(57)【要約】【課題】２本より多いワイヤーハーネスを連結させることを可能とする。【解決手段】プロテクタ１０は、ワイヤーハーネス１００を構成する電線（コルゲートチューブ６０）の周囲に取り付けられ、ワイヤーハーネス１００を保護する本体部１９と、本体部１９に設けられる、二組の係合機構１３，１４、つまり二組のオス係合部１５，１７及びメス係合部１６, １８とを備える。オス係合部１５，１７及びメス係合部１６, １８は、相互に係合可能な形状であり、かつ、異なる形状である。【選択図】図１
2015154596.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤーハーネスを構成する電線の周囲に取り付けられ、前記ワイヤーハーネスを保護する本体部と、
前記本体部に設けられる、少なくとも一組の第一係合部及び第二係合部と、を備え、
前記第一係合部及び前記第二係合部は、相互に係合可能な形状であり、かつ、異なる形状である
ことを特徴とするプロテクタ。
【請求項２】
前記本体部の形状が、前記ワイヤーハーネスのうち直線方向の一方向及びその逆方向と、前記直線方向と直交する分岐方向からなる三方向に分岐する部分を覆うＴ字形状であり、
前記本体部は、
前記直線方向に沿って延在する基部と、
前記分岐方向に沿って延在する分岐部と、を備え、
前記直線方向及び前記分岐方向と直交する方向に沿った前記基部の外表面上の対向位置に、前記第一係合部及び前記第二係合部がそれぞれ配置され、
前記第一係合部及び前記第二係合部の対向方向と直交し、かつ、前記分岐部と反対側の前記基部の前記外表面上の位置に、前記第一係合部又は前記第二係合部のいずれか一方がさらに配置される
ことを特徴とする、請求項１に記載のプロテクタ。
【請求項３】
前記第一係合部または前記第二係合部を備える他部材に対して、
前記第一係合部は、前記本体部の軸方向に沿った相対移動によって前記他部材の前記第二係合部と係合可能であり、
前記第二係合部は、前記相対移動によって前記他部材の前記第一係合部と係合可能である
ことを特徴とする、請求項１または２に記載のプロテクタ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のプロテクタを、相互に連結可能な状態で複数備えることを特徴とするプロテクタ連結システム。
【請求項５】
前記第一係合部または前記第二係合部の一方を２つ、若しくは両方を１つずつ対向配置し、２つの前記プロテクタの間に介在して相互に接続可能なブラケットを備えることを特徴とする、請求項４に記載のプロテクタ連結システム。
【請求項６】
固定対象物に巻回可能であり、前記第一係合部または前記第二係合部のいずれか一方を備えるバンドクリップを備えることを特徴とする、請求項４または５に記載のプロテクタ連結システム。
【請求項７】
電線を備え、
少なくとも一組の第一係合部及び第二係合部を備えるプロテクタが前記電線の周囲に取り付けられ、
前記第一係合部及び前記第二係合部は、相互に係合可能な形状であり、かつ、異なる形状である
ことを特徴とするワイヤーハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プロテクタ、プロテクタ連結システム、及びワイヤーハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、建物内の配線や自動車の各装置間の接続のために、複数本の電線を束ねてなるワイヤーハーネスが一般的に使用されている。このようなワイヤーハーネスに関する従来技術として、例えば特許文献１には、ワイヤーハーネスを保護するため外周に取り付けられるプロテクタ同士を連結させることで、２つのワイヤーハーネスを連結させて平行に配索する構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−９１９０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ワイヤーハーネスの組み立て、組み立て後の配索、配索後の電線の追加などの作業を考えると、２本より多い複数のワイヤーハーネスを個別に作製し、これらを組み合わせて配索する手法とすると、作業効率性が向上して好ましい場合がある。しかしながら、従来のワイヤーハーネスの構成では、２本より多い複数のワイヤーハーネスを連結することが困難であった。
【０００５】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであって、２本より多いワイヤーハーネスを連結させることができるプロテクタ、プロテクタ連結システム、及びワイヤーハーネスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明に係るプロテクタは、ワイヤーハーネスを構成する電線の周囲に取り付けられ、前記ワイヤーハーネスを保護する本体部と、前記本体部に設けられ、少なくとも一組の第一係合部及び第二係合部と、を備え、前記第一係合部及び前記第二係合部は、相互に係合可能な形状であり、かつ、異なる形状であることを特徴とする。
【０００７】
また、上記のプロテクタにおいて、前記本体部の形状が、前記ワイヤーハーネスのうち直線方向の一方向及びその逆方向と、前記直線方向と直交する分岐方向からなる三方向に分岐する部分を覆うＴ字形状であり、前記本体部は、前記直線方向に沿って延在する基部と、前記分岐方向に沿って延在する分岐部と、を備え、前記直線方向及び前記分岐方向と直交する方向に沿った前記基部の外表面上の対向位置に、前記第一係合部及び前記第二係合部がそれぞれ配置され、前記第一係合部及び前記第二係合部の対向方向と直交し、かつ、前記分岐部と反対側の前記基部の前記外表面上の位置に、前記第一係合部又は前記第二係合部のいずれか一方がさらに配置されることが好ましい。
【０００８】
また、上記のプロテクタにおいて、前記第一係合部または前記第二係合部を備える他部材に対して、前記第一係合部は、前記本体部の軸方向に沿った相対移動によって前記他部材の前記第二係合部と係合可能であり、前記第二係合部は、前記相対移動によって前記他部材の前記第一係合部と係合可能であることが好ましい。
【０００９】
同様に、上記課題を解決するため、本発明に係るプロテクタ連結システムは、上記のプロテクタを、相互に連結可能な状態で複数備えることを特徴とする。
【００１０】
また、上記のプロテクタ連結システムは、前記第一係合部または前記第二係合部の一方を２つ、若しくは両方を１つずつ対向配置し、２つの前記プロテクタの間に介在して相互に接続可能なブラケットを備えることが好ましい。
【００１１】
また、上記のプロテクタ連結システムは、固定対象物に巻回可能であり、前記第一係合部または前記第二係合部のいずれか一方を備えるバンドクリップを備えることが好ましい。
【００１２】
同様に、上記課題を解決するため、本発明に係るワイヤーハーネスは、電線を備え、少なくとも一組の第一係合部及び第二係合部を備えるプロテクタが前記電線の周囲に取り付けられ、前記第一係合部及び前記第二係合部は、相互に係合可能な形状であり、かつ、異なる形状であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、２以上の複数のプロテクタを連結させることが可能となるので、このように連結されたプロテクタがそれぞれ取り付けられている２本より多い複数のワイヤーハーネスを連結させることができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係るプロテクタ連結システムのうちの直線形状のプロテクタの概略構成を示す斜視図である。
【図２】図２は、図１に示すプロテクタのＸ１方向の矢視図である。
【図３】図３は、図１，２に示すプロテクタにより複数のワイヤーハーネスを連結したプロテクタ連結システムを示す斜視図である。
【図４】図４は、本発明の一実施形態に係るプロテクタ連結システムのうちの第一のＴ字形状のプロテクタの概略構成を示す斜視図である。
【図５】図５は、図４に示すプロテクタのＸ２方向の矢視図である。
【図６】図６は、図４，５に示すプロテクタにより複数のワイヤーハーネスを連結したプロテクタ連結システムを示す斜視図である。
【図７】図７は、図６に示すプロテクタ連結システムのＸ３方向の矢視図である。
【図８】図８は、本発明の一実施形態に係るプロテクタ連結システムのうちの第二のＴ字形状のプロテクタの概略構成と、これらのプロテクタにより複数のワイヤーハーネスを連結したプロテクタ連結システムを示す斜視図である。
【図９】図９は、図８に示すプロテクタ連結システムのＸ４方向の矢視図である。
【図１０】図１０は、図８に示すプロテクタ連結システムのＸ５方向の矢視図である。
【図１１】図１１は、本発明の一実施形態に係るプロテクタ連結システムのうちのブラケットの概略構成を示す図である。
【図１２】図１２は、図１１のブラケットをオス係合部側から視た斜視図である。
【図１３】図１３は、図１１のブラケットをメス係合部側から視た斜視図である。
【図１４】図１４は、図１１〜１３に示すブラケットと、図４，５に示す第一のＴ字形状のプロテクタにより複数のワイヤーハーネスを連結したプロテクタ連結システムを示す図である。
【図１５】図１５は、本発明の一実施形態に係るプロテクタ連結システムのうちのバンドクリップの概略構成を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に、本発明に係るプロテクタ、プロテクタ連結システム、及びワイヤーハーネスの実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の図面において、同一または相当する部分には同一の参照番号を付し、その説明は繰り返さない。
【００１６】
［実施形態］
図１〜１５を参照して本発明の一実施形態について説明する。ワイヤーハーネス１００（図１等参照）は、例えば建物内の配線や自動車の各装置間の接続のために、電源供給や信号通信に用いられる複数の電線を束にして集合部品としたものである。ワイヤーハーネス１００は、上記の複数の電線を例えばコルゲートチューブ６０（図１等参照）や樹脂テープなどの外装品によってまとめ、端部に上記の複数の電線を一度に接続できる多芯コネクタ等の接続部品に取り付けることで、上記の複数の電線を集合化する。また、一般的に、ワイヤーハーネス１００を保護するために、コルゲートチューブ６０の外周側にはプロテクタ等の保護部材が取り付けられている。
【００１７】
そして、本実施形態に係るプロテクタ連結システム１は、本実施形態に係る複数のプロテクタ１０，２０，３０ａ，３０ｂ（図１，４，８参照）を介して、２本より多い複数のワイヤーハーネス１００を連結することを可能とするものである。プロテクタ連結システム１は、直線形状のプロテクタ１０と、Ｔ字形状のプロテクタ２０，３０ａ，３０ｂと、プロテクタ１０，２０，３０ａ，３０ｂ間の連結に用いるブラケット４０（図１１等参照）と、プロテクタ１０，２０，３０ａ，３０ｂと他のワイヤーハーネス１００との連結に用いるバンドクリップ５０（図１５等参照）と、を備える。プロテクタ連結システム１を構成するプロテクタ１０，２０，３０ａ，３０ｂと、ブラケット４０と、バンドクリップ５０は、例えば樹脂製である。
【００１８】
以下、プロテクタ連結システム１の上記の各要素について個別に説明する。なお、以下の説明では、ワイヤーハーネス１００の幹線を被覆するコルゲートチューブ６０の軸線Ａ（図１等参照）、及び、幹線から一部が分岐する支線（分岐線）を被覆するコルゲートチューブ６０の軸線Ｂ（図４等参照）の延在方向を「軸方向」と表し、この軸方向と直交する方向を「径方向」と表す。
【００１９】
まず図１〜３を参照して、直線形状のプロテクタ１０について説明する。図１は、本発明の一実施形態に係るプロテクタ連結システムのうちの直線形状のプロテクタの概略構成を示す斜視図であり、図２は、図１に示すプロテクタのＸ１方向の矢視図であり、図３は、図１，２に示すプロテクタにより複数のワイヤーハーネスを連結したプロテクタ連結システムを示す斜視図である。
【００２０】
図１，２に示すように、プロテクタ１０は、コルゲートチューブ６０（ワイヤーハーネス１００）が直線状に延在する直線部分に取り付けられる。プロテクタ１０は、第一部材１１と、第二部材１２とを組み付けることで、コルゲートチューブ６０の径方向外側に取り付けられる。すなわち、プロテクタ１０は、直線形状かつ筒形状の部材である。
【００２１】
第一部材１１は、径方向外側に３つの外表面１１ａ，１１ｂ，１１ｃを有する。外表面１１ａと外表面１１ｂは略直交して一辺で接続されており、外表面１１ｂと外表面１１ｃも略直交して一辺で接続されている。つまり外表面１１ｂは、対辺にてそれぞれ外表面１１ａ及び外表面１１ｃと接続されている。また、外表面１１ａと外表面１１ｃは対向して配置されている。
【００２２】
第二部材１２は、外表面１２ａを備える。外表面１２ａは、第二部材１２が第一部材１１に組み付けられたときに、第一部材１１の外表面１１ｂと対向するよう形成されている。第二部材１２は、係合爪１２ｂを備え、この係合爪１２ｂを第一部材１１の係合孔１１ｄに挿入して係合させることで、第一部材１１に組み付けられる。第二部材１２が第一部材１１に組み付けられた状態では、図１，２に示すようにプロテクタ１０の径方向内側にはコルゲートチューブ６０の外径に沿った内周面が形成され、この内周面がコルゲートチューブ６０と当接することで、コルゲートチューブ６０に固定される。すなわち、第一部材１１及び第二部材１２が一体的に組み合うことで、コルゲートチューブ６０（ワイヤーハーネス１００を構成する電線）の周囲に取り付けられ、ワイヤーハーネス１００を保護するためのプロテクタ１０の本体部１９が形成される。なお、以下の説明では、上記のコルゲートチューブ６０の軸方向を、プロテクタ１０の本体部１９の軸方向とも表記する場合がある。
【００２３】
特に本実施形態では、プロテクタ１０は、図２に示すように、本体部１９に設けられる、二組の係合機構１３，１４を備える。係合機構１３は、オス係合部１５（第一係合部）とメス係合部１６（第二係合部）とを有する。係合機構１４も同様に、オス係合部１７（第一係合部）とメス係合部１８（第二係合部）とを有する。つまり、プロテクタ１０は、本体部１９に設けられる、二組のオス係合部１５，１７及びメス係合部１６，１８を備える。
【００２４】
係合機構１３のオス係合部１５とメス係合部１６は、軸線Ａの方向視において、軸線Ａを挟んで点対称の位置となるように、プロテクタ１０の本体部１９の外表面上にそれぞれ配置される。言い換えると、係合機構１３のオス係合部１５とメス係合部１６は、軸線Ａと直交する方向に沿ったプロテクタ１０の外表面上の対向位置にそれぞれ配置される。同様に、係合機構１４のオス係合部１７とメス係合部１８も、軸線Ａの方向視において、軸線Ａを挟んで点対称の位置となるように、プロテクタ１０の本体部１９の外表面上にそれぞれ配置され、言い換えると、軸線Ａと直交する方向に沿ったプロテクタ１０の外表面上の対向位置にそれぞれ配置される。
【００２５】
係合機構１３のオス係合部１５とメス係合部１６が配置される位置を結ぶ線分の延在方向、つまりオス係合部１５とメス係合部１６との対向方向は、係合機構１４のオス係合部１７とメス係合部１８との対向方向と直交している。つまり、軸線Ａの方向視において、係合機構１３，１４の各係合部が、軸線Ａまわりに９０°ずつ離間して均等配置されている。図１，２では、係合機構１３のメス係合部１６が第二部材１２の外表面１２ａに、係合機構１４のオス係合部１７が第一部材１１の外表面１１ａに、係合機構１３のオス係合部１５が第一部材１１の外表面１１ｂに、係合機構１４のメス係合部１８が第一部材１１の外表面１１ｃにそれぞれ配置されている。
【００２６】
係合機構１３，１４のオス係合部１５，１７とメス係合部１６，１８は、相互に係合可能な形状であり、かつ、異なる形状である。係合機構１３，１４のオス係合部１５，１７は、他のプロテクタ１０の係合機構１３，１４のメス係合部１６，１８とそれぞれ係合することができる。同様に、係合機構１３，１４のメス係合部１６，１８は、他のプロテクタ１０の係合機構１３，１４のオス係合部１５，１７とそれぞれ係合することができる。オス係合部１５，１７は、メス係合部１６，１８に対して本体部１９の軸方向（またはワイヤーハーネス１００の延在方向）に沿ってスライドすることでメス係合部１６，１８と係合することができる。すなわち、オス係合部１５，１７とメス係合部１６，１８は、所謂スライド係合方式の係合機構である。
【００２７】
より詳細には、図２に示すように、オス係合部１５，１７は、軸方向に延在する一対の摺動部１５ａ，１７ａと、これらの一対の摺動部１５ａ，１７ａの間に設けられる係止爪１５ｂ，１７ｂと、を有する。メス係合部１６，１８は、摺動部１５ａ，１７ａと嵌合可能に軸方向に延在して設けられる一対のガイド溝１６ａ，１８ａと、これらの一対のガイド溝１６ａ，１８ａの間に設けられる固定部１６ｂ，１８ｂとを有する（図３等参照）。係合動作において、オス係合部１５，１７は、一対の摺動部１５ａ，１７ａをメス係合部１６，１８の一対のガイド溝１６ａ，１８ａに嵌合させた状態で、摺動部１５ａ，１７ａとガイド溝１６ａ，１８ａとの嵌合部分が増える方向（係合方向）に軸方向にスライドされる。これにより、オス係合部１５，１７の係止爪１５ｂ，１７ｂがメス係合部１６，１８の固定部１６ｂ，１８ｂと当接すると、係止爪１５ｂ，１７ｂが弾性変形によって固定部１６ｂ，１８ｂを乗り越える。この状態では、固定部１６ｂ，１８ｂは、摺動部１５ａ，１７ａがガイド溝１６ａ，１８ａから外れる方向（上記係合方向とは反対向きの解放方向）に係止爪１５ｂ，１７ｂが移動するのを規制する。また、摺動部１５ａ，１７ａは、ガイド溝１６ａ，１８ａによって係合方向への所定以上の移動が規制されている。この結果、オス係合部１５，１７がメス係合部１６，１８に係合された状態となる。
【００２８】
このような二組の係合機構１３，１４を備える直線形状のプロテクタ１０を複数備えるプロテクタ連結システム１の構成例を図３に示す。図３に示すように、プロテクタ連結システム１において、個々のプロテクタ１０は、係合機構１３のオス係合部１５及びメス係合部１６、並びに、係合機構１４のオス係合部１７及びメス係合部１８を介して、他のプロテクタ１０と係合可能である。つまり、プロテクタ１０は、係合機構１３のオス係合部１５とメス係合部１６が配置される位置を結ぶ線分の両端にてそれぞれ別のプロテクタ１０と係合可能であり、すなわち他の２個のプロテクタ１０と係合可能である。同様に、プロテクタ１０は、係合機構１４のオス係合部１７とメス係合部１８が配置される位置を結ぶ線分の両端にてそれぞれ別のプロテクタ１０と係合可能であり、すなわち他の２個のプロテクタ１０と係合可能である。このようなプロテクタ１０を、係合機構１３のオス係合部１５とメス係合部１６との対向方向または係合機構１４のオス係合部１７とメス係合部１８との対向方向に複数連結させることにより、プロテクタ連結システム１は、係合機構１３の対向方向と、係合機構１４の対向方向とに沿って、それぞれ２以上の複数のプロテクタ１０を連結させることが可能となる。言い換えると、プロテクタ連結システム１は、軸線Ａと直交し、かつ、相互にも直交する二方向に沿って、それぞれ複数のプロテクタ１０を連結することが可能となる。
【００２９】
このように、本実施形態の直線形状のプロテクタ１０は、ワイヤーハーネス１００を構成する電線（コルゲートチューブ６０）の周囲に取り付けられ、ワイヤーハーネス１００を保護する本体部１９と、本体部１９に設けられる、二組の係合機構１３，１４、つまり二組のオス係合部１５，１７及びメス係合部１６, １８とを備える。オス係合部１５，１７及びメス係合部１６, １８は、相互に係合可能な形状であり、かつ、異なる形状である。
【００３０】
この構成により、係合機構１３のオス係合部１５とメス係合部１６との対向方向と、係合機構１４のオス係合部１７とメス係合部１８との対向方向との二方向に沿って、それぞれ２以上の複数のプロテクタ１０を連結させることが可能となるので、図３に示すように、このように連結されたプロテクタ１０がそれぞれ取り付けられている２本より多い複数のワイヤーハーネス１００を連結させることができる。
【００３１】
このように２本より多い複数のワイヤーハーネス１００を連結できる構成によって、例えば多数のワイヤーハーネス１００を別々に作製して、車体等への取り付け時に一体的に組み合わせることが可能となり、ワイヤーハーネス１００の作製作業の効率を向上できる。また、多数のワイヤーハーネス１００を組み合わせて車体等に設置できるので、ワイヤーハーネス１００の配索の自由度を向上できる。さらに、配索後に電線を追加したい場合には、既存のワイヤーハーネス１００に新たなワイヤーハーネス１００を追加して連結すれば、既存のワイヤーハーネス１００を維持しつつ新たなワイヤーハーネス１００を簡便に追加配索することができる。
【００３２】
また、本実施形態のプロテクタ１０において、オス係合部またはメス係合部を備える他部材（例えば他のプロテクタ１０）に対して、オス係合部１５，１７は、本体部１９の軸方向に沿った相対移動によって他部材のメス係合部と係合可能であり、メス係合部１６，１８は、この相対移動によって他部材のオス係合部と係合可能である。
【００３３】
プロテクタ１０を介して２つのワイヤーハーネス１００が並行連結される構成において、取り回しのときにワイヤーハーネス１００同士が離れる方向に引張力を受ける状況が考えられる。このような状況は、特にワイヤーハーネス１００が太くなるほど顕著である。このような状況では、この引張力によってワイヤーハーネス１００を連結させているプロテクタ１０の連結部分が外れてしまう虞がある。これに対して、本実施形態では上記構成により、オス係合部１５，１７と他部材のメス係合部との係合部分、またはメス係合部１６，１８と他部材のオス係合部との係合部分において、オス係合部１５，１７の摺動部１５ａ，１７ａがメス係合部１６，１８のガイド溝１６ａ，１８ａに軸方向に沿って嵌合されているため、オス係合部１５，１７と、メス係合部１６，１８との係合部分はワイヤーハーネス１００同士が離間する方向にかかる引張力に対して強くなる。これにより、係合状態のオス係合部１５，１７と他部材のメス係合部、または、メス係合部１６，１８と他部材のオス係合部とが外れることを抑制できる。
【００３４】
なお、本実施形態では、プロテクタ１０の本体部１９に二組のオス係合部１５, １７及びメス係合部１６，１８を設け、それぞれの配置方向が直交する構成を例示したが、これに限られず、オス係合部及びメス係合部は少なくとも一組が単一のプロテクタ１０に設けられればよい。
【００３５】
例えば、単一のプロテクタ１０が一組のオス係合部１５とメス係合部１６とを備える構成としても、プロテクタ１０は、オス係合部１５とメス係合部１６が配置される位置を結ぶ線分の両端にてそれぞれ別のプロテクタ１０と係合可能であり、すなわち他の２個のプロテクタ１０と係合可能であるので、プロテクタ連結システム１は、係合機構１３のオス係合部１５及びメス係合部１６との対向方向に沿って、２以上の複数のプロテクタ１０を連結させることが可能となり、２本より多いワイヤーハーネス１００を連結することができる。この場合、オス係合部１５及びメス係合部１６は、上記実施形態と同様に軸線Ａを通り対向する方向、すなわち軸線Ａまわりに１８０°ずらして配置してもよいし、これ以外としてもよい。例えば、オス係合部１５とメス係合部１６とを軸線Ａまわりに９０°ずらして配置すれば、最大４本のワイヤーハーネス１００を２本×２本の格子状に連結することができる。
【００３６】
一方、単一のプロテクタ１０が三組以上のオス係合部及びメス係合部を備える構成とすることもできる。例えば三組のオス係合部及びメス係合部を備える構成では、各組のオス係合部とメス係合部との対向方向を略均等に（例えば６０°）ずつずらして設定すれば、プロテクタ連結システム１は、これらの三組の対向方向に沿って、２本より多いワイヤーハーネス１００を連結することができる。
【００３７】
次に、図４〜７を参照して、第一のＴ字形状のプロテクタ２０について説明する。図４は、本発明の一実施形態に係るプロテクタ連結システムのうちの第一のＴ字形状のプロテクタの概略構成を示す斜視図であり、図５は、図４に示すプロテクタのＸ２方向の矢視図であり、図６は、図４，５に示すプロテクタにより複数のワイヤーハーネスを連結したプロテクタ連結システムを示す斜視図であり、図７は、図６に示すプロテクタ連結システムのＸ３方向の矢視図である。
【００３８】
図４，５に示すように、プロテクタ２０は、コルゲートチューブ６０（ワイヤーハーネス１００）が三方向に分岐するジョイント部に取り付けられる。このジョイント部では、コルゲートチューブ６０及びワイヤーハーネス１００は、軸線Ａの方向に延在する幹線に加えて、さらにこの幹線と直交する軸線Ｂの方向に延在する分岐線を有し、所謂Ｔ字状に構成されている。このため、このジョイント部においてコルゲートチューブ６０の径方向外側に取り付けられるプロテクタ２０の本体部２１の形状は、ワイヤーハーネス１００のうち直線方向（軸線Ａの方向）の一方向及びその逆方向と、直線方向と直交する分岐方向（軸線Ｂの方向）からなる三方向に分岐する部分を覆うＴ字形状に形成されている。すなわち、プロテクタ２０は、Ｔ字形状かつ筒形状の部材である。
【００３９】
プロテクタ２０の本体部２１は、軸線Ａ方向に延在する幹線の周囲に配置される基部２２ａと、軸線Ｂ方向に延在する分岐線の周囲に配置される分岐部２２ｂとを備える。また、プロテクタ２０は、軸線Ａ及び軸線Ｂを含む水平面に沿って第一部材２３と第二部材２４に分割され、ヒンジ部２５により両者を連結するよう一体的に形成されている。プロテクタ２０は、コルゲートチューブ６０のジョイント部を第二部材２４の内周面上に配置した上で、ヒンジ部２５を中心として第一部材２３を第二部材２４側に回動させ、第一部材２３の係合孔２３ａを第二部材２４の係合爪２４ａに係合して第一部材２３を第二部材２４に組み付けることで、コルゲートチューブ６０の外周に固定される。
【００４０】
プロテクタ２０は、本体部２１に設けられる、一組の係合機構２６を備える。係合機構２６の構成は、上記のプロテクタ１０の係合機構１３，１４と同様である。すなわち、係合機構２６は、上記のオス係合部１５，１７及びメス係合部１６，１８と同様の構成のオス係合部２７及びメス係合部２８を有する。
【００４１】
係合機構２６のオス係合部２７とメス係合部２８は、軸線Ａの方向視において、軸線Ａを挟んで点対称の位置となるように、プロテクタ２０の本体部２１のうち、基部２２ａの外周面上にそれぞれ配置される。言い換えると、係合機構２６のオス係合部２７とメス係合部２８は、軸線Ａ及び軸線Ｂと直交する方向に沿った、プロテクタ２０の基部２２ａの外周面上の対向位置にそれぞれ配置される。
【００４２】
係合機構２６のオス係合部２７は、他のプロテクタ２０の係合機構２６のメス係合部２８とそれぞれ係合することができる。同様に、係合機構２６のメス係合部２８は、他のプロテクタ２０の係合機構２６のオス係合部２７とそれぞれ係合することができる。係合機構２６のスライド係合の方向は、軸線Ａに沿った方向である。
【００４３】
このような一組の係合機構２６を備える第一のＴ字形状のプロテクタ２０を複数備えるプロテクタ連結システム１の構成例を図６，７に示す。図６，７に示すように、プロテクタ連結システム１において、個々のプロテクタ２０は、係合機構２６のオス係合部２７及びメス係合部２８を介して、他のプロテクタ２０と係合可能である。つまり、プロテクタ２０は、係合機構２６のオス係合部２７とメス係合部２８が配置される位置を結ぶ線分の両端にてそれぞれ別のプロテクタ２０と係合可能であり、すなわち他の２個のプロテクタ２０と係合可能である。このようなプロテクタ２０を、係合機構２６のオス係合部２７とメス係合部２８との対向方向に複数連結させることにより、プロテクタ連結システム１は、係合機構２６の対向方向に沿って２以上の複数のプロテクタ２０を連結させることが可能となる。言い換えると、プロテクタ連結システム１は、軸線Ａ及び軸線Ｂと直交する方向に沿って複数のプロテクタ２０を連結することが可能となる。
【００４４】
このように、本実施形態の第一のＴ字形状のプロテクタ２０は、ワイヤーハーネス１００を構成する電線（コルゲートチューブ６０）の周囲に取り付けられ、ワイヤーハーネス１００を保護するための本体部２１と、この本体部２１に設けられる、一組の係合機構２６、つまり一組のオス係合部２７及びメス係合部２８とを備える。オス係合部２７及びメス係合部２８は、相互に係合可能な形状であり、かつ、異なる形状である。
【００４５】
この構成により、係合機構２６のオス係合部２７とメス係合部２８との対向方向に沿って２以上の複数のプロテクタ２０を連結させることが可能となるので、図６，７に示すように、このように連結されたプロテクタ２０がそれぞれ取り付けられている２本より多い複数のワイヤーハーネス１００を連結させることができる。
【００４６】
また、本実施形態のプロテクタ２０においても、上記の直線形状のプロテクタ１０と同様に、オス係合部またはメス係合部を備える他部材（例えば他のプロテクタ２０）に対して、オス係合部２７は、本体部２１の基部２２ａの軸方向（軸線Ａの方向）に沿った相対移動によって他部材のメス係合部と係合可能であり、メス係合部２８は、この相対移動によって他部材のオス係合部と係合可能である、所謂スライド係合方式の係合機構であることにより、オス係合部２７と他部材のメス係合部との係合部分、またはメス係合部２８と他部材のオス係合部との係合部分はワイヤーハーネス１００同士が離間する方向にかかる引張力に対して強くなる。これにより、係合状態のオス係合部２７と他部材のメス係合部、または、メス係合部２８と他部材のオス係合部とが外れることを抑制できる。
【００４７】
なお、本実施形態では、プロテクタ２０は、軸線Ａの方向に延在するワイヤーハーネス１００の幹線と、この幹線と直交する軸線Ｂの方向に延在するワイヤーハーネス１００の分岐線との接点であるＴ字状のジョイント部の周囲に取り付けられるため、Ｔ字形状の構成を例示したが、Ｔ字形状以外の形状でもよい。例えば略等間隔に三方向に延在するＹ字形状や、四方向に延在する十字形状でもよい。
【００４８】
次に、図８〜１０を参照して、第二のＴ字形状のプロテクタ３０ａ，３０ｂについて説明する。図８は、本発明の一実施形態に係るプロテクタ連結システムのうちの第二のＴ字形状のプロテクタの概略構成と、これらのプロテクタにより複数のワイヤーハーネスを連結したプロテクタ連結システムを示す斜視図であり、図９は、図８に示すプロテクタ連結システムのＸ４方向の矢視図であり、図１０は、図８に示すプロテクタ連結システムのＸ５方向の矢視図である。
【００４９】
図８に示すように、第二のＴ字形状のプロテクタ３０ａ，３０ｂの基本的な構成は、上記の第一のＴ字形状のプロテクタ２０と同様である。すなわち、プロテクタ３０ａ，３０ｂの本体部３１、基部３２ａ、分岐部３２ｂ、第一部材３３、係合孔３３ａ、第二部材３４、係合爪３４ａ、一組の係合機構３５（オス係合部３６、メス係合部３７）は、プロテクタ２０の本体部２１、基部２２ａ、分岐部２２ｂ、第一部材２３、係合孔２３ａ、第二部材２４、係合爪２４ａ、一組の係合機構２６（オス係合部２７、メス係合部２８）と同様の構成である。
【００５０】
プロテクタ３０ａ，３０ｂは、一組のオス係合部３６及びメス係合部３７に加えて、さらに、オス係合部３６及びメス係合部３７のいずれか一方を第三の係合部として備える点で、上記のプロテクタ２０と相違する。この第三の係合部は、オス係合部３６及びメス係合部３７の対向方向と直交し、かつ、分岐部３２ｂと反対側の基部３２ａの外表面上の位置（プロテクタ２０ではヒンジ部２５が設けられる位置）に配置される。より詳細には、図９，１０に示すように、プロテクタ３０ａには、この第三の係合部として、オス係合部３６と同様の構成のオス係合部３８が設けられ、また、プロテクタ３０ｂには、この第三の係合部として、メス係合部３７と同様の構成のメス係合部３９が設けられている。プロテクタ３０ａのオス係合部３８と、プロテクタ３０ｂのメス係合部３９とは、軸線Ａに沿った相対移動によってスライド係合できるよう配置されている。
【００５１】
このように、プロテクタ３０ａ, ３０ｂは、プロテクタ２０と同様に、本体部３１に設けられる、一組の係合機構３５（オス係合部３６及びメス係合部３７）を備える構成により、オス係合部３６とメス係合部３７との対向方向、すなわち軸線Ａ、Ｂと直交する方向に沿って、それぞれ２以上のプロテクタ３０ａ, ３０ｂを連結することができる。さらに、プロテクタ３０ａのオス係合部３８とプロテクタ３０ｂのメス係合部３９により、軸線Ａの方向に沿って、プロテクタ３０ａ, ３０ｂを相互に連結することができる。つまり、第二のＴ字形状のプロテクタ３０ａ，３０ｂを複数備えるプロテクタ連結システム１は、プロテクタ２０と比較してより多くのプロテクタ３０ａ，３０ｂを連結することが可能となり、より多くのワイヤーハーネス１００を連結させることができる。
【００５２】
次に、図１１〜１４を参照して、ブラケット４０について説明する。図１１は、本発明の一実施形態に係るプロテクタ連結システムのうちのブラケットの概略構成を示す図であり、図１２は、図１１のブラケットをオス係合部側から視た斜視図であり、図１３は、図１１のブラケットをメス係合部側から視た斜視図であり、図１４は、図１１〜１３に示すブラケットと、図４，５に示す第一のＴ字形状のプロテクタにより複数のワイヤーハーネスを連結したプロテクタ連結システムを示す図である。
【００５３】
図１１〜１３に示すように、ブラケット４０は、対向する２平面４１ａ，４１ｂを有する平板状の基部４１と、基部４１の一方の平面４１ａ上に設けられたオス係合部４２と、他方の平面４１ｂ上に設けられたメス係合部４３とを備える。オス係合部４２及びメス係合部４３の構成は、上記のプロテクタ１０のオス係合部１５及びメス係合部１６と同様である。オス係合部４２とメス係合部４３とは、基部４１を挟んで対向配置されている。
【００５４】
ブラケット４０のオス係合部４２は、上記の第一のＴ字形状のプロテクタ２０の係合機構２６のメス係合部２８と係合することができる。また、ブラケット４０のメス係合部４３は、プロテクタ２０の係合機構２６のオス係合部２７と係合することができる。つまり、単一のブラケット４０は、２つのプロテクタ２０の間に介在して相互に連結することができる。オス係合部４２がプロテクタ２０の係合機構２６のメス係合部２８に挿入する方向Ｙ１と、メス係合部４３にプロテクタ２０の係合機構２６のオス係合部２７が挿入される方向Ｙ２とは逆方向となるよう配置されている。
【００５５】
このようなブラケット４０と、上記の第一のＴ字形状のプロテクタ２０とを備えるプロテクタ連結システム１の構成例を図１４に示す。図１４に示すように、プロテクタ連結システム１において、ブラケット４０は、オス係合部４２及びメス係合部４３を介して、２個のプロテクタ２０と連結可能である。また、ブラケット４０のオス係合部４２がプロテクタ２０の係合機構２６のメス係合部２８に挿入する方向Ｙ１と、メス係合部４３にプロテクタ２０の係合機構２６のオス係合部２７が挿入される方向Ｙ２とが逆方向となるように、オス係合部４２及びメス係合部４３が配置されるので、ブラケット４０は、オス係合部４２と連結されるプロテクタ２０の分岐部２２ｂの延在方向と、メス係合部４３と連結されるプロテクタ２０の分岐部２２ｂの延在方向とを逆方向にすることができる。すなわち、プロテクタ連結システム１は、ブラケット４０を介して２つの第一のＴ字形状のプロテクタ２０を連結させることにより、これらの２つのプロテクタ２０の分岐部２２ｂの方向を逆方向に変更できる。これにより、ワイヤーハーネス１００の配索の自由度をさらに向上できる。
【００５６】
なお、本実施形態では、単一のブラケット４０が一組のオス係合部４２及びメス係合部４３を備える構成、すなわち、オス係合部４２またはメス係合部４３の両方を１つずつ対向配置する構成を例示したが、オス係合部４２またはメス係合部４３の一方を２つ対向配置する構成でもよい。例えば、２つのオス係合部４２を基部４１上に対向配置する構成でもよく、この場合、２つのオス係合部４２のそれぞれがプロテクタ２０の係合機構２６のメス係合部２８に挿入する方向が逆方向となるように、２つのオス係合部４２を配置するのが好ましい。同様に、単一のブラケット４０に２つのメス係合部４３を対向配置する構成でもよく、この場合、２つのメス係合部４３のそれぞれにプロテクタ２０の係合機構２６のオス係合部２７が挿入される方向が逆方向となるように、２つのメス係合部４３を配置するのが好ましい。
【００５７】
また、本実施形態では、ブラケット４０を第一のＴ字形状のプロテクタ２０と連結する構成を例示したが、ブラケット４０は、直線形状のプロテクタ１０や、第二のＴ字形状のプロテクタ３０ａ，３０ｂとも連結可能である。
【００５８】
次に図１５を参照して、バンドクリップ５０について説明する。図１５は、本発明の一実施形態に係るプロテクタ連結システムのうちのバンドクリップの概略構成を示す斜視図である。
【００５９】
図１５に示すように、バンドクリップ５０は、固定対象物に巻回して固定される部品である。固定対象物としては、例えば、コルゲートチューブ６０（ワイヤーハーネス１００の複数の電線を束ねた部分）、プロテクタ１０，２０，３０ａ，３０ｂ、または車体等の本体側の固定物等が挙げられる。バンドクリップ５０は、上記のプロテクタ１０のオス係合部１５及びメス係合部１６のいずれか一方と同様の構成の係合部５１を備える。図１５の例では、メス係合部を備える構成を例示している。バンドクリップ５０の係合部５１のスライド係合の方向は、コルゲートチューブ６０に取り付けた状態で、コルゲートチューブ６０の軸線Ａの方向に沿うように配置されている。
【００６０】
このように、バンドクリップ５０は、オス係合部またはメス係合部の一方と同様の構成の係合部５１を備えることで、プロテクタ１０, ２０, ３０ａ，３０ｂの係合機構と連結することができるので、このバンドクリップ５０が取り付けられた一本のワイヤーハーネス１００を、バンドクリップ５０と連結するプロテクタ１０, ２０, ３０ａ，３０ｂが取り付けられている他のワイヤーハーネス１００と軸線Ａの方向に沿って平行に配置することが可能となる。
【００６１】
なお、本実施形態では、バンドクリップ５０にオス係合部またはメス係合部の一方を備える構成を例示したが、これと同様に、ワイヤーハーネス１００を配索する車体等の本体側に、オス係合部またはメス係合部を設けることもできる。
【００６２】
以上のとおり、本実施形態に係るプロテクタ連結システム１は、上記のとおり説明した直線形状のプロテクタ１０と、第一のＴ字形状のプロテクタ２０と、第二のＴ字形状のプロテクタ３０ａ，３０ｂと、これらのプロテクタ１０，２０，３０ａ，３０ｂ間の連結に用いるブラケット４０と、プロテクタ１０，２０，３０ａ，３０ｂと他のワイヤーハーネス１００との連結に用いるバンドクリップ５０と、を備える。このようなプロテクタ連結システム１は、これらの各構成要素を組み合わせて相互に連結させることによって、２本より多い複数のワイヤーハーネス１００を連結させることが可能となる。また、ワイヤーハーネス１００の作製作業の効率を向上でき、ワイヤーハーネス１００の配索の自由度を向上できる。
【００６３】
なお、本実施形態のプロテクタ連結システム１は、上記のプロテクタ１０，２０，３０ａ，３０ｂの少なくとも１種類を備えればよく、ブラケット４０及びバンドクリップ５０の少なくとも一方を含まない構成でもよい。
【００６４】
また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１００は、上記のとおり説明したように、少なくとも一組のオス係合部及びメス係合部を備える、直線形状のプロテクタ１０と、第一のＴ字形状のプロテクタ２０と、第二のＴ字形状のプロテクタ３０ａ，３０ｂのいずれかを取り付けられる構成とすることで、２本より多い複数のワイヤーハーネス１００と連結することが可能となり、この結果、作製作業の効率を向上でき、配索の自由度を向上できる。
【００６５】
以上、本発明の実施形態を説明したが、上記実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。上記実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。上記実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【００６６】
上記実施形態では、オス係合部とメス係合部とがスライド係合する係合機構を例示したが、相互に係合可能な形状であり、かつ、異なる形状である一組の係合部が係合する構成であればよく、スライド係合方式以外でもよい。例えば一方が突起部で、他方が孔部であり、突起部を孔部に係合させることで係合する構成でもよい。
【符号の説明】
【００６７】
１  プロテクタ連結システム
１０，２０，３０ａ，３０ｂ  プロテクタ
１５，１７，２７，３６，３８，４２  オス係合部（第一係合部）
１６，１８，２８，３７，３９，４３  メス係合部（第二係合部）
１９，２１，３１  本体部
３２ａ  基部
３２ｂ  分岐部
４０  ブラケット
５０  バンドクリップ
６０  コルゲートチューブ（電線）
１００  ワイヤーハーネス
【図１】
2015154596.tif 000003
【図２】
2015154596.tif 000004
【図３】
2015154596.tif 000005
【図４】
2015154596.tif 000006
【図５】
2015154596.tif 000007
【図６】
2015154596.tif 000008
【図７】
2015154596.tif 000009
【図８】
2015154596.tif 000010
【図９】
2015154596.tif 000011
【図１０】
2015154596.tif 000012
【図１１】
2015154596.tif 000013
【図１２】
2015154596.tif 000014
【図１３】
2015154596.tif 000015
【図１４】
2015154596.tif 000016
【図１５】
2015154596.tif 000017