(57)【要約】【課題】部品点数を増やすことなく、ムーブメントの厚さも増やすことなく、常時噛み合いを無くして通常運針時におけるモータの負荷を低減した、輪列機構、ムーブメント、及び時計を提供する。【解決手段】時刻表示輪列と、時刻表示輪列を構成する車に時刻修正モードにおいて噛合する最終段となる第１車２２とこの第１車２２に時刻修正モードにおいて噛合する第２車２１とを有する時刻修正輪列と、通常運針モードにおいて、時刻修正輪列の最終段の第１車２２を平面方向に退避させ、時刻表示輪列を構成する車２６との噛合を解除させる切換機構と、を備える。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
時刻表示輪列と、
前記時刻表示輪列を構成する車に時刻修正モードにおいて噛合する最終段となる第１車と該第１車に時刻修正モードにおいて噛合する第２車とを有する時刻修正輪列と、
通常運針モードにおいて、前記時刻修正輪列の最終段の第１車を平面方向に退避させ、前記時刻表示輪列を構成する車との噛合を解除させる切換機構と、を備えることを特徴とする輪列機構。
【請求項２】
前記通常運針モードでの第１位置と前記時刻修正モードでの第２位置の少なくとも２つの軸方向位置の間に移動可能とされた巻真を備え、
前記切換機構は、前記第１車を前記第２車と前記時刻表示輪列を構成する車との間に向けて付勢する付勢部材と、前記巻真に設けられて、前記巻真の前記第２位置から前記第１位置への移動に伴って前記第１車を押圧し、前記付勢部材の付勢力に抗して該第１車を平面方向に退避させる押圧部と、を有することを特徴とする請求項１記載の輪列機構。
【請求項３】
前記押圧部は前記巻真の先端部であり、該巻真の先端部は前記第１車の揺動ピンを押圧することを特徴とする請求項２記載の輪列機構。
【請求項４】
前記第２車は前記巻真に設けられたつづみ車からなり、
前記第１車は前記揺動ピンが地板及び輪列受に形成されたガイド溝間に移動可能に取り付けられた小鉄車からなることを特徴とする請求項３記載の輪列機構。
【請求項５】
前記付勢部材は電池プラス端子と日車押さえのいずれか一方もしくは両方からなることを特徴とする請求項３又は４に記載の輪列機構。
【請求項６】
前記付勢部材は前記第１車の前記揺動ピンの中間部を付勢する揺動バネからなることを特徴とする請求項３又は４に記載の輪列機構。
【請求項７】
前記通常運針モードでの第１位置と前記時刻修正モードでの第２位置の少なくとも２つの軸方向位置の間に移動可能とされた巻真を備え、
前記切換機構は、前記第１車を前記第２車と前記時刻表示輪列を構成する車との間から平面方向に退避させるように付勢する付勢部材と、
前記巻真に設けられて、前記巻真の前記第１位置から前記第２位置への移動に伴って前記第１車を押圧し、前記付勢部材の付勢力に抗して該第１車を前記第２車と前記時刻表示輪列を構成する車との間に移動させる押圧部と、を有することを特徴とする請求項１記載の輪列機構。
【請求項８】
前記第１車は前記付勢部材に連結しており、
前記押圧部は前記付勢部材を押圧することで前記第１車を間接的に押圧し、前記第１車を前記第２車と前記時刻表示輪列を構成する車との間に移動させることを特徴とする請求項７記載の輪列機構。
【請求項９】
前記第１車は前記付勢部材に一体に設けられていることを特徴とする請求項８記載の輪列機構。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の輪列機構を備えていることを特徴とするムーブメント。
【請求項１１】
請求項１０記載のムーブメントを備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、輪列機構、ムーブメント、及び時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に時計の切換構造としては、巻真とつづみ車と小鉄車とを有する構造が知られており、このような切換構造として、巻真を電池プラス端子で付勢する巻真首吊構造が知られている。しかし、この巻真首吊構造では、つづみ車と小鉄車とが平面的に常時噛み合う常時噛み合いが一般的であり、運針時にも小鉄車・つづみ車が針合わせ輪列に噛み合っているため、針合わせ輪列を駆動するモータに小鉄車・つづみ車の負荷が加わることでモータの負荷が大きくなっている。
【０００３】
このような巻真首吊構造の常時噛み合い、すなわち運針時における小鉄車・つづみ車と針合わせ輪列との噛み合いを無くした構造として、おしどりとかんぬきとを介してつづみ車を巻真の軸方向に移動させる切換構造が知られている。しかし、この切換構造では、おしどり、かんぬきを必要とするため部品点数が増えるとともに構造が複雑になり、厚さ方向、平面方向のいずれにおいてもレイアウトの自由度が低くなるといった課題がある。
【０００４】
このような背景のもとに特許文献１では、前記の巻真首吊構造において、おしどり、かんぬきを用いることなく、つづみ車と小鉄車との噛み合いを厚さ方向で断面的に外すことにより、常時噛み合いを解消して通常運針時におけるモータの負荷を低減するようにした時計が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−２１８７６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１の構造では、つづみ車と小鉄車との噛み合いをムーブメントの厚さ方向で断面的に外すため、厚さ方向に移動する車に厚さ方向でのストロークが必要となる。したがって、薄型のムーブメントでは断面的な余裕がないため、前記の構造を採用し難いという課題がある。
【０００７】
本発明は前記事情に鑑みてなされたもので、部品点数を増やすことなく、ムーブメントの厚さも増やすことなく、常時噛み合いを無くして通常運針時におけるモータの負荷を低減した、輪列機構、ムーブメント、及び時計を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の輪列機構は、時刻表示輪列と、前記時刻表示輪列を構成する車に時刻修正モードにおいて噛合する最終段となる第１車と該第１車に時刻修正モードにおいて噛合する第２車とを有する時刻修正輪列と、通常運針モードにおいて、前記時刻修正輪列の最終段の第１車を平面方向に退避させ、前記時刻表示輪列を構成する車との噛合を解除させる切換機構と、を備えることを特徴とする。
【０００９】
この輪列機構によれば、通常運針モードにおいて、切換機構によって時刻修正輪列の最終段の第１車を平面方向に退避させ、時刻表示輪列を構成する車との噛合を解除させるようにしたので、時刻表示輪列を構成する車と時刻修正輪列の第１車との常時噛み合いを無くすことができる。また、おしどり、かんぬきを必要としないため部品点数の増加を抑えることができ、さらに、第１車を平面方向、すなわち厚さ方向と直交する方向に退避させるようにしたので、ムーブメントの厚さの増加を抑えることができる。
【００１０】
また、前記輪列機構においては、前記通常運針モードでの第１位置と前記時刻修正モードでの第２位置の少なくとも２つの軸方向位置の間に移動可能とされた巻真を備え、前記切換機構は、前記第１車を前記第２車と前記時刻表示輪列を構成する車との間に向けて付勢する付勢部材と、前記巻真に設けられて、前記巻真の前記第２位置から前記第１位置への移動に伴って前記第１車を押圧し、前記付勢部材の付勢力に抗して該第１車を平面方向に退避させる押圧部と、を有することを特徴とする。
この構成によれば、通常運針モードの際に巻真を第２位置から第１位置へ移動させることにより、押圧部によって第１車を平面方向に退避させることができる。また、時刻修正モードの際に押圧部による第１車の押圧を解除することにより、付勢部材によって第１車を第２車と時刻表示輪列を構成する車との間に向けて移動させることができる。
【００１１】
また、前記輪列機構において、前記押圧部は前記巻真の先端部であり、該巻真の先端部は前記第１車の揺動ピンを押圧することを特徴とする。
この構造によれば、新たに部品を増やすことなく、既存の部品のみで切換機構を構成することが可能になる。
【００１２】
また、前記輪列機構において、前記第２車は前記巻真に設けられたつづみ車からなり、前記第１車は前記揺動ピンが地板及び輪列受に形成されたガイド溝間に移動可能に取り付けられた小鉄車からなることを特徴とする。
この構造によれば、時刻修正モードの際に押圧部による小鉄車の押圧を解除することにより、付勢部材によって小鉄車をつづみ車と時刻表示輪列を構成する車との間に向けて移動させ、これらに噛合させることができる。また、新たに部品を増やすことなく、既存の部品のみで切換機構を構成することが可能になる。
【００１３】
また、前記輪列機構において、前記付勢部材は電池プラス端子と日車押さえのいずれか一方もしくは両方からなることを特徴とする。
この構造によれば、新たに部品を増やすことなく、既存の部品のみで切換機構を構成することが可能になる。また、特に付勢部材を電池プラス端子と日車押との両方で構成し、これら電池プラス端子と日車押とで第１車の揺動ピンの両端部を付勢するようにすれば、第１車を偏ることなく設計した方向に安定して付勢することができる。
【００１４】
また、前記輪列機構において、前記付勢部材は前記第１車の前記揺動ピンの中間部を付勢する揺動バネからなることを特徴とする。
この構造によれば、揺動バネによって第１車を偏ることなく設計した方向に安定して付勢することができる。
【００１５】
また、前記輪列機構において、前記通常運針モードでの第１位置と前記時刻修正モードでの第２位置の少なくとも２つの軸方向位置の間に移動可能とされた巻真を備え、前記切換機構は、前記第１車を前記第２車と前記時刻表示輪列を構成する車との間から平面方向に退避させるように付勢する付勢部材と、前記巻真に設けられて、前記巻真の前記第１位置から前記第２位置への移動に伴って前記第１車を押圧し、前記付勢部材の付勢力に抗して該第１車を前記第２車と前記時刻表示輪列を構成する車との間に移動させる押圧部と、を有することを特徴とする。
この構成によれば、時刻修正モードの際に押圧部によって第１車を押圧することにより、第１車を第２車と時刻表示輪列を構成する車との間に移動させることができる。また、通常運針モードの際に巻真を第２位置から第１位置へ移動させることにより、付勢部材によって第１車を平面方向に退避させることができる。
【００１６】
また、前記輪列機構において、前記第１車は前記付勢部材に連結しており、前記押圧部は前記付勢部材を押圧することで前記第１車を間接的に押圧し、前記第１車を前記第２車と前記時刻表示輪列を構成する車との間に移動させることを特徴とする。
この構造によれば、従来のおしどり、かんぬきを用いる構造に比べて部品点数を少なくすることができる。
【００１７】
また、前記輪列機構において、前記第１車は前記付勢部材に一体に設けられていることを特徴とする。
この構造によれば、第１車の組み付け性を良くすることができる。
【００１８】
本発明のムーブメントは、前記の輪列機構を備えていることを特徴とする。
このムーブメントによれば、前記の輪列機構を備えているので、部品数を増やすことなく、ムーブメントの厚さも増やすことなく、常時噛み合いを無くすことができる。
【００１９】
本発明の時計は、前記ムーブメントを備えることを特徴とする。
この時計によれば、部品数を増やすことなく、ムーブメントの厚さも増やすことなく、常時噛み合いを無くすことができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、部品数を増やすことなく、ムーブメントの厚さも増やすことなく、常時噛み合いを無くして通常運針モードにおけるモータの負荷を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明に係る時計の外観図である。
【図２】本発明に係るムーブメントの第１実施形態の、時刻修正モード（時刻修正時）における切換構造を示す断面図である。
【図３】ムーブメントの裏側を示す要部拡大図である。
【図４】ムーブメントの表側を示す要部拡大図である。
【図５】第１実施形態の、時刻修正モードにおける巻真、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の各状態を説明するための模式図である。
【図６】第１実施形態の、通常運針モードにおける巻真、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の各状態を説明するための模式図である。
【図７】第２実施形態の、時刻修正モードにおける巻真、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の各状態を説明するための模式図である。
【図８】第２実施形態の、通常運針モードにおける巻真、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の各状態を説明するための模式図である。
【図９】第２実施形態の要部断面図である。
【図１０】第３実施形態の、時刻修正モードにおける巻真、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の各状態を説明するための模式図である。
【図１１】第３実施形態の、通常運針モードにおける巻真、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の各状態を説明するための模式図である。
【図１２】本発明に係るムーブメントの第３実施形態の、時刻修正モード（時刻修正時）における切換構造を示す断面図である。
【図１３】第４実施形態の、時刻修正モードにおける巻真、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の各状態を説明するための模式図である。
【図１４】第４実施形態の、通常運針モードにおける巻真、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の各状態を説明するための模式図である。
【図１５】本発明に係るムーブメントの第４実施形態の、時刻修正モード（時刻修正時）における切換構造を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の実施形態では、時計の一例としてアナログクォーツ式の時計を例に挙げて説明する。
【００２３】
（時計）
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側、すなわち文字板のある方の側をムーブメントの「裏側」又は「ガラス側」又は「文字板側」と称する。地板の両側のうち、時計ケースの裏蓋のある方の側、すなわち文字板と反対の側をムーブメントの「表側」又は「裏蓋側」と称する。ムーブメントの「表側」に組み込まれる輪列を「表輪列」と称し、ムーブメントの「裏側」に組み込まれる輪列を「裏輪列」と称する。
【００２４】
図１は本実施形態に係る時計１の外観図である。
図１に示すように、本実施形態の時計１のコンプリートは、図示しないケース裏蓋、及びガラス２からなる時計ケース３内に、ムーブメント１０と、時刻等に関する情報を示す目盛り等を有する文字板１１と、時刻を示す時針１２、分を示す分針１３及び秒を示す秒針１４を含む指針と、を備えている。文字板１１には、日付を表す数字を明示させる日窓１１ａが開口している。これによって時計１は、時刻に加え、日付を視認することが可能になっている。
【００２５】
また、時計ケース３の側面のうち、３時に位置する部分（図１の右側）にはりゅうず１５が設けられている。りゅうず１５は、時計ケース３の外側からムーブメント１０を操作するためのもので、時計ケース３内に挿通された巻真１６と一体化されている。巻真１６は、時計ケース３対して軸心周りに回転可能に設けられている。また、巻真１６のうち、りゅうず１５側とは反対側の端部に、ムーブメント１０が連係されており、りゅうず１５を回転させることにより、時刻や日付の表示を修正できるようになっている。すなわち、時計１は、通常運針モード（通常運針時）と時刻を修正する時刻修正モードとを、りゅうず１５を操作することによって巻真１６を介して切り換えることができるようになっている。
【００２６】
（ムーブメント）
本実施形態のムーブメント１０は、モータ、香箱などの動力源により、複数の輪列を介して動かされるように構成されている。また、指針が取り付けられて時刻を表示する時刻表示車と、該時刻表示車と噛合する日の裏車と、を有する時刻表示輪列を備えている。
【００２７】
［第１実施形態］
図２は、本発明に係るムーブメント１０の第１実施形態の、時刻修正モード（時刻修正時）における切換構造を示す断面図である。
図２に示すムーブメント１０では、通常運針モード（通常運針時）での第１位置と時刻修正モードでの第２位置の、少なくとも２つの軸方向位置に位置決めされ、保持されるようにして、巻真１６が地板２０上に設けられている。巻真１６には、その先端側の角部（図示せず）に、つづみ車（第２車）２１が係合してここに固定されている。つづみ車２１より時計１の中心側には、小鉄車２２が配置されている。本実施形態では、これらつづみ車２１と小鉄車２２とにより、本発明に係る時刻修正輪列が構成されている。また、小鉄車２２が、時刻修正輪列における最終段となる第１車となっている。
【００２８】
小鉄車２２は、揺動ピン２２ａを回転軸とするもので、この揺動ピン２２ａが地板２０に形成されたガイド孔と輪列受２３に形成されたガイド孔との間に取り付けられたことにより、これら地板２０と輪列受２３との間にて移動可能に配置されている。すなわち、ムーブメント１０の裏側を示す図３に示すように、揺動ピン２２ａは、その一端側が地板２０に形成された長円形状のガイド孔２０ａに、その長径方向に移動可能、かつ回転可能に保持されている。また、ムーブメント１０の表側を示す図４に示すように、揺動ピン２２ａは、その他端側が輪列受２３に形成された長円形状のガイド孔２３ａに、その長径方向に移動可能、かつ回転可能に保持されている。これらガイド孔２０ａとガイド孔２３ａとは、互いに対向して配置され、かつ互いに同方向に延びて同形状に形成されている。
【００２９】
また、このような揺動ピン２２ａを備える小鉄車２２は、付勢部材によって前記つづみ車２１側に付勢されている。付勢部材は、本実施形態では図３に示すように日車押さえ２４に形成されたバネ部２４ａと、図２、図４に示すように電池プラス端子２５に形成されたバネ部２５ａとによって構成されている。日車押さえ２４のバネ部２４ａは、図３に示すように略Ｊ字状に形成されており、その先端部が揺動ピン２２ａの一端側を前記つづみ車２１側に付勢している。また、電池プラス端子２５のバネ部２５ａは、図４に示すように略Ｌ字状に形成されており、その先端部が揺動ピン２２ａの他端側を前記つづみ車２１側に付勢している。
【００３０】
図５は、時刻修正モードにおける巻真１６、時刻修正輪列、時刻表示輪列、電池プラス端子２５のバネ部２５ａ（付勢部材）の、各状態を説明するための模式図である。図５に示すように時刻修正モードでは、りゅうず１５（図１参照）が時計ケース３の外方に引き出されることにより、巻真１６はその軸方向の外側に引かれることで第２位置に移動させられる。
【００３１】
この図５に示した第２位置では、前述した付勢部材（バネ部２４ａ、バネ部２５ａ）によって小鉄車２２はつづみ車２１側に付勢されている。すなわち、この小鉄車２２は、バネ部２４ａ、バネ部２５ａによってつづみ車２１と前記時刻表示輪列を構成する日の裏車２６との間に向けて付勢されていることにより、これらつづみ車２１と日の裏車２６との間に位置させられて、つづみ車２１、日の裏車２６の両方に噛合させられている。したがって、つづみ車２１は小鉄車２２を介して日の裏車２６に連結させられている。
【００３２】
この第２位置において小鉄車２２は、その揺動ピン２２ａの中心軸が、巻真１６の尖った先端部１６ａに対して、該巻真１６の軸方向のほぼ直下に位置させられている。ただし、完全に直下となることなく、本実施形態では日の裏車２６と反対の側に僅かにずれて（偏って）位置させられている。これにより、後述するように巻真１６が押し込まれた際、小鉄車２２はその揺動ピン２２ａが押圧されることにより、ムーブメント１０の平面方向で、かつ図５中の矢印Ｐ方向、すなわち巻真１６の軸に対して日の裏車２６と反対の側に移動させられる。なお、このような揺動ピン２２ａの移動は、前記のガイド孔２３ａ、ガイド孔２０ａによってガイドされるようになっている。
【００３３】
日の裏車２６は、前記の時刻表示車２７を構成する部材、すなわち二番歯車、二番かな、三番歯車、三番かな、四番歯車、四番かな、五番歯車、五番かな、ロータかな２７ａ等の一部に噛合するように構成されたもので、前述したようにこれら時刻表示車２７と共に本発明に係る時刻表示輪列を構成している。時刻表示車２７は、これを構成するロータかな２７ａが駆動モータ（図示せず）に連結していることにより、該ロータかな２７ａを介して全て回転するようになっている。したがって、日の裏車２６も、駆動モータの駆動によって回転するようになっている。また、この日の裏車２６は、この時刻表示輪列において、前記小鉄車２２に係脱可能に噛合する車となっている。
【００３４】
よって、図５に示した時刻修正モードでは、小鉄車２２がつづみ車２１と日の裏車２６との両方に噛合させられ、これによってつづみ車２１が小鉄車２２、日の裏車２６を介して時刻表示車２７に連結することにより、りゅうず１５を操作することで時刻の修正が可能になる。すなわち、りゅうず１５を操作して巻真１６を回転させることで、つづみ車２１を回転させることができる。すると、つづみ車２１の回転が小鉄車２２、日の裏車２６を介して時刻表示車２７に伝わることにより、これら時刻表示車２７に取り付けられた前記時針１２や分針１３が回転し、所望の表示をなすように修正される。
【００３５】
また、時刻修正モードから通常運針モードへの切り換えは、りゅうず１５を押圧操作して巻真１６を押し込むことにより、行うことができる。すなわち、このようなりゅうず１５の押圧操作により、本発明に係る切換機構によって時刻修正モードから通常運針モードに切り換えることができる。
【００３６】
図６は、通常運針モードにおける巻真１６、時刻修正輪列、時刻表示輪列、電池プラス端子２５のバネ部２５ａ（付勢部材）の、各状態を説明するための模式図である。図６に示すように通常運針モードでは、りゅうず１５（図１参照）が時計ケース３側に押し込まれることにより、巻真１６はその軸方向の内側に押し込まれることで第１位置に移動させられる。
【００３７】
この図６に示した第１位置では、巻真１６が図５に示した状態から図６中の矢印Ｑ方向に押し込まれ、前述したように小鉄車２２の揺動ピン２２ａが巻真１６の先端部１６ａに押圧されたことにより、小鉄車２２はムーブメント１０の平面方向（ムーブメント１０の厚さ方向と直交する方向）で、かつ日の裏車２６と反対の側に退避（移動）させられている。すなわち、小鉄車２２は、バネ部２５ａ、バネ部２４ａからなる付勢部材の付勢力に抗して退避させられたことにより、つづみ車２１への噛合及び日の裏車２６への噛合が共に解除させられている。なお、このような揺動ピン２２ａの退避（移動）も、前記のガイド孔２３ａ、ガイド孔２０ａによってガイドされるようになっている。
【００３８】
したがって、このような通常運針モードでは、小鉄車２２のつづみ車２１、日の裏車２６への噛合が共に解除させられたことにより、時刻修正輪列の最終段となる小鉄車２２と、時刻表示輪列を構成する車である日の裏車２６との間の噛合が解除される。本実施形態において、このような小鉄車２２と日の裏車２６との間の噛合を解除させる切換機構は、前記のバネ部２５ａ、バネ部２４ａからなる付勢部材と、巻真１６の先端部１６ａからなる押圧部と、によって構成されている。
また、巻真１６、時刻修正輪列、時刻表示輪列、およびバネ部２５ａ、バネ部２４ａからなる付勢部材等により、本発明に係る輪列機構が構成されている。
【００３９】
本実施形態の輪列機構にあっては、通常運針モードにおいて、切換機構によって小鉄車２２を平面方向に退避させ、日の裏車２６との噛合を解除させるようにしたので、日の裏車２６と小鉄車２２との常時噛み合いを無くすことができ、したがって通常運針モードにおける駆動モータの負荷を低減することができる。また、従来のおしどり、かんぬきを用いた構造とは異なり、これらおしどり、かんぬきを必要としていないため、部品点数を少なくしてその増加を抑えることにより、コストの低減化や組み立て性の向上を図ることができる。さらに、小鉄車２２をムーブメント１０の平面方向、すなわち厚さ方向（軸心方向）とほぼ直交する方向に退避させるようにしたので、ムーブメント１０の厚さの増加を抑えることができる。よって、薄型の時計にもこの輪列機構を容易に適用することができる。
【００４０】
また、通常運針モードの際に巻真１６を第２位置から第１位置へ移動させることにより、巻真１６の先端部１６ａ（押圧部）によって小鉄車２２を平面方向に退避させ、これによって駆動モータへの時刻修正輪列の接続を容易に解除することができる。また、時刻修正モードの際に巻真１６の先端部１６ａによる小鉄車２２の押圧を解除することで、バネ部２５ａ、バネ部２４ａからなる付勢部材によって小鉄車２２をつづみ車２１と日の裏車２６との間に移動させ、これらに容易に噛合させることができる。
【００４１】
また、電池プラス端子２５に形成したバネ部２５ａと日車押さえ２４に形成したバネ部２４ａとによって小鉄車２２を付勢する付勢部材を形成しているので、新たに部品を増やすことなく、既存の部品のみで切換機構を構成することができる。また、これらバネ部２５ａとバネ部２４ａとで小鉄車２２の揺動ピン２２ａの両端部を付勢するようにしたので、小鉄車を一方に偏らせることなく両端部をほぼ同等に付勢することで、小鉄車２２を設計した方向に安定して付勢し、移動させることができる。
【００４２】
なお、巻真１６は、通常運針モードでの第１位置と時刻修正モードでの第２位置との間において、カレンダ修正モードでの第３位置にも位置決めされ、保持されるようになっている。この第３位置でも、通常運針モードでの第１位置のときと同様に、巻真１６の先端部１６ａが小鉄車２２の揺動ピン２２ａを押圧して小鉄車２２を平面方向に退避させることにより、小鉄車２２とつづみ車２１、日の裏車２６との噛合を解除させるようになっている。したがって、本実施形態の輪列機構では、カレンダ修正モードにおいても駆動モータの負荷を低減できるようになっている。
【００４３】
［第２実施形態］
次に、本発明に係る輪列機構及びムーブメントの第２実施形態について説明する。
図７は、第２実施形態の時刻修正モードにおける、巻真１６、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の、各状態を説明するための模式図であり、図８は、第２実施形態の通常運針モードにおける、巻真１６、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の、各状態を説明するための模式図である。
【００４４】
本実施形態が第１実施形態と異なるところは、付勢部材として、図４、図５、図６に示した電池プラス端子２５のバネ部２５ａ、及び図３に示した日車押さえ２４のバネ部２４ａに代えて、図７、図８に示すように揺動バネ３０を用いている点である。揺動バネ３０は、要部断面図である図９に示すように地板２０の輪列受２３側の面上に配置されて、小鉄車２２の揺動ピン２２ａの、長さ方向の中間部を付勢している。すなわち、図７、図８に示すように小鉄車２２の揺動ピン２２ａを、つづみ車２１側に付勢するように構成されている。
【００４５】
この揺動バネ３０は、固定ピン３０ａを軸として地板２０に回動可能に保持されたもので、一端側３０ｂが地板２０に設けられたバネ掛け部３１に係合し、他端３０ｃが小鉄車２２の揺動ピン２２ａの中間部に当接してこれを付勢している。すなわち、揺動バネ３０はその一端側３０ｂがバネとして機能し、この一端側３０ｂが固定ピン３０ａを介して他端３０ｃ側を揺動ピン２２ａ側に付勢している。これにより、揺動ピン２２ａはつづみ車２１側に付勢され、小鉄車２２はつづみ車２１と日の裏車２６との間に向けて付勢されている。日の裏車２６
【００４６】
このような構造からなる輪列機構にあっても、通常運針モードにおいて、切換機構によって小鉄車２２を平面方向に退避させ、日の裏車２６との噛合を解除させるようにしたので、日の裏車２６と小鉄車２２との常時噛み合いを無くすことができ、したがって通常運針モードにおける駆動モータの負荷を低減することができる。また、従来のおしどり、かんぬきを必要としていないため、部品点数の増加を抑えることができる。さらに、小鉄車２２をムーブメント１０の平面方向、すなわち厚さ方向（軸心方向）と直交する方向に退避させるようにしたので、ムーブメント１０の厚さの増加を抑えることができる。よって、薄型の時計にもこの輪列機構を容易に適用することができる。
また、揺動バネ３０により、小鉄車２２の揺動ピン２２ａの、長さ方向の中間部を付勢するようにしているので、小鉄車２２を偏らせることなく設計した方向に安定して付勢することができる。
【００４７】
［第３実施形態］
次に、本発明に係る輪列機構及びムーブメントの第３実施形態について説明する。
図１０は、第３実施形態の時刻修正モードにおける、巻真１６、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の、各状態を説明するための模式図であり、図１１は、第３実施形態の通常運針モードにおける、巻真１６、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の、各状態を説明するための模式図である。
【００４８】
本実施形態が第１実施形態と異なるところは、切換機構の具体的な構成にある。すなわち、本実施形態における小鉄車２２と日の裏車２６との間の噛合を解除させる切換機構は、規制レバー３５からなる付勢部材と、巻真１６に設けられたそろばん玉状の凸部１６ｂからなる押圧部と、によって構成されている。
【００４９】
規制レバー３５は、ムーブメントの時刻修正モード（時刻修正時）における切換構造を示す断面図である図１２に示すように、輪列受２３の地板２０側に配置されたもので、小鉄車２２の揺動ピン２２ａを挿通するための孔（図示せず）を有し、この孔に揺動ピン２２ａを回転可能に保持している。すなわち、本実施形態において小鉄車２２は、その揺動ピン２２ａが規制レバー３５に保持されることで、この規制レバー３５に一体に連結している。
【００５０】
また、本実施形態では、小鉄車２２はその揺動ピン２２ａが片側（輪列受２３側）のみに設けられており、したがってこの揺動ピン２２ａは、軸受列２３のガイド孔２３ａ（図４参照）と前記規制レバー３５の孔とによって支持されている。また、前記第１実施形態、第２実施形態と異なり、巻真１６の直下（図１２においては巻真１６の右側）には揺動ピン２２ａが配置されていない。
【００５１】
図１０、図１１に示すように規制レバー３５は、固定ピン３５ａを軸として地板２０に回動可能に保持されたもので、一端側３５ｂがバネ掛け部３６に係合し、他端部３５ｃが巻真１６に設けられた前記凸部１６ｂに係脱可能に係合するように構成されている。すなわち、規制レバー３５はその一端側３５ｂがバネとして機能し、この一端側３５ｂが固定ピン３５ａを介して他端部３５ｃ側を、図１１中に矢印で示すようにつづみ車２１側から平面方向においてこれと遠ざかる方向に向かうように、付勢している。これにより、規制レバー３５に連結された小鉄車２２は、つづみ車２１と日の裏車２６との間から平面方向に退避するように付勢されている。
【００５２】
規制レバー３５の他端部３５ｃは、図１２中に二点鎖線で示すように輪列受２３側から地板２０側に屈曲して形成されている。これによって他端部３５ｃは、図１０、図１２に示すように時刻修正モードには凸部１６ｂの側面に当接することにより、これに押圧されるようになっている。すなわち、時刻修正モードにおいては、巻真１６の凸部１６ｂからなる押圧部に押圧されることにより、規制レバー３５はその一端側３５ｂの付勢力に抗して他端部３５ｃがつづみ車２１と日の裏車２６との間に向かって移動させられるようになっている。これにより、規制レバー３５に連結した小鉄車２２も、つづみ車２１と日の裏車２６との間に向かって移動させられ、これらに噛合させられるようになっている。なお、このような小鉄車２２の移動は、その揺動ピン２２ａが前記のガイド孔２３ａにガイドされることで円滑に行われる。
【００５３】
また、図１０、図１１に示すように規制レバー３５は、固定ピン３５ａに対して他端部３５ｃと同じ側に、第１アーム３５ｄと第２アーム３５ｅとを有している。第１アーム３５ｄは、電気的なリセットを行うためのリセットピン３７を押圧してオンとし、またはこれから離間してオフとするものであり、第２アーム３５ｅは、時刻表示車２７の五番かな２７ｂに係脱することで、規制レバー３５の回動を機械的に制御するものである。
【００５４】
このような規制レバー３５からなる付勢部材と、巻真１６の凸部１６ｂからなる押圧部とによって構成される切換機構では、図１０に示す時刻修正モードにおいて、巻真１６が引き出されて第１位置から第２位置に移動させられることで、前述したように巻真１６の凸部１６ｂが規制レバー３５の他端部３５ｃを押圧し、これによって小鉄車２２をつづみ車２１と日の裏車２６との間に向かって移動させる。これにより、小鉄車２２はつづみ車２１と日の裏車２６との間に位置させられて、つづみ車２１、日の裏車２６の両方に噛合させられる。したがって、つづみ車２１は小鉄車２２を介して日の裏車２６に連結させられる。
【００５５】
また、この時刻修正モードにおいては、第１アーム３５ｄがリセットピン３７を押圧することにより、電気的なリセットをオンにする。さらに、第２アーム３５ｅが時刻表示車２７の五番かな２７ｂに係止することにより、規制レバー３５の回動を機械的に規制する。
【００５６】
また、図１１に示す通常運針モードでは、巻真１６が押し込まれて第２位置から第１位置に移動させられることで、巻真１６の凸部１６ｂによる規制レバー３５の他端部３５ｃへの押圧が解除される。これにより、規制レバー３５はその他端部３５ｃ側が一端側３５ｂのバネ性で付勢されて平面方向に退避する。したがって、小鉄車２２も平面方向に退避させられ、つづみ車２１、日の裏車２６への噛合が共に解除させられる。
【００５７】
また、この通常運針モードにおいては、第１アーム３５ｄによるリセットピン３７の押圧が解除されることにより、電気的なリセットがオフとなる。さらに、第２アーム３５ｅによる時刻表示車２７の五番かな２７ｂへの係止も解除されることで、規制レバー３５の回動の機械的な規制も解除される。
【００５８】
このような構造からなる輪列機構にあっても、通常運針モードにおいて、切換機構によって小鉄車２２を平面方向に退避させ、日の裏車２６との噛合を解除させるようにしたので、日の裏車２６と小鉄車２２との常時噛み合いを無くすことができ、したがって通常運針モードにおける駆動モータの負荷を低減することができる。また、従来のおしどり、かんぬきを必要としていないため、部品点数の増加を抑えることができる。さらに、小鉄車２２をムーブメント１０の平面方向、すなわち厚さ方向（軸心方向）と直交する方向に退避させるようにしたので、ムーブメント１０の厚さの増加を抑えることができる。よって、薄型の時計にもこの輪列機構を容易に適用することができる。
【００５９】
［第３実施形態の変形例］
前記の第３実施形態では、図１２に示したように小鉄車２２を保持する構造として、その揺動ピン２２ａを軸受列２３のガイド孔２３ａ（図４参照）と規制レバー３５の孔とによって支持するようにしたが、これに代えて、単に規制レバー３５のみに小鉄車２２を回転可能に保持させるようにしてもよい。すなわち、揺動ピン２２ａを規制レバー３５の孔にのみ挿通させて、この規制レバー３５に小鉄車を一体に保持させてもよい。
【００６０】
このような構造からなる輪列機構にあっては、前記第３実施形態の効果に加えて、小鉄車２２を規制レバー３５に一体に保持させるようにしたので、小鉄車２２の組み付け性を良くすることができるという効果を得ることができる。
【００６１】
［第４実施形態］
次に、本発明に係る輪列機構及びムーブメントの第４実施形態について説明する。
図１３は、第４実施形態の時刻修正モードにおける、巻真１６、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の、各状態を説明するための模式図であり、図１４は、第４実施形態の通常運針モードにおける、巻真１６、時刻修正輪列、時刻表示輪列、付勢部材の、各状態を説明するための模式図である。
【００６２】
本実施形態が第２実施形態と異なるところは、付勢部材として、図７、図８に示した揺動バネ３０に代えて、規制レバー４０を用いている点である。
規制レバー４０は、ムーブメントの時刻修正モード（時刻修正時）における切換構造を示す断面図である図１５に示すように、輪列受２３の地板２０側に配置されたもので、小鉄車２２の揺動ピン２２ａを挿通するための孔（図示せず）を有し、この孔に揺動ピン２２ａを回転可能に保持している。すなわち、本実施形態において小鉄車２２は、その揺動ピン２２ａが規制レバー４０に保持されることで、この規制レバー４０に一体に連結している。
【００６３】
また、本実施形態において小鉄車２２は、前記第１実施形態、第２実施形態と同様にその揺動ピン２２ａが、地板２０のガイド孔２０ａと軸受列２３のガイド孔２３ａ（図４参照）との間に取り付けられたことにより、これら地板２０と輪列受２３との間にて移動可能に配置されている。したがって、この小鉄車２２の揺動ピン２２ａは、前記第１実施形態、第２実施形態と同様に、巻真１６の直下（図１５においては巻真１６の右側）に配置されている。
【００６４】
図１３、図１４に示すように規制レバー４０は、固定ピン４０ａを軸として回動可能に保持されたもので、一端側４０ｂがバネ掛け部４１に係合し、他端側４０ｃに小鉄車２２を保持している。これによって規制レバー４０は、その一端側４０ｂがバネとして機能し、この一端側４０ｂが固定ピン４０ａを介して他端部３５ｃ側を、図１３中に矢印で示すようにつづみ車２１と日の裏車２６との間に向けて付勢している。
【００６５】
また、図１０、図１１に示した規制レバー３５と同様に、他端側４０ｃに第１アーム４０ｄと第２アーム４０ｅとを有している。第１アーム４０ｄは、電気的なリセットを行うためのリセットピン３７を押圧してオンとし、またはこれから離間してオフとするものであり、第２アーム４０ｅは、時刻表示車２７の五番かな２７ｂに係脱することで、規制レバー４０の回動を機械的に制御するものである。
【００６６】
このような構成のもとに本実施形態の切換機構では、図１３に示す時刻修正モードにおいて、巻真１６が引き出されて第１位置から第２位置に移動させられることで、前記第２実施形態と同様に巻真１６の先端部（押圧部）１６ａによる揺動ピン２２ａへの押圧が解除され、規制レバー４０の付勢力によって小鉄車２２がつづみ車２１と日の裏車２６との間に向けて付勢される。これにより、小鉄車２２はつづみ車２１と日の裏車２６との間に位置させられて、つづみ車２１、日の裏車２６の両方に噛合させられる。したがって、つづみ車２１は小鉄車２２を介して日の裏車２６に連結させられる。
【００６７】
また、図１４に示す通常運針モードでは、巻真１６が押し込まれて第２位置から第１位置に移動させられることで、巻真１６の先端部１６ａによって揺動ピン２２ａが押圧され、これによって小鉄車２２は規制レバー３５による付勢力に抗してその他端側４０ｃ側が平面方向に退避する。したがって、小鉄車２２も平面方向に退避させられ、つづみ車２１、日の裏車２６への噛合が共に解除させられる。
【００６８】
このような構造からなる輪列機構にあっても、通常運針モードにおいて、切換機構によって小鉄車２２を平面方向に退避させ、日の裏車２６との噛合を解除させるようにしたので、日の裏車２６と小鉄車２２との常時噛み合いを無くすことができ、したがって通常運針モードにおける駆動モータの負荷を低減することができる。また、従来のおしどり、かんぬきを必要としていないため、部品点数の増加を抑えることができる。さらに、小鉄車２２をムーブメント１０の平面方向、すなわち厚さ方向（軸心方向）と直交する方向に退避させるようにしたので、ムーブメント１０の厚さの増加を抑えることができる。よって、薄型の時計にもこの輪列機構を容易に適用することができる。
【００６９】
また、前記第１実施形態〜第４実施形態の輪列機構を備えたムーブメント１０や時計１にあっても、前記輪列機構を備えていることにより、通常運針モードにおける駆動モータの負荷を低減することができ、また、部品点数の増加を抑えることができ、さらに、ムーブメント１０の厚さの増加を抑えることができる。
【００７０】
以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成は前記実施形態に限定されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更等を行うことができる。
例えば、本発明に係る切換機構における付勢部材としては、前記の電池プラス端子２５のバネ部２５ａや日車押さえ２４のバネ部２４ａ、揺動バネ３０、規制レバー３５、規制レバー４０以外にも、種々の構成のものを用いることができる。
【００７１】
また、前記第４実施形態では、巻真１６の先端部１６ａで小鉄車２２の揺動ピン２２ａを押圧するようにしたが、揺動ピン２２ａを押圧するのに代えて、先端部１６ａ等で規制レバー４０を押圧することにより、小鉄車２２を間接的に押圧するようにしてもよい。
さらに、前記実施形態ではアナログクォーツ式の時計１に本発明を適用した場合について説明したが、これに限らず、機械式時計に本発明を適用することもできる。
【符号の説明】
【００７２】
１…時計、１０…ムーブメント、１６…巻真、１６ａ…先端部（押圧部）、１６ｂ…凸部（押圧部）、２０…地板、２１…つづみ車（第２車）、２２…小鉄車（第１車）、２２ａ…揺動ピン、２３…軸列受、２４…日車押さえ、２４ａ…バネ部（付勢部材）、２５…電池プラス端子、２５ａ…バネ部（付勢部材）、２６…日の裏車（時刻表示輪列を構成する車）、２７…時刻表示車、３０…揺動バネ（付勢部材）、３５…規制レバー（付勢部材）、４０…規制レバー（付勢部材）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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