ６１４において、ステップ６１２で算出した角度差が第２所定値以上の場合は、判定が否定されて（保留中の応用操作情報により示される応用操作が誤操作でないと判定されて）、ステップ６２２へ移行する。
【０２７６】
ステップ６１６で、保留後通知部５０６は、ステップ６１２で算出した角度差が比較角度記憶領域３２Ｉに記憶されている比較用角度未満か否かを判定する。ステップ６１６において、ステップ６１２で算出した角度差が比較角度記憶領域３２Ｉに記憶されている比較用角度未満の場合は、判定が肯定されて、ステップ６１８へ移行する。ステップ６１６において、ステップ６１２で算出した角度差が比較角度記憶領域３２Ｉに記憶されている比較用角度以上の場合は、判定が否定されて、ステップ６２２へ移行する。
【０２７７】
ステップ６１８で、保留後通知部５０６は、ステップ６１２で算出した角度差を比較用角度として比較角度記憶領域３２Ｉに記憶（上書き保存）することで比較用角度を更新し、その後、ステップ６２０へ移行する。
【０２７８】
ステップ６２０で、保留後通知部５０６は、ステップ６０２で取得した識別子を識別子記憶領域３２Ｊに記憶（上書き保存）することで、識別子記憶領域３２Ｊに記憶される識別子を更新し、その後、ステップ６２２へ移行する。
【０２７９】
ステップ６２２で、保留後通知部５０６は、未処理の識別子（例えば、ステップ６０２で未だに取得していない識別子）が存在するか否かを判定する。ステップ６２２において、未処理の識別子が存在する場合は、判定が肯定されて、ステップ６０２へ移行する。ステップ６２２において、未処理の識別子が存在しない場合は、判定が否定されて、ステップ６２４へ移行する。
【０２８０】
ステップ６２４で、保留後通知部５０６は、識別子記憶領域３２Ｊに記憶されている識別子が初期設定値か否かを判定する。ステップ６２４において、識別子記憶領域３２Ｊに記憶されている識別子が初期設定値の場合は、判定が肯定されて、ステップ６２６へ移行する。ステップ６２４において、識別子記憶領域３２Ｊに記憶されている識別子が初期設定値でない場合（フラグ管理テーブル５１０に記憶されている何れかの識別子の場合）は、判定が否定されて、ステップ６２８へ移行する。
【０２８１】
ステップ６２６で、保留後通知部５０６は、一例として図１４に示す正操作対応処理を実行し、その後、ＤＧ開始時処理を終了する。
【０２８２】
ステップ６２８で、保留後通知部５０６は、一例として図１３に示す誤操作対応処理を実行し、その後、ＤＧ開始時処理を終了する。
【０２８３】
ステップ６３０で、保留後通知部５０６は、タイマーが作動しているか否かを判定する。ステップ６３０において、タイマーが作動している場合は、判定が肯定されて、ステップ６３２へ移行する。ステップ６３０において、タイマーが作動していない場合は、判定が否定されて、ステップ６３４へ移行する。
【０２８４】
ステップ６３２で、保留後通知部５０６は、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過したか否かを判定する。ステップ６３２において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過した場合は、判定が肯定されて、ステップ６３４へ移行する。ステップ６３２において、タイマーを起動させてから基準時間Ｔｓが経過していない場合は、判定が否定されて、ステップ６４０へ移行する。
【０２８５】
ステップ６３４で、保留後通知部５０６は、ＤＧ中フラグをオンにし、その後、ステップ６３６へ移行する。
【０２８６】
ステップ６３６で、保留後通知部５０６は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ開始情報の座標をＤＧ位置座標としてＤＧ座標記憶領域３２Ｇに記憶（上書き保存）し、その後、ステップ６３８へ移行する。
【０２８７】
ステップ６３８で、保留後通知部５０６は、応用操作記憶領域３２Ｃに記憶されているＤＧ開始情報をアプリケーション１８に通知すると共に、ＤＧ開始情報を応用操作記憶領域３２Ｃから削除し、その後、ＤＧ開始時処理を終了する。
【０２８８】
ステップ６４０で、保留後通知部２４は、一例として図１５に示す第２経過前処理を実行し、その後、ＤＧ開始時処理を終了する。
【０２８９】
以上説明したように、スマートデバイス５００では、検知部５０２により先行接触操作として複数のドラッグ操作（先行ドラッグ操作）が並行して検知される。また、判定部５０４により、複数の先行ドラッグ操作が並行して検知された場合、検知された複数の先行ドラッグ操作の各々について、角度差、基準時間Ｔｓ、及び操作間距離に基づいて、先行ドラッグ操作の終了が誤検知されたか否かが判定される。これにより、スマートデバイス５００では、複数の先行ドラッグ操作が並行して検知された場合であっても、先行ドラッグ操作で発生した誤操作を高精度に特定することができる。
【０２９０】
本明細書に記載された全ての文献、特許出願及び技術規格は、個々の文献、特許出願及び技術規格が参照により取り込まれることが具体的かつ個々に記された場合と同程度に、本明細書中に参照により取り込まれる。
【符号の説明】
【０２９１】
１０，５００  スマートデバイス
１４，５０２  検知部
１６，５０４  判定部
１８  アプリケーション
２０  基本操作検知部
２２  応用操作検知部
２４，５０６  保留後通知部
２６  時間経過後通知部
５９  ドラッグ操作
６１  第１ドラッグ操作
６３  第２ドラッグ操作
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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