(57)【要約】【課題】溝の深さが浅い形式のガスケットであって、装着後本来の機能であるシール性を維持しつつ、装着に際して確実に装着ができるガスケット及びガスケット取付け構造を提供すること。【解決手段】ハウジング本体２に形成された相手溝２１に装着するガスケット１であって、ゴム状弾性材で、環状に形成されたガスケット本体１１の外周面及び／又は内周面に少なくとも一つの脱落防止体１２を延設すると共に、前記脱落防止体１２は、前記ハウジング本体２に形成されている脱落防止体嵌着部２２に弾性変形させつつ嵌着させる際に、弾性変形の応力が、前記ガスケット本体１１の変形を及ぼさずに弾性変形する形状であることを特徴とする。【選択図】図１
2015222093.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハウジング本体に形成された相手溝に装着するガスケットであって、
ゴム状弾性材で、環状に形成されたガスケット本体の外周面及び／又は内周面に少なくとも一つの脱落防止体を延設すると共に、前記脱落防止体は、前記ハウジング本体に形成されている脱落防止体嵌着部に弾性変形させつつ嵌着させる際に、弾性変形の応力が、前記ガスケット本体の変形を及ぼさずに弾性変形する形状であることを特徴とするガスケット。
【請求項２】
前記脱落防止体は、前記脱落防止体嵌着部よりやや大きな幅の長円形柱状に形成されていることを特徴とする請求項１に記載のガスケット。
【請求項３】
前記脱落防止体は、その裏面に凹み部を設け、ハウジング本体に穿設されている前記脱落防止体嵌着部に、前記脱落防止体の凹み部を弾性変形させ、前記脱落防止体嵌着部の表面に吸着可能とすることを特徴とする請求項１に記載のガスケット。
【請求項４】
前記ガスケット本体の厚みは、０．６〜２．０ｍｍであることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のガスケット。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載のガスケットを用い、前記ガスケット本体をハウジングのハウジング本体の溝内に装着すると共に、前記ガスケット本体の前記脱落防止体を、前記ハウジング本体の相手溝の上側周面に形成している脱落防止体嵌着部に、前記ガスケット本体の変形を及ぼさずに弾性変形させ嵌着させることを特徴とするガスケット取付け構造。
【請求項６】
前記脱落防止体嵌着部は、嵌着される前記脱落防止体との間に弾性変形吸収空間を有し、前記脱落防止体を、前記脱落防止体嵌着部に嵌着する際に、前記脱落防止体の弾性変形を前記脱落防止体嵌着部に有する弾性変形吸収空間で吸収させることを特徴とする請求項５に記載のガスケット取付け構造。
【請求項７】
前記脱落防止体嵌着部の深さは、前記脱落防止体の厚みよりも大きいことを特徴とする請求項５又は６に記載のガスケット取付け構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガスケット及びガスケットの取付け構造に関し、詳しくは、脱落しにくく装着しやすい厚みの薄いガスケット及びガスケットの取付け構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ガスケット装着時に、ハウジング本体のハウジングの相手溝内から、ガスケットが脱落するのを防止する技術として例えば特許文献１の技術が知られている。
【０００３】
この技術は、溝の幅より深さが大きいハウジング本体の溝に適用するガスケットに関するもので、ガスケットの側面に傾倒防止凸部を設け、傾倒防止凸部の数カ所に突起を設ける構成となっている。そして、ガスケットがハウジング本体のハウジングの相手溝内で締め付け代を保持することで、相手部品が傾いた際のガスケットの溝からの脱落を防止している。
【０００４】
この特許文献１の技術は、溝の幅より深さが大きいハウジング本体の溝に適用する場合には非常に有益である。しかしながら、例えば、特許文献２に示すサーボモータ等のケースカバー用シールや、特許文献３に示すロボットアームの可動部のカバー用シール等、ハウジング本体の相手溝が浅い場合には、特許文献１の技術をそのまま適用することはできない。すなわち、溝の深さが浅い形式のハウジング本体に対して、前記特許文献１を適用した場合には、傾倒防止凸部の保持力が著しく低下し、ガスケットを溝内で保持できない。また、ガスケットが溝から飛び出したり溝内で傾いたりし、保持状態が不安定となり、シール性への悪影響を及ぼす可能性がある。そして保持状態が不安定な為、組み付け作業に注意が必要となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−９３９５号公報
【特許文献２】特開平２−３１１１３７号公報
【特許文献３】特開２０１３−２１２５５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の課題は、溝の深さが浅い形式のハウジング本体に対して、ガスケット自体も薄いガスケットとなり、この薄いガスケットは、装着後本来の機能であるシール性を維持しつつ、装着に際して確実に装着ができ、その装着作業時に溝内へのフィット状態を維持することができるガスケット及びガスケットの取付け構造を提供することにある。
【０００７】
本発明の他の課題は、以下の記載により明らかとなる。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上述の課題を解決するために成されたものであって、その技術的手段は、以下のように構成されている。
【０００９】
（１）ハウジング本体に形成された相手溝に装着するガスケットであって、
ゴム状弾性材で、環状に形成されたガスケット本体の外周面及び／又は内周面に少なくとも一つの脱落防止体を延設すると共に、前記脱落防止体は、前記ハウジング本体に形成されている脱落防止体嵌着部に弾性変形させつつ嵌着させる際に、弾性変形の応力が、前記ガスケット本体の変形を及ぼさずに弾性変形する形状であることを特徴とするガスケット。
【００１０】
（２）前記脱落防止体は、前記脱落防止体嵌着部よりやや大きな幅の長円形柱状に形成されていることを特徴とする前記（１）に記載のガスケット。
【００１１】
（３）前記脱落防止体は、その裏面に凹み部を設け、ハウジング本体に穿設されている前記脱落防止体嵌着部に、前記脱落防止体の凹み部を弾性変形させ、前記脱落防止体嵌着部の表面に吸着可能とすることを特徴とする前記（１）に記載のガスケット。
【００１２】
（４）前記ガスケット本体の厚みは、０．６〜２．０ｍｍであることを特徴とする前記（１）〜（３）のいずれかに記載のガスケット。
【００１３】
（５）前記（１）〜（４）のいずれかに記載のガスケットを用い、前記ガスケット本体をハウジングのハウジング本体の溝内に装着すると共に、前記ガスケット本体の前記脱落防止体を、前記ハウジング本体の相手溝の上側周面に形成している脱落防止体嵌着部に、前記ガスケット本体の変形を及ぼさずに弾性変形させ嵌着させることを特徴とするガスケット取付け構造。
【００１４】
（６）前記脱落防止体嵌着部は、嵌着される前記脱落防止体との間に弾性変形吸収空間を有し、前記脱落防止体を、前記脱落防止体嵌着部に嵌着する際に、前記脱落防止体の弾性変形を前記脱落防止体嵌着部に有する弾性変形吸収空間で吸収させることを特徴とする前記（５）に記載のガスケット取付け構造。
【００１５】
（７）前記脱落防止体嵌着部の深さは、前記脱落防止体の厚みよりも大きいことを特徴とする前記（５）又は（６）に記載のガスケット取付け構造。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、ガスケットに脱落防止体を設けており、この脱落防止体は弾性変形して脱落防止体嵌着部に嵌着する構成となっている。従って、ガスケットを浅い溝に装着しても安定して保持することができるので、ガスケットを装着時に安定して保持することが可能となり、組立作業が大幅に効率が向上することができる効果がある。
【００１７】
更に、本発明によれば、脱落防止体を脱落防止体嵌着部に嵌着する際に、弾性変形時に生じる応力がガスケット本体に影響を及ぼすことが無いことにより、確実なシール性を保つ形状で組み立て作業をすることができる等の優れた効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るガスケットを示す平面説明図。
【図２】図１の拡大説明図であって、（ａ）は、Ａ−Ａ線拡大断面図、（ｂ）は、Ｂ−Ｂ線拡大断面図、（ｃ）は、Ｃ−Ｃ線拡大断面図。
【図３】本発明の第１の実施形態に使用するハウジング本体を示す平面説明図。
【図４】図３の拡大説明図であって、（ａ）は、Ｄ−Ｄ線拡大断面図、（ｂ）は、Ｅ−Ｅ線拡大断面図、（ｃ）は、Ｆ−Ｆ線拡大断面図。
【図５】本発明の第１の実施形態に係るガスケットをハウジング本体の溝に装着した状態を示す平面説明図。
【図６】図５の拡大説明図であって、（ａ）は、Ｇ−Ｇ線拡大断面図、（ｂ）は、Ｈ−Ｈ線拡大断面図、（ｃ）は、Ｉ−Ｉ線拡大断面図、（ｄ）は、Ｊ部拡大平面図。
【図７】本発明に係るガスケットをハウジング本体の溝に装着した状態を示す拡大断面説明図。
【図８】第２の実施形態におけるガスケットの脱落防止体を示す拡大斜視図。
【図９】第３の実施形態におけるガスケットの脱落防止体を示す拡大斜視図。
【図１０】第４の実施形態におけるガスケットの脱落防止体を示す拡大斜視図。
【図１１】第４の実施形態におけるガスケットの脱落防止体の取付け状態を示す拡大断面説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態について図面を用いて詳述する。
【００２０】
（第１の実施形態）
第１の実施形態に係るガスケットを図１〜２に基づいて説明する。
【００２１】
図１は、第１の実施形態に係るガスケットを示す平面説明図、図２（ａ）は、図１のＡ−Ａ線拡大断面図、図２（ｂ）は、図１のＢ−Ｂ線拡大断面図、図２（ｃ）は、図１のＣ−Ｃ線拡大断面図である。
【００２２】
第１の実施形態において、ガスケット１は、例えばシリコンゴム又はフッ素ゴム等などのゴム状弾性材で環状に形成される。そして、ガスケット１のシール性を維持する環状のガスケット本体１１の外周面に、複数の脱落防止体１２が、放射状外方に向かって延設されている。
【００２３】
なお、ガスケット１に取り付ける脱落防止体１２の数は特に限定するものでは無く、適用する機器との兼ね合いで決まるものであり、本実施の形態では４個の脱落防止体１２を設けている。
【００２４】
この脱落防止体１２は、第１の実施の形態では、例えば平面形状が長円となる長円形柱体を用いており、この長円形柱体がガスケット本体１１の外周面に放射状に突出するようにガスケット本体１１に連結されている。そして、この脱落防止体１２は、図１に示すように、脱落防止体１２の長円の長い径が、ガスケット本体１１の外周面に沿う方向となるように配置されている。
【００２５】
また、ガスケット本体１１には、固定用タブ１３が設けられており、前記脱落防止体１２と同様にガスケット本体１１の外周面から放射状外方に向かって延設されている。この固定用タブ１３には、中央に固定用穴１４が設けられている。
【００２６】
図中１５は、ガスケット本体１１とハウジング本体２等とのシールに用いるためにガスケット本体１１の周方向に亘って環状に設けられるシール用突起、１６は固定用タブ１３の固定用穴の周りに設けられるシール用突起である。これらシール用突起１５、１６は、ガスケット本体１１の両面に設けられている。
【００２７】
なお、前記脱落防止体１２と固定用タブ１３は、本実施の形態では、いずれもガスケット本体１１の外周面側に設けているが、適用する機器との兼ね合いで決まるものである。従って、これらはガスケット本体１１の内周面側に設けてもよく、内周面側と外周面側の両方に設けても良いことは言うまでも無い。
【００２８】
ここで、このガスケット１は、これが装着される相手溝の深さが浅い場合に好ましく適用できる。例えば、ガスケット本体１１の厚み（図１の紙面に垂直なガスケット本体１１の軸方向に沿う厚み）は、シール用突起１５、１６の高さを除き、例えば０．６〜２ｍｍ程度の厚みで形成することができる。一方、脱落防止体１２の厚みｄ１（図２（ｃ）参照）は、ガスケット本体１１の厚みに影響されることなく設定することができる。具体的な厚みは、適用する部材等によって異なるが、１．５〜５．０ｍｍ程度とすることができる。ただし、脱落防止体１２が厚くなりすぎると、後述する脱落防止体嵌着部２２に嵌着し難くなる。嵌着力を考慮すると、脱落防止体１２の厚みｄ１は、２．０〜４．０ｍｍに形成することが好ましい。
【００２９】
なお、ガスケット本体１１よりも厚みが大きい脱落防止体１２は、図２（ｃ）に示すように、ガスケット本体１１の上面（シール用突起１５を除く）と脱落防止体１２の上面（長円面）とを面一状となるように一致させ、脱落防止体１２の下面側がガスケット本体１１の下面よりも下方に突出するように設けられている。ガスケット１は、この脱落防止体１２がガスケット本体１１の厚みよりも突出している側が、後述するハウジング本体２の相手溝２１へ装着される側となる。
【００３０】
また、例えば図１に示すようにガスケット１を、材料として（Ｇ６５７）を用いて製作した場合、脱落防止体１２の長円形柱体の長円の幅Ｌ１を３．３ｍｍ、厚みを２ｍｍ強に形成し、後述する脱落防止体嵌着部２２の幅Ｌ２を、例えば３．０ｍｍの大きさに穿設することで、適度な弾性変形で嵌着を行うことができる。このように脱落防止体１２と脱落防止体嵌着部２２の大きさ、厚みは、材料等により適宜変更して設定することができる。
【００３１】
なお、固定用タブ１３の厚みは、後述する固定用タブ装着部２３に装着でき、シール性を保てる厚みがあればよく特に厚みを限定するものでは無い。
【００３２】
次に、ガスケットを取り付けるハウジング本体について、図３、４に基づいて説明する。
【００３３】
図３は、第１の実施形態に使用するハウジングを示す平面説明図、図４（ａ）は、図３のＤ−Ｄ線拡大断面図、図４（ｂ）は、図３のＥ−Ｅ線拡大断面図、図４（ｃ）は、図３のＦ−Ｆ線拡大断面図である。
【００３４】
このハウジング本体２には、ガスケット本体１１を装着させる相手溝２１が穿設されている。この相手溝２１は、ガスケット本体１１に対応した環状に形成されている。そして、ハウジング本体２には、ガスケット本体１１の脱落防止体１２と固定用タブ１３に対応する位置に、それぞれ穿設された脱落防止体嵌着部２２と固定用タブ装着部２３が配置されている。また、固定用タブ装着部２３の中心には、ねじ穴２４が設けられている。
【００３５】
ここで、脱落防止体嵌着部２２の幅Ｌ２は、脱落防止体１２の長円側の幅より若干小さい幅に形成されている（図１参照）。そして深さｄ２（図４（ｃ）参照）は、脱落防止体１２の厚みｄ１（図２参照）より大きく（深く）形成されている。
【００３６】
なお、相手溝２１は、前記ガスケット本体１１のシール用突起１５のシール性を維持する重要な部分であり、同じ深さで平滑面に形成され、同様に固定用タブ装着部２３もシール用突起１６に適応して、同様の深さで、平滑に形成している。また、相手溝２１の溝幅は、ガスケット本体１１及びシール用突起１５の大きさに対応して形成し、装着ハウジング３を装着して締め付けた時に、ガスケット本体１１の潰し代を考慮して、設定する。
【００３７】
図５は、図１に示すガスケットを図３に示すハウジングの溝に装着した状態を示す平面説明図であり、図６（ａ）は、図５のＧ−Ｇ線拡大断面図、図６（ｂ）は、図５のＨ−Ｈ線拡大断面図、図６（ｃ）は、図５のＩ−Ｉ線拡大断面図、図６（ｄ）は、図５のＪ部の拡大平面図である。
【００３８】
脱落防止体１２を脱落防止体嵌着部２２に、固定用タブ１３を固定用タブ装着部２３にそれぞれ配置させ、ガスケット本体１１を相手溝２１に挿入する。このとき、図６（ｃ）に示すように、脱落防止体１２がガスケット本体１１の厚みよりも突出している側が、脱落防止体嵌着部２２内に収容されるよう配置させてガスケット本体１１を相手溝２１に挿入する。
【００３９】
ここで、脱落防止体１２は、図６（ｄ）に示すように、長円形柱状の長い径の幅が、脱落防止体嵌着部２２の幅より若干大きく形成されている。従って、図６（ｃ）の矢印方向に上方から押し込むと、同図（ｄ）の点線に示すように、脱落防止体１２は、点線矢印に示すごとく弾性変形して、脱落防止体嵌着部２２の内周面に適合する形状に弾性変形する。
【００４０】
この脱落防止体嵌着部２２は、相手溝２１の径方向に沿う長さが脱落防止体１２の突出長さよりも長く形成されている。このため、図６（ｄ）に示すように、脱落防止体嵌着部２２に脱落防止体１２を嵌着させる際、脱落防止体１２の先端側に、弾性変形吸収空間２５となる隙間が形成される。このため、脱落防止体１２の弾性変形は、この弾性変形吸収空間２５で吸収され、ガスケット本体１１側に弾性変形時の応力による影響を及ぼすことがない。
【００４１】
第１の実施形態に示す４個の脱落防止体１２をそれぞれ嵌着し終えると、ガスケット本体１１は、ほぼ完全にハウジング本体２に固定装着状態となる。この時、例えばハウジング本体２を傾けても、相手溝２１内からガスケット本体１１が抜け出ることは無く、装着時の作業性が非常に良好となっている。そして、この状態で図７の点線に示すように装着ハウジング３を所定の位置に合わせ、固定ボルト４を螺合し締め付けることで、装着作業を終えることができる。
【００４２】
なお、固定ボルト４を螺合し締め付ける時には、ガスケット本体１１によるシール性保持の観点から、当然に脱落防止体１２の下面が脱落防止体嵌着部２２の底面から浮いていることが必要であることは当然である。脱落防止体嵌着部２２の深さは、図６（ｃ）に示しているように脱落防止体１２の厚みよりやや深く余裕を持って形成している。しかも、脱落防止体１２は、ガスケット本体１１の厚みよりも突出している側が脱落防止体嵌着部２２内に挿入された状態となっており、装着ハウジング３が装着される上面において、脱落防止体１２はガスケット本体１１よりも上方に突出することはない。このため、装着ハウジング３の締め付け時に、脱落防止体１２がガスケット本体１１のシール時の潰れを阻害することはなく、ガスケット本体１１のシール性を保持することができる。加えて、脱落防止体１２を脱落防止体嵌着部２２に押し込んで嵌着させる際の作業性も良好となる。
【００４３】
第１の実施の形態は、上述のように構成し、ガスケットの本来の機能であるシール機能はガスケット本体１１が担い、ガスケット本体１１をハウジング本体２に固定する固定機能は脱落防止体１２が脱落防止体嵌着部２２に嵌着されることによって担っている。このため、それぞれシール機能と固定機能を独立に特化して機能させることができる。即ち、脱落防止体１２を脱落防止体嵌着部２２に嵌着する際に、シール部への応力の影響が少ない構成となっている。従って、ガスケット本体１１をハウジング本体２の相手溝２１に装着する際のフィット状態を確実に維持することができ、相手溝２１が浅い薄型のガスケットにも適用することができるものである。
【００４４】
（第２の実施形態）
図８は、第２の実施の形態に係る脱落防止体１２を示す斜視図である。
【００４５】
この第２の実施の形態においては、脱落防止体１２の形状を変形した例を示している。この脱落防止体１２は、外周面に複数の小さい円柱状の脱落防止部１７が配列されるように形成した例であり、各脱落防止部１７の円柱側面間の縦方向の凹みによって弾性変形の逃げ部を形成したものである。
【００４６】
この第２の実施の形態も、第１の実施の形態と同様の効果がある。特に、脱落防止体１２が弾性変形して脱落防止体嵌着部２２の内周面と接触する接触部位は、各脱落防止部１７の外面になるため、接触部位を第１の実施形態の場合よりも多くすることができ、装着状態が安定する。
【００４７】
（第３の実施形態）
図９は、第３の実施の形態に係る脱落防止体１２を示す斜視図である。
【００４８】
この第３の実施の形態においては、脱落防止体１２の形状を変形した例として、複数の円盤体を垂直方向（ガスケット本体１１の軸方向）に積層した構成の脱落防止部１８とした例である。この脱落防止体１２の脱落防止部１８では、積層した脱落防止部１８の間の溝等の空間で弾性変形を逃すことができる。
【００４９】
この第３の実施の形態も、第１の実施の形態と同様の効果がある。この脱落防止体１２では、脱落防止体嵌着部２２内に挿入される下方側の脱落防止部１８を少し小さい径となるように形成して、弾性変形を少なくして挿入し易くすることもできる。
【００５０】
（第４の実施形態）
図１０は、第４の実施の形態に係る脱落防止体１２を示す斜視図、図１１は図１０のＫ−Ｋ線拡大断面図である。
【００５１】
この第４の実施の形態においては、脱落防止体１２の下面中央部に、凹み部１９を設けている。
【００５２】
この実施の形態では、脱落防止体１２を脱落防止体嵌着部２２に位置させ、図１１の矢印方向に脱落防止体１２を上方から押圧すると、脱落防止体１２の弾性力により変形し、凹み部１９内の空気が抜け、凹み部１９が吸盤のように作用して脱落防止体嵌着部２２内に吸着する。これにより、ガスケット本体１１を相手溝２１内に保持することができる。
【００５３】
従って、第４の実施の形態も、第１の実施の形態と同様の効果がある。この脱落防止体１２も、脱落防止体１２を上方から押圧することで簡単に嵌着作業を終えることができる。
【符号の説明】
【００５４】
１  ガスケット
１１  ガスケット本体
１２  脱落防止体
１３  固定用タブ
１４  固定用穴
１５  シール用突起
１６  シール用突起
１７  脱落防止部
１８  脱落防止部
１９  凹み部  
２  ハウジング本体
２１  相手溝
２２  脱落防止体嵌着部
２３  固定用タブ装着部
２４  ねじ穴
２５  弾性変形吸収空間
３  装着ハウジング
４  固定ボルト
【図１】
2015222093.tif 000003
【図２】
2015222093.tif 000004
【図３】
2015222093.tif 000005
【図４】
2015222093.tif 000006
【図５】
2015222093.tif 000007
【図６】
2015222093.tif 000008
【図７】
2015222093.tif 000009
【図８】
2015222093.tif 000010
【図９】
2015222093.tif 000011
【図１０】
2015222093.tif 000012
【図１１】
2015222093.tif 000013