(57)【要約】【課題】  非可逆圧縮形式で圧縮された画像データに誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを決定することができる情報処理装置、情報処理方法、およびプログラムを提供する。【解決手段】  非可逆圧縮形式で圧縮された画像データの圧縮度に対応する情報に基づいて当該画像データに誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを決定する。【選択図】  図３
2015122617.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
非可逆の圧縮形式で圧縮された印刷対象の画像データの圧縮度に対応する情報を取得する取得手段と、
前記印刷対象の画像データが伸長され、当該伸長された画像データに誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを、前記取得手段により取得された情報に基づき決定する決定手段と、
を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記決定手段は、前記誤差拡散処理において、前記画像データに基づく画像に含まれる注目画素と所定の閾値との誤差であって、当該画像の他の画素に分配される誤差を特定するためのパラメータを決定することを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記決定手段は、メモリに記憶されている複数のパラメータから、前記圧縮度に応じたパラメータを選択することにより、当該パラメータを決定することを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記決定手段は、前記画像データの圧縮度が所定の圧縮度より大きなときに、当該画像データの圧縮度が当該所定の圧縮度以下のときよりも、前記注目画素の縦および／または横に配置される画素に分配される誤差が小さくなるように、前記パラメータを決定することを特徴とする請求項２または３に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記決定手段は、前記圧縮度と、前記注目画素と前記他の画素との距離に応じて、当該他の画素に分配される誤差を特定するためのパラメータを決定することを特徴とする請求項２乃至４のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記決定手段は、前記誤差拡散処理において前記画像データに基づく画像に含まれる注目画素に対応する画素値と比較される閾値を、前記パラメータとして決定することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記決定手段は、前記圧縮度が所定の圧縮度より大きな場合、前記誤差拡散処理が実行された画像に含まれる画素に対応する濃度値に対して印刷を行うか否かを判定するための閾値として、当該圧縮度が所定の圧縮度以下のときに用いられる閾値よりも大きな値を決定することを特徴とする請求項６に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記決定手段により決定されたパラメータに従って、前記画像データに基づく画像に誤差拡散処理を実行する誤差拡散手段を有することを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記誤差拡散手段により誤差拡散処理が実行されたデータに基づき、印刷装置に前記画像データに基づく画像を印刷させる印刷制御手段を有することを特徴とする請求項８に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
画像を印刷媒体に印刷する印刷手段を有し、
前記印刷制御手段は、前記印刷手段を前記印刷装置として、当該印刷手段に前記画像データに基づく画像を印刷させることを特徴とする請求項９に記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記画像データは、ＪＰＥＧ形式で圧縮された画像データであることを特徴とする請求項１乃至１０のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項１２】
非可逆の圧縮形式で圧縮されているデータに伸長処理を実行する伸長手段を有し、
前記決定手段は、前記伸長手段により伸長されたデータに誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを決定することを特徴とする請求項１乃至１１のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項１３】
前記取得手段は、前記データが非可逆の圧縮形式で圧縮されるときに用いられた情報を、前記圧縮度に対応する情報として取得し、
前記伸長手段は、前記取得手段により取得された前記情報に基づいて前記伸長処理を実行し、且つ前記決定手段は当該情報に基づいて階調数を決定することを特徴とする請求項１２に記載の情報処理装置。
【請求項１４】
前記取得手段は、前記データが非可逆の圧縮形式で圧縮されるときの量子化処理に用いられた情報を、前記圧縮度に対応する情報として取得することを特徴とする請求項１３に記載の情報処理装置。
【請求項１５】
前記圧縮度は、前記データが非可逆の圧縮形式で圧縮されるときの量子化処理に対応するＱｕａｎｔｉｚａｔｉｏｎ係数であることを特徴とする請求項１４に記載の情報処理装置。
【請求項１６】
非可逆の圧縮形式で圧縮された印刷対象の画像データに基づく画像が回転されるときの回転角度に対応する情報を取得する取得手段と、
前記印刷対象の画像データに基づく画像が回転され当該回転された画像に誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを、前記取得手段により取得された情報に基づき決定する決定手段と、
を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項１７】
前記決定手段は、前記回転された画像に含まれる注目画素と所定の閾値との誤差であって、当該画像の他の画素に分配される誤差を特定するためのパラメータを決定することを特徴とする請求項１６に記載の情報処理装置。
【請求項１８】
前記決定手段は、前記取得手段により取得された情報に対応する回転角度が所定の角度である場合に、前記注目画素の右下および／または左下の画素に分配される誤差が前記画像データに基づく前記画像が回転されない場合よりも小さくなるように、前記パラメータを決定することを特徴とする請求項１７に記載の情報処理装置。
【請求項１９】
非可逆の圧縮形式で圧縮された印刷対象の画像データの圧縮度に対応する情報を取得し、
前記印刷対象の画像データが伸長され、当該伸長された画像データに誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを、前記取得手段により取得された情報に基づき決定することを特徴とする情報処理方法。
【請求項２０】
非可逆の圧縮形式で圧縮された印刷対象の画像データに基づく画像が回転されるときの回転角度に対応する情報を取得し、
前記印刷対象の画像データに基づく画像が回転され当該回転された画像に誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを、前記取得された情報に基づき決定することを特徴とする情報処理方法。
【請求項２１】
請求項１乃至１８のいずれか１項に記載の情報処理装置の各手段としてコンピュータを機能させるための、または請求項１９または２０に記載の情報処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、非可逆圧縮された画像データに基づく画像の印刷のために誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを決定する情報処理装置、情報処理方法、およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
画像の印刷を行う印刷装置において、非可逆圧縮形式で圧縮された画像データに基づく画像を印刷することがある。このような非可逆圧縮形式として、ＪＰＥＧ（Ｊｏｉｎｔ  Ｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｉｃ  Ｅｘｐｅｒｔ  Ｇｒｏｕｐ）形式がある。このＪＰＥＧ形式で圧縮された画像データが伸長され、伸長された画像データに基づく画像が印刷装置により記録媒体に印刷される。
【０００３】
しかし、上記のようにＪＰＥＧ形式は非可逆の圧縮形式である。そのため、伸長後の画像においてはモスキートノイズという画像の劣化が発生することがある。このモスキートノイズは、ＪＰＥＧ圧縮における量子化処理に起因して発生する。ＪＰＥＧ形式においてはＤＣＴ（離散コサイン変換）処理により周波数に変換された画像に対する量子化処理によって、特に高周波成分の情報が削除される。これにより、伸長処理が行われると、例えばその伸長が行われた画像内のエッジ周辺において本来存在しなかった信号値が上記モスキートノイズとして発生してしまうことがある。
【０００４】
特許文献１では、圧縮画像データが伸長された画像データに関して、モスキートノイズを除去する処理が提案されている。具体的には、圧縮画像データが伸長された画像データをブロック単位で区切り、ノイズ判定処理を行い、ノイズの種類と発生度合いを判定する。そして、印刷データ作成のために実行される誤差拡散処理における拡散係数を、ノイズ判定結果に基づいて切換えることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第４０５３４６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述の特許文献１は、伸長処理が実行された後の画像を用いて判定を行っている。そのため、ノイズと判定された部分が非可逆圧縮、伸長により生じたものなのか、圧縮、伸長の前の元画像に含まれている部分なのか区別が出来ないことがある。そのため、例えば非可逆圧縮形式における圧縮度が小さくノイズが生じにくい場合にも関わらず、元々の画像に含まれている部分をノイズと誤って判定してしまうことがある。そして、その誤判定の結果に応じて拡散係数が決定されてしまうことがある。
【０００７】
上記の課題を鑑みて本発明は、非可逆圧縮形式で圧縮された画像データに誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを決定することができる情報処理装置、情報処理方法、およびプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために本発明の情報処理装置は、非可逆の圧縮形式で圧縮された印刷対象の画像データの圧縮度に対応する情報を取得する取得手段と、前記印刷対象の画像データが伸長され、当該伸長された画像データに誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを、前記取得手段により取得された情報に基づき決定する決定手段と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
非可逆圧縮形式で圧縮された画像データの圧縮度に対応する情報に基づいて当該画像データに誤差拡散処理が実行されるときに用いられるパラメータを決定する。これにより、上記のパラメータを適切に決定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本実施形態におけるインクジェット記録装置の一例を示す図である。
【図２】制御回路部１０３の構成を示すブロック図である。
【図３】ファームウェアの機能ブロックを示す図である。
【図４】色補正テーブルの一例を示す。
【図５】四面体補間法を説明するための図である。
【図６】色分解テーブル３１２の一例を示す。
【図７】誤差拡散法における、誤差分配方法を示す図である。
【図８】画像データの復号化処理のフローチャートを示す。
【図９】パラメータ決定部３１０における処理の一例を示すフローチャートである。
【図１０】印刷装置に予め記憶されている量子化テーブルの一例を示す図である。
【図１１】１次元に配列された画素に対応する信号値を示す図である。
【図１２】１次元に配列された画素に対する処理の結果を示す図である。
【図１３】２次元画像において文字部周辺に発生したモスキートノイズの一例を示す図である。
【図１４】選択候補となる誤差分配係数を示す図である。
【図１５】本実施形態の処理により決定された分配係数により誤差拡散処理が行われた画像を示す図である。
【図１６】ターゲットピクセルの周囲１２画素に誤差を分配する場合の分配係数の例を示す図である。
【図１７】図１３に示した画像を反時計回りに４５度回転させた場合の画像を示す図である。
【図１８】パラメータ決定部３１０の処理の一例を示すフローチャートである。
【図１９】Ｑ係数と画像の回転角度に対応する誤差分配係数を示す図である。
【図２０】８ビット（０〜２５５）の入力信号値を、３レベル（量子化値：０、１、２）に量子化する処理を説明するための図である。
【図２１】パラメータ決定部３１０の処理の一例を示すフローチャートである。
【図２２】Ｑ係数に対して決定される閾値を示す図である。
【図２３】背景色が白の中に存在する黒文字のヒストグラムを示す図である。
【図２４】誤差拡散処理における閾値の調整処理について説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本実施形態について説明する。なお、以下の実施形態はあくまで実施の一例を示したものであり、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１２】
＜ハードウェア構成の説明＞
図１は、本実施形態におけるインクジェット記録装置の一例を示す図である。記録ヘッド１０１は、インクを充填したインクタンク１０２を搭載する。インクタンク１０２には、図１では４色のインクそれぞれが充填されている例を示している。ただし、何色のインクタンクが装着されてもよく、また同色であっても染料、顔料等、材料の異なるインクそれぞれが充填されたインクタンクが装着されてもよい。
【００１３】
制御回路部１０３は、記録ヘッド１０１を駆動するための記憶部、演算部及び通信部を含む。記録ヘッド１０１は、制御回路部１０３から、インク吐出の要否を示す記録信号とその吐出タイミングを示す制御信号を受信し、その制御信号に従って記録信号に基づいたインクの吐出を行う。記録媒体である記録媒体１０４は、不図示の搬送ローラによって搬送されながら記録ヘッド１０１から吐出されたインクが付与されることで記録媒体１０４上に画像が記録される。
【００１４】
なお、本実施形態では、印刷装置の一例としてインクジェット記録装置を例に説明するが、電子写真方式によりトナーを付与することで印刷を行う印刷装置であってもよい。
【００１５】
また図１の例では、記録ヘッド１０１、インクタンク１０２が装着されたキャリッジが記録媒体１０４の搬送方向に直交する方向に走査しながらインクを付与する記録方式を示した。しかしこれに限らず、記録媒体１０４の幅方向の長さ以上の長さを有するラインヘッドを設け、上記のような走査を行わずに印刷を行う印刷装置であってもよい。
【００１６】
図２は、制御回路部１０３の構成を示すブロック図である。制御回路部１０３は、入力インタフェース２０１、ＣＰＵ２０２、出力インタフェース２０３、ＲＯＭ２０４、ＲＡＭ２０５を含む。ＲＯＭ２０４は不揮発性のメモリであり、制御回路部１０３、並びに印刷装置全体を制御するための制御プログラムが格納されている。ＲＡＭ２０５は、ＲＯＭ２０４に格納されている制御プログラムや画像データ、各種パラメータなどの各種のデータを記憶するメモリである。
【００１７】
ＣＰＵ２０２は、不揮発性メモリであるＲＯＭ２０４に記憶されている制御プログラムをＲＡＭ２０５に読み出し、ＲＡＭ２０５上で実行することで、制御回路部１０３や印刷装置の全体を制御する。具体的には、ＣＰＵ２０２は、不図示の操作部や外部のコンピュータ、スマートフォンやタブレット等からユーザの指示を受け付け、その指示に応じて制御を行う。
【００１８】
入力インタフェース２０１は、不図示の外部、または内部メモリや外部のコンピュータ等から記録対象の画像データ、及び、記録ヘッドを駆動するための制御信号の入力を受け付ける。また入力インタフェース２０１は、それらの画像データや制御信号をＲＡＭ２０５とＣＰＵ２０２に送る。その際、ＣＰＵ２０２は、ＲＯＭ２０４に記憶されている制御プログラムをＲＡＭ２０５上で実行することで、画像データを、インク吐出のための記録信号に変換する。このように変換された記録信号が記録データとして制御信号とともに、出力インタフェース２０３から出力される。出力された記録データと制御信号とにより記録ヘッド１０１が駆動され、記録媒体１０４に画像が記録される。
【００１９】
例えばＪＰＥＧ形式で圧縮された画像データが入力インタフェース２０１から入力された場合、ＣＰＵ２０２は、この画像データに対してＪＰＥＧ伸長処理を行い、さらに伸長された画像データを記録信号に変換する。
【００２０】
なお、図２の例ではＣＰＵ２０２がＪＰＥＧ伸長処理、記録信号への変換処理を行っていたがこれに限らない。具体的には、上記ＪＰＥＧ伸長処理及び／または変換処理を行うハードウェア回路を制御回路部１０３とは別に設け、この回路がＪＰＥＧ伸長処理及び／または変換処理を行ってもよい。
【００２１】
本実施形態においては、入力インタフェース２０１に非可逆圧縮形式であるＪＰＥＧ形式で圧縮された画像データが入力され、ＣＰＵ２０２では、その画像データに対する伸長処理が実行され、また記録信号への変換処理が実行される。ＪＰＥＧ形式の圧縮では、圧縮前の元画像ではなかった情報が、圧縮、伸長によりモスキートノイズとして発生してしまうことがある。特に文字が中心となる文書画像については文字部周辺に発生するモスキートノイズにより文字の視認性を損なうことがある。例えば、インクジェット方式の印刷装置によりモスキートノイズが発生してしまった文書画像を印刷する場合、インクの滲みが発生することから、特に小さい文字の可読性を低くすることがあり、またインクが無駄に消費されてしまう。
【００２２】
そこで本実施形態では、多値の画像データが誤差拡散処理により印刷データに変換されるときに使用される誤差拡散パラメータを、非可逆圧縮が実行されたときの圧縮の度合い（圧縮度）に応じて決定する。詳細については後述する。
【００２３】
なお、本実施形態では、非可逆圧縮された画像データの取得、またその画像データの伸長処理、階調変換による印刷データの作成等を、印刷装置において実行する例について説明する。例えばこれらの処理を、印刷装置に接続されたホスト装置においてプリンタドライバが実行する場合、各ホスト装置において当該プリンタドライバがインストールされなくてはならない。よって、印刷装置に種々のデバイス（ＰＣ、スマートフォン、タブレット等）が、種々のインタフェースを介して印刷を実行させる場合、それらのデバイス全てにプリンタドライバをインストールしなくてはならない。また、プリンタドライバは、印刷装置の機種ごとに設けられる場合があるため、ホスト装置が複数機種の印刷装置に印刷を行わせる場合、機種ごとのプリンタドライバがインストールされなくてはならない。
【００２４】
そこで本実施形態では、非可逆圧縮された画像データの取得、またその画像データの伸長処理、階調変換による印刷データの作成等を、印刷装置において実行する。そのためホスト装置は、プリンタドライバによる処理がなくても、印刷データに変換される前の画像データを送信することにより、印刷を実行させることができる。また圧縮処理された画像データを送信することができるため、伸長後のデータを送信する場合に比べて、印刷対象のデータを印刷装置に高速に送信することができる。
【００２５】
＜ファームウェアのブロック図＞
図３は本実施形態におけるファームウェア構成のブロック図の一例を示す。図３に示す各ブロックの機能が制御プログラムのプログラムモジュールとしてＲＯＭ２０４に格納されており、ＣＰＵ２０２がこれらのモジュールを実行することで、図３の各ブロックの機能が実現される。なお、これらのブロックの一部または全部を実行するためのハードウェア回路が別途設けられ、この回路が各機能の全部を実現する、または一部を実現してＣＰＵ２０２と連携することでも、図３で説明する機能を実現することができる。
【００２６】
入力インタフェース２０１に入力された画像データは、図３に示す処理が施され、記録ヘッドと接続された不図示の印刷エンジンが受信できる解像度、階調数の記録信号に変換され、印刷エンジンに出力される。そして、ＣＰＵ２０２がその印刷エンジンを制御する印刷制御を行うことで、上記の画像データに基づく画像を印刷エンジンに印刷させる。以下詳細に説明する。
【００２７】
＜各処理部の説明＞
付属情報取得部３０１は、画像データが圧縮される際に使用された各種パラメータを取得する。このパラメータには、当該画像データの圧縮率を特定するための情報が含まれる。例えば画像データがＪＰＥＧ圧縮されたＪＰＥＧファイルが入力された場合、ＪＰＥＧ圧縮の際に使用された量子化テーブルと画像データサイズが含まれている。これらの情報により量子化ステップ数を特定するためのＱ係数（Ｑｕａｎｔｉｚａｔｉｏｎ係数）を求めることができる。付属情報取得部３０１は、この量子化テーブル（Ｑテーブル）と画像データサイズ（縦、横の画素数）を取得する。
【００２８】
さらに、付属情報取得部３０１により取得された各種パラメータは、画像データ伸長部３０２に送られ、圧縮された画像データを伸長する処理に利用される。また、この各種パラメータは圧縮度算出部３０９に送られ、当該画像データが圧縮されたときの圧縮の度合いを算出する処理に利用される。
【００２９】
画像データ伸長部３０２は、符号化された画像データを復号化して画像データを抽出する処理部である。入力された画像データが圧縮されていた場合、画像データ伸長部３０２は、その画像データの圧縮形式に応じた伸長処理を実行することで、画像データの伸長を行う。この画像データ伸長部３０２における処理について図８を用いて説明する。なお図８は、圧縮形式がＪＰＥＧ形式であった場合の例である。
【００３０】
図８は、画像データの復号化処理のフローチャートを示す。なお、図８に示すフローチャートに示す処理に対応するプログラムが、画像データ伸長部３０２のプログラムモジュールとしてＲＯＭ２０４に格納されており、ＣＰＵ２０２がこのプログラムを実行することで図８の処理が実現される。
【００３１】
ＪＰＥＧのデータ形式である画像は、Ｎ個の８画素正方ブロック単位で圧縮処理が実行されており、図８では、伸長処理の処理対象のブロックを示す変数ｎを１に設定して初期化する（Ｓ８０１）。
【００３２】
そして、処理対象の８画素正方ブロックｎにハフマン復号化する（Ｓ８０２）。そして、付属情報取得部３０１が取得した量子化テーブルで逆量子化する（Ｓ８０３）。即ち、当該画像が圧縮するときに用いられ、当該画像を含む画像ファイルに含まれている量子化テーブルを用いて逆量子化する。そして逆ＤＣＴ変換する（Ｓ８０４）。
【００３３】
次に上記変数ｎをインクリメントし（Ｓ８０５）、インクリメントされた変数ｎと当該画像の全ブロック数Ｎとを比較する（Ｓ８０６）。
【００３４】
変数ｎが全ブロック数Ｎ未満であれば、処理対象のブロックがまだ残っているものとして、Ｓ８０２〜Ｓ８０５の処理を繰り返す。なお、全ブロック数Ｎは、付属情報取得部３０１が取得した画像データサイズが示す縦横の画素数を８画素で除算することで求めることができる。
【００３５】
また、ハフマン符号化は、頻度の高いデータに短いビット数の符号を割当てる事で全体のビット数を減らす形で圧縮する方法である。Ｓ８０２におけるハフマン復号化は、そのハフマン符号化に対応するハフマン符号を用いて復号化する。
【００３６】
Ｓ８０３における逆量子化は、付属情報取得部３０１で取得した、圧縮する際に使用された量子化テーブルを用いて、逆量子化を行い画像データに展開する。
【００３７】
Ｓ８０４における逆ＤＣＴ変換は、画像データを直流成分（ＤＣ成分）と交流成分（ＡＣ成分）にするＤＣＴ変換されたデータを元の画像濃度成分に戻す逆変換を行う処理である。なお、ＪＰＥＧ圧縮は、輝度Ｙ、色差Ｃｂ、Ｃｒ形式で実施されることがあり、その場合、逆ＤＣＴ処理が施されたデータもＹＣｂＣｒの形になっている。以下の式に従い、画像信号値ＲＧＢを得る。
式１：
Ｒ＝（Ｙ＋１２８）＋１．４０２（Ｃｒ−１２８）
Ｇ＝（Ｙ＋１２８）−０．３４４１４（Ｃｂ−１２８）−０．７１４１４（Ｃｒ−１２８）
Ｂ＝（Ｙ＋１２８）＋１．７７２（Ｃｂ−１２８）
このように画像データ伸長部３０２により得られた画像信号値ＲＧＢが、画像補正部３０３に送られる。
【００３８】
画像補正部３０３は、ＲＧＢデータに対し、画像補正を施す。画像補正としては、全体の色を明るくする、または暗くするための明度調整や、コントラスト調整、カラーバランスの調整のほか、写真印刷を想定した逆光補正や赤目補正など、様々なものが挙げられる。なお、これらの補正は、本ブロックで一元的に処理を行うことで、印刷装置に依存しない処理を実現することが可能となる。このように画像補正部３０３により補正が実行された画像が、解像度変換部３０４に送られる。
【００３９】
解像度変換部３０４は、画像を印刷装置に対応した解像度に変換する。入力される画像データと印刷装置の解像度から、必要な変倍量が導き出され、拡大または縮小の処理が施される。変倍処理としては、ニアレストネイバーやバイリニア、バイキュービック法などが存在する。これらの処理は、処理の特性や、処理速度、また当該印刷において設定されている印刷モードを考慮し、適宜選択される。このように解像度変換された画像が色補正部３０５に送られる。
【００４０】
色補正部３０５は、印刷装置における出力のための色変換処理を施す。例えば、表示装置に表示された画像を記録する場合、表示と印刷では必ずしも色再現範囲は一致しない。例えば、ある色では印刷装置の方が再現範囲は狭く、また別の色では逆のケースであったりする。それらを画像の劣化を最小限にし、適宜、色の圧縮・伸長を行う必要がある。
【００４１】
本実施形態では色補正部３０５は、それらの処理をＲＧＢ形式で変換を行う。つまり、本ブロックに入力されたＲＧＢ値を、デバイスの再現性を考慮し、印刷装置向けのＲＧＢ値（以下、区別のためＤｅｖｉｃｅＲＧＢとする）に変換する。変換はマトリクスなどの演算で行うことも可能であるが、本実施形態では、３次元の色補正テーブル３１１を利用する。
【００４２】
入力されるＲＧＢ値を各色８ビット（２５６階調）とした場合、全組み合わせを保持する場合、その組み合わせを示すデータのデータ容量が大きくなってしまう。そのため、色補正テーブル３１１は所定の間隔で間引かれたものを使用する。
【００４３】
図４は、色補正テーブルの一例を示す。
【００４４】
図４の例では、各色２５６階調を１７点のグリッド点とし、それに対応するＤｅｖｉｃｅＲＧＢ値を記載したテーブルとなっている（１７＊１７＊１７＝４９１３グリッド点）。
【００４５】
グリッド点間の値は、補間処理を利用して算出する。補間方法については、本実施形態では四面体補間を利用した処理を記載する。四面体補間法とは、３次元空間の分割単位を四面体として、４つの格子点を用いる線形補間である。
【００４６】
図５は、四面体補間法を説明するための図である。以下の式２のように、まず、図５（ａ）に示すような、四面体への分割を行う。そして、ターゲットとなる点ｐが、分割された四面体のうち、いずれに属するかを決定する。その四面体の４頂点をそれぞれｐ０、ｐ１、ｐ２、ｐ３とし、同図（ｂ）に示すように、さらに細かい小四面体に分割される。各点の変換値をそれぞれｆ（ｐ０）、ｆ（ｐ１）、ｆ（ｐ２）、ｆ（ｐ３）とした場合、次式により補間値ｆ（ｐ）が求められる。
【００４７】
【数１】
2015122617.tif 000003
【００４８】
ここで、ｗ０、ｗ１、ｗ２、ｗ３は、各頂点ｐｉと反対向位置の小四面体の、四面体ｐ０ｐ１ｐ２ｐ３全体に対する体積比である。上記により、対象となるＲＧＢ値に対応したＤｅｖｉｃｅＲＧＢ値を算出するが、階調性を考慮し、出力は８ビット以上でも構わない。
【００４９】
また、色補正テーブルは、上述の通り印刷装置の色再現範囲にも依存するため、例えば記録に使用する記録用紙が異なる場合は、それに応じたテーブルを準備してもよい。  このように色補正部３０５により印刷対象の画像に対して色補正処理が行われると、色補正後の画像がインク色変換部３０６に送られる。
【００５０】
インク色変換部３０６は、色補正部で決定されたＤｅｖｉｃｅＲＧＢ値を、インク色ＣＭＹＫへと変換する。変換は予め各ＤｅｖｉｃｅＲＧＢの組み合わせに対応したインク色の値が記述された色分解テーブル３１２を利用する。尚、本ブロックにおいても、色補正部３０５と同様、グリッド点１７のテーブルを利用する。
【００５１】
図６に色分解テーブル３１２の一例を示す。本実施形態では、インク色として、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）、ブラック（Ｋ）の４色を例として、各グリッド点に対応した４色の値が記述されている。これらは、記録用紙の紙面上でインクが溢れないことや、インク同士が隣接した際、滲まないことを考慮して、決定された値である。つまり、色分解テーブル３１２についても、記録用紙が異なる場合、それに応じたテーブルを用意してもよい。
【００５２】
上述の色補正部と同様、対象となるＤｅｖｉｃｅＲＧＢ値に対応したインク分解後の値は、図５を用いて説明した四面体補間処理を適用して求めればよい。このように画像データがＣＭＹＫのデータに変換されると、その変換後のデータが濃度補正部３０７に送られる。
【００５３】
インクジェット記録の場合、記録用紙上にドットとして塗布されるインク量が多くなるにつれ、ドットの重なりが増加し、記録濃度が上昇しにくくなる。そのため濃度補正部３０７は、濃度を補正し、濃度の応答性を均一にする。これを行うことにで、上記した色補正テーブル３１１や色分解テーブル３１２作成時の精度が確保しやすくなる。補正は、Ｃ、Ｍ、Ｙ、Ｋの各色について行えばよいため、ここでは１次元の濃度補正テーブル３１３を利用する。各色の入力８ビット（２５６階調）に対応したテーブルを用意しておけばよい。特に間引くようなことは行わず、各信号値に対応した値が記述されたテーブルがあればよい。このように濃度補正が行われたデータが、階調変換部３０８に送られる。
【００５４】
階調変換部３０８では、インク色変換され、濃度補正を施された多ビットデータを、印刷装置で記録可能な階調数に従って、記録信号に変換する。ここでは階調変換処理の説明のため、記録（１）／非記録（０）の２階調（１ビット）の記録信号について説明する。階調変換方法としては、２値データに変換するための誤差拡散処理を例に説明する。また、多ビットデータの入力信号として、８ビットの０〜２５５を例に説明する。
【００５５】
図７は誤差拡散法における、誤差分配方法を示す図である。ターゲットピクセル（注目画素）の信号値Ｌとした時、閾値ＴＨと比較を行う。０〜２５５を２値にするため、ここでの閾値は１２７とする。その大小により、
Ｌ＞ＴＨ（１２７）    ・・・・・・    １（記録）
Ｌ≦ＴＨ（１２７）    ・・・・・・    ０（非記録）
と判定される。そして、判定結果に応じて量子化代表値Ｖを、
１（記録）    ・・・・・・    ２５５
０（非記録）  ・・・・・・    ０
と設定することで、発生する誤差Ｅ（＝Ｌ−Ｖ）は、当該ターゲットピクセルの周辺の画素に分配される。具体的には、図７に示す分配係数の割合に従って、ターゲットピクセルの左下、下、右下、右の画素に誤差が分配される。なお、右にのみ分配対象の画素がある場合、誤差がそのまま、右の画素に加算される。そして、当該ターゲットピクセルの右の画素が新たなターゲットピクセルとなり、その信号値Ｌに、分配された誤差Ｅａ（Ｅ×７／１６）を加算した値Ｌａに対し、閾値との比較を行う。従って、
Ｌａ＞ＴＨ（１２７）    ・・・・・・    １（記録）
Ｌａ≦ＴＨ（１２７）    ・・・・・・    ０（非記録）
と判定される。なお、量子化代表値Ｖに対する輝度値の誤差Ｅａは、−１２７〜＋１２７になるため、上記閾値と比較されるＬａは−１２７〜＋３８２の値となる。
【００５６】
この処理を画像の右下方向に向かってすべてのピクセル、すべてのインク色Ｃ、Ｍ、Ｙ、Ｋに対して行うことで、記録可能な１ビットのインク色データ（記録信号）を得ることができる。
【００５７】
このように生成されたインク色データが印刷エンジンに送られ、印刷エンジンではそのインク色データに従ってインクの吐出の要否が判定される。そして、その判定に従ってインクが記録ヘッド１０１から吐出されることで、入力インタフェース２０１に入力されたＪＰＥＧ形式の画像データに対応する画像が記録媒体に記録される。
【００５８】
なお、上記の例では図７に示した分配係数を用いて誤差拡散処理を実行する例について説明した。ただし、本実施形態では画像データが圧縮されていたときの圧縮の度合いに応じて、図１４を用いて後述する種々の分配係数から、当該画像データに用いる分配係数を決定する。階調変換部３０８では、このように決定された分配係数を用いて誤差拡散処理が行われる。以下、圧縮度算出部３０９、パラメータ決定部３１０による処理の詳細について説明する。
【００５９】
圧縮度算出部３０９は、付属情報取得部３０１により取得された、圧縮の際に使用された量子化テーブルから、圧縮度を算出する。具体的には、量子化テーブルと、図１０に示す予め記録されている圧縮Ｑ係数に対応する量子化テーブルとの類似度の算出を行う。そして、予め記録されている量子化テーブルには、圧縮度を示すＱ係数が設定されている。類似度が高い量子化テーブルのＱ（Ｑｕａｎｔｉｚａｔｉｏｎ）係数を圧縮度として判定する方法について説明する。
【００６０】
図１０は、印刷装置に予め記憶されている量子化テーブルの一例を示す図である。図１０（ａ）はＱ係数を５０とし、（ｂ）はＱ係数７５、（ｃ）はＱ係数９０とする。Ｑ係数が大きいほど、圧縮の度合いが小さく（圧縮率が低く）、圧縮・伸長による劣化の少ない量子化テーブルとなる。これらの量子化テーブルが、ＲＯＭ２０４に格納されている。
【００６１】
圧縮度算出部３０９は、付属情報取得部３０１が取得した当該ＪＰＥＧデータの量子化テーブルと、図１０に示す量子化テーブルを比較し、その類似度を判定する。図１０に示すように、ＪＰＥＧの量子化テーブルは、輝度と色差で各々８×８の６４個のテーブルを保持している。そして、以下の式３のように、当該印刷対象のＪＰＥＧ画像の量子化テーブルと、図１０に示した予めＲＯＭ２０４に記憶されている複数の量子化テーブルそれぞれとの差分を算出する。
【００６２】
【数２】
2015122617.tif 000004
【００６３】
ここで、Ｙａ（ｘ，ｙ）、Ｃｂａ（ｘ，ｙ）、Ｃｒａ（ｘ，ｙ）は、座標位置（ｘ，ｙ）における、予め保持されＱ係数と紐付けられている量子化係数のそれぞれ、輝度Ｙ、色差Ｃｂ、色差Ｃｒの量子化値の値を示す。また、Ｙｂ（ｘ，ｙ）、Ｃｂｂ（ｘ，ｙ）、Ｃｒｂ（ｘ，ｙ）は、座標位置（ｘ，ｙ）における、対象とするＪＰＥＧの付属情報から取得した、それぞれ輝度Ｙ、色差Ｃｂ、色差Ｃｒを示す。
【００６４】
そして、図１０に示す複数の量子化テーブルそれぞれに対応する類似度と、各量子化テーブルに対応するＱ係数に応じて、当該ＪＰＥＧデータが圧縮されたときのＱ係数を判定する。これにより、図１０に示す量子化テーブルのＱ係数は、５０、７０、９０と離散的であるが、当該印刷対象のＪＰＥＧデータのＱ係数として、５０未満の値から、９０よりも大きな値まで判定することができる。
【００６５】
なお、圧縮度を算出する方法はこれに限らず、量子化テーブルに重みを付けて圧縮度を算出してもよい。以下の式４のように、類似度Ｒとして、量子化テーブルの差分に対して重みを設定する。例えば、輝度の量子化テーブルの差分の重みＷｙを高くして、色差の量子化テーブルの差分の重みＷｃｂ、Ｗｃｒを低く設定する。これは、画素データの濃度差が、色差に比べ輝度の方が、視覚的に目立ちやすいためで、輝度の量子化テーブルの差分が小さい方を優先する方法をとってもよい。
【００６６】
【数３】
2015122617.tif 000005
【００６７】
また、例えば、６４個の量子化テーブルの中で、重みをつけてもよい。いずれにせよ、画像データが圧縮された程度を示すことができれば、種々の方法を採用することができる。
【００６８】
そして、類似度Ｒが最も小さいものを選択し、そのＱ係数を圧縮度とする。なお、本実施形態ではＱ係数が３段階であったが、さらなる多段階にすることも可能である。さらにＲの値に基づき、さらに細かいＱ係数を設定しても構わない。
【００６９】
このように圧縮度算出部３０９において算出した圧縮度は、パラメータ決定部３１０に送られる。
【００７０】
パラメータ決定部３１０は、圧縮度算出部３０９により算出された圧縮度をもとに、パラメータを決定する。具体的には、パラメータ決定部３１０において、階調変換部３０８により実行される誤差拡散処理における分配係数が決定される。この決定処理について、図９のフローチャートを用いて処理の詳細を説明する。
【００７１】
図９は、パラメータ決定部３１０における処理の一例を示すフローチャートである。なお、図９に示すフローチャートに示す処理に対応するプログラムが、パラメータ決定部３１０のプログラムモジュールとしてＲＯＭ２０４に格納されており、ＣＰＵ２０２がこのプログラムを実行することで図９の処理が実現される。
【００７２】
また図１４は、図９における処理による選択候補となる誤差分配係数の一例を示す図である。これらの誤差分配係数はＲＯＭ２０４に記憶されており、ＣＰＵ２０２がパラメータ決定部３１０に対応するプログラムを実行することで、Ｑ係数に応じた誤差分配係数の決定、また決定された係数のＲＯＭからの読み出しを行う。これらの誤差分配係数についての詳細は後述する。
【００７３】
Ｓ９０１でＣＰＵ２０２は、圧縮度算出部３０９で求められたＱ係数（圧縮度）を取得する。なお上述のように、Ｑ係数が大きいほど圧縮の度合いが小さく、圧縮・伸長による劣化が生じにくい画像であると判定することができる。逆に、Ｑ係数が小さいほど圧縮の度合いが大きく、圧縮・伸長による劣化が生じやすい画像であると判定することができる。
【００７４】
Ｓ９０２でＣＰＵ２０２は、Ｓ９０１において取得されたＱ係数が閾値ＱＴｈ１より小さいか判定する。図９ではＱＴｈ１の一例として、「Ｑ係数：５０」とする。Ｓ９０２においてＱ係数がＱＴｈ１より小さくないと判定された場合、Ｓ９０３に進む。
【００７５】
Ｓ９０３でＣＰＵ２０２は、Ｓ９０１において取得されたＱ係数が閾値ＱＴｈ２より小さいか判定する。図９ではＱＴｈ２の一例として、「Ｑ係数：７０」とする。
【００７６】
上記のＳ９０２、またはＳ９０３における判定結果に応じて、誤差拡散処理における分配係数が決定される。具体的には、Ｓ９０３においてＱ係数がＱＴｈ２より小さくない（Ｑ係数が所定の圧縮度以下）と判定された場合、Ｓ９０４において、図１４（ａ）に示す誤差分配係数９０が決定される。また、Ｓ９０３においてＱ係数がＱＴｈ２より小さい（Ｑ係数が所定の圧縮度より大きい）と判定された場合、Ｓ９０５において、図１４（ｂ）に示す誤差分配係数７０が決定される。さらに、Ｓ９０２においてＱ係数がＱＴｈ１より小さいと判定された場合、Ｓ９０６において、図１４（ｃ）に示す誤差分配係数５０が決定される。
【００７７】
なお図９の例では、予め定めた２つのしきい値との比較で、３つの誤差分配係数から、当該印刷対象の画像のＱ係数に対応する分配係数を選択したが、これに限らない。例えば、Ｑ係数に対応する誤差分配係数を示すテーブルが用意され、そのテーブルを参照することで、当該画像データのＱ係数に対応する誤差分配係数を取得するようにしてもよい。さらに、選択候補の分配係数は３つに限らず、さらに多くの誤差分配係数を準備しておいてもよい。
【００７８】
次に、図９において決定される誤差分配係数について説明する。
【００７９】
まず、図１４（ａ）に示した誤差分配係数は図７と同様の係数であり、Ｆｌｏｙｄ係数と呼ばれる。この係数は、２値などの階調になった場合も、視覚特性で感度が高く、また低周波成分が抑えられる。結果、好適な画質が得られるため、広く利用されている係数である。しかし、非可逆圧縮形式で圧縮・伸長された画像データに対する誤差拡散処理においては、後述する理由によりモスキートノイズが印刷結果において強調されてしまう場合がある。
【００８０】
ここでモスキートノイズの特性について説明する。先にも記述したように、モスキートノイズは、非可逆な圧縮処理により高周波成分のデータが削除されることにより発生する。また印刷対象の画像は、例えばＸ方向、Ｙ方向の２次元空間において画素が配置されるデータであるが、ここでは説明を簡略化するため、１次元のデータを用いて説明を行う。
【００８１】
図１１は、１次元に配列された画素に対応する信号値を示す図である。
【００８２】
図１１（ａ）は、連続して配置された８画素のうち、左側４画素が黒（輝度値：０）、右側４画素が白（輝度値：２５５）である。なお、図１１の例では、黒（輝度値：０）については信号値「１」、白（輝度値：２５５）については信号値「０」とする。このデータに対し、下式の離散コサイン変換（ＤＣＴ）を適用し、その後、量子化処理、逆変換（逆ＤＣＴ）を実施する。
【００８３】
【数４】
2015122617.tif 000006
【００８４】
図１２は、１次元に配列された画素に対する処理の結果を示す図である。図１２（ａ−１）は、図１１（ａ）に対するＤＣＴの処理結果であり、信号値は波（実線）として表現され、劣化のない信号値（黒点）が再現されている。この波形に対し、量子化処理により高周波成分を劣化させた一例を図１２（ａ−２）に示す。すると、図１２（ａ−１）に比べ、低周波の波形になっている。その結果、元のデータの再現が出来てない部分が出てきている。特に、位置ｘ＝７の点で、白であった信号値が白でない値になっている。この状態で逆ＤＣＴを実行し、周波数成分のデータを信号値に変換した場合、圧縮前の本来の画像において白であった部分が、モスキートノイズとして発生することになる（図１２（ａ−１）中矢印）。
【００８５】
処理結果の別の例を図１１（ｂ）を用いて説明する。図１１は、左端の１画素のみ黒（信号値：１）であり、残りの７画素は白（信号値：０）であるとする。このケースにおいてＤＣＴが実行された場合の処理結果を図１２（ｂ−１）に示す。また量子化処理により高周波成分が削除された場合の結果を図１２（ｂ−２）に示す。図１２（ｂ−２）のデータに対して逆ＤＣＴを実行した場合、本ケースでは位置ｘ＝４、７の２箇所の画素においてモスキートノイズが発生することになる。
【００８６】
なお、ここでは１次元の画像を例に説明した。しかし、例えばＪＰＥＧ形式の圧縮、伸長処理が２次元の画像に対して実行される場合、当該画像において８画素×８画素のＭＣＵ（Ｍｉｎｉｍｕｍ  Ｃｏｄｅｄ  Ｕｎｉｔ）単位でＤＣＴ、量子化処理、逆ＤＣＴが行われる。
【００８７】
図１３は、２次元画像において文字部周辺に発生したモスキートノイズの一例を示す図ある。図１３は、数字「２４」を含む画像に対してＪＰＥＧ圧縮、伸長を行った画像を示す。図１３（ａ）において文字周辺にグレーのノイズが発生していることが分かる。図１３（ｂ）は、図１３（ａ）におけるにモスキートノイズを説明のため明瞭にするため、図１３（ａ）に対し白部分にグレーの色を付け、またＭＣＵを示す線を付加したものである。この図より、モスキートノイズは、以下の特性があることが分かる。（１）黒文字等の白以外のデータから離れた白領域においては、モスキートノイズは発生し難い。（２）ＭＣＵ単位でノイズの発生の有無、発生の仕方が異なる。（３）ノイズとなる画素が縦や横に並びやすい。
【００８８】
（１）については、例えば圧縮前の元画像においてＭＣＵに含まれている画素が全て白の場合には高周波成分が含まれていない。従ってＪＰＥＧ圧縮、伸長を行ったとしても高周波成分の削除が行われず、モスキートノイズは発生しづらい。よって、図１３（ａ）に示すように、白のみの部分については劣化が起きず、図１３（ｂ）においては白で示すノイズは含まれておらずグレーで表示されていることが分かる。
【００８９】
また、モスキートノイズは文字からの距離に依存するものでなく、ＭＣＵ内に文字部分が発生している場合に起こるものである。よって、たとえ文字からの距離が短かったとしても、ＭＣＵ内に文字部が存在しない場合は、モスキートノイズが発生していないことが図１３（ｂ）からも分かる。
【００９０】
さらに、ＭＣＵ内に黒文字等のデータが多く含まれている場合も、高周波成分が少ないため、モスキートノイズは発生し難い。
【００９１】
また（２）については、（１）について説明したように、モスキートノイズの発生は、ＭＣＵ内に含まれている黒画素の位置や割合に依存する。そのため、その黒画素の位置や割合により、ＭＣＵによってモスキートノイズの発生の有無、モスキートノイズの位置や割合が異なる。
【００９２】
さらに（３）については、図１３（ｂ）に示すように、ＭＣＵ内においてモスキートノイズに対応する画素が縦や横に並んで発生していることが分かる。上述の１次元画像に対応する図１２（ａ−２）、（ｂ−２）においても分かるように、モスキートノイズは所定範囲（例えば８画素のライン）の端部で発生することが多い。そして２次元画像の場合、ＭＣＵが矩形であり、ＭＣＵの各ラインに上記の一次元画像におけるモスキートノイズの発生傾向があるため、ＭＣＵの端部においてモスキートノイズの画素が縦、横に連続して並ぶことになる。
【００９３】
また例えば図１３に示す画像内の「４」の右端のように、画像における縦方向（または横方向）に平行な直線を含むＭＣＵ内においては、図１３（ｂ）に示すようにモスキートノイズが縦（または横）に並ぶ傾向が強い。これは、ＭＣＵ内の各ラインにおいて黒画素が同様の分布で配置されるためである。即ち、黒画素の分布が各ラインで同様である場合、各ラインにおいて、図１２に示すような一次元画像に対するモスキートノイズの発生の傾向がある。そのため、複数ラインそれぞれにおける画素の位置（例えばＸ方向の位置）において、同様の位置の画素がモスキートノイズとなる。２次元画像におけるＭＣＵでは、これらのラインが並ぶため、結果としてモスキートノイズが縦（または横）に並ぶことになる。
【００９４】
さらに図１３に示すように、たとえ文字の斜め線部を含むＭＣＵであったとしても、モスキートノイズが縦横に並んで発生することがわかる。これは斜め線部であっても、ＭＣＵにおいて近傍のライン間では黒画素の分布が類似している。そのため、上記の理由により、ターゲットピクセルがモスキートノイズの場合、その縦横においてモスキートノイズが発生することが多い。なお、ＭＣＵにおいてターゲットピクセルを含むラインに近いラインほど、当該ターゲットピクセルを含むラインと黒画素の分布が類似している。そのため、当該ターゲットピクセルがモスキートノイズである場合、そのモスキートノイズに連続して、モスキートノイズの画素が並ぶことが多い。
【００９５】
上記の図１４（ｂ）、（ｃ）に示した誤差分配係数は、図１３で示したモスキートノイズの発生傾向に基づいて設定されている。以下、詳細に説明する。
【００９６】
誤差拡散処理において階調数を減らしたときの誤差が算出される画素（ターゲットピクセル）がモスキートノイズの画素であった場合、その画素が多値データにおいてはグレーに対応する画素値であることが多い。よって、その多値データと閾値（０〜２５５の多値データを２値化処理する場合、例えば１２７）との比較処理で０（非記録）に判定されたとしても、誤差が発生する。
【００９７】
誤差拡散処理により、その誤差をターゲットピクセルの周辺の画素に分配する際、ターゲットピクセルの横および縦に多く配分する場合について考える。この場合、上記図１３に示したように、当該ターゲットピクセル（モスキートノイズの画素）の横および縦に並ぶ画素もモスキートノイズであることが多い。よって、上記のように誤差が縦、横に多く分配されると、仮に上記ターゲットピクセルの横および縦に並ぶモスキートノイズ自体の多値データが上記閾値以下であったとしても、誤差の加算により当該閾値を越えてしまうことがある。すると、１（記録）として判定されてしまい、印刷においてモスキートノイズのドットを形成する確率を高めてしまう。
【００９８】
そのため、図１４（ｂ）、（ｃ）に示す分配係数において、ターゲットピクセルＬの縦、横の分配係数を、図１４（ａ）に示したＦｌｏｙｄ係数よりも小さくしている。このため、仮にターゲットピクセルがモスキートノイズであったとしても、その縦、横に発生する可能性が高いモスキートノイズには少ない誤差が加算されるため、当該モスキートノイズが印刷されてしまうことを防ぐことができる。
【００９９】
ただし、上記のように、Ｆｌｏｙｄ係数は２値などの低階調になった場合でも、視覚特性の感度が高く広く用いられている。そのため本実施形態では、図９に示したように、印刷対象の画像データのＱ係数が閾値ＱＴｈ２以上の場合（圧縮度が低く、ノイズが発生し難い場合）には、Ｆｌｏｙｄ係数を用いる。
【０１００】
一方、Ｑ係数が閾値ＱＴｈ２より小さい場合（圧縮度が高く、ノイズが発生しやすい場合）、図１４（ｂ）（ｃ）に示すように、ターゲットピクセルの縦、横の分配係数が小さい係数を用いる。
【０１０１】
なお、図９に示すように、Ｑ係数がＱＴｈ１以上であり、ＱＴｈ２より小さい場合（Ｑｔｈ１＜Ｑｔｈ２）、図１４（ｂ）に示した誤差分配係数７０が用いられ、Ｑ係数がＱＴＨ１よりも小さい場合、図１４（ｃ）に示した誤差分配係数５０が用いられる。図１４において、誤差分配係数７０、誤差分配係数５０と、ターゲットピクセルの縦、横の分配係数が段階的に小さくなる。即ち、本実施形態では、Ｑ係数が小さくなるほど（圧縮度が高くなり、モスキートノイズが発生し易くなるほど）、上記縦、横の分配係数が段階的に小さくなるように、分配係数が決定される。
【０１０２】
なお、図１４（ｂ）、（ｃ）のように、注目画素の縦、横の両方の分配係数を小さくする場合に限らず、そのいずれかを小さくする場合であってもよい。即ち、注目画素の縦および／または横の分配係数を小さくするようにする。
【０１０３】
図１５は、本実施形態の処理により決定された分配係数により誤差拡散処理が行われた画像を示す図である。図１５（ａ）は、圧縮、伸長が行われ、誤差拡散処理を実施する前の多値データの画像であり、文字の周辺部においてモスキートノイズが発生している。また上記の圧縮では、Ｑ係数が閾値ＱＴｈ１よりも低くなるように、圧縮度の高い圧縮を実行している。そのため、パラメータ決定部３１０における図９に示した処理により、誤差拡散処理に用いられる分配係数として誤差分配係数５０が決定される。
【０１０４】
このように決定された分配係数を使用して誤差拡散処理を施した画像を図１５（ｂ）に示す。また図１５（ｂ）との比較を行うために、Ｆｌｏｙｄ係数、つまり誤差分配係数９０を適用した画像を図１５（ｃ）に示す。
【０１０５】
図１５（ｂ）、（ｃ）を比較すると、文字周辺に発生しているドットが図１５（ｃ）に比べ、図１５（ｂ）では少なくなっていることが分かる。この結果、図１５（ｂ）に示した画像を印刷する場合、図１５（ｃ）の場合に比べ、文字の再現性が高く、またモスキートノイズの印刷のために不要な記録剤が使用されることを防ぐことができる。
【０１０６】
なお本実施形態における分配係数の決定処理において、圧縮度を示すＱ係数に応じた３段階の分配係数を選択候補としたが、その限りではなく、さらに多段階の分配係数を用意することも可能である。さらに、選択候補の分配係数を複数用意しておく場合に限らず、例えばＲＯＭ２０４にＦｌｏｙｄ係数のみを記憶しておいてもよい。この場合、Ｑ係数が小さい場合（ノイズが発生しやすい場合）、ターゲットピクセルの縦横の分配係数が小さくなるよう当該Ｆｌｏｙｄ係数を編集し、編集後の分配係数を用いて誤差拡散処理を行ってもよい。本実施形態における分配係数の決定処理は、このように所定の分配係数を編集する処理も含むものである。
【０１０７】
また以上の実施形態では、誤差拡散処理における誤差の分配範囲をターゲットピクセルの周囲４画素として説明したが、さらなる広範囲の画素、または少ない画素に誤差を分配する場合であってもよい。
【０１０８】
図１６は、ターゲットピクセルの周囲１２画素に誤差を分配する場合の分配係数の例を示す図である。この場合も、図１３に示したモスキートノイズ発生の特性を考慮した誤差分配係数を準備する必要があり、図１４に示した分配係数のようにターゲットピクセルの縦および横の分配係数を小さくする。またモスキートノイズの連続性を考慮すると、ターゲットピクセルがモスキートノイズである場合、そのターゲットピクセルに近い画素ほど、モスキートノイズとなる可能性が高い。よって、ターゲットピクセルに近い画素に対する分配係数ほど小さい係数を割り当てる。そこで、図１６に示す分配係数Ａ１〜Ｅ１、Ａ２〜Ｇ２に対し、以下の条件により係数を決定する。
１：Ａ１〜Ｅ１のうち、Ａ１または／およびＣ１を最小とする
２：Ａ２〜Ｇ２のうち、Ａ２または／およびＥ２を最小とする
３：Ａ１〜Ｅ１のうちの最小の係数よりもＡ２〜Ｇ２のうちの最小の係数を小さくする。
という条件に従い、Ｑ係数が小さい場合（圧縮度が高く、ノイズが発生しやすい場合）の分配係数を用意する。
【０１０９】
以上のように本実施形態によれば、モスキートノイズ発生の傾向に基づき、誤差拡散係数を決定する。具体的には、Ｑ係数が閾値より低い場合（圧縮度が高く、ノイズが発生しやすい場合）の分配係数におけるターゲットピクセルの縦横の係数を、Ｑ係数が当該閾値以上の場合（圧縮度が低く、ノイズが発生し難い場合）よりも小さくする。
【０１１０】
これにより、ＪＰＥＧ等、非可逆の圧縮形式で圧縮された画像が伸長されたときにモスキートノイズが発生したとしても、誤差拡散処理によりそのノイズの誤差が他のモスキートノイズに加算され、当該ノイズが印刷されてしまうことを防ぐことができる。その結果、例えば画像内の小さい文字や複雑な形状のものの再現性が損なわれてしまうことを防ぎ、可読性を維持することができる。
【０１１１】
なお、図１４（ｂ）（ｃ）に示した分配係数では、ターゲットピクセルの縦、横の両方の係数を、図１４（ａ）に示した係数よりも小さくする例について説明した。しかしこれに限らず、縦、横のいずれかを小さくする場合であってもよい。例えば図１３に示されているようい、縦線を含むＭＣＵでは、モスキートノイズが縦に並びやすく、横線を含むＭＣＵでは、モスキートノイズが横に並びやすい。そのため、例えば伸長後の画像を解析し、縦線を多く含む画像であればターゲットピクセルの縦の係数のみを小さくし、横線を多く含む画像であればターゲットピクセルの横の係数のみを小さくするようにしてもよい。
【０１１２】
次に、非可逆形式の圧縮、伸長後の画像に対する回転処理を考慮して誤差拡散係数を決定する例について説明する。上記図１３等を用いて説明したように、モスキートノイズは縦および横にノイズが並びやすい。
【０１１３】
しかしながら、圧縮、伸長が実行された後であって誤差拡散処理の前の画像に回転処理が実行された場合、当該画像に含まれる、縦横に並んだモスキートノイズについても回転が行われることになる。以下に説明する処理では、その回転処理の回転角度を参照し、その角度に応じた分配係数を決定する。
【０１１４】
例えば回転角度が０度（回転なし）の場合、上記図１３に示したようにモスキートノイズは縦横に並ぶ。また、０度以外でも、９０度、１８０度、２７０度の場合、縦横に発生していたモスキートノイズが縦横に並ぶことに変わりはないため、図１４に示した分配係数を適用することで、モスキートノイズが印刷されてしまうことを防ぐことができる。
【０１１５】
しかし、例えば回転角度が４５度、１３５度、２２５度、３１５度の場合、縦横に並んでいたモスキートノイズが斜線状に配置されることになる。
【０１１６】
図１７は、図１３に示した画像を反時計回りに４５度回転させた場合の画像を示す図である。図１３に示した画像では縦横に並んでいたモスキートノイズが斜め方向になっていることが分かる。尚、図１７（ｂ）は、図１３と同様、図１７（ａ）の画像に対し、白部分にグレーの色を付け、ＭＣＵ単位の線を付加したものである。
【０１１７】
図１７に示すように、画像の回転処理によりモスキートノイズも回転する。そのため、この場合に図１４（ｂ）（ｃ）に示した分配係数を適用したとしても、ターゲットピクセルの縦、横にモスキートノイズが存在していないことが多くなり、モスキートノイズを低減させることができない場合がある。むしろ、図１４（ｂ）（ｃ）の分配係数は図１４（ａ）に示したものよりも、右下、左下の係数が大きいため、図１４（ａ）の分配係数を用いるよりもモスキートノイズが印刷されてしまう可能性が高くなってしまうことがある。
【０１１８】
そこで、画像の回転処理の回転角度を参照し、その角度に応じた分配係数を決定する処理について説明する。
【０１１９】
図１８は、パラメータ決定部３１０の処理の一例を示すフローチャートである。以下、同図のフローチャートについて説明を記載する。
【０１２０】
Ｓ１８０１〜Ｓ１８０６の処理はそれぞれ、図９におけるＳ９０１〜Ｓ９０６の処理と同様のため、説明を省略する。
【０１２１】
Ｓ１８０７およびＳ１８０８における処理は、画像の回転角度についての判定処理である。具体的には、Ｓ１８０７およびＳ１８０８では、画像の回転角度が、４５度、１３５度、２２５度、３１５度のいずれかに近いか判定を行う。例えば、当該回転角度が、上記の所定の角度の±５度に含まれるか判定する。
【０１２２】
Ｓ１８０７において「Ｙｅｓ」と判定された場合、Ｓ１８０２においてＱ係数がＱＴｈ１よりも小さいと判定されている。そのためＳ１８１６では、上記の回転角度に対応し、且つＱ係数がＱＴｈ１よりも小さい場合の誤差拡散係数５０Ｒが選択される。
【０１２３】
Ｓ１８０８において「Ｙｅｓ」と判定された場合、Ｓ１８０２、Ｓ１８０３においてＱ係数がＱＴｈ１以上でありＱＴｈ２より小さいと判定されている。そのためＳ１８１５では、上記の回転角度に対応し、且つＱ係数がＱＴｈ１以上でありＱＴｈ２より小さい場合の誤差拡散係数５０Ｒが選択される。
【０１２４】
なお、Ｑ係数が閾値ＱＴｈ２以上の場合、Ｓ１８０４において図１４（ａ）に示した誤差分配係数９０が選択される。同様に、Ｑ係数がＱＴｈ１以上でありＱＴｈ２より小さく、且つ回転角度が上記の所定の回転角度に近くない場合、Ｓ１８０５において、図１４（ｂ）に示した誤差分配係数７０が選択される。またＱ係数がＱＴｈ１よりも小さく、且つ回転角度が上記所定の回転角度に近くない場合、Ｓ１８０６において、図１４（ｃ）に示した誤差分配係数５０が選択される。
【０１２５】
図１９は、Ｑ係数と画像の回転角度に対応する誤差分配係数を示す図である。
【０１２６】
図１９（ａ）は、Ｓ１８１５において選択される、誤差分配係数７０Ｒを示す図である。この誤差分配係数７０Ｒを、図１４（ｂ）に示した誤差分配係数７０と比較すると、ターゲットピクセルの右下の係数が小さいことが分かる。当該画像の回転角度が４５度、１３５度、２２５度、３１５度に近く、ターゲットピクセルがモスキートノイズの場合、図１７に示したように、ターゲットピクセルの右下の画素もモスキートノイズである可能性が高い。そのため、ターゲットピクセルの右下の分配係数を小さくすることで、当該ターゲットピクセルの誤差が右下のモスキートノイズに加算され、当該モスキートノイズが印刷されてしまうことを防ぐことができる。
【０１２７】
図１９（ｂ）は、Ｓ１８１６において選択される、誤差分配係数５０Ｒを示す図である。図１４（ｃ）に示した誤差分配係数５０と比較すると、ターゲットピクセルの左下、右下の係数が小さく、さらに図１９（ａ）に示した誤差分配係数７０Ｒと比較すると、ターゲットピクセルの左下、右下の係数が小さいことが分かる。
【０１２８】
よって、Ｑ係数が特に小さく（ノイズが発生する可能性が高い）、回転角度が上記所定の角度に近い場合（ノイズがターゲットピクセルの左下、右下に発生する可能性が高い場合）、右下、左下の係数をより小さくする。これにより、ターゲットピクセルの右下、左下に発生するモスキートノイズが印刷されてしまうことを防ぐことができる。
【０１２９】
なお、図１４（ａ）に示したＦｌｏｙｄの誤差配分係数９０は、図１９で示した誤差分配係数と同様に、ターゲットピクセルの右、下の係数よりも右下、左下の係数が小さい。そのため、Ｓ１８１５、Ｓ１８１６において図１９（ａ）、（ｂ）に示した係数を選択する場合に限らず、図１４（ａ）に示したＦｌｏｙｄ係数を選択するようにしてもよい。
【０１３０】
尚、本実施形態では、説明のために、４５度、１３５度、２２５度、３１５度の回転について説明を行ったが、この限りではない。さらに細かく角度を検出し、より大きな誤差分配範囲で分配係数を割り当てることも可能である。
【０１３１】
また、同一画像中に、角度の異なる領域が複数存在する場合、各領域に対して上記判定を行い、誤差分配係数を各領域に対応する角度に応じて各領域に対して決定するようにしてもよい。
【０１３２】
以上の図１８、図１９を用いて説明した処理により、非可逆形式で圧縮され、伸長された画像が回転された場合でも、その回転角度に応じた適切な誤差拡散パラメータを適用することで、モスキートノイズが印刷されてしまうことを防ぐことができる。
【０１３３】
なお、図１８の例では、印刷対象である非可逆圧縮形式の画像データの圧縮度と、その画像データに基づく画像が回転されたときの回転角度の両方に基づいて分配係数を決定していた。しかしこれに限らず、上記圧縮度と上記回転角度のうちの回転角度にのみ基づいて分配係数を決定してもよい。この場合、例えば画像の回転が行われ、その回転角度が４５度、１３５度、２２５度、３１５度のいずれかに対して所定範囲内である場合、分配係数として、注目画素の右下や左下に分配される誤差が小さい分配係数を使用する。具体的には、注目画素の右下および／または左下の係数が、画像の回転が行われない場合の右下および／または左下の係数より小さな分配係数を使用する。例えば回転が行われない場合はＦｌｏｙｄ係数を使用し、回転が行われ、その回転角度が上記所定の範囲内の場合、図１９（ｂ）に示した分配係数を使用する。
【０１３４】
次に、誤差拡散処理の判定のための閾値を調整することでモスキートノイズでのドットの生成を低減する例ついて説明する。
【０１３５】
まず誤差拡散処理における誤差の計算について説明する。図２０は、８ビット（０〜２５５）の入力信号値を、３レベル（量子化値：０、１、２）に量子化する処理を説明するための図である。なお誤差拡散処理は、輝度値を濃度値に変換した後の画像に対して実施される。横軸が入力信号値（濃度）であり、誤差が分配されることを考慮し、−６４から３１９までのレンジとなっている。
【０１３６】
入力信号値が０、１２８、２５５の場合は、それぞれ０、１、２の量子化値が得られ誤差の発生はない。
【０１３７】
入力信号値が−６４〜−１、６４〜１２７、１９２〜２５４の場合、量子化値はそれぞれ、０、１、２となるが、入力信号値をＩｎ、量子化値をＱＶＡＬとすると、以下の誤差Ｅｒｒｏｒが発生する。
式６：
Ｅｒｒｏｒ＝Ｉｎ−ＱＶＡＬ×６４
つまり、該範囲の場合、マイナスの誤差が発生することになる（図中の黒矢印）。逆に１〜６３、１２９〜１９１、２５６〜３１９の場合、上式の計算により、プラスの誤差が発生する（図中の白矢印）。
【０１３８】
尚、本例の場合、量子化値０はドット生成なしであり、量子化値１の場合はインクを１ドット吐出、量子化値２の場合はインクを２ドット吐出することを想定している。即ち、画像において比較的明るいハイライト部分のドット生成に着目すれば、ドットの発生する、しないの境界は、入力信号値がしきい値６４を超えるか否かによるものとなる。
【０１３９】
次に説明する処理では、パラメータ決定部３１０が上記の誤差拡散処理のための閾値をＱ係数に応じて決定することで、モスキートノイズが印刷されてしまうことを防ぐ。図２１は、パラメータ決定部３１０の処理の一例を示すフローチャートである。
【０１４０】
Ｓ２１０１では、圧縮度Ｑ係数を取得する。ここでの処理は、図９のＳ９０１において説明した処理と同様である。
【０１４１】
Ｓ２１０２は、Ｓ２１０１で取得されたＱ係数より、誤差拡散処理に使用するしきい値を決定する。
【０１４２】
階調変換部３０８では、パラメータ決定部３１０によりＳ２１０２で算出された閾値を利用して誤差拡散処理が実施される。
【０１４３】
図２１のＳ２１０２における閾値の決定処理について、図２２を用いて詳細に説明する。ここでは３レベル（量子化値：０、１、２）のうち、０と１を判断する閾値を決定する処理について説明する。
【０１４４】
図２２は、Ｑ係数に対して決定される閾値を示す図である。図２２に示したグラフの横軸はＱ係数、縦軸は、誤差拡散処理のための閾値である。なお、ここでの閾値は、画像に対応する濃度値に、他の画素からの誤差が加算された画素値に対して用いられる。このグラフに示すように、Ｑ値が８０以上の場合は、ノイズが発生し難く、ある一定以上の画質が確保されていると判断し、閾値は図２０で示した通常の６４を用いる。Ｑ値が２０〜８０の場合、閾値をＱ値の値に応じて変化させる。本例では、Ｑ値が２０の場合にしきい値が１０８となるように設定され、Ｑ値が２１〜７９の間はＱ値が大きくなるに従って線形状に閾値が小さくなるように設定されている。Ｑ値が２０以下の場合は、閾値を１０８とする。
【０１４５】
尚、しきい値をＱｔｈ、Ｑ係数をＱとした場合、上記は以下の条件式で判定される。
【０１４６】
【数５】
2015122617.tif 000007
【０１４７】
なお、閾値の決定に当たって、上式のような演算で算出してもよいし、予めＱ値の値に対応したテーブルをＲＯＭ２０４に保持しておき、そのテーブルにおいてＱ値に応じた閾値を参照するようにしてもよい。
【０１４８】
いずれにせよ、Ｑ係数が小さいとき（ノイズが発生しやすいとき）の閾値が、そのＱ係数よりも大きい場合（ノイズが発生し難いとき）の閾値よりも大きくなるようにする。
【０１４９】
図２０を参照すると、量子化値を「０（非記録）」「１（記録）」とするための閾値が大きいほど、多値の画像におけるハイライト部が印刷され難いことが分かる。よって、図２１、図２２で説明した処理においては、Ｑ係数が小さいとき（ノイズが発生しやすいとき）の閾値を大きくすることで、モスキートノイズが発生したとしても、そのノイズが印刷されてしまうことを防ぐことができる。
【０１５０】
図２３は、背景色が白の中に存在する黒文字のヒストグラムを示す図である。横軸が輝度であり、右側に行くほど輝度が高く、左側に行けば低輝度となる。縦軸はその輝度を有する画素の数を表わす。図２３（ａ）は、非可逆の圧縮、伸長による劣化のない元画像であり、白（輝度値：２５５）と黒文字（輝度値：０）の画素のみ含まれる画像のため、中間色の画素は発生していない。
【０１５１】
図２３（ｂ）、（ｃ）は、上記の画像に対してＪＰＥＧ圧縮、伸長した画像のヒストグラムであり、それぞれＱ係数９０、７０に対応する量子化テーブルを用いて圧縮、伸長が行われている。すると、圧縮、伸長により発生したモスキートノイズの影響により、本来は存在しない中間色が発生する。図中に示された矢印は背景である本来白の輝度値が低下し、ノイズとして表れる画素が存在していることを示す。具体的には、Ｑ係数が９０の場合、輝度値が２３２〜２５４のノイズが存在し、７０では輝度値が１８５〜２５４のノイズが存在することを示す。このように、Ｑ係数が小さいほど、輝度値の低い（濃度が高く、色の濃い）ノイズが発生することが分かる。輝度値が濃度値に反転された値から算出すれば、図２３（ｂ）、（ｃ）の場合、それぞれ濃度値１〜２３（＝２５５−２３２）、１〜７０（＝２５５−１８５）のモスキートノイズが発生する。図２３（ｂ）の場合、濃度値１〜２３は、閾値６４以下であり、誤差の累積を除けば、ドットが生成されることはない。しかし、図２３（ｃ）の場合、濃度値１〜７０のモスキートノイズが発生するため、濃度値６４〜７０のモスキートノイズは閾値以上の濃度となる。そのため、誤差の累積如何によらず、「１（１ドット記録）」と判定され、モスキートノイズのドットが生成となってしまう。
【０１５２】
そこで上述の式７に従い、閾値を調整して、Ｑ値が小さいときの閾値７１を適用する。これによりＱ値が小さくノイズが発生しやすい場合に、そのノイズの量子化値が「１（１ドット記録）」と判定され難くすることで、モスキートノイズのドットが発生することを抑制することができる。
【０１５３】
なお、誤差拡散処理は、誤差を伝達する特性をもっていることから、本処理を適用することで、不要部分のドットを０にできるとは限らない。しかし、量子化値「１」とするための閾値を超える画素を減らすことができるため、モスキートノイズが印刷されてしまうリスクを低減することができる。実際、本処理を適用することにより、白画素で誤差拡散の結果ドット生成されてしまう画素数を、通常の閾値である「６４」を適用した場合の９％に削減できることが確認されている。
【０１５４】
また、本件は白部分について着目したが、同様のことは黒側でも効果がある。即ち、Ｑ値が小さいとき（ノイズが発生しやすいとき）に、量子化値「１」「２」を判定するための閾値を、通常の場合の「１９２」よりも小さくする。これにより、仮に非可逆圧縮、伸長により、本来黒文字（輝度値０）の部分が黒（輝度値０）とならない場合でも、量子化値を「２」と判定し易くすることができる。そのため、本来の黒文字が量子化値「１」となり、薄く印刷されてしまうことを低減することができる。
【０１５５】
図２４は、誤差拡散処理における閾値の調整処理について説明するための図である。図２４に示すように、Ｑ係数が小さいとき（圧縮度が高いとき）に、白側のしきい値、黒側のしきい値は、ともに入力信号の中心値１２８に近付けることが望ましいと言える（図中の灰色矢印）。
【０１５６】
以上の図２１〜図２４を用いて説明した処理をパラメータ決定部３１０が実行することにより、モスキートノイズの発生した画像において、そのノイズに対してドットが生成されてしまうことを抑制することができる。その結果、例えば小さい文字や複雑な形状のものの再現性が損失されることを防ぐことができ、可読性の維持に繋がる。
【０１５７】
なお、図９、図１８の処理では、誤差拡散パラメータのうち、誤差の分配係数をＱ係数により決定し、図２１の処理では、誤差拡散パラメータのうち、量子化値判定のための閾値をＱ係数に応じて決定した。これらは、それぞれ独立したパラメータのため、図９または図１８の処理と、図２１の処理を併せて適用することも可能である。
【０１５８】
例えば誤差拡散処理で発生する誤差に着目すれば、図２１に示した処理によれば閾値が変更されることで、モスキートノイズ部のドット生成を抑制する。ただし、これにより図２４の白矢印に示すような、通常の閾値の場合よりも大きな誤差が発生することになる。そこで図９または図１８に示す処理を適用すれば、その誤差の分配をモスキートノイズの特性を考慮し、配分することから、モスキートノイズに対してドットが生成されることを抑制することができる。つまり、図９や図１８に示す処理と図２１に示す処理を併せて用いることにより、モスキートノイズによる印刷結果への影響をさらに低減することができる。
【０１５９】
なお、以上の実施形態では、印刷装置が情報処理装置として動作し、図３で示した、非可逆圧縮された画像データの取得処理、画像データの伸長処理、階調変換処理等を、印刷装置において実行する例について説明した。このように印刷装置において上記の処理が行われる。そのため、例えば印刷装置に印刷を実行させる外部装置が画像データの伸長処理等の処理を行わなくても、当該外部装置は、非可逆圧縮されている画像データを印刷装置に送信することで、当該画像データの印刷を実行させることができる。
【０１６０】
しかしこれに限らず、印刷装置に接続され、印刷対象のデータに基づく画像を印刷装置に印刷させる各種の装置（ＰＣやスマートフォン、タブレット、ネットワーク上のサーバ等のデバイス）が本実施形態における情報処理装置として動作してもよい。この場合、例えば上記処理に対応するプリンタドライバやアプリケーションが上記各種の装置にインストールされ、当該装置がプリンタドライバやアプリケーションのプログラムを実行することで上記処理が実現される。また上記の各種の装置において、上記処理がプリンタドライバとアプリケーションにより分担されて実行されてもよい。
【０１６１】
また、上記のような各種の装置と印刷装置が連携することにより、非可逆圧縮された画像データの取得処理、またその画像データの伸長処理、階調変換処理等が実行されてもよい。例えば画像データの伸長処理まで上記各種の装置で実行される。そして、伸長後の画像データと、その伸長処理で用いられたＱテーブルが印刷装置に送信されることで、図９、図１８、図２１の処理が印刷装置において実行されてもよい。或いは、上記各種の装置において、図９、図１８、図２１のパラメータ（分配係数、閾値）の決定処理が実行され、そのパラメータが印刷装置に通知されてもよい。そして、印刷装置においてそのパラメータに応じた誤差拡散処理が実行されてもよい。その他、上記各種の装置と印刷装置における処理の分担方法として種々の方法を採用することができる。
【０１６２】
また上記実施形態では、画像データを圧縮する際に使用された各種パラメータとしてＱテーブルを取得し、取得されたＱテーブルによりＱ係数を算出することで画像データの圧縮度を判定していたが、これに限らない。例えば、圧縮の有無を示す情報や、圧縮率を示す情報、Ｑ係数を数値として表した情報など、圧縮度を特定するための特定情報は各種の情報でよい。
【０１６３】
例えば圧縮の有無を示す情報を取得した場合に、当該取得された情報が圧縮「有」を示すときに上記の処理においてＱ係数が閾値未満のときの処理と同等の処理を行ってもよい。一方、圧縮「無」ときにＱ係数が閾値以上のときの処理と同等の処理を行ってもよい。なお、非可逆圧縮方式による圧縮・伸長によりモスキートノイズが発生するため、非可逆圧縮の有無を示す情報を取得してもよい。その情報が非可逆圧縮「無」を示す場合、圧縮処理が無い場合に加え、可逆圧縮が画像データに実行されている場合がある。この場合でも、例えば圧縮処理が「無」の場合と同等のパラメータを設定する。
【０１６４】
また、上記実施形態では、印刷対象の画像の圧縮度に対応する分配係数や閾値を予め設定しておき、印刷時において予め設定されているパラメータから選択することでパラメータを決定していた。しかし、そのようなパラメータを予め設定しておく場合に限らず、印刷の際にパラメータを新たに決定してもよい。
【０１６５】
また以上の実施形態において説明した処理は、印刷対象の画像データが取得されたときに、当該画像データが非可逆の圧縮形式で圧縮されているか判定してもよい。そして、非可逆の圧縮形式で圧縮されていることが確認されてから、圧縮度の算出、各種のパラメータの決定を行ってもよい。なお、非可逆の圧縮形式で圧縮されておらず、圧縮されていない、若しくは可逆圧縮形式で圧縮されている場合、印刷モード等に応じたパラメータ、もしくは所定のパラメータを決定してもよい。所定のパラメータとして、例えばＱ係数が閾値以上のときに採用されるパラメータが使用されてもよい。
【０１６６】
さらに、図９、図１８、図２１のフローチャートでは、画像データに対する伸長処理が行われた後に、圧縮度に応じたパラメータが決定されていた。しかしこれに限らず、伸長処理の前にパラメータ決定処理を行い、伸長処理が実行された画像データに対して、決定されたパラメータに応じた処理が行われてもよい。
【０１６７】
また、以上の実施形態では、画像圧縮における非可逆の圧縮形式の例としてＪＰＥＧ形式を例に説明したが、これに限らず、種々の非可逆の圧縮形式に対して本実施形態における処理を適用できる。
【０１６８】
さらに、以上の実施形態では、非可逆の圧縮形式により圧縮された処理対象のデータの例として、静止画像のデータを例に説明したがこれに限らない。例えばＭＰＥＧ（Ｍｏｖｉｎｇ  Ｐｉｃｔｕｒｅ  Ｅｘｐｅｒｔｓ  Ｇｒｏｕｐ）等の動画像を表示する場合や、このような動画像から抽出されたフレームを印刷する場合に、階調数を下げる場合がある。このような場合にも本実施形態の階調変換処理を適用することができる。
【０１６９】
また以上の実施形態では、印刷において記録剤を記録媒体に付与する例としてインクの吐出を例に挙げ、圧縮度に応じてインクの吐出方法に関するパラメータを決定する処理について説明した。しかし、これに限らず、記録剤としてのトナーを記録媒体に付与する場合に、トナーの付与方法に関するパラメータを決定する処理にも本実施形態の処理を適用することができる。
【０１７０】
さらに以上の実施形態では、画像が印刷される印刷媒体の例として記録用紙を例に説明したが、これに限らない。例えばＯＨＰシートのようなシートであってもよい。また印刷媒体はシートに限らず、例えばＣＤやＤＶＤ等のディスクメディアであってもよい。
【０１７１】
なお、本実施形態の機能は以下の構成によっても実現することができる。つまり、本実施形態の処理を行うためのプログラムコードをシステムあるいは装置に供給し、そのシステムあるいは装置のコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ）がプログラムコードを実行することによっても達成される。この場合、記憶媒体から読み出されたプログラムコード自体が上述した実施形態の機能を実現することとなり、またそのプログラムコードを記憶した記憶媒体も本実施形態の機能を実現することになる。
【０１７２】
また、本実施形態の機能を実現するためのプログラムコードを、１つのコンピュータ（ＣＰＵ、ＭＰＵ）で実行する場合であってもよいし、複数のコンピュータが協働することによって実行する場合であってもよい。さらに、プログラムコードをコンピュータが実行する場合であってもよいし、プログラムコードの機能を実現するための回路等のハードウェアを設けてもよい。またはプログラムコードの一部をハードウェアで実現し、残りの部分をコンピュータが実行する場合であってもよい。
【符号の説明】
【０１７３】
２０２  ＣＰＵ
２０３  出力インタフェース
２０４  ＲＯＭ
２０５  ＲＡＭ
【図１】
2015122617.tif 000008
【図２】
2015122617.tif 000009
【図３】
2015122617.tif 000010
【図４】
2015122617.tif 000011
【図５】
2015122617.tif 000012
【図６】
2015122617.tif 000013
【図７】
2015122617.tif 000014
【図８】
2015122617.tif 000015
【図９】
2015122617.tif 000016
【図１０】
2015122617.tif 000017
【図１１】
2015122617.tif 000018
【図１２】
2015122617.tif 000019
【図１４】
2015122617.tif 000020
【図１５】
2015122617.tif 000021
【図１６】
2015122617.tif 000022
【図１７】
2015122617.tif 000023
【図１８】
2015122617.tif 000024
【図１９】
2015122617.tif 000025
【図２０】
2015122617.tif 000026
【図２１】
2015122617.tif 000027
【図２２】
2015122617.tif 000028
【図２３】
2015122617.tif 000029
【図２４】
2015122617.tif 000030
【図１３】
2015122617.tif 000031