(57)【要約】【課題】小型化とオートフォーカスの高速化を実現しつつ、ゴーストやフレアを低減させ、高い光学性能を備えた変倍光学系を提供すること。【解決手段】光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、第１レンズ群から第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含み、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔は変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔は変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔は変化し、第３レンズ群は１枚の正レンズで構成され、第３レンズ群を光軸方向に移動させることによって無限遠物体から近距離物体までの合焦を行うことを特徴とする変倍光学系。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群から前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含み、
広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔は変化し、
前記第３レンズ群は１枚の正レンズで構成され、
前記第３レンズ群を光軸方向に移動させることによって無限遠物体から近距離物体までの合焦を行うことを特徴とする変倍光学系。
【請求項２】
前記反射防止膜は多層膜であり、前記ウェットプロセスを用いて形成された層は、前記多層膜を構成する膜のうちの最も表面側の層であることを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
【請求項３】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄが１．３０以下であることを特徴とする請求項１または２に記載の変倍光学系。
【請求項４】
開口絞りを有し、
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１から３の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５】
前記開口絞りから見て凹形状の前記レンズ面は、前記第１レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることを特徴とする請求項４に記載の変倍光学系。
【請求項６】
前記開口絞りから見て凹形状の前記レンズ面は、前記第２レンズ群内のレンズの像面側レンズ面であることを特徴とする請求項４に記載の変倍光学系。
【請求項７】
前記開口絞りから見て凹形状の前記レンズ面は、前記第３レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることを特徴とする請求項４に記載の変倍光学系。
【請求項８】
前記開口絞りから見て凹形状の前記レンズ面は、前記第４レンズ群内のレンズの像面側レンズ面であることを特徴とする請求項４に記載の変倍光学系。
【請求項９】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、物体側から見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１から３の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
前記物体側から見て凹形状のレンズ面は、前記第３レンズ群内のレンズの像面側レンズ面であることを特徴とする請求項９に記載の変倍光学系。
【請求項１１】
前記物体側から見て凹形状のレンズ面は、前記第４レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることを特徴とする請求項９に記載の変倍光学系。
【請求項１２】
前記第３レンズ群の正レンズは、両凸形状であることを特徴とする請求項１から１１の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１３】
前記第３レンズ群の正レンズのレンズ面は、球面であることを特徴とする請求項１から１２の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１から１３の何れか一項に記載の変倍光学系。
１．００  ＜  Ｒ３１Ａ／（−Ｒ３１Ｂ）  ＜  ３．００
ただし、
Ｒ３１Ａ：前記第３レンズ群の正レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ３１Ｂ：前記第３レンズ群の正レンズの像面側の面の曲率半径
【請求項１５】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１から１４の何れか一項に記載の変倍光学系。
３．５０  ＜  ｆｔ／ｆ３  ＜  ５．００
ただし、
ｆｔ：望遠端状態における変倍光学系全系の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項１６】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１から１５の何れか一項に記載の変倍光学系。
１．００  ＜  ｆ１／ｆｗ  ＜  ２．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における変倍光学系全系の焦点距離
【請求項１７】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１から１６の何れか一項に記載の変倍光学系。
０．３００  ＜  （−ｆ２）／ｆｗ  ＜  ０．５００
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における変倍光学系全系の焦点距離
【請求項１８】
前記第４レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４Ａレンズ群と、負の屈折力を有する第４Ｂレンズ群と、正の屈折力を有する第４Ｃレンズ群とを有し、
前記第４Ｂレンズ群を光軸と略直交方向の成分を有するように移動させることによって、手ブレによる像ブレの補正を行うことを特徴とする請求項１から１７の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１９】
広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群は光軸に沿って像面に対して物体側に移動することを特徴とする請求項１から１８の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項２０】
請求項１から１９の何れか一項に記載の変倍光学系を有することを特徴とする光学装置。
【請求項２１】
光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群から前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成し、
広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔は変化するように構成し、
前記第３レンズ群を１枚の正レンズで構成し、
前記第３レンズ群を光軸方向に移動させることによって無限遠物体から近距離物体までの合焦を行うように構成することを特徴とする変倍光学系の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カメラ用交換レンズ、デジタルカメラ、ビデオカメラなどに好適な変倍光学系と、これを有する光学装置、および変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、レンズ交換式カメラ用交換レンズなどに用いられる変倍光学系として、最も物体側のレンズ群が正の屈折力を有するものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。また近年、このような変倍光学系に対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増している。そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、斯かる要求に応えるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−８６５３５号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の変倍光学系にあっては、小型化とオートフォーカスの高速化とを実現しつつ、充分に高い光学性能を確保することは困難であった。また、それと同時に、従来の変倍光学系における光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという課題もあった。
【０００５】
本発明はこのような状況に鑑みてなされたものであり、小型化とオートフォーカスの高速化とを実現しつつ、ゴーストやフレアを低減させ、充分に高い光学性能を備えた変倍光学系、当該変倍光学系を備えた光学装置、および変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、前記第１レンズ群から前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含み、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群は１枚の正レンズで構成され、前記第３レンズ群を光軸方向に移動させることによって無限遠物体から近距離物体までの合焦を行うことを特徴とする。
【０００７】
また、本発明に係る光学装置は、上記変倍光学系を備えたことを特徴とする。
【０００８】
また、本発明に係る変倍光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記第１レンズ群から前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成し、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔は変化するように構成し、前記第３レンズ群を１枚の正レンズで構成し、前記第３レンズ群を光軸方向に移動させることによって無限遠物体から近距離物体までの合焦を行うように構成することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、小型化とオートフォーカスの高速化とを実現しつつ、ゴーストやフレアを低減させ、充分に高い光学性能を備えた変倍光学系、当該変倍光学系を備えた光学装置、および変倍光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示している。
【図３】本発明の第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示している。
【図５】本発明の第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示している。
【図７】本発明の第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示している。
【図９】本発明の変倍光学系を備えたカメラの概略を示す断面図である。
【図１０】本発明に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図１１】本発明の第１実施例に係る変倍光学系に入射した光線が第１番目の反射面と第２番目の反射面で反射して像面にゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。
【図１２】反射防止膜の層構造の一例を示す図である。
【図１３】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１４】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１５】変形例に係る反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【図１６】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１７】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明に係る変倍光学系、光学装置、および変倍光学系の製造方法について説明する。
【００１２】
まず、本発明に係る変倍光学系から説明する。本発明に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、前記第１レンズ群から前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含み、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔は変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔は変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔は変化し、第３レンズ群は１枚の正レンズで構成され、第３レンズ群を光軸方向に移動させることによって無限遠物体から近距離物体までの合焦を行うことを特徴とする。
【００１３】
本発明に係る変倍光学系は、上述のように、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、前記第１レンズ群から前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含み、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔を変化させ、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔を変化させ、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔を変化させる。この構成により変倍可能な光学系を実現し、変倍に伴う像面湾曲の変動を抑えて、高い光学性能を実現できる。
【００１４】
また、本発明に係る変倍光学系は、第１レンズ群から第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。この構成により、本実施形態に係る変倍光学系は、物体からの光が光学面で反射されることによって生じるゴーストやフレアをより低減することができ、高い結像性能を達成することができる。
【００１５】
また、本発明に係る変倍光学系は、前記反射防止膜は多層膜であり、ウェットプロセスを用いて形成された層は、多層膜を構成する膜のうちの最も表面側の層であることが望ましい。この構成により、ウェットプロセスを用いて形成された層と空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能となり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００１６】
また、本発明に係る変倍光学系は、ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄが１．３０以下であることが望ましい。この構成により、ウェットプロセスを用いて形成された層と空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能となり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００１７】
また、本発明に係る変倍光学系は、開口絞りを有し、前記反射防止膜が設けられた光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることが望ましい。第１レンズ群から第４レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することにより、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００１８】
また、本発明に係る変倍光学系は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、第１レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることが望ましい。第１レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することにより、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００１９】
また、本発明に係る変倍光学系は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、第２レンズ群内のレンズの像面側レンズ面であることが望ましい。第２レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することにより、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２０】
また、本発明に係る変倍光学系は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、第３レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることが望ましい。第３レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することにより、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２１】
また、本発明に係る変倍光学系は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、第４レンズ群内のレンズの像面側レンズ面であることが望ましい。第４レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することにより、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２２】
また、本発明に係る変倍光学系は、前記反射防止膜が設けられた光学面は、物体側から見て凹形状のレンズ面であることが望ましい。第３レンズ群および第４レンズ群における光学面のうち、物体側から見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することにより、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２３】
また、本発明に係る変倍光学系は、物体側から見て凹形状のレンズ面は、第３レンズ群内のレンズの像面側レンズ面であることが望ましい。第３レンズ群における光学面のうち、物体側から見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することにより、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２４】
また、本発明に係る変倍光学系は、物体側から見て凹形状のレンズ面は、第４レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることが望ましい。第４レンズ群における光学面のうち、物体側から見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することにより、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２５】
なお、本発明に係る変倍光学系では、反射防止膜は、ウェットプロセスに限られず、ドライプロセス等によって形成しても良い。この場合、反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることが好ましい。この構成により、反射防止膜をドライプロセス等によって形成した場合でも、ウェットプロセスを用いて形成した場合と同様の効果を得ることができる。なお、屈折率が１．３０以下となる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【００２６】
また、本発明に係る変倍光学系は、このような構成のもと、第３レンズ群は１枚の正レンズで構成され、該第３レンズ群を光軸方向に移動させることによって無限遠物体から近距離物体までの合焦を行う。この構成により、フォーカスレンズが軽量化され、小型アクチュエータを用いても高速でのオートフォーカスが可能となる。さらに、変倍光学系の小型化が可能となり、鏡筒外径を小型化できる。その結果、小型化とオートフォーカスの高速化を実現しつつ、高い光学性能を備えた変倍光学系を実現できる。
【００２７】
また、本発明に係る変倍光学系は、第３レンズ群の正レンズは、両凸形状であることが望ましい。この構成により、フォーカシングによる球面収差の変動を抑えて高い光学性能を実現できる。
【００２８】
また、本発明に係る変倍光学系は、第３レンズ群の正レンズは、レンズ面が球面で構成されていることが望ましい。この構成により、フォーカシングによる球面収差の変動を抑えてさらに高い光学性能を実現できる。
【００２９】
また、本発明に係る変倍光学系は、次の条件式（１）を満足することが望ましい。
（１）１．００  ＜  Ｒ３１Ａ／（−Ｒ３１Ｂ）  ＜  ３．００
ただし、
Ｒ３１Ａ：第３レンズ群の正レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ３１Ｂ：第３レンズ群の正レンズの像面側の面の曲率半径
【００３０】
条件式（１）は、第３レンズ群の正レンズの物体側の面の曲率半径と像面側の面の曲率半径との適切な比率を規定したものである。条件式（１）を満足することで、第３レンズ群の正レンズで発生する球面収差を適正に補正し、高い光学性能を実現することができる。
【００３１】
条件式（１）の対応値が下限値を下回った場合、第３レンズ群の正レンズで発生する負の球面収差の補正が困難になる。その結果、高い光学性能を実現できなくなり、好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．２０にすることが望ましい。
【００３２】
条件式（１）の対応値が上限値を上回った場合、第３レンズ群の正レンズで発生する正の球面収差の補正が困難になる。その結果、高い光学性能を実現できなくなり、好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を２．５０にすることが望ましい。
【００３３】
また、本発明に係る変倍光学系は、次の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）３．５０  ＜  ｆｔ／ｆ３  ＜  ５．００
ただし、
ｆｔ：望遠端状態における変倍光学系全系の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
【００３４】
条件式（２）は、望遠端状態における変倍光学系全系の焦点距離と第３レンズ群の焦点距離との適切な比率を規定したものである。条件式（２）を満足することで、小型化を図りつつ合焦時の収差変動を抑え、高い光学性能を実現することができる。
【００３５】
条件式（２）の対応値が下限値を下回った場合、合焦時の第３レンズ群の移動量が大きくなる。その結果、光学系の全長が長くなってしまい、小型化が困難になり好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を３．７０とすることが望ましい。
【００３６】
条件式（２）の対応値が上限値を上回った場合、第３レンズ群のパワーが強くなり、合焦時の収差変動が大きくなる。その結果、高い光学性能を実現できなくなり、好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を４．７０とすることが望ましい。
【００３７】
また、本発明に係る変倍光学系は、次の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）１．００  ＜  ｆ１／ｆｗ  ＜  ２．００
ただし、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における変倍光学系全系の焦点距離
【００３８】
条件式（３）は、第１レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定するものである。なお、以下の説明において、屈折力が強い或いは弱いとは、屈折力の絶対値が大きい或いは小さいことをいう。
【００３９】
条件式（３）の対応値が下限値を下回った場合、第１レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差と軸上色収差の補正が困難になる。その結果、高い光学性能を実現できなくなり、好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を１．２０にすることが望ましい。
【００４０】
条件式（３）の対応値が上限値を上回った場合、第１レンズ群の屈折力が弱くなり、変倍光学系の全長が長くなってしまう。その結果、小型化が困難になり好ましくない。また、非点収差の補正が困難になる。その結果、高い光学性能を実現できなくなり、好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を１．８０とすることが望ましい。
【００４１】
また、本発明に係る変倍光学系は、次の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）０．３００  ＜  （−ｆ２）／ｆｗ  ＜  ０．５００
ただし、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における変倍光学系全系の焦点距離
【００４２】
条件式（４）は、第２レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定するものである。
【００４３】
条件式（４）の対応値が下限値を下回った場合、第２レンズ群の負の屈折力が強くなり、球面収差とコマ収差の補正が困難になる。その結果、高い光学性能を実現できなくなり、好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．３３０にすることが望ましい。
【００４４】
条件式（４）の対応値が上限値を上回った場合、第２レンズ群の負の屈折力が弱くなり、非点収差や像面湾曲の補正が困難になる。その結果、高い光学性能を実現できなくなり、好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．４７０とすることが望ましい。
【００４５】
また、本発明に係る変倍光学系は、第４レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４Ａレンズ群と、負の屈折力を有する第４Ｂレンズ群と、正の屈折力を有する第４Ｃレンズ群とを有し、第４Ｂレンズ群を光軸と略直交方向の成分を有するように移動させることで、手ブレによる像ブレの補正すなわち防振を行うことが望ましい。このような構成とすることで、小径のレンズ群で防振することができ、手振れ補正機構の小型化および軽量化と、鏡筒の小型化とを図ることができる。なお、略直交方向の成分を有する移動とは、光軸に対して直交方向に移動する他、光軸に対して斜め方向に移動したり、光軸上の一点を回転中心として揺動したりすることも含まれる。
【００４６】
また、本発明に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群は光軸に沿って像面に対して物体側に移動することが望ましい。この構成とすることにより、第１レンズ群の屈折力を弱くすることが可能となり、各レンズ群の屈折力を適正にし、所定の変倍比を確保することができる。各レンズ群の屈折力が強くなりすぎると、収差の補正が困難になる。特に、第２レンズ群の屈折力が強くなりすぎると像面湾曲が大きくなり、補正することが困難になり好ましくない。また、第３レンズ群の屈折力が強くなりすぎると合焦時の収差補正が困難になり、好ましくない。
【００４７】
また、本発明に係る光学装置は、上述した構成の変倍光学系を有することを特徴とする。これにより、高い光学性能を備えた光学装置を実現することができる。
【００４８】
また、本発明に係る変倍光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記第１レンズ群から前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成し、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔は変化するように構成し、前記第３レンズ群を１枚の正レンズで構成し、前記第３レンズ群を光軸方向に移動させることによって無限遠物体から近距離物体までの合焦を行うように構成することを特徴とする。
【００４９】
斯かる変倍光学系の製造方法により、高い光学性能を備えた変倍光学系を製造することができる。
【００５０】
（数値実施例）
以下、本発明の数値実施例に係る変倍光学系を添付図面に基づいて説明する。
【００５１】
（第１実施例）
図１は、本発明の第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１のレンズ構成を示す断面図である。
【００５２】
図１に示すように、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【００５３】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は増大する。また、像面Ｉに対して、第１レンズ群Ｇ１は単調に物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は像面Ｉ側凸形状に移動し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４とは単調に物体側へ移動する。無限遠物体から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉ側へ移動させることによって行う。
【００５４】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４Ａレンズ群Ｇ４Ａと、負の屈折力を有する第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂと、正の屈折力を有する第４Ｃレンズ群Ｇ４Ｃとから構成される。第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂを光軸と略直交方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによる像ブレ補正、すなわち防振を行う。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の内部に配置され、広角端から望遠端への変倍時に第４レンズ群Ｇ４と一体で移動するように構成されている。
【００５５】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と両凸形状の正レンズＬ１３との接合レンズとから構成される。
【００５６】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２３とから構成される。
【００５７】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１から構成される。
【００５８】
第４Ａレンズ群Ｇ４Ａは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と両凹形状の負レンズＬ４３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ４４とから構成される。
【００５９】
第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂは、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４６との接合レンズとから構成される。
【００６０】
第４Ｃレンズ群Ｇ４Ｃは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４７と、両凸形状の正レンズＬ４８と両凹形状の負レンズＬ４９との接合レンズとから構成され、Ｌ４９レンズから射出された光線は像面Ｉに結像する。
【００６１】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、第２レンズ群Ｇ２の両凹形状の負レンズＬ２３の像面側レンズ面（面番号１０）と、第４レンズ群Ｇ４の正メニスカスレンズＬ４１の像面側レンズ面（面番号１４）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００６２】
以下の表１に、本発明の第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の諸元値を掲げる。
表１中の［全体諸元］において、ｆは変倍光学系全体の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位：度）、Ｙは像高、ＴＬは無限遠合焦状態における第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の面から像面Ｉまでのレンズ全長をそれぞれ示している。Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態の各焦点距離状態をそれぞれ示す。
【００６３】
［面データ］において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、（絞り）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示し、空気の屈折率ｄ＝1．00000の記載は省略している。
【００６４】
［可変間隔データ］には、焦点距離ｆ、可変間隔、および開口絞り径φの値を示す。
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面番号と焦点距離を示す。
［条件式対応値］は各条件式の対応値をそれぞれ示す。
【００６５】
ここで、表１に記載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、およびその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
【００６６】
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００６７】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
Ｗ           Ｍ            Ｔ
ｆ      72.00125      134.89858    291.55642
ＦＮＯ     4.49           5.00         5.87
２ω     13.27           7.04         3.26
Ｙ       8.35           8.35         8.35
ＴＬ    174.82320      192.82728    205.27212
［面データ］
面番号          ｒ            ｄ          ｎｄ      νｄ
物面          ∞
1)         76.45460     4.70390    1.618000    63.34
2)        256.81660     0.10000
3)         83.48100     2.00000    1.795040    28.69
4)         52.02470     7.82340    1.437000    95.00
5)     −2180.58150     (D5)
6)      −157.69770     1.10000    1.696800    55.52
7)         24.58730     4.85060    1.846660    23.80
8)         63.50810     2.55870
9)       −56.90330     1.10000    1.772500    49.62
10)        132.70460     (D10)
11)        116.40050     3.30690    1.618000    63.34
12)       −74.88570     (D12)
13)         46.27990     3.11080    1.593190    67.90
14)        690.26650     2.83790
15)         36.41800     4.52180    1.603000    65.44
16)      −121.73140     1.59630    1.950000    29.37
17)         27.66160     0.72790
18)         26.84000     3.88680    1.593190    67.90
19)     −1460.77280     2.00000
20)      −255.28680     0.90000    1.696800    55.52
21)         20.15450     2.79110    1.902650    35.73
22)         36.13630    14.30890
23)  (絞り)   ∞         1.00000
24)         53.33500     2.00000    1.805180    25.45
25)      14779.41800    18.48370
26)        216.36190     2.89740    1.603420    38.03
27)       −18.15210     1.00000    1.834810    42.73
28)         86.81180     (BF)
像面          ∞
［可変間隔データ］
Ｗ           Ｍ          Ｔ
f       72.00125    134.89858    291.55642
D5      10.53320     37.13510     45.64880
D10     40.49600     25.95820      3.84220
D12      4.75360     10.25890     11.38910
BF      29.43430     29.86898     54.78592
φ      14.60        13.20        17.40
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
G1       1       116.15003
G2       6      −31.59403
G3      11        74.22647
G4      13       202.33188
G4A     13        65.90638
G4B     20      −57.99956
G4C     23       471.52911
［各条件式対応値］
Ｒ３１Ａ＝116.40050
Ｒ３１Ｂ＝−74.88570
ｆｔ＝291.55642
ｆｗ＝72.00125
ｆ１＝116.15003
ｆ２＝−31.59403
ｆ３＝74.22647
（１）Ｒ３１Ａ／（−Ｒ３１Ｂ）＝1.554
（２）ｆｔ／ｆ３＝3.928
（３）ｆ１／ｆｗ＝1.613
（４）（−ｆ２）／ｆｗ＝0.4388
【００６８】
図２は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示している。
【００６９】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ａは半画角（単位：度）をそれぞれ示している。また、図中のｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）での収差曲線を示し、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）での収差曲線を示し、記載のないものはｄ線での収差曲線を示す。非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。コマ収差を示す収差図は、各半画角において、ｄ線およびｇ線に対するメリディオナルコマ収差を表している。なお、以下に示す各実施例の諸収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００７０】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有することがわかる。
【００７１】
ここで、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１においてゴーストやフレアが発生する原因について説明する。
【００７２】
図１１は、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１に入射した光線が第１番目の反射面と第２番目の反射面で反射して像面Ｉにゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。
【００７３】
図１１において、物体側からの光線ＢＭが図示のように変倍光学系ＺＬ１に入射すると、光線ＢＭの一部は第４レンズ群Ｇ４における正メニスカスレンズＬ４１の像面側レンズ面（面番号１４、ゴーストやフレアとなる反射光が生じる第１番目の反射面）で反射され、さらに第２レンズ群Ｇ２における両凹形状の負レンズＬ２３の像面側レンズ面（面番号１０、ゴーストやフレアとなる反射光が生じる第２番目の反射面）で再度反射され、最終的に像面Ｉに到達してゴーストやフレアを発生させてしまう。なお、前記第１番目の反射面および前記第２番目の反射面は、開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面である。そこで本実施例に係る変倍光学系は、斯かるレンズ面に広い波長範囲で広い入射角の光線に対応した反射防止膜を形成することで、反射光の発生を抑え、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００７４】
（第２実施例）
図３は、本発明の第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２のレンズ構成を示す断面図である。
【００７５】
図３に示すように、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【００７６】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は増大する。また、像面Ｉに対して、第１レンズ群Ｇ１は単調に物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は像面Ｉ側凸形状に移動し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４とは単調に物体側へ移動する。無限遠物体から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉ側へ移動させることによって行う。
【００７７】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４Ａレンズ群Ｇ４Ａと、負の屈折力を有する第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂと、正の屈折力を有する第４Ｃレンズ群Ｇ４Ｃとから構成される。第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂを光軸と略直交方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによる像ブレ補正、すなわち防振を行う。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の内部に配置され、広角端から望遠端への変倍時に第４レンズ群Ｇ４と一体で移動するように構成されている。
【００７８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と両凸形状の正レンズＬ１３との接合レンズとから構成される。
【００７９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２３とから構成される。
【００８０】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１から構成される。
【００８１】
第４Ａレンズ群Ｇ４Ａは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と両凹形状の負レンズＬ４３と両凸形状の正レンズＬ４４との接合レンズとから構成される。
【００８２】
第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂは、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４６との接合レンズとから構成される。
【００８３】
第４Ｃレンズ群Ｇ４Ｃは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４７と、両凸形状の正レンズＬ４８と両凹形状の負レンズＬ４９との接合レンズとから構成され、Ｌ４９レンズから射出された光線は像面Ｉに結像する。
【００８４】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、第４レンズ群Ｇ４の正レンズＬ４１の像面側レンズ面（面番号１４）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００８５】
以下の表２に、本発明の第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の諸元値を掲げる。
（表２）第２実施例
［全体諸元］
Ｗ           Ｍ            Ｔ
ｆ      72.00407      134.90005    291.56827
ＦＮＯ     4.55           5.34         5.87
２ω     13.30           7.05         3.26
Ｙ       8.35           8.35         8.35
ＴＬ    174.74594      189.28266    203.71361
［面データ］
面番号          ｒ            ｄ          ｎｄ      νｄ
物面          ∞
1)         70.10870     5.23050    1.618000    63.34
2)        268.66420     0.12210
3)         76.54770     2.00000    1.795040    28.69
4)         47.28020     8.25010    1.437000    95.00
5)    −24087.04000     (D5)
6)      −183.21520     1.12770    1.696800    55.52
7)         23.23900     5.01110    1.846660    23.80
8)         57.06550     2.79090
9)       −52.66330     1.10000    1.772500    49.62
10)        120.63120     (D10)
11)        103.55650     3.40050    1.618000    63.34
12)       −74.96490     (D12)
13)         44.07140     3.24670    1.593190    67.90
14)       1062.48610     3.54580
15)         34.82560     4.03550    1.603000    65.44
16)      −137.84300     1.28180    1.950000    29.37
17)         27.29790     3.83840    1.593190    67.90
18)      −368.78740     2.00000
19)      −161.60230     1.10000    1.696800    55.52
20)         18.28860     2.78580    1.902650    35.73
21)         31.91770    16.09810
22)  (絞り)   ∞         1.00000
23)         41.98930     2.00000    1.805180    25.45
24)        148.51900    12.76000
25)         38.57320     3.28950    1.603420    38.03
26)       −25.68470     1.00000    1.834810    42.73
27)         37.72480     (BF)
像面          ∞
［可変間隔データ］
Ｗ           Ｍ          Ｔ
f       72.00407    134.90005    291.56827
D5       8.03140     31.60210     38.95920
D10     40.23810     25.83910      3.62640
D12      4.70750      9.88860     11.68210
BF      34.75444     34.93836     62.43141
φ      13.60        11.60        16.60
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
G1       1       105.61803
G2       6      −29.4996
G3      11        70.88067
G4      13       207.1073
G4A     13        58.25003
G4B     19      −47.40352
G4C     22       296.63183
［各条件式対応値］
Ｒ３１Ａ＝103.55650
Ｒ３１Ｂ＝−74.96490
ｆｔ＝291.56827
ｆｗ＝72.00407
ｆ１＝105.61803
ｆ２＝−29.4996
ｆ３＝70.88067
（１）Ｒ３１Ａ／（−Ｒ３１Ｂ）＝1.381
（２）ｆｔ／ｆ３＝4.114
（３）ｆ１／ｆｗ＝1.467
（４）（−ｆ２）／ｆｗ＝0.4097
【００８６】
図４は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示している。
【００８７】
各収差図から明らかなように、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有することがわかる。
【００８８】
（第３実施例）
図５は、本発明の第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３のレンズ構成を示す断面図である。
【００８９】
図５に示すように、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【００９０】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は増大する。また、像面Ｉに対して、第１レンズ群Ｇ１は単調に物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は像面Ｉ側凸形状に移動し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４とは単調に物体側へ移動する。無限遠物体から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉ側へ移動させることによって行う。
【００９１】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４Ａレンズ群Ｇ４Ａと、負の屈折力を有する第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂと、正の屈折力を有する第４Ｃレンズ群Ｇ４Ｃとから構成される。第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂを光軸と略直交方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによる像ブレ補正、すなわち防振を行う。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の内部に配置され、広角端から望遠端への変倍時に第４レンズ群Ｇ４と一体で移動するように構成されている。
【００９２】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と両凸形状の正レンズＬ１３との接合レンズとから構成される。
【００９３】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２３とから構成される。
【００９４】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１から構成される。
【００９５】
第４Ａレンズ群Ｇ４Ａは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と両凹形状の負レンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成される。
【００９６】
第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂは、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４６との接合レンズとから構成される。
【００９７】
第４Ｃレンズ群Ｇ４Ｃは、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４７と、両凸形状の正レンズＬ４８と両凹形状の負レンズＬ４９との接合レンズとから構成され、Ｌ４９レンズから射出された光線は像面Ｉに結像する。
【００９８】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、第３レンズ群Ｇ３の両凸形状の正レンズＬ３１の像面側レンズ面（面番号１２）と、第４レンズ群Ｇ４の両凹形状の負レンズＬ４５の物体側レンズ面（面番号１９）とに、後述する反射防止膜が形成されている。
【００９９】
以下の表３に、本発明の第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の諸元値を掲げる。
（表３）第３実施例
［全体諸元］
Ｗ           Ｍ            Ｔ
ｆ      72.00160      134.90047    291.52685
ＦＮＯ     4.57           5.23         5.88
２ω     13.32           7.04         3.26
Ｙ       8.35           8.35         8.35
ＴＬ    175.31110      187.01799    201.23981
［面データ］
面番号          ｒ            ｄ          ｎｄ      νｄ
物面          ∞
1)         70.57290     4.93910    1.618000    63.34
2)        242.25150     0.10000
3)         68.52880     2.00000    1.795040    28.69
4)         43.51940     8.96140    1.437000    95.00
5)      −923.91020     (D5)
6)      −119.38590     1.10000    1.772500    49.62
7)         19.58400     4.52140    2.000690    25.46
8)         57.05290     2.23580
9)       −62.25060     1.10000    1.816000    46.59
10)         66.25170     (D10)
11)        104.75140     3.25500    1.603000    65.44
12)       −65.16700     (D12)
13)         28.76740     4.34410    1.487490    70.31
14)      −817.13650     0.10000
15)         30.79330     4.33220    1.603000    65.44
16)      −102.29120     2.74200    1.902650    35.73
17)         17.49490     5.22550    1.487490    70.31
18)        152.53090     2.00000
19)      −175.94560     0.90000    1.696800    55.52
20)         19.08870     2.32080    1.902650    35.73
21)         34.38970    14.77920
22)  (絞り)   ∞         1.00000
23)         46.00240     2.25290    1.834000    37.18
24)      −262.68650    10.32110
25)         35.86780     5.06690    1.603420    38.03
26)       −34.36720     1.00000    1.883000    40.66
27)         31.82930     (BF)
像面          ∞
［可変間隔データ］
Ｗ           Ｍ          Ｔ
f       72.00160    134.90047    291.52685
D5      13.85170     32.83900     39.17860
D10     37.69540     24.12950      3.55890
D12      4.37180      9.08570     10.13310
BF      34.79480     36.36639     63.77181
φ      13.40        12.10        16.90
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
G1       1        98.62711
G2       6      −26.12048
G3      11        67.10744
G4      13       161.32694
G4A     13        82.33786
G4B     19      −51.98201
G4C     22        90.43851
［各条件式対応値］
Ｒ３１Ａ＝104.75140
Ｒ３１Ｂ＝−65.16700
ｆｔ＝291.52685
ｆｗ＝72.00160
ｆ１＝98.62711
ｆ２＝−26.12048
ｆ３＝67.10744
（１）Ｒ３１Ａ／（−Ｒ３１Ｂ）＝1.607
（２）ｆｔ／ｆ３＝4.344
（３）ｆ１／ｆｗ＝1.370
（４）（−ｆ２）／ｆｗ＝0.3628
【０１００】
図６は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示している。
【０１０１】
各収差図から明らかなように、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有することがわかる。
【０１０２】
（第４実施例）
図７は、本発明の第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４のレンズ構成を示す断面図である。
【０１０３】
図７に示すように、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０１０４】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は増大する。また、像面Ｉに対して、第１レンズ群Ｇ１は単調に物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は像面Ｉ側凸形状に移動し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４とは単調に物体側へ移動する。無限遠物体から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉ側へ移動させることによって行う。
【０１０５】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４Ａレンズ群Ｇ４Ａと、負の屈折力を有する第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂと、正の屈折力を有する第４Ｃレンズ群Ｇ４Ｃとから構成される。第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂを光軸と略直交方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによる像ブレ補正、すなわち防振を行う。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の内部に配置され、広角端から望遠端への変倍時に第４レンズ群Ｇ４と一体で移動するように構成されている。
【０１０６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合レンズとから構成される。
【０１０７】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２３とから構成される。
【０１０８】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１から構成される。
【０１０９】
第４Ａレンズ群Ｇ４Ａは、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と両凹形状の負レンズＬ４３と両凸形状の正レンズＬ４４との接合レンズとから構成される。
【０１１０】
第４Ｂレンズ群Ｇ４Ｂは、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４６との接合レンズとから構成される。
【０１１１】
第４Ｃレンズ群Ｇ４Ｃは、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４７と、両凹形状の負レンズＬ４８と両凸形状の正レンズＬ４９との接合レンズとから構成され、Ｌ４９レンズから射出された光線は像面Ｉに結像する。
【０１１２】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の物体側レンズ面（面番号３）と、第３レンズ群Ｇ３の両凸形状の正レンズＬ３１の物体側レンズ面（面番号１１）とに、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１１３】
以下の表４に、本発明の第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の諸元値を掲げる。
（表４）第４実施例
［全体諸元］
Ｗ           Ｍ            Ｔ
ｆ      72.00198      134.90087    291.56400
ＦＮＯ     4.53           5.17         5.89
２ω     13.31           7.05         3.26
Ｙ       8.35           8.35         8.35
ＴＬ    174.11210      185.42109    200.30283
［面データ］
面番号          ｒ            ｄ          ｎｄ      νｄ
物面          ∞
1)         54.92170     6.29800    1.603000    65.44
2)        199.31210     0.10000
3)         61.80160     2.00000    1.834000    37.18
4)         34.33480    10.49620    1.437000    95.00
5)      16937.45500     (D5)
6)      −156.57000     1.22310    1.618000    63.34
7)         20.34000     4.24490    1.846660    23.80
8)         33.04330     3.78250
9)       −36.70970     1.10000    1.593190    67.90
10)        193.98970     (D10)
11)        122.80240     3.24640    1.603000    65.44
12)       −60.94980     (D12)
13)         32.71430     4.15430    1.487490    70.31
14)      −266.57680     0.10000
15)         32.58110     4.70130    1.548140    45.51
16)       −62.05980     1.13330    1.902650    35.73
17)         16.57230     5.51490    1.593190    67.90
18)      −229.10060     2.00000
19)      −186.61440     0.90000    1.772500    49.62
20)         19.26900     2.92390    1.902650    35.73
21)         44.24910    13.47910
22)  (絞り)   ∞         1.00000
23)         78.39800     3.47240    1.517420    52.20
24)       −28.49740    12.23000
25)       −26.06210     1.00000    1.804000    46.60
26)         27.95010     2.09780    1.688930    31.16
27)       −80.50700     (BF)
像面          ∞
［可変間隔データ］
Ｗ           Ｍ          Ｔ
f       72.00198    134.90087    291.56400
D5      10.32410     28.70590     35.09120
D10     37.61910     23.80120      3.05980
D12      4.45650      9.12770     11.45850
BF      34.51430     36.58819     63.49523
φ      14.20        12.90        17.70
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
G1       1        98.28877
G2       6      −26.13187
G3      11        68.00255
G4      13       165.0289
G4A     13        70.31244
G4B     19      −56.39926
G4C     22       157.08603
［各条件式対応値］
Ｒ３１Ａ＝122.80240
Ｒ３１Ｂ＝−60.94980
ｆｔ＝291.56400
ｆｗ＝72.00198
ｆ１＝98.28877
ｆ２＝−26.13187 
ｆ３＝68.00255 
（１）Ｒ３１Ａ／（−Ｒ３１Ｂ）＝2.0 15
（２）ｆｔ／ｆ３＝4.288
（３）ｆ１／ｆｗ＝1.365
（４）（−ｆ２）／ｆｗ＝0.3629
【０１１４】
図８は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示している。
【０１１５】
各収差図から明らかなように、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有することがわかる。
【０１１６】
ここで、本発明の実施形態に係る変倍光学系に用いられる反射防止膜（多層広帯域反射防止膜とも言う。）について説明する。図１２は、反射防止膜の膜構成の一例を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上にさらに真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムとの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムとの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムとの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【０１１７】
そしてこのように形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりフッ化マグネシウムとシリカとの混合物からなる第７層１０１ｇが形成されて本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、原料を混合することにより得られたゾルを、加水分解・重縮合反応などにより流動性のないゲルとし、このゲルを加熱・分解して生成物を得る方法であり、光学薄膜の作製においては、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、乾燥固化によりゲル膜とすることで膜を生成することができる。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしても良い。
【０１１８】
このように、反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第７層１０１ｇは、フッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にシリコンアルコキシドを加えたものをスピンコート法により塗布することにより、第７層１０１ｇとなるフッ化マグネシウムとシリカとの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ａ）に示す。
（ａ）２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2  →  ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子が空隙を残して堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０１１９】
このようにして形成された反射防止膜１０１を有する光学部材の光学的性能について図１３に示す分光特性を用いて説明する。
【０１２０】
本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材すなわちレンズは、以下の表５に示す条件で形成されている。ここで表５は、基準波長をλとし、基板（光学部材）の屈折率が１．６２、１．７４および１．８５について反射防止膜１０１の各層１０１ａ（第１層）〜１０１ｇ（第７層）の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表５では、酸化アルミニウムをAl203、酸化チタンと酸化ジルコニウムとの混合物をZr02＋Ti02、フッ化マグネシウムとシリカとの混合物をMgF2＋Si02とそれぞれ表している。
【０１２１】
（表５）
物質        屈折率    光学膜厚    光学膜厚    光学膜厚
媒質      空気        1    
第７層  MgF2＋Si02    1.26      0.268λ     0.271λ     0.269λ
第６層  Zr02＋Ti02    2.12      0.057λ     0.054λ     0.059λ
第５層  Al203         1.65      0.171λ     0.178λ     0.162λ
第４層  Zr02＋Ti02    2.12      0.127λ     0.13λ      0.158λ
第３層  Al203         1.65      0.122λ     0.107λ     0.08λ
第２層  Zr02＋Ti02    2.12      0.059λ     0.075λ     0.105λ
第１層  Al203         1.65      0.257λ     0.03λ      0.03λ
基板の屈折率                    1.62        1.74        1.85
【０１２２】
図１３は、表５において基準波長λを５５０ｎｍとして反射防止膜１０１の各層の光学膜厚を設計した光学部材に光線が垂直入射するときの分光特性を表している。
【０１２３】
図１３から、基準波長λを５５０ｎｍで設計した反射防止膜１０１を有する光学部材は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率を０．２％以下に抑えられることがわかる。また、表５において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜１０１を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１３に示す基準波長λが５５０ｎｍの場合とほぼ同等の分光特性を有する。
【０１２４】
次に、本反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、表５と同様、以下の表６で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第５層の形成に前述のゾル−ゲル法を用いている。
【０１２５】
（表６）
物質        屈折率    光学膜厚    光学膜厚
媒質      空気        1    
第５層  MgF2＋Si02    1.26      0.275λ     0.269λ
第４層  Zr02＋Ti02    2.12      0.045λ     0.043λ
第３層  Al203         1.65      0.212λ     0.217λ
第２層  Zr02＋Ti02    2.12      0.077λ     0.066λ 
第１層  Al203         1.65      0.288λ     0.290λ
基板の屈折率                    1.46        1.52   
【０１２６】
図１４は、表６において、基板の屈折率が１．５２および基準波長λを５５０ｎｍとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に光線が垂直入射するときの分光特性を示している。図１４から本変形例の反射防止膜は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられることがわかる。なお、表６において基準波長λをｄ線（５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１４に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。
【０１２７】
図１５は、図１４に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図１４、図１５には表６に示す基板の屈折率が１．４６の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が１．５２とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。
【０１２８】
また比較のため、図１６に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図１６は、表６と同じ基板の屈折率１．５２に以下の表７で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図１７は、図１６に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。
【０１２９】
（表７）
物質        屈折率    光学膜厚
媒質      空気        1    
第７層  MgF2          1.39      0.243λ
第６層  Zr02＋Ti02    2.12      0.119λ
第５層  Al203         1.65      0.057λ
第４層  Zr02＋Ti02    2.12      0.220λ
第３層  Al203         1.65      0.064λ
第２層  Zr02＋Ti02    2.12      0.057λ
第１層  Al203         1.65      0.193λ
基板の屈折率                    1.52   
【０１３０】
図１３〜図１５で示される本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図１６および図１７で示される従来例の分光特性と比較すると、本実施形態に係る反射防止膜は、いずれの入射角においてもより低い反射率を示し、しかもより広い帯域で低い反射率を有することが良くわかる。
【０１３１】
次に、本願の第１実施例から第４実施例に、上記表５および表６に示す反射防止膜を適用した例について説明する。
【０１３２】
本第１実施例の変倍光学系において、第２レンズ群Ｇ２の両凹形状の負レンズＬ２３の屈折率は、表１に示すように、ｎｄ＝１．７７２５００であり、第４レンズ群Ｇ４の正メニスカスレンズＬ４１の屈折率は、ｎｄ＝１．５９３１９０であるため、両凹形状の負レンズＬ２３における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表５参照）を用い、正メニスカスレンズＬ４１における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜(表５参照)を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１３３】
本第２実施例の変倍光学系において、第４レンズ群Ｇ４の正メニスカスレンズＬ４１の屈折率は、表２に示すように、ｎｄ＝１．５９３１９０であるため、正メニスカスレンズＬ４１における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜１０１（表５参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１３４】
本第３実施例の変倍光学系において、第３レンズ群Ｇ３の両凸形状の正レンズＬ３１の屈折率は、表３に示すように、ｎｄ＝１．６０３０００であり、第４レンズ群Ｇ４の両凹形状の負レンズＬ４５の屈折率は、ｎｄ＝１．６９６８００であるため、両凸形状の正レンズＬ３１における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜１０１（表５参照）を用い、両凹形状の負レンズＬ４５における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜(表５参照)を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１３５】
本第４実施例の変倍光学系において、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、表４に示すように、ｎｄ＝１．８３４０００であり、第３レンズ群Ｇ３の両凸形状の正レンズＬ３１の屈折率は、ｎｄ＝１．６０３０００であるため、負メニスカスレンズＬ１２における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表５参照）を用い、両凸形状の正レンズＬ３１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜(表５参照)を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１３６】
ここで、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１３７】
本発明の変倍光学系の数値実施例として４群のものを示したが、本発明はこれに限られず、他の群構成（例えば５群等）の変倍光学系を構成することも可能である。具体的には、本発明の変倍光学系の最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、空気間隔で分離された少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１３８】
また、本発明の変倍光学系の合焦レンズ群は、オートフォーカス用のモータとして例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【０１３９】
また、本発明の変倍光学系において、何れかのレンズ群全体またはその一部を、防振レンズ群として光軸に直交する方向の成分を含むように移動させ、または光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、第４レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【０１４０】
また、本発明の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面または平面としても良く、あるいは非球面としても良い。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、レンズ加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防止することができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、またはガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも良い。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０１４１】
また、本発明の変倍光学系の開口絞りＳは第４レンズ群近傍に配置されることが好ましいが、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用しても良い。
【０１４２】
次に、本発明の変倍光学系ＺＬを備えた光学装置について、デジタル一眼レフカメラを例に説明する。
【０１４３】
図９は、本発明の変倍光学系を備えたデジタル一眼レフカメラの概略を示す断面図である。図９に示すデジタル一眼レフカメラ１において、図示しない物体（被写体）からの光は、変倍光学系ＺＬで集光されて、クイックリターンミラー３を介して集点板５に結像される。そして、集点板５に結像された光は、ペンタプリズム７中で複数回反射されて接眼レンズ９へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ９を介して正立像として観察することができる。
【０１４４】
また、撮影者によって図示しないレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、変倍光学系ＺＬで集光された物体（被写体）の光は撮像素子１１上に被写体像を形成する。これにより、物体からの光は、撮像素子１１により撮像され、物体画像としてメモリ（図示省略）に記憶される。このようにして、撮影者はカメラ１による物体の撮影を行うことができる。
【０１４５】
以上の構成により、本発明に係る変倍光学系ＺＬを備えたデジタル一眼レフカメラ１は、小型化とオートフォーカスの高速化を実現し、さらに諸収差を良好に補正し、高い光学性能を実現することができる。なお、図９のカメラ１は、撮影レンズを着脱可能に保持するものでも良く、撮影レンズと一体に成形されるものでも良い。また、カメラは、一眼レフカメラでも良く、クイックリターンミラー等を有さないカメラでも良い。
【０１４６】
次に、本発明の変倍光学系ＺＬの製造方法について説明する。
図１０は、本発明に係る変倍光学系ＺＬの製造方法の概略を示す図である。
【０１４７】
本発明の変倍光学系ＺＬの製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、図１０に示すように、以下の各ステップＳ１〜Ｓ４を含むものである。
ステップＳ１：第１レンズ群から第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成する。
ステップＳ２：広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔は変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔は変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔は変化するように構成する。
ステップＳ３：第３レンズ群を一枚の正レンズで構成する。
ステップＳ４：第３レンズ群を光軸方向に移動させることによって無限遠物体から近距離物体までの合焦を行うように構成する。
【０１４８】
斯かる本発明の変倍光学系の製造方法によれば、小型化とオートフォーカスの高速化を実現し、さらに高い光学性能を備えた変倍光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【０１４９】
ＺＬ  変倍光学系
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ４Ａ  第４Ａレンズ群
Ｇ４Ｂ  第４Ｂレンズ群
Ｇ４Ｃ  第４Ｃレンズ群
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
１  光学機器
３  クイックリターンミラー
５  集点板
７  ペンタプリズム
９  接眼レンズ
１１  撮像素子
１０１  反射防止膜
１０１ａ  第１層
１０１ｂ  第２層
１０１ｃ  第３層
１０１ｄ  第４層
１０１ｅ  第５層
１０１ｆ  第６層
１０１ｇ  第７層
１０２  光学部材
【図１】
2015043040.tif 000003
【図２】
2015043040.tif 000004
【図３】
2015043040.tif 000005
【図４】
2015043040.tif 000006
【図５】
2015043040.tif 000007
【図６】
2015043040.tif 000008
【図７】
2015043040.tif 000009
【図８】
2015043040.tif 000010
【図９】
2015043040.tif 000011
【図１０】
2015043040.tif 000012
【図１１】
2015043040.tif 000013
【図１２】
2015043040.tif 000014
【図１３】
2015043040.tif 000015
【図１４】
2015043040.tif 000016
【図１５】
2015043040.tif 000017
【図１６】
2015043040.tif 000018
【図１７】
2015043040.tif 000019