(57)【要約】      （修正有）【課題】機動性に優れると共に、収差が良好に補正された単焦点距離レンズ系及びそれを備えた撮像装置を提供する。【解決手段】単焦点距離レンズ系は、物体側から像側に順に、前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲとを有し、光軸上に他のレンズ群を含まず、前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと負レンズとを有し、第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、第２レンズ群よりも像側に開口絞りＳが配置され、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、以下の条件式（１）を満足する。０．０６＜｜ｆG3／ｆ｜＜０．４（１）【選択図】図１
2015121771.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から像側に順に、
前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、
前記光軸上に他のレンズ群を含まず、
前記前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、
前記第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、
前記第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、
前記合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、
以下の条件式（１）を満足することを特徴とする単焦点距離レンズ系。
０．０６＜｜ｆG3／ｆ｜＜０．４      （１）
ただし、
ｆG3は、前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【請求項２】
光軸に沿って物体側から像側に順に、
前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、
前記光軸上に他のレンズ群を含まず、
前記前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、
前記第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、
前記第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、
前記合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、
以下の条件式（２）を満足することを特徴とする単焦点距離レンズ系。
０．０３＜ｆb／ｆ＜０．２      （２）
ただし、
ｆbは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の最も像側のレンズの像側
面から像面までの光軸に沿った距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【請求項３】
光軸に沿って物体側から像側に順に、
前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、
前記光軸上に他のレンズ群を含まず、
前記前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、
前記第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、
前記第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、
前記合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、
以下の条件式（３）、（４）を満足することを特徴とする単焦点距離レンズ系。
１＜νG2nMAX−νG2pMIN＜４０      （３）
３７＜νG2nMAX＜５５      （４）
ただし、
νG2nMAXは、前記第２レンズ群中の負レンズのアッベ数のうち、最大となるアッベ数、
νG2pMINは、前記第２レンズ群中の正レンズのアッベ数のうち、最小となるアッベ数、である。
【請求項４】
光軸に沿って物体側から像側に順に、
前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、
前記光軸上に他のレンズ群を含まず、
前記前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、
前記第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、
前記第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、
前記合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、
以下の条件式（５）を満足することを特徴とする単焦点距離レンズ系。
０．６＜ＬTL／ｆ＜０．８８      （５）
ただし、
ＬTLは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の最も物体側のレンズの物体側面から像面までの光軸に沿った距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【請求項５】
前記第３レンズ群が前記合焦レンズ群であることを特徴とする請求項１から４の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項６】
前記合焦レンズ群は前記第３レンズ群のみであることを特徴とする請求項１から５の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項７】
以下の条件式（６）を満足することを特徴とする請求項１から６の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
１．５＜ｆG2／ｆG3＜６．０      （６）
ただし、
ｆG2は、前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆG3は、前記第３レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項８】
以下の条件式（３）を満足することを特徴とする請求項１から７の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
１＜νG2nMAX−νG2pMIN＜４０      （３）
ただし、
νG2nMAXは、前記第２レンズ群中の負レンズのアッベ数のうち、最大となるアッベ数、
νG2pMINは、前記第２レンズ群中の正レンズのアッベ数のうち、最小となるアッベ数、である。
【請求項９】
以下の条件式（７）を満足することを特徴とする請求項１から８の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
−０．４＜ｆfo／ｆ＜−０．０６      （７）
ただし、
ｆfoは、前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【請求項１０】
前記前側レンズ群は全体で正屈折力を有することを特徴とする請求項１から９の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１１】
前記合焦レンズ群は負屈折力を有することを特徴とする請求項１から１０の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１２】
前記第１レンズ群は、物体側の第１−１副レンズ群と、像側の第１−２副レンズ群と、を有し、
前記第１−１副レンズ群と前記第１−２副レンズ群との光軸上空気間隔は、前記第１レンズ群中で最も長く、
前記第１−１副レンズ群と前記第１−２副レンズ群の各々は、正屈折力を有し、
前記第１−１副レンズ群と前記第１−２副レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、
以下の条件式（８）を満足することを特徴とする請求項１から１１の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．３５＜ＤG1／ｆG1＜１．３      （８）
ただし、
ＤG1は、前記第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上での距離、
ｆG1は、前記第１レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項１３】
前記第１レンズ群は、物体側の第１−１副レンズ群と、像側の第１−２副レンズ群と、を有し、
前記第１−１副レンズ群と前記第１−２副レンズ群との光軸上空気間隔は、前記第１レンズ群中で最も長く、
前記第１−１副レンズ群と前記第１−２副レンズ群の各々は、正屈折力を有し、
前記第１−１副レンズ群と前記第１−２副レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、
以下の条件式（９）を満足することを特徴とする請求項１から１２の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．１＜ＤG112／ｆG1＜０．６      （９）
ただし、
ＤG112は、前記第１−１副レンズ群と前記第１−２副レンズ群との間の光軸上距離、
ｆG1は、前記第１レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項１４】
前記後側レンズ群はブレ補正レンズ群を有し、
前記ブレ補正レンズ群は、前記単焦点距離レンズ系のブレによる像のブレを軽減させるように光軸の方向とは異なる方向に移動することを特徴とする請求項１から１３の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１５】
前記後側レンズ群は、前記ブレ補正レンズ群の直前に配置された第１の所定のレンズ群を有し、
前記第１の所定のレンズ群は、前記ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することを特徴とする請求項１から１４の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１６】
前記後側レンズ群は、前記ブレ補正レンズ群の直後に配置された第２の所定のレンズ群を有し、
前記第２の所定のレンズ群は、前記ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することを特徴とする請求項１４または１５に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１７】
前記ブレ補正レンズ群は、複数のレンズと、所定のレンズと、を有し、
前記複数のレンズは、前記ブレ補正レンズ群と符号が同じ屈折力を有し、
前記所定のレンズは、前記ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することを特徴とする請求項１４から１６の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１８】
前記後側レンズ群は、前記ブレ補正レンズ群の直前に配置された第１の所定のレンズ群と、前記ブレ補正レンズ群の直後に配置された第２の所定のレンズ群と、を有し、
前記第１の所定のレンズ群と前記第２の所定のレンズ群の各々は、前記ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することを特徴とする請求項１４から１７の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１９】
前記ブレ補正レンズ群は負屈折力を有することを特徴とする請求項１４から１８の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２０】
前記前側レンズ群は、物体側から像側に順に、前記第１レンズ群と、前記第２レンズ群と、前記第３レンズ群と、からなることを特徴とする請求項１から１９の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２１】
前記前側レンズ群は、物体側から像側に順に、前記第１レンズ群と、前記第２レンズ群と、前記第３レンズ群と、からなり、
前記後側レンズ群は、正屈折力を有するレンズ群を含み、
前記正屈折力を有するレンズ群は、前記後側レンズ群中の最も物体側に配置されると共に、位置が固定であり、
前記正屈折力を有するレンズ群は前記開口絞りを含むことを特徴とする請求項１から２０の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２２】
前記合焦レンズ群のみが光軸方向に移動可能なレンズ群であることを特徴とする請求項１から２１の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２３】
前記合焦レンズ群と前記ブレ補正レンズ群のみが移動可能なレンズ群であることを特徴とする請求項１４から１９の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２４】
前記合焦レンズ群は多くとも２つのレンズからなることを特徴とする請求項１から２３の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２５】
前記合焦レンズ群は、１つの正レンズと１つの負レンズとの２つのレンズからなることを特徴とする請求項１から２４の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２６】
前記後側レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有することを特徴とする請求項１から２５の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２７】
前記後側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有するレンズ群と、負屈折力を有するレンズ群と、正屈折力を有するレンズ群と、を有し、
前記後側レンズ群中の前記負屈折力を有するレンズ群は、ブレ補正レンズ群であって、
前記ブレ補正レンズ群は、前記単焦点距離レンズ系のブレによる像のブレを軽減させるように光軸の方向とは異なる方向に移動することを特徴とする請求項１から２６の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２８】
前記後側レンズ群中の２つの前記正屈折力を有するレンズ群は、前記負屈折力を有するレンズ群の物体側直前と像側直後に配置され、
２つの前記正屈折力を有するレンズ群は、共に移動しない常時固定のレンズ群であることを特徴とする請求項２７に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２９】
以下の条件式（１０）を満足するブレ補正レンズ群を有することを特徴とする請求項１から２８の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．８＜｜ＭＧISback×（ＭＧIS−１）｜＜５．０      （１０）
ただし、
ＭＧISは、任意の合焦状態での前記ブレ補正レンズ群の横倍率、
ＭＧISbackは、前記任意の合焦状態での、前記ブレ補正レンズ群と像面との間の光学系全体の横倍率、
である。
【請求項３０】
前記合焦レンズ群が以下の条件式（１１）を満足することを特徴とする請求項１から２９の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
１．５＜｜（ＭＧfoback）2×｛（ＭＧfo）2−１｝｜＜８．０      （１１）
ただし、
ＭＧfoは、任意の合焦状態での前記合焦レンズ群の横倍率、
ＭＧfobackは、前記任意の合焦状態での、前記合焦レンズ群と像面との間の光学系全体の横倍率、
である。
【請求項３１】
以下の条件式（１２）を満足することを特徴とする請求項１から３０の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．２０＜｜ｆG1／ｆG2｜＜３．０      （１２）
ただし、
ｆG1は、前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆG2は、前記第２レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項３２】
開口絞りは前記第２レンズ群よりも像側に配置されていることを特徴とする請求項１から３１の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項３３】
前記後側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有するレンズ群と、負屈折力を有するレンズ群と、正屈折力を有するレンズ群と、を有し、
前記後側レンズ群中の前記負屈折力を有するレンズ群よりも物体側に位置する前記正屈折力を有するレンズ群は、正屈折力を有する２つの副レンズ群からなり、
前記開口絞りは前記２つの副レンズ群に挟まれて配置されることを特徴とする請求項１から３２の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項３４】
以下の条件式（１４）を満足することを特徴とする請求項１から３３の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０≦｜ｆ／ｒG2b｜＜７．０      （１４）
ただし、
ｆは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の焦点距離、
ｒG2bは、前記合焦レンズ群の物体側直前のレンズ面の近軸曲率半径、
である。
【請求項３５】
以下の条件式（１５）が満足することを特徴とする請求項１から３４の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．５≦Φfo／ΦLa≦０．９２      （１５）
ただし、
Φfoは、前記合焦レンズ群を構成するレンズの有効口径のうち、最大となる有効径、
ΦLaは、前記単焦点距離レンズ系の中で最も像側に位置するレンズにおける最大有効径、
である。
【請求項３６】
以下の条件式（１６）が満足することを特徴とする請求項１から３５の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．０２３≦Ｄsfo／ＤLTL≦０．１１０      （１６）
ただし、
Ｄsfoは、前記開口絞りから前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離、
ＤLTLは、前記単焦点距離レンズ系の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離であって、
いずれの距離も無限遠物体合焦時の距離、
である。
【請求項３７】
以下の条件式（１７）が満足することを特徴とする請求項１から３６の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．２≦Ｄsfo／φs≦０．８      （１７）
ただし、
Ｄsfoは、前記開口絞りから前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離であって、無限遠物体合焦時の距離、
φsは、前記開口絞りの最大直径、
である。
【請求項３８】
前記合焦レンズ群より像側に位置する光学系は、少なくとも正レンズ２枚と負レンズ１枚を有することを特徴とする請求項１から３７の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項３９】
光学系と、
撮像面を持ち且つ前記光学系により前記撮像面上に形成された像を電気信号に変換する撮像素子と、を有し、
前記光学系が請求項１から３８の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系であることを特徴とする撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、単焦点距離レンズ系及びそれを備えた撮像装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
望遠レンズや超望遠レンズ（以下、適宜、望遠レンズとする）を用いた撮影では、遠くの被写体や小さな被写体を撮影者の眼前に引き寄せる効果を得られる。そのため、望遠レンズは、スポーツシーンの撮影、野鳥などの野生動物の撮影、天体の撮影など、様々なシーンで幅広く用いられている。
【０００３】
このようなシーンの撮影に用いられる望遠レンズとして、特許文献１、２に開示された望遠レンズがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１４５５８４号公報
【特許文献２】特開平１１−１６０６１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述のシーンの撮影では、撮像装置の機動性の優劣が重要になる。ここで、機動性とは、例えば、持ち運びの容易性、手持ち撮影時の安定性、フォーカススピードの高速性などである。装置の機動性を優れたものにするためには、光学系は小型で軽量なものが望ましい。また、光学系がより早く被写体にフォーカスできるものであることも、機動性の優劣を左右する重要な要素である。
【０００６】
特許文献１に開示された望遠レンズ、例えば第１実施例の望遠レンズは、焦点距離に対して全長が長いため機動性が劣る。
【０００７】
また、特許文献２に開示された望遠レンズ、例えば第１実施例の望遠レンズは、焦点距離に対して全長が長いため機動性が劣る。また、主にテレフォトを構成する負レンズ群でフォーカスしているが、この負レンズ群（フォーカス群）の小径化には限界がある。よって、フォーカス群の軽量化が難しく、そのためにフォーカス機構の軽量化も難しくなる。このようなことから、機動性を高めること、すなわち、光学系の小型化や軽量化、フォーカススピードの高速化が難しくなる。
【０００８】
また、特許文献２に開示された望遠レンズ、例えば第５実施例の望遠レンズは、焦点距離に対して全長が短いため、光学系の小型化はある程度達成できている。しかしながら、第１実施例の望遠レンズと同様に、主にテレフォトを構成する負レンズ群でフォーカスしているため、光学系の軽量化とフォーカススピードの高速化は十分に達成されているとはいえない。
【０００９】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであって、機動性に優れると共に、収差が良好に補正された単焦点距離レンズ系及びそれを備えた撮像装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明の単焦点距離レンズ系は、光軸に沿って物体側から像側に順に、
前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、
光軸上に他のレンズ群を含まず、
前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、
第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、
第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、
第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、
合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、
以下の条件式（１）を満足することを特徴とする。
０．０６＜｜ｆG3／ｆ｜＜０．４      （１）
ただし、
ｆG3は、第３レンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【００１１】
また、本発明の単焦点距離レンズ系は、光軸に沿って物体側から像側に順に、
前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、
光軸上に他のレンズ群を含まず、
前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、
第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、
第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、
第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、
合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、
以下の条件式（２）を満足することを特徴とする。
０．０３＜ｆb／ｆ＜０．２      （２）
ただし、
ｆbは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の最も像側のレンズの像側面か
ら像面までの光軸に沿った距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【００１２】
また、本発明の単焦点距離レンズ系は、光軸に沿って物体側から像側に順に、
前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、
光軸上に他のレンズ群を含まず、
前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、
第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、
第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、
第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、
合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、
以下の条件式（３）、（４）を満足することを特徴とする。
１＜νG2nMAX−νG2pMIN＜４０      （３）
３７＜νG2nMAX＜５５      （４）
ただし、
νG2nMAXは、第２レンズ群中の負レンズのアッベ数のうち、最大となるアッベ数、
νG2pMINは、第２レンズ群中の正レンズのアッベ数のうち、最小となるアッベ数、
である。
【００１３】
また、本発明の単焦点距離レンズ系は、光軸に沿って物体側から像側に順に、
前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、
光軸上に他のレンズ群を含まず、
前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、
第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、
第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、
第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、
合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、
以下の条件式（５）を満足することを特徴とする。
０．６＜ＬTL／ｆ＜０．８８      （５）
ただし、
ＬTLは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の最も物体側のレンズの物体側面から像面までの光軸に沿った距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【００１４】
また、本発明の撮像装置は、
光学系と、
撮像面を持ち且つ光学系により撮像面上に形成された像を電気信号に変換する撮像素子と、を有し、
光学系が上述の単焦点距離レンズ系のいずれかであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、機動性に優れると共に、収差が良好に補正された単焦点距離レンズ系及びそれを備えた撮像装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時のレンズ断面図であって、（ａ）は実施例１の単焦点距離レンズ系のレンズ断面図、（ｂ）は実施例２の単焦点距離レンズ系のレンズ断面図である。
【図２】本発明の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時のレンズ断面図であって、（ａ）は実施例３の単焦点距離レンズ系のレンズ断面図、（ｂ）は実施例４の単焦点距離レンズ系のレンズ断面図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は実施例１の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時の収差図、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は近距離物体合焦時の収差図である。
【図４】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は実施例２の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時の収差図、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は近距離物体合焦時の収差図である。
【図５】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は実施例３の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時の収差図、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は近距離物体合焦時の収差図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は実施例４の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時の収差図、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は近距離物体合焦時の収差図である。
【図７】実施例１の単焦点距離レンズ系を組み込んだデジタルカメラの断面図である。
【図８】上記デジタルカメラの前方斜視図である。
【図９】上記デジタルカメラの後方斜視図である。
【図１０】上記デジタルカメラの主要部の内部回路の構成ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に、本発明に係る単焦点距離レンズ系及びそれを備えた撮像装置の実施形態及び実施例を、図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態及び実施例によりこの発明が限定されるものではない。
【００１８】
本実施形態の単焦点距離レンズ系の説明に先立って、本実施形態の単焦点距離レンズ系が有する基本構成について説明する。なお、以下、適宜、「単焦点距離レンズ系」を「レンズ系」とする。
【００１９】
基本構成では、レンズ系は、光軸に沿って物体側から像側に順に、前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、光軸上に他のレンズ群を含まず、前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動する。
【００２０】
上述のように、レンズ系は、物体側から像側に順に、前側レンズ群と後側レンズ群とを有している。ここで、レンズ系は、光軸上に他のレンズ群、すなわち、前側レンズ群と後側レンズ群以外のレンズ群は含まない。よって、光軸上に配置されているレンズ群は、前側レンズ群と後側レンズ群のみである。カバーガラスや各種の光学フィルタはレンズ群ではないので、光軸上（光路中）に配置されていても良い。
【００２１】
レンズ系の全長を短縮するには、テレフォト構成を含むようにレンズ系を構成すると共に、テレフォト構成によってもたらされる作用（以下、適宜、「テレフォト構成による作用」とする）を強めることが必要である。テレフォト構成による作用を強めるためには、最も物体側に正屈折力のレンズ群を配置し、その像側に負屈折力のレンズ群を配置すればよい。このようにすることで、テレフォト構成による作用を強めつつ、主に、球面収差、コマ収差及び非点収差の補正が可能になる。
【００２２】
ここで、前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力のレンズ群と負屈折力のレンズ群とを有している。よって、本実施形態のレンズ系においても、テレフォト構成による作用が強められているので、レンズ系の全長を短縮することができる。また、このように構成することで、テレフォト構成による作用を強めつつ、主に、球面収差、コマ収差及び非点収差を良好に補正できる。
【００２３】
より具体的には、正屈折力を有するレンズ群を少なくとも第１レンズ群とし、負屈折力を有するレンズ群を少なくとも第２レンズ群と第３レンズ群とにする。このように、負屈折力を有するレンズ群を少なくとも２つのレンズ群で構成することで、前側レンズ群における球面収差、コマ収差及び非点収差の補正を第２レンズ群と第３レンズ群とで分担できる。よって、前側レンズ群におけるこれらの収差を、良好に補正することができる。
【００２４】
また、第２レンズ群と第３レンズ群とが負屈折力を有することで、これらの収差を悪化させることなく前側レンズ群における負屈折力を大きくすることができる。これにより、テレフォト構成による作用を更に強めることができるので、光学系の全長の更なる短縮が可能になる。
【００２５】
また、第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有している。
【００２６】
前側レンズ群においてテレフォト構成による作用を強めるにあたっては、第１レンズ群と第２レンズ群の各々が、少なくとも正レンズと負レンズとを有することが好ましい。このようにすることで、第１レンズ群と第２レンズ群の各々で、球面収差、コマ収差、非点収差及び色収差等の発生を減らすことができる。その結果、レンズ系を小型化しながらも良好な結像性能を得ることができる。
【００２７】
また、第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定されている。すなわち、前側レンズ群では、第１レンズ群と第２レンズ群は、常時静止している。
【００２８】
このようにする理由について説明する。前側レンズ群内のレンズ（レンズ群）でフォーカス、ズームあるいは手ブレ補正などを行おうとすると、前側レンズ群内のレンズを移動させることになる。ところが、上述のように、前側レンズ群ではテレフォト構成による作用を強めている。そのため、前側レンズ群内のレンズのうち、特に物体側に位置するレンズを移動させると、レンズの移動に伴って、球面収差、コマ収差及び非点収差が多く発生する（変動する）。
【００２９】
また、前側レンズ群では光線高が高いため、これらの収差の発生量は後側レンズ群に比べて多くなる。このようなことから、前側レンズ群内のレンズのうち、特に物体側に位置するレンズを移動させると、結像性能が劣化する。結像性能の劣化を防ぐためには、これらの収差の発生（変動）を少なくする必要がある。
【００３０】
このように、前側レンズ群内のレンズを移動させようとすると、前側レンズ群において、テレフォト構成による作用の維持と収差補正とを両立させる必要が生じる。そこで、第１レンズ群と第２レンズ群の位置を常時固定にすることで、前側レンズ群における収差補正の負担割合が軽減される。その結果、前側レンズ群において、テレフォト構成による作用を強めることが可能になる。
【００３１】
また、第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置されている。このようにすることで、開口絞りよりも像側のレンズ群においてレンズ径を小径化できる。特に、第１レンズ群の正屈折力と第２レンズ群の負屈折力を大きくして、第２レンズ群よりも像側に開口絞りを配置することが好ましい。このようにすることで、開口絞りよりも像側のレンズ群においてレンズ径を更に小径化できる。
【００３２】
また、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかを合焦レンズ群とし、無限遠物体から近距離物体への合焦時に合焦レンズ群を光軸に沿って移動させている。このようにすることで、フォーカスを行うことができる。また、合焦レンズ群を開口絞りよりも像側に位置させた場合、上述のように、開口絞りよりも像側のレンズ群においてレンズ径を小径化できる。その結果、合焦レンズ群の小径化ができる。また、合焦レンズ群の小径化ができるので、フォーカスユニット（合焦レンズ群や移動機構を含む構成）も、非常に小径化することが可能になる。なお、合焦レンズ群は少なくとも１つあれば良いが、複数あっても良い。
【００３３】
第１実施形態の単焦点距離レンズ系について説明する。第１実施形態の単焦点距離レンズ系は、光軸に沿って物体側から像側に順に、前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、光軸上に他のレンズ群を含まず、前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、以下の条件式（１）を満足することを特徴とする。
０．０６＜｜ｆG3／ｆ｜＜０．４      （１）
ただし、
ｆG3は、第３レンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【００３４】
第１実施形態のレンズ系は、上述の基本構成を備えると共に、条件式（１）を満足する。なお、基本構成の技術的意義については既に説明しているので、説明は省略する。
【００３５】
条件式（１）の下限値を下回ると、第３レンズ群の屈折力が大きくなりすぎるため、主に球面収差が大きく発生してしまう。この場合、後側レンズ群での球面収差の補正の負担割合が増加する。その結果、後側レンズ群のレンズ枚数が増加する。このように、条件式（１）の下限値を下回ることは、光学系全体の重量の増加につながる。
【００３６】
条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群での非点収差の補正の負担割合が増加する。この場合、第２レンズ群の負屈折力が大きくなるので、第２レンズ群におけるレンズ径が大きくなる。その結果、第２レンズ群の重量が増加する。また、第２レンズ群では、第３レンズ群に比べてレンズ径が大きい。そのため、第２レンズ群の大型化は、第３レンズ群の大型化に比べると光学系全体の重量をより増加させてしまうので好ましくない。
【００３７】
第２実施形態の単焦点距離レンズ系は、光軸に沿って物体側から像側に順に、前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、光軸上に他のレンズ群を含まず、前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、以下の条件式（２）を満足することを特徴とする。
０．０３＜ｆb／ｆ＜０．２      （２）
ただし、
ｆbは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の最も像側のレンズの像側面から像面までの光軸に沿った距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【００３８】
第２実施形態のレンズ系は、上述の基本構成を備えると共に、条件式（２）を満足する。なお、基本構成の技術的意義については既に説明しているので、説明は省略する。
【００３９】
テレフォト構成による作用を強めて光学系の全長短縮を図る場合、前側レンズ群は正屈折を有することがより望ましい。また、後側レンズ群では、前側レンズ群で残存する球面収差やコマ収差を補正する必要がある。これらの収差の補正効果は、後側レンズ群内での屈折面間の距離によって左右される。そのため、収差の補正効果を高めるための屈折面間の距離を適切に確保する必要がある。
【００４０】
条件式（２）の下限値を下回ると、バックフォーカスが短くなるので、像面付近に配置されたレンズの径が大きくなる。よって、条件式（２）の下限値を下回ることは、光学系の軽量化にとって好ましくない。
【００４１】
条件式（２）の上限値を上回ると、後側レンズ群での屈折面間の距離が十分に確保できない。そのため、光学系の全長を短縮しようとすると、球面収差やコマ収差の発生量が増加する。その結果、良好な結像性能が得られない。
【００４２】
第３実施形態の単焦点距離レンズ系は、光軸に沿って物体側から像側に順に、前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、光軸上に他のレンズ群を含まず、前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、以下の条件式（３）、（４）を満足することを特徴とする。
１＜νG2nMAX−νG2pMIN＜４０      （３）
３７＜νG2nMAX＜５５      （４）
ただし、
νG2nMAXは、第２レンズ群中の負レンズのアッベ数のうち、最大となるアッベ数、
νG2pMINは、第２レンズ群中の正レンズのアッベ数のうち、最小となるアッベ数、
である。
【００４３】
第３実施形態のレンズ系は、上述の基本構成を備えると共に、条件式（３）、（４）を満足する。なお、基本構成の技術的意義については既に説明しているので、説明は省略する。
【００４４】
前側レンズ群ではテレフォト構成による作用を強めつつ、前側レンズ群全体で正屈折力を持たせることが望ましい。これにより、後側レンズ群における屈折力の負担割合を減らすことができるので、レンズ系の全長を短縮できると共に、後側レンズ群で発生する収差を低減できる。その結果、良好な結像性能を確保できる。
【００４５】
条件式（３）の下限値を下回ると、第２レンズ群で発生する軸上色収差と倍率色収差が大きくなる。この場合、第３レンズ群における色収差の負担割合が増加するが、この増加分を負担しきれないので、前側レンズ群において色収差を十分に補正することが困難になる。なお、第３レンズ群で色収差を補正することは可能であるが、この場合は、第３レンズ群におけるレンズ枚数の増加につながる。
【００４６】
条件式（３）の上限値を上回ると、第２レンズ群での軸上色収差又は倍率の色収差の補正が過剰になる。また、第２レンズ群と第３レンズ群の屈折力の負担割合を適切にすることが難しくなる。そのため、レンズ系の全長を短縮しながら、前側レンズ群内での球面収差、コマ収差及び非点収差の発生を抑えることが困難になる。
【００４７】
また、前側レンズ群での残存収差の量が多くなる。この残存収差は後側レンズ群で補正する必要があるが、前側レンズ群での残存収差の量が多いと、後側レンズ群における収差補正の負担割合が増加する。そのため、この残存収差の後側レンズ群での補正は、後側レンズ群におけるレンズ枚数の増加につながる。
【００４８】
条件式（４）の下限値を下回ると、負レンズの分散が大きくなりすぎるため、軸上色収差と倍率の色収差とをバランス良く補正することが困難になる。条件式（４）の上限値を上回ると、色収差の補正が過剰傾向となるので、色収差を良好に補正することが困難になる。
【００４９】
第４実施形態の単焦点距離レンズ系は、光軸に沿って物体側から像側に順に、前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、光軸上に他のレンズ群を含まず、前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、負屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群は移動せず、常時位置が固定され、第２レンズ群よりも像側に開口絞りが配置され、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の何れかは、合焦レンズ群であり、合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、以下の条件式（５）を満足することを特徴とする。
０．６＜ＬTL／ｆ＜０．８８      （５）
ただし、
ＬTLは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の最も物体側のレンズの物体側面から像面までの光軸に沿った距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【００５０】
第４実施形態のレンズ系は、上述の基本構成を備えると共に、条件式（５）を満足する。なお、基本構成の技術的意義については既に説明しているので、説明は省略する。
【００５１】
条件式（５）の下限値を下回ると、第１レンズ群の正屈折力が大きくなりすぎる。ここで、第１レンズ群は、レンズ径が光学系中で最大となるレンズ群である。そのため、第１レンズ群の屈折力の増大は、第１レンズ群におけるレンズ枚数の増加つながる。その結果、レンズ系の軽量化が図れない。
【００５２】
条件式（５）の上限値を上回ると、第１レンズ群の正屈折力が小さくなりすぎる。この場合、前側レンズ群においてテレフォト構成による作用を強めることが困難になる。そのため、テレフォト構成によって得られる本来のメリットが薄れてしまう。また、負屈折力を第２レンズ群と第３レンズ群で分担するメリットも薄れる。負屈折力を有するレンズ群を２つのレンズ群で構成することは、かえって光学系の重量の増加につながる。
【００５３】
また、第１実施形態の単焦点距離レンズ系から第４実施形態の単焦点距離レンズ系（以下、適宜、本実施形態のレンズ系とする）では、第３レンズ群が合焦レンズ群であることが好ましい。
【００５４】
本実施形態のレンズ系では、第３レンズ群の屈折力を大きくしながら、収差の発生量を減らすことができる。この場合、第３レンズ群でフォーカスを行っても、第３レンズ群の移動に伴う収差変動を抑えることができる。そのため、第３レンズ群でフォーカスを行っても、良好な結像性能を維持することができる。
【００５５】
また、本実施形態のレンズ系では、合焦レンズ群は第３レンズ群のみであることが好ましい。
【００５６】
第３レンズ群を合焦レンズ群にすることの技術的意義は上述のとおりである。
【００５７】
合焦レンズ群を第３レンズ群のみにすることで、移動するレンズ群の数を最小限にすることができる。そのため、フォーカスユニットの小型化と軽量化が図れる。
【００５８】
また、本実施形態のレンズ系では、以下の条件式（６）を満足することが好ましい。
１．５＜ｆG2／ｆG3＜６．０      （６）
ただし、
ｆG2は、第２レンズ群の焦点距離、
ｆG3は、第３レンズ群の焦点距離、
である。
【００５９】
条件式（６）の下限値を下回ると、第３レンズ群の屈折力が小さくなりすぎる。この場合、第３レンズ群でフォーカスを行おうとすると、第３レンズ群の移動量が増加する。第３レンズ群の移動に必要なスペースを確保しようとすると、レンズ系の全長短縮が難しくなる。
【００６０】
条件式（６）の上限値を上回ると、前側レンズ群での球面収差、コマ収差及び非点収差の発生量が大きくなる。これらの収差の補正を前側レンズ群内のレンズ群で補正する場合、第３レンズ群の収差補正の負担割合も増加する。そのため、第３レンズ群でフォーカスした場合に、良好な結像性能を維持することが困難になる。
【００６１】
また、本実施形態のレンズ系では、以下の条件式（３）を満足することが好ましい。
１＜νG2nMAX−νG2pMIN＜４０      （３）
ただし、
νG2nMAXは、第２レンズ群中の負レンズのアッベ数のうち、最大となるアッベ数、
νG2pMINは、第２レンズ群中の正レンズのアッベ数のうち、最小となるアッベ数、
である。
【００６２】
条件式（３）の技術的意義については既に説明しているので、説明は省略する。
【００６３】
また、本実施形態のレンズ系では、以下の条件式（７）を満足することが好ましい。
−０．４＜ｆfo／ｆ＜−０．０６      （７）
ただし、
ｆfoは、合焦レンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【００６４】
条件式（７）の上限値を上回ると、合焦レンズ群の屈折力が大きくなりすぎる。この場合、合焦レンズ群における収差補正の負担割合が大きくなりすぎる。そのため、フォーカス範囲の全域で良好な結像性能を維持することが困難になる。
【００６５】
条件式（７）の下限値を下回ると、合焦時の合焦レンズ群の移動量が増加する。そのため、合焦レンズ群の移動に必要なスペースを確保しようとすると、レンズ系の全長の短縮が難しくなる。
【００６６】
また、本実施形態のレンズ系では、前側レンズ群は全体で正屈折力を有することが好ましい。
【００６７】
前側レンズ群ではテレフォト構成による作用を強めつつ、前側レンズ群全体で正屈折力を持たせることが望ましい。これにより、後側レンズ群における屈折力の負担割合を減らすことができるので、レンズ系の全長を短縮できると共に、後側レンズ群で発生する収差を低減できる。その結果、良好な結像性能を確保できる。
【００６８】
また、本実施形態のレンズ系では、合焦レンズ群は負屈折力を有することが好ましい。
【００６９】
合焦レンズ群の屈折力を負屈折力とすることで、主点をより物体側に近づける作用を強めることができる。その結果、レンズ系の全長短縮がより容易となる。
【００７０】
また、本実施形態のレンズ系では、第１レンズ群は、物体側の第１−１副レンズ群と、像側の第１−２副レンズ群と、を有し、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群との光軸上空気間隔は、第１レンズ群中で最も長く、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群の各々は、正屈折力を有し、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、以下の条件式（８）を満足することが好ましい。
０．３５＜ＤG1／ｆG1＜１．３      （８）
ただし、
ＤG1は、第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上での距離、
ｆG1は、第１レンズ群の焦点距離、
である。
【００７１】
前側レンズ群におけるテレフォト構成による作用を強めるには、第１レンズ群の正屈折力を大きくする必要がある。しかしながら、このようにすると、球面収差の曲がり（発生量）が大きくなる。そこで、第１レンズ群の正屈折力を、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群とに分ける。このようにすることで、第１レンズ群の屈折力を大きくしても、第１レンズ群の構成を球面収差の曲がりの少ない構成にすることが可能になる。更に、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群の各々を、正レンズと負レンズとを有する構成とする。このようにすることで、第１レンズ群における色収差の曲がり（発生量）も減らすことができる。
【００７２】
条件式（８）の下限値を下回ると、第１−２副レンズ群におけるレンズ径が大きくなる。そのため、レンズ系全体の軽量化が図れなくなる。更に、球面収差の曲がりが増加してしまうので、良好な結像性能の確保が困難になる。
【００７３】
条件式（８）の上限値を上回ると、レンズ系の全長の短縮が困難になる。
【００７４】
また、本実施形態のレンズ系では、第１レンズ群は、物体側の第１−１副レンズ群と、像側の第１−２副レンズ群と、を有し、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群との光軸上空気間隔は、第１レンズ群中で最も長く、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群の各々は、正屈折力を有し、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群の各々は、正レンズと、負レンズと、を有し、以下の条件式（９）を満足することが好ましい。
０．１＜ＤG112／ｆG1＜０．６      （９）
ただし、
ＤG112は、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群との間の光軸上距離、
ｆG1は、第１レンズ群の焦点距離、
である。
【００７５】
前側レンズ群におけるテレフォト構成による作用を強めるには、第１レンズ群の正屈折力を大きくする必要がある。しかしながら、このようにすると、球面収差の曲がり（発生量）が大きくなる。そこで、第１レンズ群の正屈折力を、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群とに分ける。このようにすることで、第１レンズ群の屈折力を大きくしても、第１レンズ群の構成を球面収差の曲がりの少ない構成にすることが可能になる。更に、第１−１副レンズ群と第１−２副レンズ群の各々を、正レンズと負レンズとを有する構成とする。このようにすることで、第１レンズ群における色収差の曲がり（発生量）も減らすことができる。
【００７６】
条件式（９）の下限値を下回ると、第１−２副レンズ群におけるレンズ径が大きくなる。そのため、レンズ系全体の軽量化が図れなくなる。更に、球面収差の曲がりが増加してしまうので、良好な結像性能の確保が困難になる。
【００７７】
条件式（９）の上限値を上回ると、レンズ系の全長の短縮が困難になる。
【００７８】
また、本実施形態のレンズ系では、後側レンズ群はブレ補正レンズ群を有し、ブレ補正レンズ群は、単焦点距離レンズ系のブレによる像のブレを軽減させるように光軸の方向とは異なる方向に移動することが好ましい。
【００７９】
屈折力を有するレンズ群をシフトさせることで、手ブレにより発生する結像位置のシフトを補正することができる。ここで、レンズ群のシフトとは、レンズ系のブレによる像のブレを軽減させるように、光軸の方向とは異なる方向にレンズ群を移動することである。このシフトさせるレンズ群は、小型で軽量であることが望ましい。
【００８０】
テレフォト構成を有するレンズ系では、後側レンズ群が、最もレンズ径が小さいレンズ群となる。そうすると、本実施形態のレンズ系もテレフォト構成を備えているので、シフトさせるレンズ群、すなわち、ブレ補正レンズ群を後側レンズ群内に配置することが好ましい。このようにすることで、ブレ補正レンズ群の小径化と軽量化ができるので、ブレ補正の応答性を高めるこができる。
【００８１】
また、本実施形態のレンズ系では、後側レンズ群は、ブレ補正レンズ群の直前に配置された第１の所定のレンズ群を有し、第１の所定のレンズ群は、ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することが好ましい。
【００８２】
このように構成することで、ブレ補正レンズ群の屈折力を大きくすることができる。その結果、ブレ補正レンズ群のシフト量に対する結像位置のシフト量を大きくすることができる。これにより、少ないシフト量でより高い精度のブレ補正を行うことができる。
【００８３】
また、本実施形態のレンズ系では、後側レンズ群は、ブレ補正レンズ群の直後に配置された第２の所定のレンズ群を有し、第２の所定のレンズ群は、ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することが好ましい。
【００８４】
このように構成することで、ブレ補正レンズ群の屈折力を大きくすることができる。その結果、ブレ補正レンズ群のシフト量に対する結像位置のシフト量を大きくすることができる。これにより、少ないシフト量でより高い精度のブレ補正を行うことができる。
【００８５】
また、本実施形態のレンズ系では、ブレ補正レンズ群は、複数のレンズと、所定のレンズと、を有し、複数のレンズは、ブレ補正レンズ群と符号が同じ屈折力を有し、所定のレンズは、ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することが好ましい。
【００８６】
ブレが生じた時に発生する収差は、主に、球面収差・像面湾曲及び倍率色収差である。ブレに対する補正性能の劣化を軽減するには、これらの収差の発生量を軽減することが必要である。ここで、ブレ補正レンズ群では、屈折力の負担割合が大きくなっている（屈折力が大きい）ので、収差が発生し易い。
【００８７】
そこで、ブレ補正レンズ群を、複数のレンズと所定のレンズとで構成する。そして、複数のレンズがブレ補正レンズ群の屈折力と符号が同じ屈折力を有することで、球面収差や像面湾曲の発生を軽減することができる。さらに、所定のレンズがブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することで、色収差を良好に補正することができる。
【００８８】
なお、複数のレンズの枚数を２枚とし、所定のレンズの枚数を１枚とし、合計３枚のレンズでブレ補正レンズ群を構成することが望ましい。
【００８９】
また、本実施形態のレンズ系では、後側レンズ群は、ブレ補正レンズ群の直前に配置された第１の所定のレンズ群と、ブレ補正レンズ群の直後に配置された第２の所定のレンズ群と、を有し、第１の所定のレンズ群と第２の所定のレンズ群の各々は、ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することが好ましい。
【００９０】
このように構成することで、収差の発生を抑えながら、ブレ補正レンズ群の屈折力をより大きくすることができる。その結果、ブレ補正レンズ群のシフト量に対する結像位置のシフト量を、より大きくすることができる。これにより、少ないシフト量でより高い精度のブレ補正を行うことができる。
【００９１】
また、本実施形態のレンズ系では、ブレ補正レンズ群は負屈折力を有することが好ましい。
【００９２】
ブレ補正では、ブレ補正レンズ群をシフトさせている。このブレ補正にあたっては、ブレ補正レンズ群の移動量を小さくする（移動範囲を狭くする）ことが好ましい。移動量を小さくするためには、レンズ径がより小さいレンズ群（レンズ）をブレ補正レンズ群とすることが望ましい。ブレ補正レンズ群の屈折力を負屈折力とすることで、ブレ補正レンズ群のレンズ径を小さくしやすい光学的なレイアウトを採用でき好ましい。
【００９３】
また、本実施形態のレンズ系では、前側レンズ群は、物体側から像側に順に、第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、からなることが好ましい。
【００９４】
レンズ系の全長を短縮するには、テレフォト構成を含むようにレンズ系を構成すると共に、テレフォト構成による作用を強めることが必要である。テレフォト構成による作用を強めるためには、最も物体側に正屈折力のレンズ群を配置し、その像側に負屈折力のレンズ群を配置すればよい。このようにすることで、より効率的にテレフォト構成による作用を強めつつ、主に、球面収差、コマ収差及び非点収差の補正が可能になる。
【００９５】
ここで、上述のように、前側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力のレンズ群と負屈折力のレンズ群とを有している。よって、本実施形態のレンズ系においても、テレフォト構成による作用が強められているので、レンズ系の全長を短縮することができる。また、このように構成することで、テレフォト構成による作用を強めつつ、主に、球面収差、コマ収差及び非点収差を良好に補正できる。
【００９６】
より具体的には、正屈折力を有するレンズ群を第１レンズ群とし、負屈折力を有するレンズ群を第２レンズ群と第３レンズ群とにして、３つのレンズ群だけで前側レンズ群を構成する。このようにすることで、前側レンズ群の全長を短縮することができる。
【００９７】
また、負屈折力を有するレンズ群を少なくとも２つのレンズ群で構成することで、前側レンズ群における球面収差、コマ収差及び非点収差の補正を第２レンズ群と第３レンズ群とで分担できる。よって、前側レンズ群におけるこれらの収差を、良好に補正することができる。
【００９８】
また、第２レンズ群と第３レンズ群とが負屈折力を有することで、これらの収差を悪化させることなく前側レンズ群における負屈折力を大きくすることができる。これにより、テレフォト構成による作用を更に強めることができるので、光学系の全長の更なる短縮が可能になる。
【００９９】
また、本実施形態のレンズ系では、前側レンズ群は、物体側から像側に順に、第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、からなり、後側レンズ群は、正屈折力を有するレンズ群を含み、正屈折力を有するレンズ群は、後側レンズ群中の最も物体側に配置されると共に、位置が固定であり、正屈折力を有するレンズ群は開口絞りを含むことが好ましい。
【０１００】
前側レンズ群を、第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群とで構成することの技術的意義は上述のとおりである。
【０１０１】
開口絞りよりも像側では、レンズ径を小さくすることができる。そこで、後側レンズ群のうちで最も物体側に位置するレンズ群内に、開口絞りを配置する。このようにすることで、レンズ径を小径化できるレンズ群の数を多くすることができる。その結果、光学系を小型化することができる。なお、後側レンズ群中の最も物体側に配置されたレンズ群については、その屈折力は正屈折力であることが好ましい。
【０１０２】
また、この正屈折力を有するレンズ群を常時固定とすることで、移動させるレンズの枚数を減らすことができる。これにより、合焦時に移動させるレンズ群を軽量化することができる。
【０１０３】
また、本実施形態のレンズ系では、合焦レンズ群のみが光軸方向に移動可能なレンズ群であることが好ましい。
【０１０４】
光軸方向に移動可能なレンズ群を合焦レンズ群のみとすることで、移動させるレンズの枚数を減らすことができる。これにより、合焦時に移動させるレンズ群を軽量化することができる。
【０１０５】
また、本実施形態のレンズ系では、合焦レンズ群とブレ補正レンズ群のみが移動可能なレンズ群であることが好ましい。
【０１０６】
移動可能なレンズ群を、合焦レンズ群とブレ補正レンズ群のみとすることで、移動させるレンズの枚数を減らすことができる。これにより、合焦時やブレ補正時に移動させるレンズ群を軽量化することができる。
【０１０７】
また、本実施形態のレンズ系では、合焦レンズ群は多くとも２つのレンズからなることが好ましい。
【０１０８】
本実施形態の基本構成では、上述のように、前側レンズ群内で球面収差、コマ収差及び非点収差を良好に補正できる。そのため、後側レンズ群内に合焦レンズ群を配置することで、合焦性能の安定性を向上させることができる。そして、合焦性能の安定性が向上することから、合焦レンズ群を２枚以下の少ない枚数で構成しても、高い合焦性能の確保と合焦レンズ群の軽量化が可能になる。
【０１０９】
また、本実施形態のレンズ系では、合焦レンズ群は、１つの正レンズと１つの負レンズとの２つのレンズからなることが好ましい。
【０１１０】
合焦レンズ群を１つの正レンズと１つの負レンズとで構成することで、合焦レンズ群での色収差の発生を減らすことができる。その結果、合焦時に安定した合焦性能を確保できる。また、色収差の補正を最小枚数の２枚のレンズで行うことで、高い合焦性能の確保と合焦レンズ群の軽量化の両立ができる。
【０１１１】
また、本実施形態のレンズ系では、後側レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有することが好ましい。
【０１１２】
後側レンズ群にも、少なくとも正レンズと負レンズとを配置することで、後側レンズ群での球面収差とコマ収差の発生を抑えることができる。その結果、良好な結像性能が得られる。なお、正レンズと負レンズを配置する順番は問わない。
【０１１３】
また、本実施形態のレンズ系では、後側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有するレンズ群と、負屈折力を有するレンズ群と、正屈折力を有するレンズ群と、を有し、後側レンズ群中の負屈折力を有するレンズ群は、ブレ補正レンズ群であって、ブレ補正レンズ群は、単焦点距離レンズ系のブレによる像のブレを軽減させるように光軸の方向とは異なる方向に移動することが好ましい。
【０１１４】
合焦レンズ群は、前側レンズ群に配置されている。合焦レンズ群の屈折力を負屈折力とし、合焦レンズ群よりも像側に正屈折力のレンズ群を配置することが好ましい。このようにすることで、合焦レンズ群の倍率を高められるので、フォーカス感度をより容易に高めることができる。これにより、合焦時の合焦レンズの移動量を減らすことができるので、フォーカススピードを高速化することができる。
【０１１５】
また、ブレ補正では、ブレ補正レンズ群をシフトさせている。このブレ補正にあたっては、ブレ補正レンズ群の移動量を小さくする（移動範囲を狭くする）ことが好ましい。移動量を小さくするためには、レンズ径がより小さいレンズ群（レンズ）をブレ補正レンズ群とすることが望ましい。ブレ補正レンズ群の屈折力を負屈折力とすることで、ブレ補正レンズ群のレンズ径を小さくしやすい光学的なレイアウトを採用でき好ましい。
【０１１６】
また、ブレ補正レンズ群よりも物体側に正屈折力のレンズ群を配置すると共に、ブレ補正レンズ群よりも像側に正屈折力のレンズ群を配置する。このように構成することで、ブレ補正レンズ群の屈折力を大きくすることができる。その結果、ブレ補正レンズ群のシフト量に対する結像位置のシフト量を大きくすることができる。これにより、少ないシフト量でより高い精度のブレ補正を行うことができる。
【０１１７】
なお、ブレ補正レンズ群のシフトによって、コマ収差が発生する。そのため、合焦レンズ群をブレ補正レンズ群よりも像側に配置すると、このコマ収差に対する補正効果がフォーカスにより大きく変動することになる。よって、合焦レンズ群をブレ補正レンズ群よりも像側に配置することは好ましくない。
【０１１８】
また、ブレ補正レンズ群よりも物体側に配置された正屈折力のレンズ群は、合焦レンズ群よりも像側に配置された正レンズ群でもある。このように、ブレ補正レンズ群よりも物体側に配置されたレンズ群と合焦レンズ群よりも像側に配置されたレンズ群とを共通化すると、後側レンズ群の光学的なレイアウトをシンプルにできる。
【０１１９】
また、後側レンズ群を構成する全てのレンズ群を開口絞りよりも像側に配置することで、後側レンズ群をより小径化することができる。
【０１２０】
また、ブレが生じた時に発生する収差は、主に、球面収差、像面湾曲及び倍率色収差である。ブレに対する補正性能の劣化を軽減するには、これらの収差の発生量を軽減することが必要である。ここで、ブレ補正レンズ群では、屈折力の負担割合が大きくなっている（屈折力が大きい）ので、収差が発生し易い。
【０１２１】
そこで、ブレ補正レンズ群を、複数のレンズと所定のレンズとで構成する。そして、複数のレンズがブレ補正レンズ群の屈折力と符号が同じ屈折力を有することで、球面収差や像面湾曲の発生を軽減することができる。さらに、所定のレンズがブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することで、色収差を良好に補正することができる。
【０１２２】
なお、複数のレンズを負レンズ、所定のレンズを正レンズとし、１枚の正レンズと２枚の負レンズを少なくとも有することが望ましい。
【０１２３】
また、合焦レンズ群を２枚のレンズで構成し、合焦レンズ群とブレ補正レンズ群との間に配置された正屈折力のレンズ群を２枚以下のレンズで構成し、ブレ補正レンズ群を３枚のレンズで構成することが好ましい。このようにすることで、レンズ枚数が少なく、合焦性能やブレに対する補正性能が良好なレンズ系を得ることができる。
【０１２４】
また、本実施形態のレンズ系では、後側レンズ群中の２つの正屈折力を有するレンズ群は、負屈折力を有するレンズ群の物体側直前と像側直後に配置され、２つの正屈折力を有するレンズ群は、共に移動しない常時固定のレンズ群であることが好ましい。
【０１２５】
上述のように、後側レンズ群が、２つの正屈折力を有するレンズ群と１つの負屈折力を有するレンズ群とを有する場合、このようにすることで、移動するレンズ群の数を最小限にすることができる。そのため、ブレ補正ユニット（ブレ補正レンズ群や移動機構を含む構成）の小型化と軽量化が図れる。
【０１２６】
また、本実施形態のレンズ系は、以下の条件式（１０）を満足するブレ補正レンズ群を有することが好ましい。
０．８＜｜ＭＧISback×（ＭＧIS−１）｜＜５．０      （１０）
ただし、
ＭＧISは、任意の合焦状態でのブレ補正レンズ群の横倍率、
ＭＧISbackは、任意の合焦状態での、ブレ補正レンズ群と像面との間の光学系全体の横倍率、
である。
【０１２７】
条件式（１０）の下限値を下回ると、ブレ補正レンズ群のシフトによるブレ補正の効果が十分得られなくなる。条件式（１０）の上限値を上回ると、ブレ補正レンズ群における屈折力の負担割合が大きくなるので、ブレに対する補正性能の劣化が大きくなる。
【０１２８】
また、本実施形態のレンズ系では、合焦レンズ群が以下の条件式（１１）を満足することが好ましい。
１．５＜｜（ＭＧfoback）2×｛（ＭＧfo）2−１｝｜＜８．０      （１１）
ただし、
ＭＧfoは、任意の合焦状態での合焦レンズ群の横倍率、
ＭＧfobackは、任意の合焦状態での、合焦レンズ群と像面との間の光学系全体の横倍率、
である。
【０１２９】
条件式（１１）の下限値を下回ると、合焦レンズ群の移動量が大きくなりすぎるので、レンズ系の全長の短縮が困難になる。条件式（１１）の上限値を上回ると、合焦レンズ群の位置制御が困難になるので、正確なフォーカスができなくなる。
【０１３０】
また、本実施形態のレンズ系では、以下の条件式（１２）を満足することが好ましい。
０．２０＜｜ｆG1／ｆG2｜＜３．０      （１２）
ただし、
ｆG1は、第１レンズ群の焦点距離、
ｆG2は、第２レンズ群の焦点距離、
である。
【０１３１】
条件式（１２）の下限値を下回ると、レンズ系の全長の短縮に有利となるが、口径が大きい第１レンズ群の屈折力が大きくなりすぎる。この場合、レンズ系全体の屈折力に占める第１レンズ群の屈折力の比率が大きくなるので、レンズ系全体の軽量化が困難になる。
【０１３２】
条件式（１２）の上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が大きくなりすぎる。この場合、レンズ系全体の屈折力に占める第２レンズ群の屈折力の比率が大きくなるので、レンズ系の全長の短縮が困難になる。
【０１３３】
また、本実施形態のレンズ系では、開口絞りは第２レンズ群よりも像側に配置されていることが好ましい。
【０１３４】
前側レンズ群ではテレフォト構成による作用を強めつつ、前側レンズ群全体で正屈折力を持たせることが望ましい。これにより、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群における屈折力の負担割合を減らすことができるので、レンズ系の全長を短縮できると共に、後側レンズ群で発生する収差を低減できる。その結果、良好な結像性能を確保できる。
【０１３５】
ここで、第１レンズ群と第２レンズ群との正屈折力を大きくして、開口絞りを第２レンズ群よりも像側に配置することで、開口絞りよりも像側に位置するレンズ群においてレンズ径を小径化できる。合焦レンズ群は開口絞りよりも像側に位置するので、合焦レンズ群の軽量化が図れる。
【０１３６】
なお、開口絞りは、後側レンズ群を構成する要素の一つとみなすことや、前側レンズ群や後側レンズ群とは独立した要素とみなすことができる。後者の場合、開口絞りは絞りユニットを構成する要素になる。よって、絞りユニットを第２レンズ群よりも像側に配置することでも、上述の効果を得ることができる。
【０１３７】
また、本実施形態のレンズ系では、後側レンズ群は、物体側から像側に順に、正屈折力を有するレンズ群と、負屈折力を有するレンズ群と、正屈折力を有するレンズ群と、を有し、後側レンズ群中の負屈折力を有するレンズ群よりも物体側に位置する正屈折力を有するレンズ群は、正屈折力を有する２つの副レンズ群からなり、開口絞りは２つの副レンズ群に挟まれて配置されることが好ましい。
【０１３８】
前側レンズ群ではテレフォト構成による作用を強めつつ、前側レンズ群全体で正屈折力を持たせることが望ましい。これにより、後側レンズ群における屈折力の負担割合を減らすことができるので、レンズ系の全長を短縮できると共に、後側レンズ群で発生する収差を低減できる。その結果、良好な結像性能を確保できる。
【０１３９】
ここで、前側レンズ群の正屈折力を大きくして、開口絞りを前側レンズ群の直後に配置することで、絞りよりも像側に位置するレンズ群においてレンズ径を小径化できる。
【０１４０】
開口絞りを２つの副レンズ群に挟まれるように配置することで、正屈折力を有するレンズ群が開口絞りよりも物体側に位置する。そのため、開口絞りの径を小さくすることができる。
【０１４１】
また、開口絞りよりも物体側に配置された副レンズ群は、１枚のレンズで構成することが好ましい。このようにすることで、副レンズ群を軽量化することができる。
【０１４２】
なお、開口絞りと、開口絞りよりも物体側に配置された副レンズ群とで、絞りユニットを構成しても良い。この場合、絞りユニットは前側レンズ群の直後に配置されることになる。また、絞りユニットは、開口絞りよりも像側にはレンズを有さないが、開口絞りよりも物体側に正屈折力を有するレンズ群を有することになる。また、正屈折力を有するレンズ群が開口絞りに隣接して配置されることになる。このようにすることで、上述の効果が得られる。
【０１４３】
また、本実施形態のレンズ系では、絞りユニットは、レンズを有していないことが好ましい。
【０１４４】
このようにすることで、前側レンズ群と後側レンズ群の間での製造誤差（チルト・シフト）の影響を減らすことができる。
【０１４５】
また、本実施形態のレンズ系では、絞りユニットは、レンズを有さず、後側レンズ群の最も物体側に配置されていることが好ましい。
【０１４６】
このようにすることで、前側レンズ群と後側レンズ群の間での製造誤差（チルト・シフト）の影響を減らすことができる。
【０１４７】
また、本実施形態のレンズ系では、絞りユニットは、前側レンズ群の直後に配置されていることが好ましい。
【０１４８】
前側レンズ群ではテレフォト構成による作用を強めつつ、前側レンズ群全体で正屈折力を持たせることが望ましい。これにより、後側レンズ群における屈折力の負担割合を減らすことができるので、レンズ系の全長を短縮できると共に、後側レンズ群で発生する収差を低減できる。その結果、良好な結像性能を確保できる。
【０１４９】
ここで、絞りユニットは、前側レンズ群の直後に配置することが好ましい。このようにすることで、絞りユニット（開口絞り）よりも像側のレンズ群において径を小径化できる。
【０１５０】
また、本実施形態のレンズ系では、以下の条件式（１３）を満足することが好ましい。
０＜ＭＧG2      （１３）
ただし、
ＭＧG2は、無限遠物体合焦時の第２レンズ群の横倍率、
である。
【０１５１】
条件式（１３）の下限値を下回ると、第２レンズ群の屈折力が大きくなるので、球面収差と非点収差の補正が困難になる。また、第２レンズ群から出射する光束を発散させることになるので、後側レンズ群におけるレンズ径が大きくなる。そのため、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の小型化が困難になる。
【０１５２】
また、本実施形態のレンズ系では、以下の条件式（１４）が満足されていることが好ましい。
０≦｜ｆ／ｒG2b｜＜７．０      （１４）
ただし、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
ｒG2bは、合焦レンズ群の物体側直前のレンズ面の近軸曲率半径、
である。
【０１５３】
条件式（１４）の上限値を上回ると、合焦レンズ群の物体側直前のレンズ面において、球面収差やコマ収差の発生量が増える。これらの収差に対する補正の影響が合焦レンズ群に及ぶので、合焦時に安定した結像性能が確保できなくなる。なお、合焦レンズ群の物体側直前のレンズ面は、合焦レンズ群よりも物体側に位置するレンズ面で、且つ、合焦レンズ群に対して最も近くに位置するレンズ面である。
【０１５４】
また、本実施形態のレンズ系では、以下の条件式（１５）が満足されていることが好ましい。
０．５≦Φfo／ΦLa≦０．９２      （１５）
ただし、
Φfoは、合焦レンズ群を構成するレンズの有効口径のうち、最大となる有効口径、
ΦLaは、単焦点距離レンズ系の中で最も像側に位置するレンズにおける最大有効口径、
である。
【０１５５】
条件式（１５）の下限値を上回ると、合焦レンズ群の屈折力が大きくなることを抑制し、合焦レンズ群を構成するレンズの枚数を少なくすることができる。その結果、合焦レンズ群を軽量化することができる。条件式（１５）の上限値を下回ると、合焦レンズ群の屈折力が小さくなり過ぎることを抑制し、合焦レンズ群の径を小さくできる。また、合焦時の合焦レンズ群の移動量を小さくできる。この結果、フォーカスユニットを小型化し、光学系の全長を短くすると共に、鏡枠の径を小さくすることができる。
【０１５６】
なお、合焦レンズ群が複数のレンズから構成される場合、Φfoは、各レンズの面の有効径のうちで、最大の有効口径である。また、最も像側に位置するレンズは、物体側面と像側面を有する。よって、ΦLaは、物体側面の有効口径と像側面の有効口径のうち、最大の有効口径である。
【０１５７】
また、本実施形態のレンズ系では、以下の条件式（１６）が満足されていることが好ましい。
０．０２３≦Ｄsfo／ＤLTL≦０．１１０      （１６）
ただし、
Ｄsfoは、開口絞りから合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離、
ＤLTLは、単焦点距離レンズ系の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離であって、
いずれの距離も無限遠物体合焦時の距離、
である。
【０１５８】
本実施形態のレンズ系では、開口絞りの前に位置するレンズ群の正屈折力を使って、光束を収束させている。条件式（１６）の下限値を上回ると、この光束を収束させる効果を十分得ることができる。そのため、合焦レンズ群の径が大きくなることを抑制できる。条件式（１６）の上限値を下回ると、光学系の全長を短縮することができる。
【０１５９】
また、本実施形態のレンズ系では、以下の条件式（１７）が満足されていることが好ましい。
０．２≦Ｄsfo／φs≦０．８      （１７）
ただし、
Ｄsfoは、開口絞りから合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離であって、無限遠物体合焦時の距離、
φsは、開口絞りの最大直径、
である。
【０１６０】
本実施形態のレンズ系では、開口絞りの前に位置するレンズ群の正屈折力を使って、光束を収束させている。条件式（１７）の下限値を上回ると、この光束を収束させる効果を十分得ることができる。そのため、合焦レンズ群の径を小さくすることができる。条件式（１７）の上限値を下回ると、光学系の全長を短縮することができる。
【０１６１】
また、本実施形態のレンズ系では、合焦レンズ群より像側に位置する光学系は、少なくとも正レンズ２枚と負レンズ１枚を有することが好ましい。
【０１６２】
合焦レンズ群の小径化を行うと、合焦レンズ群の屈折力が大きくなる。そのため、合焦レンズ群では、主に球面収差、軸上色収差及び非点収差の発生量が増加する傾向となる。ここで、合焦レンズ群より像側に位置する光学系は、正屈折力を有している。フォーカス時におけるこれらの収差変動を抑えるには、合焦レンズ群より像側の光学系でこれらの収差の発生量を小さくしておくことが好ましい。
【０１６３】
合焦レンズ群より像側に位置する光学系を、１枚の正レンズと１枚の負レンズで構成する。この時、共に、負レンズのアッベ数を正レンズのアッベ数よりも小さくすることで、色収差と球面収差の発生を抑えることが可能になる。そして、更に正レンズを一枚使うことで、非点収差の発生を容易に抑えることが可能になる。なお、これらの収差の発生をより小さくするには、合焦レンズ群より像側に位置する光学系は、少なくとも２枚の正レンズを有することが好ましい。
【０１６４】
また、本実施形態の撮像装置は、光学系と、撮像面を持ち且つ光学系により撮像面上に形成された像を電気信号に変換する撮像素子と、を有し、光学系が上述の実施形態のいずれか一つの単焦点距離レンズ系である。
【０１６５】
機動性に優れると共に、解像度の高い撮影が行える撮像装置を実現できる。
【０１６６】
上述の各構成は、複数を同時に満足することがより好ましい。
【０１６７】
また、各条件式について、下限値、上限値の何れかまたは双方を限定することで、その機能をより確実にできるので好ましい。
条件式（１）について、
下限値を０．１とすることがより好ましい。
上限値を０．３とすることがより好ましい。
条件式（２）について、
下限値を０．０５とすることがより好ましい。
上限値を０．１８とすることがより好ましい。
条件式（３）について、
下限値を６、更には１１とすることがより好ましい。
上限値を３０、更には２７とすることがより好ましい。
条件式（４）について、
下限値を３８とすることがより好ましい。
上限値を４５とすることがより好ましい。
条件式（５）について、
下限値を０．６２とすることがより好ましい。
上限値を０．８とすることがより好ましい。
条件式（６）について、
下限値を２．０とすることがより好ましい。
上限値を４．５とすることがより好ましい。
条件式（７）について、
下限値を−０．３とすることがより好ましい。
上限値を−０．１２とすることがより好ましい。
条件式（８）について、
下限値を０．４とすることがより好ましい。
上限値を１．１とすることがより好ましい。
条件式（９）について、
下限値を０．１２とすることがより好ましい。
上限値を０．４７とすることがより好ましい。
条件式（１０）について、
下限値を１．３とすることがより好ましい。
上限値を３．５とすることがより好ましい。
条件式（１１）について、
下限値を２．５とすることがより好ましい。
上限値を６．５とすることがより好ましい。
条件式（１２）について、
下限値を０．２３とすることがより好ましい。
上限値を１．０とすることがより好ましい。
条件式（１４）について、
上限値を６．５、更には４．０、更には２．０とすることがより好ましい。
条件式（１５）について、
下限値を０．６とすることがより好ましい。
上限値を０．８８、更には０．８５とすることがより好ましい。
条件式（１６）について、
下限値を０．０２５、更には０．０４とすることがより好ましい。
上限値を０．１、更には０．０９０とすることがより好ましい。
条件式（１７）について、
下限値を０．３、更には０．４５とすることがより好ましい。
上限値を０．７５、０．７とすることがより好ましい。
【０１６８】
なお、上述の単焦点距離レンズ系や撮像装置は、複数の構成を同時に満足してもよい。このようにすることが、良好な単焦点距離レンズ系や撮像装置を得る上で好ましい。また、好ましい構成の組み合わせは任意である。また、各条件式について、より限定した条件
式の数値範囲の上限値あるいは下限値のみを限定しても構わない。
【０１６９】
以下に、本発明に係る単焦点距離レンズ系の実施例を、図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。
【０１７０】
以下、単焦点距離レンズ系の実施例１〜４について説明する。実施例１〜４の無限遠物体合焦時のレンズ断面図を、それぞれ図１〜図２に示す。
【０１７１】
レンズ断面図において、第１レンズ群はＧ１、第２レンズ群はＧ２、開口絞り（明るさ絞り）はＳ、第３レンズ群はＧ３、第４レンズ群はＧ４、第５レンズ群はＧ５、第６レンズ群はＧ６、像面はＩで示してある。なお、図示しないが、最終レンズ群と像面Ｉとの間に、ローパスフィルタを構成する平行平板や、電子撮像素子のカバーガラスが配置されていても良い。なお、平行平板の表面に、赤外光を制限する波長域制限コートを施しても良い。また、カバーガラスの表面に波長域制限用の多層膜を施してもよい。また、そのカバーガラスにローパスフィルタ作用を持たせるようにしてもよい。また、像面Ｉには、撮像素子が配置されている。
【０１７２】
各実施例では、単焦点距離レンズ系は、物体側から像側に順に、前側レンズ群ＧＦと、後側レンズ群ＧＲと、で構成されている。ここで、実施例３と４では、後側レンズ群ＧＲは開口絞りＳを含んでいる。
【０１７３】
実施例１の単焦点距離レンズ系は、図１（ａ）に示すように、物体側から像側に順に、正屈折力を有する前側レンズ群ＧＦと、正屈折力を有する後側レンズ群ＧＲと、で構成されている。前側レンズ群ＧＦは開口絞りＳを含んでいる。なお、ｒ１６は開口絞り、ｒ１３、ｒ２４は仮想面である。
【０１７４】
前側レンズ群ＧＦは、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。後側レンズ群ＧＲは、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、で構成されている。
【０１７５】
第１レンズ群Ｇ１は、両凸正レンズＬ１と、両凸正レンズＬ２と、両凹負レンズＬ３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５と、で構成されている。ここで、負メニスカスレンズＬ４と正メニスカスレンズＬ５とが接合されている。
【０１７６】
また、第１−１副レンズ群は、両凸正レンズＬ１と、両凸正レンズＬ２と、両凹負レンズＬ３と、で構成されている。第１−２副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ４と、正メニスカスレンズＬ５と、で構成されている。
【０１７７】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ６と、両凹負レンズＬ７と、両凹負レンズＬ８と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ６と両凹負レンズＬ７とが接合されている。
【０１７８】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ９と、両凹負レンズＬ１０と、で構成されている。第３レンズ群Ｇ３は合焦レンズ群であって、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、光軸に沿って像側へ移動する。
【０１７９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、で構成されている。ここで、負メニスカスレンズＬ１１と両凸正レンズＬ１
２とが接合されている。
【０１８０】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５と、で構成されている。第５レンズ群Ｇ５はブレ補正レンズ群であって、ブレ補正時、光軸方向とは異なる方向、例えば、光軸と直交する方向に移動する。
【０１８１】
第６レンズ群Ｇ６は、両凸正レンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、で構成されている。
【０１８２】
実施例２の単焦点距離レンズ系は、図１（ｂ）に示すように、物体側から像側に順に、正屈折力を有する前側レンズ群ＧＦと、正屈折力を有する後側レンズ群ＧＲと、で構成されている。前側レンズ群ＧＦは開口絞りＳを含んでいる。なお、ｒ１５は開口絞り、ｒ２３は仮想面である。
【０１８３】
前側レンズ群ＧＦは、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。後側レンズ群ＧＲは、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、で構成されている。
【０１８４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、両凸正レンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、で構成されている。ここで、負メニスカスレンズＬ４と両凸正レンズＬ５とが接合されている。
【０１８５】
また、第１−１副レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、両凸正レンズＬ２と、負メニスカスレンズＬ３と、で構成されている。第１−２副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、で構成されている。
【０１８６】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ６と、両凹負レンズＬ７と、両凹負レンズＬ８と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ６と両凹負レンズＬ７とが接合されている。
【０１８７】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ９と、両凹負レンズＬ１０と、で構成されている。第３レンズ群Ｇ３は合焦レンズ群であって、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、光軸に沿って像側へ移動する。
【０１８８】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、で構成されている。ここで、負メニスカスレンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とが接合されている。
【０１８９】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５と、で構成されている。第５レンズ群Ｇ５はブレ補正レンズ群であって、ブレ補正時、光軸方向とは異なる方向、例えば、光軸と直交する方向に移動する。
【０１９０】
第６レンズ群Ｇ６は、両凸正レンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、で構成されている。
【０１９１】
実施例３の単焦点距離レンズ系は、図２（ａ）に示すように、物体側から像側に順に、正屈折力を有する前側レンズ群ＧＦと、正屈折力を有する後側レンズ群ＧＲと、で構成されている。後側レンズ群ＧＲは開口絞りＳを含んでいる。なお、ｒ１５は開口絞りで、仮
想面はない。
【０１９２】
前側レンズ群ＧＦは、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。後側レンズ群ＧＲは、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、で構成されている。
【０１９３】
第１レンズ群Ｇ１は、両凸正レンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、で構成されている。ここで、正メニスカスレンズＬ２と負メニスカスレンズＬ３とが接合されている。また、負メニスカスレンズＬ４と正メニスカスレンズＬ５とが接合されている。
【０１９４】
また、第１−１副レンズ群は、両凸正レンズＬ１と、正メニスカスレンズＬ２と、負メニスカスレンズＬ３と、で構成されている。第１−２副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、で構成されている。
【０１９５】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ６と、両凹負レンズＬ７と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ６と両凹負レンズＬ７とが接合されている。
【０１９６】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ８と、両凹負レンズＬ９と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ８と両凹負レンズ９とが接合されている。第３レンズ群Ｇ３は合焦レンズ群であって、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、光軸に沿って像側へ移動する。
【０１９７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と、両凸正レンズＬ１１と、で構成されている。ここで、負メニスカスレンズＬ１０と両凸正レンズＬ１１とが接合されている。
【０１９８】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とが接合されている。第５レンズ群Ｇ５はブレ補正レンズ群であって、ブレ補正時、光軸方向とは異なる方向、例えば、光軸と直交する方向に移動する。
【０１９９】
第６レンズ群Ｇ６は、両凸正レンズＬ１５と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１６と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１７と、で構成されている。ここで、負メニスカスレンズＬ１６と正メニスカスレンズＬ１７とが接合されている。
【０２００】
実施例４の単焦点距離レンズ系は、図２（ｂ）に示すように、物体側から像側に順に、正屈折力を有する前側レンズ群ＧＦと、正屈折力を有する後側レンズ群ＧＲと、で構成されている。後側レンズ群ＧＲは開口絞りＳを含んでいる。なお、ｒ１８は開口絞り、ｒ９、ｒ２９は仮想面である。
【０２０１】
前側レンズ群ＧＦは、物体側から像側に順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。後側レンズ群ＧＲは、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、で構成されている。
【０２０２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、両凸正レンズＬ２と、両凹負レンズＬ３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、物体側
に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ２と両凹負レンズＬ３とが接合されている。また、負メニスカスレンズＬ４と正メニスカスレンズＬ５とが接合されている。
【０２０３】
また、第１−１副レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、両凸正レンズＬ２と、両凹負レンズＬ３と、で構成されている。第１−２副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ４と、正メニスカスレンズＬ５と、で構成されている。
【０２０４】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ６と、両凹負レンズＬ７と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ６と両凹負レンズＬ７とが接合されている。
【０２０５】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ８と、両凹負レンズＬ９と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ８と、両凹負レンズＬ９とが接合されている。第３レンズ群Ｇ３は合焦レンズ群であって、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、光軸に沿って像側へ移動する。
【０２０６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１０と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、で構成されている。ここで、負メニスカスレンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とが接合されている。開口絞りＳが、正メニスカスレンズＬ１０と負メニスカスレンズＬ１１との間に配置されている。
【０２０７】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５と、で構成されている。両凸正レンズＬ１３と両凹負レンズＬ１４とが接合されている。第５レンズ群Ｇ５はブレ補正レンズ群であって、ブレ補正時、光軸方向とは異なる方向、例えば、光軸と直交する方向に移動する。
【０２０８】
第６レンズ群Ｇ６は、両凸正レンズＬ１６と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１７と、で構成されている。
【０２０９】
以下に、上記各実施例の数値データを示す。記号は上記の外、ｒは各レンズ面の曲率半径、ｄは各レンズ面間の間隔、ｎｄは各レンズのｄ線の屈折率、νｄは各レンズのアッベ数である。また、ｆは全系の焦点距離、ＦＮＯ．はＦナンバー、ωは半画角、ＩＨは像高、ＦＢはバックフォーカス、全長は、結像レンズ系の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの距離である。なお、ＦＢ（バックフォーカス）は、レンズ最終面から近軸像面までの距離を空気換算して表したものである。また、各数値の長さの単位はｍｍ、角度の単位は°（度）である。
【０２１０】
また、無限遠は無限遠物体合焦時、近距離は近距離物体合焦時を表している。ここで、近距離の欄における数値は、至近距離物体合焦状態での値である。至近距離物体合焦状態での具体的な物像間距離は、実施例１、２、３、４では１．４ｍである。
【０２１１】
数値実施例１
単位  ｍｍ
面データ
面番号               r              d             nd              νd
1                 259.889          6.34         1.48749          70.23
2                -573.469         23.00
3                  59.198         12.89         1.49700          81.54
4                -598.390          0.10
5               -1538.065          2.00         1.83481          42.71
6                 159.680         40.00
7                  47.697          2.00         1.79952          42.22
8                  30.970          8.18         1.43875          94.93
9                4914.671          1.60
10                130.449          5.39         1.75520          27.51
11                -61.733          2.00         1.91082          35.25
12                149.010          2.36
13                   ∞            1.81
14               -377.736          1.50         1.79952          42.22
15                575.945          8.25
16（絞り）           ∞            可変
17                368.821          2.20         1.84666          23.78
18               -118.108          0.10
19               -109.311          0.90         1.80139          45.45
20                 41.551          可変
21                 39.876          1.00         1.92286          18.90
22                 23.568          5.08         1.61272          58.72
23               -175.976          0.10
24                   ∞            3.00
25                152.120          2.69         1.84666          23.78
26                -65.350          0.10
27               -240.179          0.90         1.80400          46.57
28                 29.838          5.04
29                -26.216          0.80         1.61800          63.33
30                 44.073          3.30
31                 72.691          3.85         1.72342          37.95
32                -66.348          6.31
33                 52.000          5.50         1.52249          59.84
34                -90.040
像面                 ∞
各種データ
無限遠    近距離
ｆ               292.32
ＦＮＯ．           4.01
２ω（画角）       4.37
ＩＨ              11.15
ＦＢ              35.98
全長             228.46    228.46
d16                6.00     28.18
d20               28.18      6.00
【０２１２】
数値実施例２
単位  ｍｍ
面データ
面番号               r              d             nd              νd
1                 132.985          6.746        1.48749          70.23
2                 833.805          6.500
3                  56.824         13.500        1.49700          81.54
4              -18692.587          0.100
5                2292.831          2.000        1.83481          42.71
6                 194.055         22.000
7                  58.436          2.000        1.79952          42.22
8                  31.339         11.474        1.43875          94.93
9                -283.074          1.600
10                114.275          6.289        1.75520          27.51
11                -67.671          2.000        1.91082          35.25
12                130.501          2.322
13               -202.441          1.500        1.78590          44.20
14               1233.704         16.000
15（絞り）           ∞            可変
16                282.863          2.200        1.84666          23.78
17               -124.870          0.100
18               -110.471          0.900        1.80139          45.45
19                 38.312          可変
20                 39.801          1.000        1.92286          18.90
21                 22.065          4.963        1.58267          46.42
22               -136.632          0.100
23                   ∞            3.000
24                112.013          3.000        1.84666          23.78
25                -47.684          0.100
26                -51.871          0.900        1.80400          46.57
27                 24.988          5.044
28                -37.965          0.800        1.69680          55.53
29                 77.357          3.300
30                 95.000          3.393        1.72342          37.95
31                -82.082          0.100
32                 55.512          5.500        1.51633          64.14
33                -51.010
像面                 ∞
各種データ
無限遠    近距離
ｆ               293.57
ＦＮＯ．           4.06
２ω（画角）       4.32
ＩＨ              11.15
ＦＢ              39.18
全長             198.68    198.68
d15                6.00     24.85
d19               25.07      6.21
【０２１３】
数値実施例３
単位  ｍｍ
面データ
面番号               r              d             nd              νd
1                 265.067          5.20         1.58913          61.14
2               -1490.468          1.00
3                  59.582         12.50         1.43875          94.93
4                 435.993          2.00         1.69680          55.53
5                 172.557         26.62
6                  57.861          2.00         1.77250          49.60
7                  33.305         13.30         1.43875          94.93
8               -2433.738          3.83
9                1376.956          5.40         1.62588          35.70
10                -79.834          1.50         1.79952          42.22
11                265.360          可変
12                405.447          2.00         1.80810          22.76
13              -4629.782          1.00         1.64000          60.08
14                 51.816          可変
15（絞り）           ∞            2.04
16                 43.323          1.76         1.84666          23.78
17                 28.126          4.81         1.48749          70.23
18               -260.562         12.64
19                 76.376          3.00         1.80518          25.42
20                -77.000          1.00         1.60300          65.44
21                 24.084          2.89
22                -57.663          1.20         1.83481          42.71
23                 64.994          3.50
24                 45.024          3.80         1.65100          56.16
25                -77.402          2.19
26                 40.470          1.50         1.75500          52.32
27                 19.851          4.50         1.56732          42.82
28                 80.023
像面                 ∞
各種データ
無限遠    近距離
ｆ               294.33
ＦＮＯ．           4.08
２ω（画角）       4.31
ＩＨ              11.15
ＦＢ              45.04
全長             213.64    213.64
d11               17.02     41.92
d14               30.40      5.50
【０２１４】
数値実施例４
単位  ｍｍ
面データ
面番号               r              d             nd              νd
1                 194.243          5.20         1.48749          70.23
2                1167.575          1.00
3                  70.800         12.40         1.43875          94.93
4               -1405.411          2.00         1.69100          54.82
5                 388.125         28.63
6                  70.749          2.00         1.78800          47.37
7                  39.267         11.00         1.43875          94.93
8                 412.816          0.00
9                    ∞            5.01
10                115.990          6.10         1.60342          38.03
11               -153.511          1.50         1.83481          42.71
12                146.105          可変
13                807.147          1.80         1.78472          25.68
14               -307.862          1.00         1.64000          60.08
15                 53.770          可変
16                 72.543          2.80         1.84666          23.78
17                150.000          2.40
18（絞り）          ∞             1.80
19                 66.610          1.00         1.84666          23.78
20                 28.500          4.24         1.51633          64.14
21               -237.459         15.51
22                126.318          3.00         1.80518          25.42
23                -65.633          1.00         1.60300          65.44
24                 24.000          3.25
25                -44.111          1.20         1.79952          42.22
26                197.168          3.50
27                 57.692          3.90         1.65100          56.16
28                -56.296         10.54
29                   ∞            2.00
30                140.002          3.00         1.67270          32.10
31                600.028
像面                 ∞
各種データ
無限遠    近距離
ｆ               291.95
ＦＮＯ．           4.05
２ω（画角）       4.36
ＩＨ              11.15
ＦＢ              40.77
全長             228.55    228.55
d12               21.14     47.50
d15               29.86      3.50
【０２１５】
以上の実施例１〜４の収差図を、それぞれ図３〜図６に示す。各図中、”ＦＩＹ”は最大像高を示す。
【０２１６】
これらの収差図において、（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、無限遠物体合焦時における球面収差（ＳＡ）、非点収差（ＡＳ）、歪曲収差（ＤＴ）、倍率色収差（ＣＣ）を示している。
【０２１７】
また、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は、それぞれ、近距離物体合焦時における球面収差（ＳＡ）、非点収差（ＡＳ）、歪曲収差（ＤＴ）、倍率色収差（ＣＣ）を示している。
【０２１８】
次に、各実施例における条件式（１）〜（１３）（１７）の値を掲げる。なお、ハイフン（−）は、該当する構成がないことか、条件式を満足しないことを示している。
条件式                      実施例１  実施例２  実施例３  実施例４
(1)|fG3/f|                        0.20      0.19      0.33      0.33
(2)fb/f                          0.12      0.13      0.15      0.14
(3)νG2nMAX-νG2pMIN                 14.71     16.69      6.52      4.68
(4)νG2nMAX                       42.22     44.2      42.22     42.71
(5)LTL/f                          0.78      0.68      0.73      0.78
(6)fG2/fG3                         2.78      2.67      2.17      5.62
(7)ffo/f                         -0.20     -0.19     -0.33     -0.33
(8)DG1/fG1                         0.90      0.69      0.59      0.47
(9)DG112/fG1                       0.38      0.24      0.25      0.22
(10)|MGISback×(MGIS-1)|            1.99      2         2.01      1.98
(11)|(MGfoback)2×[(MGfo)2-1]|      3.85      4.49      3.57      3.27
(12)|fG1/fG2|                     0.65      0.64      0.50      0.25
(13)MGG2                          1.33      1.38      1.36      1.13
(14)|f/rG2b|                      1.06      0.24      1.11      2.00
(15)Φfo/ΦLa                     0.81      0.82      1.40      1.28
(16)Dsfo/DLTL                      0.026     0.030      -         -
(17)Dsfo/φs                      0.25      0.25       -         -
【０２１９】
図７は、電子撮像装置としての一眼ミラーレスカメラの断面図である。図７において、一眼ミラーレスカメラ１の鏡筒内には撮影レンズ系２が配置される。マウント部３は、撮影レンズ系２を一眼ミラーレスカメラ１のボディに着脱可能とする。マウント部３としては、スクリュータイプのマウントやバヨネットタイプのマウント等が用いられる。この例では、バヨネットタイプのマウントを用いている。また、一眼ミラーレスカメラ１のボディには、撮像素子面４、バックモニタ５が配置されている。なお、撮像素子としては、小型のＣＣＤ又はＣＭＯＳ等が用いられている。
【０２２０】
そして、一眼ミラーレスカメラ１の撮影レンズ系２として、例えば上記実施例１〜４に示した本発明の単焦点距離レンズ系が用いられる。
【０２２１】
図８、図９は、本発明に係る撮像装置の構成の概念図を示す。図８は撮像装置としてのデジタルカメラ４０の外観を示す前方斜視図、図９は同後方斜視図である。このデジタルカメラ４０の撮影光学系４１に、本発明の単焦点距離レンズ系が用いられている。
【０２２２】
この実施形態のデジタルカメラ４０は、撮影用光路４２上に位置する撮影光学系４１、シャッターボタン４５、液晶表示モニター４７等を含み、デジタルカメラ４０の上部に配置されたシャッターボタン４５を押圧すると、それに連動して撮影光学系４１、例えば実施例１の単焦点距離レンズ系を通して撮影が行われる。撮影光学系４１によって形成された物体像が、結像面近傍に設けられた撮像素子（光電変換面）上に形成される。この撮像素子で受光された物体像は、処理手段によって電子画像としてカメラ背面に設けられた液晶表示モニター４７に表示される。また、撮影された電子画像は記憶手段に記録することができる。
【０２２３】
図１０は、デジタルカメラ４０の主要部の内部回路を示すブロック図である。なお、以下の説明では、前述した処理手段は、例えばＣＤＳ／ＡＤＣ部２４、一時記憶メモリ１７、画像処理部１８等で構成され、記憶手段は、記憶媒体部１９等で構成される。
【０２２４】
図１０に示すように、デジタルカメラ４０は、操作部１２と、この操作部１２に接続された制御部１３と、この制御部１３の制御信号出力ポートにバス１４及び１５を介して接続された撮像駆動回路１６並びに一時記憶メモリ１７、画像処理部１８、記憶媒体部１９、表示部２０、及び設定情報記憶メモリ部２１を備えている。
【０２２５】
上記の一時記憶メモリ１７、画像処理部１８、記憶媒体部１９、表示部２０、及び設定
情報記憶メモリ部２１は、バス２２を介して相互にデータの入力、出力が可能とされている。また、撮像駆動回路１６には、ＣＣＤ４９とＣＤＳ／ＡＤＣ部２４が接続されている。
【０２２６】
操作部１２は、各種の入力ボタンやスイッチを備え、これらを介して外部（カメラ使用者）から入力されるイベント情報を制御部１３に通知する。制御部１３は、例えばＣＰＵなどからなる中央演算処理装置であって、不図示のプログラムメモリを内蔵し、プログラムメモリに格納されているプログラムにしたがって、デジタルカメラ４０全体を制御する。
【０２２７】
ＣＣＤ４９は、撮像駆動回路１６により駆動制御され、撮影光学系４１を介して形成された物体像の画素ごとの光量を電気信号に変換し、ＣＤＳ／ＡＤＣ部２４に出力する撮像素子である。
【０２２８】
ＣＤＳ／ＡＤＣ部２４は、ＣＣＤ４９から入力する電気信号を増幅し、かつ、アナログ／デジタル変換を行って、この増幅とデジタル変換を行っただけの映像生データ（ベイヤーデータ、以下ＲＡＷデータという。）を一時記憶メモリ１７に出力する回路である。
【０２２９】
一時記憶メモリ１７は、例えばＳＤＲＡＭ等からなるバッファであり、ＣＤＳ／ＡＤＣ部２４から出力されるＲＡＷデータを一時的に記憶するメモリ装置である。画像処理部１８は、一時記憶メモリ１７に記憶されたＲＡＷデータ又は記憶媒体部１９に記憶されているＲＡＷデータを読み出して、制御部１３にて指定された画質パラメータに基づいて歪曲収差補正を含む各種画像処理を電気的に行う回路である。
【０２３０】
記憶媒体部１９は、例えばフラッシュメモリ等からなるカード型又はスティック型の記録媒体を着脱自在に装着して、これらのフラッシュメモリに、一時記憶メモリ１７から転送されるＲＡＷデータや画像処理部１８で画像処理された画像データを記録して保持する。
【０２３１】
表示部２０は、液晶表示モニター４７などにて構成され、撮影したＲＡＷデータ、画像データや操作メニューなどを表示する。設定情報記憶メモリ部２１には、予め各種の画質パラメータが格納されているＲＯＭ部と、操作部１２の入力操作によってＲＯＭ部から読み出された画質パラメータを記憶するＲＡＭ部が備えられている。
【０２３２】
このように構成されたデジタルカメラ４０は、撮影光学系４１として本発明の単焦点距離レンズ系を採用することで、高い結像性能を維持したままで、光学系全体の重量の軽量化とフォーカススピードの高速化が可能になるため、機動性に優れると共に、解像度の高い撮影が行える。なお、本発明の単焦点距離レンズ系は、クイックリターンミラーを持つタイプの撮像装置にも用いることができる。
【産業上の利用可能性】
【０２３３】
以上のように、本発明に係る単焦点距離レンズ系では、光学系の全長の短縮と合焦レンズ群の軽量化が可能になるので、光学系全体の重量の軽量化が実現できる。また、合焦レンズ群の軽量化により、フォーカスユニットの小型化や軽量化が可能なり、これによりフォーカススピードの高速化が容易になる。このようなことから、本発明係る単焦点距離レンズ系は、機動性に優れると共に、収差が良好に補正された単焦点距離レンズ系に適している。特に、本発明に係る単焦点距離レンズ系は、望遠レンズ・超望遠レンズに有用である。また、本発明に係る撮像装置は、機動性に優れると共に、解像度の高い撮影が行える撮像装置に適している。
【符号の説明】
【０２３４】
Ｇ１…第１レンズ群
Ｇ２…第２レンズ群
Ｇ３…第３レンズ群
Ｇ４…第４レンズ群
Ｇ５…第５レンズ群
Ｇ６…第６レンズ群
Ｓ…明るさ（開口）絞り
Ｉ…像面
１…一眼ミラーレスカメラ
２…撮影レンズ系
３…鏡筒のマウント部
４…撮像素子面
５…バックモニタ
１２…操作部
１３…制御部
１４、１５…バス
１６…撮像駆動回路
１７…一時記憶メモリ
１８…画像処理部
１９…記憶媒体部
２０…表示部
２１…設定情報記憶メモリ部
２２…バス
２４…ＣＤＳ／ＡＤＣ部
４０…デジタルカメラ
４１…撮影光学系
４２…撮影用光路
４５…シャッターボタン
４７…液晶表示モニター
４９…ＣＣＤ
【図１】
2015121771.tif 000003
【図２】
2015121771.tif 000004
【図３】
2015121771.tif 000005
【図４】
2015121771.tif 000006
【図５】
2015121771.tif 000007
【図６】
2015121771.tif 000008
【図７】
2015121771.tif 000009
【図８】
2015121771.tif 000010
【図９】
2015121771.tif 000011
【図１０】
2015121771.tif 000012