(57)【要約】【課題】優れた酸化安定性、塩基価維持性（ロングドレイン性）および劣化後における優れた耐焼き付き性および摩耗防止性を有する変速機用潤滑油を提供する。【解決手段】鉱油および／または合成油からなる基油に、（Ａ）２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン誘導体を組成物全量基準、窒素元素換算量で、０．００１〜０．３質量％、（Ｂ）フェノール系および／または芳香族アミン系酸化防止剤、（Ｃ）亜リン酸エステルおよび／またはチオ亜リン酸エステルを含有することを特徴とする変速機用潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油および／または合成油からなる基油に、（Ａ）２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン誘導体を組成物全量基準、窒素元素換算量で、０．００１〜０．３質量％、（Ｂ）フェノール系および／または芳香族アミン系酸化防止剤、（Ｃ）亜リン酸エステルおよび／またはチオ亜リン酸エステルを含有することを特徴とする変速機用潤滑油組成物。
【請求項２】
前記（Ｃ）成分が、炭素数４〜２０のアルキル基、炭素数６〜１０のアリール基、および炭素数７〜１２のアルキル置換アリール基から選ばれる少なくとも１種の炭化水素基を有する亜リン酸エステルおよび／またはチオ亜リン酸エステルであることを特徴とする前記の変速機用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変速機用潤滑油組成物に関する。詳しくは優れた酸化安定性、耐焼き付き性および摩耗防止性を有する変速機用潤滑油組成物に関し、特に自動変速機用潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から自動変速機や手動変速機に使用される潤滑油には、熱酸化安定性、耐焼き付き性、耐摩耗性、疲労防止性等の各種耐久性向上が要求されており、そのような性能を向上させるために、基油に適宜、酸化防止剤、清浄分散剤、極圧剤、摩耗防止剤、摩擦調整剤、など種々の添加剤が配合されている。
最近の変速機用潤滑油には省燃費化が追求されており、これらに使用される潤滑油には、製品粘度や基油粘度を低減したうえで、高い潤滑性能を維持し、ベアリング、歯車等の表面における焼き付き・摩耗・疲労等を防止する性能が要求される。さらに変速機油には長い耐用年数が要求されており、優れた酸化安定性および長期使用時における各種性能変化が小さいことが好まれる。
内燃機関用潤滑油（エンジン油）においては、酸化安定性を向上させるために、連鎖停止剤として機能するフェノール系あるいはアミン系酸化防止剤、過酸化物分解剤として機能するジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＴＰ）を配合することが、従来より知られている。一方で潤滑油の酸化安定性を向上させるために、ヒンダードアミンを配合すること（例えば、特許文献１〜２を参照。）、フェノール系酸化防止剤、またはジアルキルジチオリン酸亜鉛とヒンダードアミンとを配合することも、従来より知られている（例えば、特許文献３〜５を参照。）。
しかしながら変速機用潤滑油としては酸化安定性を向上させつつ、長期にわたりベアリングや歯車等の表面における焼き付き、摩耗、疲労等を高い次元で防止することが求められており、そのためにアミン系やフェノール系酸化防止剤、ヒンダードアミン化合物、亜リン酸エステル系の極圧剤、摩耗防止剤を同時に配合することは知られていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭６０−２８４９６号公報
【特許文献２】特開平３−４５６９５号公報
【特許文献３】特開平３−４５６９６号公報
【特許文献４】特開特開平４−３０９５９７号公報
【特許文献５】特開特開特開２００９−１９７１３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、従来のフェノール系あるいはアミン系酸化防止剤とジアルキルジチオリン酸亜鉛の組み合わせや、フェノール系あるいはアミン系酸化防止剤、またはジアルキルジチオリン酸亜鉛とヒンダードアミンとの組み合わせでは不可能であった優れた酸化安定性、塩基価維持性（ロングドレイン性）および劣化後における優れた耐焼き付き性および摩耗防止性を有する変速機用潤滑油組成物を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者は、上記課題について鋭意研究した結果、本発明を完成するに至ったものである。
すなわち、本発明は、鉱油および／または合成油からなる基油に、（Ａ）２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン誘導体を組成物全量基準、窒素元素換算量で、０．００１〜０．３質量％、（Ｂ）フェノール系および／または芳香族アミン系酸化防止剤、（Ｃ）亜リン酸エステルおよび／またはチオ亜リン酸エステルを含有することを特徴とする変速機用潤滑油組成物である。
【０００６】
また本発明は、前記（Ｃ）成分が、炭素数４〜２０のアルキル基、炭素数６〜１０のアリール基、および炭素数７〜１２のアルキル置換アリール基から選ばれる少なくとも１種の炭化水素基を有する亜リン酸エステルおよび／またはチオ亜リン酸エステルであることを特徴とする前記の変速機用潤滑油組成物である。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の変速機用潤滑油組成物は、優れた酸化安定性、塩基価維持性を示し、劣化後における優れた耐焼き付き性および摩耗防止性を有する。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明について説明する。
【０００９】
本発明の変速機用潤滑油組成物において用いられる潤滑油基油（以下、「本発明に係る潤滑油基油」ともいう。）としては、鉱油系基油および／または合成油系基油が挙げられる。
【００１０】
鉱油系基油としては、例えば、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素化異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理のうちの１種を単独でまたは２種以上を組み合わせて精製したパラフィン系鉱油、あるいはノルマルパラフィン系基油、イソパラフィン系基油などが挙げられる。
【００１１】
鉱油系基油の好ましい例としては、以下に示す基油（１）〜（７）およびこの基油（１）〜（７）から回収された潤滑油留分を、所定の精製方法によって精製し、潤滑油留分を回収することによって得られる基油を挙げることができる。
【００１２】
（１）パラフィン基系原油および／または混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸留による留出油（ＷＶＧＯ）
（２）潤滑油脱ろう工程により得られるワックス（スラックワックス等）および／またはガストゥリキッド（ＧＴＬ）プロセス等により得られる合成ワックス（フィッシャートロプシュワックス、ＧＴＬワックス等）
（３）基油（１）〜（２）から選ばれる１種または２種以上の混合油および／または当該混合油のマイルドハイドロクラッキング処理油
（４）基油（１）〜（３）から選ばれる２種以上の混合油
（５）パラフィン基系原油および／または混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸残渣油の脱れき油（ＤＡＯ）
（６）基油（５）のマイルドハイドロクラッキング処理油（ＭＨＣ）
（７）基油（１）〜（６）から選ばれる２種以上の混合油
【００１３】
なお、上記所定の精製方法としては、水素化分解、水素化仕上げなどの水素化精製；フルフラール溶剤抽出などの溶剤精製；溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう；酸性白土や活性白土などによる白土精製；硫酸洗浄、苛性ソーダ洗浄などの薬品（酸またはアルカリ）洗浄などが好ましい。本発明では、これらの精製方法のうちの１種を単独で行ってもよく、２種以上を組み合わせて行ってもよい。また、２種以上の精製方法を組み合わせる場合、その順序は特に制限されず、適宜選定することができる。
【００１４】
鉱油系基油としては、下記で示される基油（８）が特に好ましい。
（８）上記基油（１）〜（７）から選ばれる基油または当該基油から回収された潤滑油留分を水素化分解し、その生成物またはその生成物から蒸留等により回収される潤滑油留分について溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、または当該脱ろう処理をした後に蒸留することによって得られる水素化分解鉱油
なお、上記（８）の潤滑油基油を得るに際して、好都合なステップで、必要に応じて溶剤精製処理および／または水素化仕上げ処理工程を更に設けてもよい。
【００１５】
また、鉱油系基油における硫黄分は、特に制限はないが、熱・酸化安定性の更なる向上および低硫黄化の点から、１００質量ｐｐｍ以下であることが好ましく、５０質量ｐｐｍ以下であることがより好ましく、１０質量ｐｐｍ以下であることが更に好ましく、５質量ｐｐｍ以下であることが特に好ましい。
【００１６】
また、鉱油系基油の％ＣＡは、２以下であることが好ましく、より好ましくは１以下、更に好ましくは０．８以下、特に好ましくは０．５以下であり、最も好ましくは０である。％ＣＡが２を超えると、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および省燃費性が低下する傾向にある。
なお、本発明でいう％ＣＡとは、ＡＳＴＭ Ｄ ３２３８−８５に準拠した方法（ｎ−ｄ−Ｍ環分析）により求められる、芳香族炭素数の全炭素数に対する百分率を意味する。
【００１７】
合成系基油としては、例えば、ポリα−オレフィンまたはその水素化物、イソブテンオリゴマーまたはその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられる。
これらのなかでも、ポリα−オレフィンが好ましい。ポリα−オレフィンとしては、典型的には、炭素数２〜３２、好ましくは６〜１６のα−オレフィンのオリゴマーまたはコオリゴマー（１−オクテンオリゴマー、デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンコオリゴマー等）およびそれらの水素化物が挙げられる。
【００１８】
本発明に係る潤滑油基油の粘度指数は、１００以上であることが好ましい。より好ましくは１１０以上、さらに好ましくは１２０以上である。また１６０以下であることが好ましい。粘度指数が１００未満であると、粘度−温度特性および熱・酸化安定性、揮発防止性が悪化するだけでなく、摩擦係数が上昇する傾向にあり、また、摩耗防止性が低下する傾向にある。また、粘度指数が１６０を超えると、低温粘度特性が低下する傾向にある。
なお、本発明でいう粘度指数とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３−１９９３に準拠して測定された粘度指数を意味する。
【００１９】
本発明に係る潤滑油基油の１００℃における動粘度は、１０ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましく、より好ましくは６．０ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましく５．０ｍｍ２／ｓ以下、特に好ましくは４．５ｍｍ２／ｓ以下、最も好ましくは４．２ｍｍ２／ｓ以下である。一方、当該動粘度は、１．０ｍｍ２／ｓ以上であることが好ましく、１．５ｍｍ２／ｓ以上であることがより好ましく、さらに好ましくは２．０ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは２．５ｍｍ２／ｓ以上、最も好ましくは３．０ｍｍ２／ｓ以上である。
潤滑油基油成分の１００℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓを超える場合には、低温粘度特性が悪化し、また十分な省燃費性が得られないおそれがあり、１．０ｍｍ２／ｓ未満の場合は潤滑箇所での油膜形成が不十分であるため潤滑性に劣り、また潤滑油組成物の蒸発損失が大きくなるおそれがあるため好ましくない。
なお、本発明でいう１００℃における動粘度とは、ＡＳＴＭ  Ｄ−４４５に規定される１００℃での動粘度を示す。
【００２０】
本発明に係る潤滑油基油は、１種を単独で使用しても良く、２種以上を混合しても良い。２種以上を混合する場合、その混合割合は本発明の効果を妨げない限り任意である。
【００２１】
本発明の潤滑油組成物は、（Ａ）成分として、ヒンダードアミン系化合物である２，２，６，６テトラアルキルピペリジン誘導体を含有する。
２，２，６，６テトラアルキルピペリジン誘導体としては、４−位に置換基を有する２，２，６，６テトラアルキルピペリジン誘導体が好ましい。
また、２個の２，２，６，６テトラアルキルピペリジン同士が、それぞれの４−位の置換基によって結合したものであっても良い。
【００２２】
４−位の置換基としては、例えば炭素数１〜３０の炭化水素基を有するカルボン酸残基（Ｒ１ＣＯＯ−）、アルコキシ基（Ｒ１Ｏ−）、アルキルアミノ基（Ｒ１ＮＨ−）、アミド基（Ｒ１ＣＯＮＨ−）、あるいはそれらの誘導体等が挙げられる。
Ｒ１は炭素数１〜３０、好ましくは炭素数１〜２４、より好ましくは１〜２０の炭化水素基であり、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキル置換シクロアルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基、およびアリールアルキル基が挙げられる。
また、２個の２，２，６，６テトラアルキルピペリジンの４−位同士が結合する場合の置換基としては、ジカルボン酸から誘導される基（−ＯＯＣ−Ｒ２−ＣＯＯ−）、ジアミンから誘導される基（−ＨＮ−Ｒ２−ＮＨ−）、ジアミドから誘導される基（−ＨＮＯＣ−Ｒ２−ＣＯＮＨ−）などを例示することができる。Ｒ２は炭素数１〜３０の２価の炭化水素基であり、アルキレン基が好ましい。
また、Ｎ−位には炭素数１〜４のアルキル基が置換していても良い。
【００２３】
４−位に置換基を有する２，２，６，６テトラアルキルピペリジン誘導体としては、具体的には、下記一般式（ａ）〜（ｆ）で示す化合物を例示することができる。
【００２４】
【化１】
2015174983.tif 000002
【００２５】
上記一般式（ａ）〜（ｆ）において、Ｒ１はメチル基、Ｒ２は水素または炭素数１〜４のアルキル基、Ｒ３およびＲ４は炭素数４以上、好ましくは４〜３０の油溶性基を示し、Ｘは酸素又はイミノ基を示す。ｍ、ｎ、ｐは、それぞれ個別に、１〜３０、好ましくは１〜８の整数を示し、ｑ、ｒは、それぞれ個別に１〜３０の整数を示す。
【００２６】
４−位の置換基としては、カルボン酸残基、あるいはジカルボン酸残基が好ましい。すなわち、上記例では、一般式（ａ）、（ｄ）、（ｅ）、（ｆ）で表される化合物が好ましい。
【００２７】
カルボン酸残基としては、イソアルキル基をもつカルボン酸残基が特に好ましい。このイソアルキル基の炭素数は４以上であり、６以上が好ましく、１０以上がより好ましく、１６以上がさらに好ましい。一方、３０以下が好ましく、２４以下がより好ましく、２０以下がさらに好ましい。
炭素数が４未満では分子量が小さすぎ、高温で蒸発する可能性があり、また炭素数が３０を超えると、組成物の低温粘度特性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００２８】
本発明の潤滑油組成物において、（Ａ）成分の含有量は、組成物全量基準、窒素元素換算量として０．００１質量％以上であり、好ましくは０．０１質量％以上、特に好ましくは０．０２質量％以上である。一方、（Ａ）成分の含有量は、組成物全量基準、窒素元素換算量として０．３質量％以下であり、好ましくは０．１質量％以下である。
（Ａ）成分の含有量が０．００１質量％未満の場合には、高温清浄性の維持性能が乏しい。一方、（Ａ）成分の含有量が０．３質量％を超える場合には、酸化劣化によるスラッジの発生により、高温清浄性能をむしろ悪化させる恐れがある。
【００２９】
本発明の潤滑油組成物は（Ｂ）成分として、（Ｂ１）フェノール系酸化防止剤および／または（Ｂ２）芳香族アミン系酸化防止剤を含有する。かかる（Ｂ）成分を含有させることにより、（Ａ）２，２，６，６テトラアルキルピペリジン誘導体の存在とともに酸化安定性を向上させるために極めて有効である。
【００３０】
（Ｂ１）フェノール系酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール系酸化防止剤が好ましく、具体的には、例えば、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル）スルフィド、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、２，２’−チオ−ジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、トリデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ペンタエリスリチル−テトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、およびこれらの混合物等が挙げられる。
また、これらの中でも分子量が２４０以上のフェノール系化合物は、分解温度が高く、より高温条件においてもその酸化防止効果が発揮されるため、より好ましく用いられる。
【００３１】
（Ｂ１）フェノール系酸化防止剤を含有させる場合の含有量については特に制限はないが、組成物全量基準で、０．１質量％以上であることが好ましく、より好ましくは０．３質量％以上、特に好ましくは０．４質量％以上である。一方、３質量％以下であることが好ましく、より好ましくは２質量％以下、特に好ましくは１質量％以下である。その含有量を０．１質量％以上とすることで本発明の組成物が長期間に渡って優れた酸化安定性を維持しやすく、一方、含有量が３質量％を超える場合、組成物の貯蔵安定性が悪化するため好ましくない。
【００３２】
（Ｂ２）芳香族アミン系酸化防止剤としては、具体的には、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、ジアルキルジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミンおよびこれらの混合物が挙げられる。ここでアルキル基としては炭素数１〜２０の直鎖または分岐のアルキル基が挙げられる。
【００３３】
（Ｂ２）芳香族アミン系酸化防止剤を含有させる場合の含有量については特に制限はないが、組成物全量基準で、０．１質量％以上であることが好ましく、より好ましくは０．３質量％以上、特に好ましくは０．４質量％以上である。一方、５質量％以下であることが好ましく、より好ましくは３質量％以下、さらに好ましくは２．５質量％以下、特に好ましくは２質量％以下である。その含有量を０．１質量％以上とすることで本発明の組成物が長期間に渡って優れた酸化安定性を維持しやすく、一方、含有量が５質量％を超える場合、組成物の貯蔵安定性が悪化するため好ましくない。
【００３４】
（Ｂ１）フェノール系酸化防止剤および（Ｂ２）芳香族アミン系酸化防止剤は、それぞれ単独で使用しても良いが、併用することでより酸化安定性を向上できる点から（Ｂ１）フェノール系酸化防止剤および（Ｂ２）芳香族アミン系酸化防止剤を組み合わせて使用することが好ましい。
【００３５】
本発明の潤滑油組成物は、（Ｃ）成分として、亜リン酸エステルおよび／またはチオ亜リン酸エステルを含有する。かかる（Ｃ）成分を含有させることにより、耐焼き付き性および摩耗防止性を向上できるために極めて有効である。
【００３６】
亜リン酸エステルおよびチオ亜リン酸エステルとしては、特に制限はないが、例えば、炭素数１〜３０の炭化水素基を有する亜リン酸モノエステル類、亜リン酸ジエステル類、亜リン酸トリエステル類、チオ亜リン酸モノエステル類、チオ亜リン酸ジエステル類、チオ亜リン酸トリエステル類、これらのエステル類とアミン類あるいはアルカノールアミン類との塩若しくは亜鉛塩等の金属塩等が使用できる。これらは２種以上を混合して使用しても良い。
【００３７】
前記炭素数１〜３０の炭化水素基としては、具体的には、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキル置換シクロアルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基、およびアリールアルキル基を挙げることができ、１種類あるいは２種類以上を任意に配合することができる。
【００３８】
アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基などが挙げられる。これらは直鎖であっても分枝を有するものであっても良い。
【００３９】
シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基又はシクロドデシル基などが挙げられる。
【００４０】
アルケニル基としては、例えば、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、へキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基などが挙げられる。これらは直鎖であっても分枝を有するものであっても良い。
【００４１】
アルキル置換シクロアルキル基としては、メチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、エチルシクロペンチル基、エチルシクロヘキシル基などが挙げられる。アルキル基は直鎖であっても分枝を有するものであっても良い。
【００４２】
アリール基としては、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。
アルキル置換アリール基としては、メチルフェニル基、ジメチルフェニル基、トリメチルフェニル基、エチルフェニル基、イソプロピルフェニル基、第三ブチルフェニル基、ジ−第三ブチルフェニル基、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル基、トリル基、キシリル基等が挙げられる。アルキル基は直鎖であっても分枝を有するものであっても良い。
【００４３】
アリールアルキル基としては、ベンジル基（フェニルメチル基）、ジフェニルメチル基、トリフェニルメチル基、フェニルエチル基、ジフェニルエチル基、トリフェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基、ナフチルエチル基などが挙げられる。アルキル基は直鎖であっても分枝を有するものであっても良い。
【００４４】
（Ｃ）成分としては、炭素数４〜２０のアルキル基、炭素数６〜１０のアリール基または炭素数７〜１２のアルキルアリール基を有する亜リン酸エステルまたはチオ亜リン酸エステルが好ましく、特に炭素数６〜７の（アルキル）アリール基を有する亜リン酸エステルおよび炭素数４〜８のアルキル基を有する亜リン酸エステルが好ましい。これらの中でも、ジブチルフォスファイトが最も好ましい。
【００４５】
（Ｃ）成分の含有量については特に制限はないが、組成物全量基準、リン元素換算量で、０．０１質量％以上であることが好ましく、０．０１５質量％以上がより好ましく、０．０２質量％以上が特に好ましい。一方、０．１質量％以下であることが好ましく、０．０８質量％以下がより好ましく、０．０６質量％以下が特に好ましい。含有量が０．０１質量％未満だと耐焼き付き性や摩耗防止性の効果が非常に小さいため好ましくない。一方、０．１質量％を超えると、酸化安定性やナイロン材などの樹脂材の耐久性が悪化するため好ましくない。
【００４６】
本発明の潤滑油組成物は、さらに摩擦調整剤および／または金属系清浄剤を単独で、または２種以上組み合わせて配合してもよい。これらを本発明の潤滑油組成物に配合することで、湿式摩擦クラッチを装着したベルト式無段変速機用の、より良好な潤滑油組成物を得ることができる。
【００４７】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な摩擦調整剤としては、潤滑油用の摩擦調整剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であり、例えば、アミン化合物、脂肪酸アミド、脂肪酸金属塩およびこれらの混合物等が挙げられる。
【００４８】
アミン化合物としては、炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族モノアミン、直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族ポリアミンが挙げられる。
また、アミン化合物のアルキレンオキシド付加物；これらアミン化合物とリン酸エステル（例えばジ２−エチルヘキシルリン酸エステル等）との塩；これらアミン化合物のリン酸エステル塩のホウ酸変性物；またはこれらの混合物等も好ましく用いられる。
【００４９】
脂肪酸アミドとしては、炭素数７〜３１の直鎖状または分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族モノアミンまたは脂肪族ポリアミンとのアミド等が例示でき、より具体的には、例えば、ラウリン酸アミド、ラウリン酸ジエタノールアミド、ラウリン酸モノプロパノールアミド、ミリスチン酸アミド、ミリスチン酸ジエタノールアミド、ミリスチン酸モノプロパノールアミド、パルミチン酸アミド、パルミチン酸ジエタノールアミド、パルミチン酸モノプロパノールアミド、ステアリン酸アミド、ステアリン酸ジエタノールアミド、ステアリン酸モノプロパノールアミド、オレイン酸アミド、オレイン酸ジエタノールアミド、オレイン酸モノプロパノールアミド、ヤシ油脂肪酸アミド、ヤシ油脂肪酸ジエタノールアミド、ヤシ油脂肪酸モノプロパノールアミド、炭素数１２〜１３の合成混合脂肪酸アミド、炭素数１２〜１３の合成混合脂肪酸ジエタノールアミド、炭素数１２〜１３の合成混合脂肪酸モノプロパノールアミド、およびこれらの混合物等が特に好ましく用いられる。
【００５０】
脂肪酸金属塩としては、炭素数７〜３１の直鎖状または分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸の、アルカリ土類金属塩（マグネシウム塩、カルシウム塩等）や亜鉛塩等が挙げられ、より具体的には、例えば、ラウリン酸カルシウム、ミリスチン酸カルシウム、パルミチン酸カルシウム、ステアリン酸カルシウム、オレイン酸カルシウム、ヤシ油脂肪酸カルシウム、炭素数１２〜１３の合成混合脂肪酸カルシウム、ラウリン酸亜鉛、ミリスチン酸亜鉛、パルミチン酸亜鉛、ステアリン酸亜鉛、オレイン酸亜鉛、ヤシ油脂肪酸亜鉛、炭素数１２〜１３の合成混合脂肪酸亜鉛、およびこれらの混合物等が特に好ましく用いられる。
【００５１】
本発明の潤滑油組成物は、これらの摩擦調整剤を含有していなくとも良いが、含有させる場合その含有量は、通常、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５質量％であり、好ましくは０．０３〜３質量％である。
【００５２】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な金属系清浄剤としては、潤滑油用の金属系清浄剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能である。例えば、アルカリ金属またはアルカリ土類金属のスルフォネート、フェネート、サリシレート、ナフテネート等を単独あるいは２種類以上組み合わせて使用することができる。
なお、これら金属系清浄剤の全塩基価は通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇである。
【００５３】
ここでアルカリ金属としてはナトリウムやカリウム、アルカリ土類金属としてはカルシウム、マグネシウム等が例示される。また、具体的な金属系清浄剤としてはカルシウムまたはマグネシウムのスルフォネート、フェネート、サリシレートが好ましく用いられる。なかでもカルシウムスルホネートが好ましい。
【００５４】
本発明の潤滑油組成物は、これらの金属系清浄剤を含有していなくとも良いが、含有させる場合その含有量は、潤滑油組成物全量基準、アルカリ金属あるいはアルカリ土類金属元素換算量で、０．００１〜０．５質量％であることが好ましく、クラッチ板の摩擦材の目詰まりによる摩擦係数の低下を防止する観点から、そのは０．１質量％以下であることが好ましく、０．０５質量％以下であることが特に好ましい。
【００５５】
本発明の潤滑油組成物には、さらに性能を高める目的で、公知の潤滑油添加剤、例えば、無灰分散剤、粘度指数向上剤、腐食防止剤、消泡剤、着色剤等に代表される各種添加剤を単独で、または数種類組み合わせて配合することができる。
【００５６】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な無灰分散剤としては、潤滑油用の無灰分散剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば炭素数４０〜４００、好ましくは炭素数６０〜３５０のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する含窒素化合物、炭素数４０〜４００、好ましくは炭素数６０〜３５０のアルケニル基を有するビスタイプあるいはモノタイプのコハク酸イミド、およびこれらの化合物をホウ酸、リン酸、カルボン酸またはこれらの誘導体、硫黄化合物等を作用させた変性品等が挙げられ、これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を併用することができる。
これらアルキル基またはアルケニル基の炭素数が４０未満の場合は、清浄分散性能に劣り、一方、アルキル基またはアルケニル基の炭素数が４００を超える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００５７】
ここでいうアルキル基またはアルケニル基としては、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられ、ブテン混合物あるいは高純度イソブチレンを塩化アルミニウム系触媒あるいはフッ化ホウ素系触媒等により重合させたものより得られるポリブテニル基であることが好ましく、特にハロゲン化合物を除去されたものが特に好ましい。
【００５８】
本発明においては、併用する無灰分散剤としては変速特性をさらに向上させることから、重量平均分子量７００〜３，５００、好ましくは９００〜２，０００のポリブテニル基を有するコハク酸イミドおよび／またはこれらのホウ酸変性化合物を配合することが特に好ましい。また、湿式クラッチの剥離防止性を向上させることから、前記無灰分散剤にはホウ酸変性コハク酸イミドを配合する事が好ましく、ホウ酸変性コハク酸イミドを１種の成分として配合することがさらに好ましい。
【００５９】
本発明の潤滑油組成物は、これらの無灰分散剤を含有していなくとも良いが、含有させる場合その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．１〜１０質量％が好ましく、より好ましくは１〜８質量％である。
【００６０】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な粘度指数向上剤としては、具体的には、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種または２種以上のモノマーの共重合体若しくはその水添物などのいわゆる非分散型粘度指数向上剤、またはさらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させた、いわゆる分散型粘度指数向上剤等が例示できる。
他の粘度指数向上剤の具体例としては、非分散型または分散型エチレン−α−オレフィン共重合体（α−オレフィンとしてはプロピレン、１−ブテン、１−ペンテン等が例示できる。）およびその水素化物、ポリイソブチレンおよびその水添物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体およびポリアルキルスチレン等が挙げられる。
なお、これらの粘度指数向上剤の中から任意に選ばれた１種の化合物を単独で使用しても良く、２種類以上の化合物を併用しても良い。
【００６１】
これら粘度指数向上剤の分子量は、せん断安定性を考慮して選定することが必要である。具体的には、粘度指数向上剤の数平均分子量は、例えば分散型および非分散型ポリメタクリレートの場合では、５，０００〜１５０，０００、好ましくは５，０００〜３５，０００のものが、ポリイソブチレンまたはその水素化物の場合は８００〜５，０００、好ましくは１，０００〜４，０００のものが、エチレン−α−オレフィン共重合体またはその水素化物の場合は８００〜１５０，０００、好ましくは３，０００〜１２，０００のものが望ましい。
【００６２】
これら粘度指数向上剤の中でもエチレン−α−オレフィン共重合体またはその水素化物を用いた場合には、特にせん断安定性に優れた潤滑油組成物を得ることができる。
【００６３】
本発明の潤滑油組成物は、これらの粘度指数向上剤を含有していなくとも良いが、含有させる場合その含有量は、通常、潤滑油組成物基準で０．１〜４０質量％であるのが望ましい。
【００６４】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な腐食防止剤としては、潤滑油用の腐食防止剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系化合物およびこれらの混合物等が挙げられる。
本発明の潤滑油組成物は、これらの腐食防止剤を含有していなくとも良いが、含有させる場合その含有量は、通常、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜３．０質量％であるのが望ましい。
【００６５】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な消泡剤としては、潤滑油用の消泡剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば、ジメチルシリコーン、フルオロシリコーン等のシリコーン類およびこれらの混合物等が挙げられる。
本発明の潤滑油組成物は、これらの消泡剤を含有していなくとも良いが、含有させる場合その含有量は、通常、潤滑油組成物全量基準で０．００１〜０．０５質量％であるのが望ましい。
【００６６】
本発明の変速機用潤滑油組成物に併用可能な着色剤は任意である。本発明の潤滑油組成物は、これらの着色剤を含有していなくとも良いが、含有させる場合その含有量は、通常、潤滑油組成物全量基準で０．００１〜１．０質量％であるのが望ましい。
【実施例】
【００６７】
以下に実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００６８】
（実施例１〜４および比較例１〜４）
表１の実施例および比較例に示す各潤滑油組成物を調製し、以下に示す試験を行い、その評価結果を表１に併記した。なお、表１中、基油の割合は基油全量基準、各添加剤の添加量は組成物全量基準である。
【００６９】
＜酸化安定度試験＞
ＪＩＳ Ｋ ２５１４の４．項の方法（ＩＳＯＴ）に準拠して酸化安定性試験（試験温度：１６５℃）を行い、９６時間後のｎ−ペンタン不溶分の量（質量％）および酸価増加（ｍｇ・ＫＯＨ／ｇ）を評価した。
【００７０】
＜耐摩耗性試験＞
ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２に準拠し、荷重：３９２Ｎ、回転数：１５００ｒｐｍ、油温：８０℃、試験時間：３０分の条件で高速四球試験を行い、摩耗痕径（ｍｍ）を測定した。
【００７１】
＜耐焼付性試験＞
ＡＳＴＭ  Ｄ３２３３に準拠するファレックス焼付試験（２９０ｒｐｍ、５２℃）を行い、試験片が焼付きを生じた時の荷重（ｌｂｆ）を測定した。
【００７２】
【表１】
2015174983.tif 000003