(57)【要約】【課題】  ユーザによっては消費電力を低減させることよりも、最速の通信速度で通信したい場合もあるため、従来のように、省電力のために通信速度を低速に固定することはユーザの利便性を損なうことになる。【解決手段】  消費電力を低減する省電力機能を有する情報処理装置とその制御方法であって、通信の相手先の機器が前記省電力機能に対応しているか否かを判定し、相手先の機器が省電力機能に対応していないと判定されると、ユーザに動作モードを設定させ、その設定された動作モードに従って、相手先の機器との通信を確立する。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
消費電力を低減する省電力機能を有する情報処理装置であって、
通信の相手先の機器が前記省電力機能に対応しているか否かを判定する判定手段と、
前記判定手段により前記相手先の機器が前記省電力機能に対応していないと判定されると、ユーザに動作モードを設定させる設定手段と、
前記設定手段により設定された前記動作モードに従って、前記相手先の機器との通信を確立して通信する通信手段と、
を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記判定手段は、前記相手先の機器とのネゴシエーションによって得られた情報に基づいて、前記相手先の機器が前記省電力機能に対応しているか否かを判定することを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記動作モードは、省電力を優先する動作モードと、通信速度を優先させる動作モードとを含むことを特徴とする請求項１又は２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記通信手段は、前記設定手段により前記省電力を優先する動作モードが設定されると、前記相手先の機器との通信速度を低下させて通信を行うことを特徴とする請求項３に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記通信手段は、前記設定手段により前記通信速度を優先する動作モードが設定されると、前記相手先の機器との通信速度を、通信可能な最速の通信速度に設定して通信を行うことを特徴とする請求項３に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記設定手段は、ユーザに通信速度を選択させることにより前記動作モードを設定させることを特徴とする請求項１又は２に記載の情報処理装置。
【請求項７】
情報処理装置であって、
前記情報処理装置の省電力機能を有効にするか無効にするかをユーザに設定させる手段と、
前記情報処理装置の省電力機能が有効に設定されたときに、通信の相手先の機器が前記省電力機能に対応していない場合の通信速度をユーザに設定させる設定手段と、
前記相手先の機器が前記省電力機能に対応していない場合、前記設定手段により設定された前記通信速度に従って前記相手先の機器との通信を確立して通信する通信手段と、
を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項８】
前記相手先の機器が前記省電力機能に対応していない場合、前記相手先の機器が前記省電力機能に対応していないことを示す情報を表示する表示手段を更に有することを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記相手先の機器が前記省電力機能に対応していない場合、前記相手先の機器の省電力機能を有効にすることを促す情報を表示する手段を更に有することを特徴とする請求項８に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記省電力機能は、ＥＥＥ（Energy Efficient Ethernet）のＬＰＩ（Low Power Idle）方式による機能であることを特徴とする請求項１乃至９のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項１１】
消費電力を低減する省電力機能を有する情報処理装置を制御する制御方法であって、
判定手段が、通信の相手先の機器が前記省電力機能に対応しているか否かを判定する判定工程と、
設定手段が、前記判定工程で前記相手先の機器が前記省電力機能に対応していないと判定されると、ユーザに動作モードを設定させる設定工程と、
通信手段が、前記設定工程で設定された前記動作モードに従って、前記相手先の機器との通信を確立して通信する通信工程と、
を有することを特徴とする情報処理装置の制御方法。
【請求項１２】
コンピュータを、請求項１乃至１０のいずれか１項に記載の情報処理装置として機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は情報処理装置及びその制御方法、プログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、ネットワークの通信速度の向上に伴い、ネットワークに接続されて通信を行う情報処理装置のネットワーク通信部の消費電力も増加している。この消費電力を低減するための技術として、ネットワーク通信部において、所定時間連続して通信がないときに、ネットワーク接続を維持しながらネットワーク通信部の消費電力を低減する技術が提案されている。この技術の一例として、ＥＥＥ（Energy Efficient Ethernet）が挙げられる。ＥＥＥでは、所定時間連続してネットワーク通信が発生しないアイドル状態を検知すると、通常の動作時よりも消費電力の少ない省電力状態（Low Power Idle、以下ＬＰＩ）に移行してネットワーク通信部の消費電力を低減させる。このような消費電力の低減方法をＬＰＩ方式と呼ぶ。このこの省電力機能は、情報処理装置と接続先の装置の双方が、その省電力機能に対応している場合に有効になる
一般に、ネットワーク通信を確立するとき、オートネゴシエーションによって、情報処理装置とその接続先の装置の双方が、上述の省電力機能に対応しているか否かの情報を取得する。この結果、双方がその省電力機能に対応している場合は、上述のアイドル状態を検知するとＬＰＩに移行して省電力状態となることが可能となる。これに対して、オートネゴシエーションにおいて、接続先の装置がその省電力機能に非対応であると判定すると、その情報処理装置はＬＰＩへ移行して消費電力状態となることができない。よって、この場合は、例え、ネットワーク通信がない時間が所定時間以上継続しても、消費電力を低減する省電力状態に移行できないことになる。
【０００３】
これに対して、接続先の装置が省電力機能に非対応の場合であっても、ネットワーク通信部の消費電力を低減する技術として次のような技術がある。その技術は、接続先の装置が省電力機能に非対応と判定した場合、接続先と通信可能な最速の通信速度よりも遅い通信速度を設定して通信を行うものである（例えば、特許文献１参照）。例えば、情報処理装置と、その接続先の装置の最速の通信速度が１Ｇｂｐｓである場合、接続先の装置が省電力機能に非対応と判定した場合であって、省電力状態に移行する条件が成立すると、通信速度を、より低速の１００Ｍｂｐｓに設定して通信を行う。これにより、ネットワーク通信部の消費電力は、最速の通信速度の場合よりも低減できることになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−２７９９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら上記従来技術では、接続先の装置が上述の省電力機能に非対応の場合、通信速度は、通信可能な最速の通信速度よりも遅い通信速度に固定されてしまうことになる。しかしユーザによっては、消費電力を低減させることよりも、最速の通信速度で通信したい場合もあるため、省電力のために、通信速度を低速に固定することは、ユーザの利便性を損なうことになる。
【０００６】
本発明の目的は、上記従来技術の問題点を解決することにある。
【０００７】
本発明の特徴は、接続先の相手機器が省電力機能に対応していない場合であっても、ユーザの設定に応じて消費電力を制御できる技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために本発明の一態様に係る情報処理装置は以下のような構成を備える。即ち、
消費電力を低減する省電力機能を有する情報処理装置であって、
通信の相手先の機器が前記省電力機能に対応しているか否かを判定する判定手段と、
前記判定手段により前記相手先の機器が前記省電力機能に対応していないと判定されると、ユーザに動作モードを設定させる設定手段と、
前記設定手段により設定された前記動作モードに従って、前記相手先の機器との通信を確立して通信する通信手段と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、接続先の相手機器が省電力機能に対応していない場合であっても、ユーザの設定に応じて消費電力を低減させることができ、また通信速度を優先させたい場合にも対応できるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施形態１に係る情報処理装置のハードウェア構成を説明するブロック図。
【図２】本実施形態１に係る情報処理装置の接続形態の一例を示す図。
【図３】実施形態１に係る情報処理装置がＨＵＢとの間でネットワーク通信を確立するまでの動作を説明するフローチャート。
【図４】実施形態１に係る情報処理装置の操作部のタッチパネルに表示されるユーザ設定画面の一例を示す図。
【図５】実施形態１に係る情報処理装置において、ＬＰＩ機能有効時のＬＰＩへの移行及びＬＰＩの解除動作の際に、ＰＨＹとＭＡＣで行われるやりとりの一例を説明するシーケンス図。
【図６】実施形態１に係る情報処理装置のタッチパネルに表示されるネットワークモードの選択画面の一例を示す図。
【図７】実施形態２に係る情報処理装置におけるＥＥＥの設定処理を説明するフローチャート。
【図８】実施形態２において、イーサネットドライバ設定やＥＥＥ関連設定の際に情報処理装置のタッチパネルに表示される各種画面例を示す図。
【図９】情報処理装置がネットワーク通信を確立するまでのフローチャート（実施形態２）
【図１０】実施形態３に係る情報処理装置がＨＵＢとの間でネットワーク通信を確立し、ＥＥＥ非対応であることを通知する動作を説明するフローチャート。
【図１１】実施形態３で、ネットワーク接続先の機器がＥＥＥに対応していないことを通知する画面の一例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、添付図面を参照して本発明の実施形態を詳しく説明する。尚、以下の実施形態は特許請求の範囲に係る本発明を限定するものでなく、また本実施形態で説明されている特徴の組み合わせの全てが本発明の解決手段に必須のものとは限らない。
【００１２】
［実施形態１］
図１は、本発明の実施形態１に係る情報処理装置１００のハードウェア構成を説明するブロック図である。
【００１３】
コントローラ１１０は、この情報処理装置１００全体の動作を制御する。コネクタ１０１は、この情報処理装置１００とネットワークを構成するＬＡＮケーブルとを接続する。トランス１０２は、情報処理装置１００とネットワークを電気的に絶縁する。ＰＨＹ１０３は、情報処理装置１００において、ネットワークを介した接続先の装置と電気的な信号のやりとりを行う物理層である。本実施形態に係るＰＨＹ１０３は、通信速度１Ｇｂｐｓ，１００Ｍｂｐｓ，１０Ｍｂｐｓのいずれかで通信可能である。ＭＡＣ（Media Access Control）１０４は、ＰＨＹ１０３で受信した信号を、この情報処理装置のデバイスが取り扱うフレームに変換する。ＣＰＵ１０８は、ＲＯＭ１１６に記憶されているプログラムをＲＡＭ１０９に展開して実行し、この装置の動作を制御する。ＲＡＭ１０９は、ＣＰＵ１０８による処理の実行時にワークエリアを提供しており、プログラムや各種データを一時保存する。ＲＯＭ１１６は、ＣＰＵ１０８が実行するプログラムや、情報処理装置１００の設定値や初期データ等を保存している。操作部１１４は、情報処理装置１００からユーザへのメッセージなどを表示したり、ユーザの操作による入力を受け付ける。この操作部１１４はタッチパネル１１５を備える。このタッチパネル１１５は、情報処理装置１００からユーザへの情報を表示したり、ユーザによる操作される操作画面を表示する。ユーザは、タッチパネル１１５の画面に表示された操作画面の各種ボタン（図示省略）を押下することにより、この情報処理装置１００に各種情報を入力することができる。
【００１４】
次にＭＡＣ１０４とＰＨＹ１０３との間の信号について説明する。
【００１５】
ＴＸデータは、ＭＡＣ１０４からＰＨＹ１０３へ送信される送信データ、ＴＸ情報群は、ＭＡＣ１０４からＰＨＹ１０３への送信データの送信状態を表す。このＴＸ情報群は、ＭＡＣ１０４からの送信有効状態や送信エラー状態を含む。ＲＸデータは、ＭＡＣ１０４がＰＨＹ１０３から受信する受信データ、ＲＸ情報群はＭＡＣ１０４がＰＨＹ１０３から受信する受信データの状態を表す。ＲＸ情報群は、受信データの検出状態や受信データのエラー情報を含む。ＲＸクロックは、ＭＡＣ１０４がＰＨＹ１０３から受信するＲＸデータに同期するＲＸクロックである。管理情報は、ＰＨＹ１０３とＭＡＣ１０４間で双方向でやり取りされる。
【００１６】
図２は、実施形態１に係る情報処理装置１００の接続形態の一例を示す図である。図２において、情報処理装置１００は図１を参照して説明した情報処理装置であるが、説明の簡略化のためＰＨＹ１０３，ＭＡＣ１０４以外の構成を省略して示している。
【００１７】
ＨＵＢ２００は、複数の機器とネットワーク接続が可能であり、パケットの交換やパケットの同報転送が可能である。ＰＨＹ２１０は、ＨＵＢ２００が他の機器とのネットワーク接続に使用するＰＨＹで、ＰＨＹ１０３と同等の機能を有する。実施形態１では、ＰＨＹ２１０は、情報処理装置１００のＰＨＹ１０３に接続されるものとする。ＭＡＣ２１１はＨＵＢ２００が搭載するＭＡＣであり、ＭＡＣ１０４と同等の機能を有する。情報処理装置２０１は、ＨＵＢ２００を介して情報処理装置１００とデータ通信を行う。ＰＨＹ２１２は、情報処理装置２０１との接続に使用するＰＨＹで、ＰＨＹ１０３と同等の機能を有する。ＭＡＣ２１３はＰＨＹ２１２に接続されるＭＡＣで、ＭＡＣ１０４と同等の機能を有する。実施形態１におけるＰＨＹ２１０，ＰＨＹ２１２は、通信速度１Ｇｂｐｓ，１００Ｍｂｐｓ，１０Ｍｂｐｓのいずれかで動作可能である。２０３は、情報処理装置１００とＨＵＢ２００とを接続するネットワークケーブルである。
【００１８】
情報処理装置１００のＰＨＹ１０３は、厳密にはコネクタ１０１及びトランス１０２を介してＨＵＢ２００と接続しているが、図２では、コネクタ１０１及びトランス１０２を省略している。説明の簡略化のため、これ以降の説明においてもコネクタ１０１及びトランス１０２に関する説明を省略する。またＨＵＢ２００のＰＨＹ２１０，ＰＨＹ２１２のそれぞれも、情報処理装置１００のＰＨＹ１０３同様に、コネクタ及びトランスを介して、各情報処理装置１００、情報処理装置２０１と接続される。しかしここでも、説明の簡略化のため、それらコネクタ及びトランスを省略している。
【００１９】
スイッチ回路２１６は、ＭＡＣ２１１，ＭＡＣ２１３経由で受信したパケットを所定の方向へ転送する機能を有する。ＣＰＵ２１７は、ＨＵＢ２００の動作を制御する。ＲＯＭ２１８は、ＣＰＵ２１７が実行するプログラム、ＨＵＢ２００の設定値や初期データ等を保存している。ＲＡＭ２１９は、ＣＰＵ２１７が実行するプログラムを一時的に格納し、またＣＰＵ２１７が処理を実行する際に、各種データを記憶するワークエリアを提供している。
【００２０】
尚、図２では、説明を簡略化するために、ＨＵＢ２００は情報処理装置１００及び情報処理装置２０１の２つの装置のみに接続される構成としている。しかし、ＨＵＢは更に複数のＰＨＹ及びＭＡＣを備え、情報処理装置１００、情報処理装置２０１以外の複数の機器と接続することが可能である。
【００２１】
実施形態１では、情報処理装置１００のＰＨＹ１０３は、ＥＥＥ（Energy Efficient Ethernet）のＬＰＩLow Power Idle）方式に対応しているものとする。ＥＥＥでは、所定時間連続してネットワーク通信が発生しないアイドル状態を検知すると、通常の動作時よりも消費電力の少ない省電力状態（ＬＰＩ）に移行する。具体的には、ＰＨＹ１０３で、一定時間パケットの送受信がなかった場合、ＰＨＹ１０３及びＭＡＣ１０４の一部機能を停止し、ＰＨＹ１０３及びＭＡＣ１０４における消費電力を低減させる。ＬＰＩでは、ＰＨＹ１０３において通信速度の変更は発生せず、ネットワークのリンクの切断も発生しない。ＬＰＩ方式による消費電力の低減を実現するには、ＰＨＹ１０３の接続先であるＰＨＹ２１０もＰＨＹ１０３と同様にＬＰＩ方式による省電力機能を有することが必要である。
【００２２】
図３は、実施形態１に係る情報処理装置１００がＨＵＢ２００との間でネットワーク通信を確立するまでの動作を説明するフローチャートである。このフローチャートで示す処理を実行するプログラムはＲＯＭ１１６に記憶されており、このプログラムは実行時にＲＡＭ１０９に展開され、ＣＰＵ１０８の制御の下に実行される。
【００２３】
この処理は、ユーザが情報処理装置１００の電源スイッチ（不図示）をオンして、情報処理装置１００に電源が供給され、コントローラ１１０及びコントローラ１１０の各部にも電源が供給されて装置が起動することにより開始される。起動後、情報処理装置１００はネットワーク通信を確立する動作を開始する。尚、このネットワーク通信を確立する動作は、情報処理装置１００の起動時だけではなく、情報処理装置１００の再起動時やＨＵＢ２００の起動及び再起動時やネットワークケーブル２０３の接続時にも行われる。
【００２４】
こうしてネットワーク通信を確立する処理を開始するとＣＰＵ１０８はＳ３００で、ＭＡＣ１０４経由でＰＨＹ１０３を制御し、オートネゴシエーションを実行する。このオートネゴシエーションでは、情報処理装置１００と接続相手であるＨＵＢ２００は、自身の通信速度や半／全二重に関する情報を相手側に通知し、また相手側からこれら情報を取得する。更に、このオートネゴシエーションでは、情報処理装置１００と接続相手であるＨＵＢ２００との間で、自身がＥＥＥ対応であるか、非対応であるかを示す情報もやり取りされる。実施形態１における、通信速度、半／全二重に関する情報、ＥＥＥ対応／非対応を示す情報の通知及び取得は、コントローラ１１０のＰＨＹ１０３で行われる。ＣＰＵ１０８はＭＡＣ１０４経由でＰＨＹ１０３を制御し、これら情報の通知及び取得を行う。同様にＨＵＢ２００においても、ＣＰＵ２１７がスイッチ回路２１６及びＭＡＣ２１１を介してＰＨＹ２１０を制御し、これら情報の通知及び取得を行う。
【００２５】
次にＳ３０１に進みＣＰＵ１０８は、接続相手であるＨＵＢ２００がＥＥＥに対応しているか否かを判定する。ここでは、Ｓ３００のオートネゴシエーションで取得したＨＵＢ２００のＥＥＥ対応／非対応を示す情報を基に判定する。
【００２６】
まずＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していないと判定した場合の動作を説明する。その場合はＳ３０２に進みＣＰＵ１０８は、操作部１１４のタッチパネル１１５に、図４に示すユーザ設定画面を表示する。
【００２７】
図４は、実施形態１に係る情報処理装置１００の操作部１１４のタッチパネル１１５に表示されるユーザ設定画面の一例を示す図である。
【００２８】
図４に示す画面は、ユーザに対してネットワークの動作モードの設定を促すもので、ここでは省電力を優先する「省電力優先モード」と、通信速度を優先する「通信速度優先モード」のいずれかを選択できる。ここでユーザは、情報処理装置１００を、通信速度よりも省電力優先で動作させたい場合は、その画面上に表示されている省電力優先モードボタン４００を押下する。これにより情報処理装置１００は省電力優先モードに設定される。逆に消費電力よりも通信速度を優先させて動作させたい場合、ユーザは通信速度優先モードボタン４０１を押下する。これにより情報処理装置１００は、通信速度を優先するモードに設定される。従ってＳ３０３でＣＰＵ１０８は、タッチパネル１１５に表示したユーザ設定画面で、ユーザが押下したボタンに対応して、情報処理装置１００を省電力優先モード或いは通信速度優先モードに設定する。
【００２９】
次にＳ３０４に進みＣＰＵ１０８は、省電力優先モード、通信速度優先モードのいずれが設定されたかを判定する。ここでユーザによって省電力優先モードボタン４００が押下されて省電力優先モードに設定されていると判定するとＳ３０５に進む。Ｓ３０５でＣＰＵ１０８はＭＡＣ１０４経由でＰＨＹ１０３を制御し、ＰＨＹ１０３の通信速度を１０Ｍｂｐｓに設定してＳ３０６に処理を進める。換言すると、有効であったＰＨＹ１０３の１Ｇｂｐｓ及び１００Ｍｂｐｓの設定を無効にし、最も低速の１０Ｍｂｐｓの設定のみを有効にする。Ｓ３０６でＣＰＵ１０８は、ＰＨＹ１０３の通信速度を変更したことにより、ＨＵＢ２００に対して再度オートネゴシエーションを要求する。このＳ３０６のオートネゴシエーションでは、再度、情報処理装置１００とＨＵＢ２００の間で、通信速度や半／全二重に関する情報、及びＥＥＥ対応／非対応を示す情報のやり取りが行われる。ここでは前述したようにＰＨＹ１０３の１Ｇｂｐｓ及び１００Ｍｂｐｓの設定は無効になっているため、情報処理装置１００自身の対応可能な通信速度１０ＭｂｐｓであることをＨＵＢ２００に対して通知する。その結果、ＰＨＹ１０３の通信速度は１０Ｍｂｐｓに決定される。半／全二重に関しては、情報処理装置１００、ＨＵＢ２００のうちいずれか一方が半二重であれば双方ともに半二重に決定される。またＥＥＥ対応／非対応に関しては、前述したようにＨＵＢ２００がＥＥＥ非対応であるため、ＥＥＥ非対応に決定される。このオートネゴシエーションが完了するとＳ３０７に進む。
【００３０】
Ｓ３０７でＣＰＵ１０８は、ＭＡＣ１０４経由でＰＨＹ１０３の通信設定を行う。この通信設定は、Ｓ３０６のオートネゴシエーションにより決定された通信速度、半／全二重、ＥＥＥ対応／非対応などを、ＰＨＹ１０３に対して設定するものである。前述したようにＨＵＢ２００がＥＥＥ非対応であるため、ネットワーク通信がアイドル状態時であっても消費電力を低減することができないノーマルモードにＰＨＹ１０３を設定する。またＨＵＢ２００のＣＰＵ２１７は、スイッチ回路２１６及びＭＡＣ２１１経由でＰＨＹ２１０の通信速度を１０Ｍｂｐｓに設定し、半／全二重に関してはオートネゴシエーションの結果を設定に反映させる。こうしてＳ３０７の通信設定を完了するとＳ３０８に進み、ＣＰＵ１０８はＨＵＢ２００との間で通信を確立して、この処理を終了する。
【００３１】
一方、Ｓ３０４でＣＰＵ１０８が、通信速度優先モードに設定されていると判定したときは、Ｓ３０５の通信速度の設定やＳ３０６のオートネゴシエーションを行わずにＳ３０７に進んで通信設定を行う。この通信設定では、Ｓ３００のオートネゴシエーションの結果に基づいて決定された通信速度、半／全二重、ＥＥＥ対応／非対応をＰＨＹ１０３に設定する。このときＣＰＵ１０８は、ＥＥＥ対応／非対応に関しては前述と同様にノーマルモードにＰＨＹ１０３を設定する。また通信速度に関しては、Ｓ３００のオートネゴシエーションにより取得したＨＵＢ２００の最大通信速度にＰＨＹ１０３を設定する。この実施形態１では、ＨＵＢ２００のＰＨＹ２１０は通信速度１Ｇｂｐｓ，１００Ｍｂｐｓ，１０Ｍｂｐｓのいずれかで動作可能である。従ってＣＰＵ１０８は、最高速の１ＧｂｐｓにＰＨＹ１０３を設定する。また半／全二重に関しては前述と同様にオートネゴシエーションの結果を設定に反映させる。こうしてＳ３０７の通信設定を完了するとＳ３０８に進み、情報処理装置１００とＨＵＢ２００の間で通信を確立して、この処理を終了する。
【００３２】
次にＳ３０１の判定で、ＨＵＢ２００がＥＥＥに対応している場合の動作を説明する。この場合はＳ３０７に進みＣＰＵ１０８は、通信設定を行う。ＥＥＥ対応／非対応に関しては、ＨＵＢ２００がＥＥＥ対応であるため、ネットワーク通信が所定時間連続して発生しないアイドル状態になると消費電力を低減するＬＰＩ機能を有効にする設定を、ＣＰＵ１０８がＰＨＹ１０３に対して行う。通信速度、半／全二重に関しては前述と同様に、オートネゴシエーションの結果をＰＨＹ１０３の設定に反映させる。こうしてＳ３０７の通信設定を完了するとＳ３０８に進み、情報処理装置１００とＨＵＢ２００の間で通信を確立して、この処理を終了する。この場合、情報処理装置１００は、例えば所定時間が経過する間、ネットワーク通信が実行されないといった省電力への移行条件が成立するとＬＰＩに移行して、消費電力を低減する省電力状態となることができる。
【００３３】
このように、接続先の装置がＥＥＥ対応であれば、省電力状態に移行する条件が成立すると省電力状態に移行して、消費電力を抑えることができる。また、接続先の装置がＥＥＥに非対応であれば、ユーザは、省電力、或いは通信速度のいずれかを優先させた設定にすることができる。そして、ユーザが省電力を優先させるように設定すると、ＰＨＹの通信速度を低下させて消費電力を抑えることができる。また一方、ユーザが通信速度を優先させるように設定すると、ＰＨＹの通信速度を、可能な最高の通信速度に設定して高速に通信を行うことができる。
【００３４】
次に図５を参照して、実施形態１に係る情報処理装置１００におけるＬＰＩへの移行動作及びＬＰＩの解除動作を説明する。
【００３５】
図５は、実施形態１に係る情報処理装置１００において、ＬＰＩ機能有効時のＬＰＩへの移行及びＬＰＩの解除動作の際に、ＰＨＹ１０３とＭＡＣ１０４で行われるやりとりの一例を説明するシーケンス図である。
【００３６】
Ｓ５００は、ネットワーク通信を確立した後、ＬＰＩに移行していない状態でＰＨＹ１０３がＭＡＣ１０４に対して信号を送信している状態である。このときＰＨＹ１０３はＲＸデータで、電気的なハイレベルとロウレベルが交互に変化するアイドルパターンを送信している。またＲＸクロックを送信している状態である。
【００３７】
Ｓ５０１は、ＰＨＹ１０３が所定期間、データ通信（以下、トラフィック）がないトラフィックなしを検知した状態で、ＬＰＩへの移行条件が成立した状態である。
【００３８】
続いてＳ５０２でＰＨＹ１０３は、ＲＸデータ、ＲＸ情報群を特定のパターンに変更することで、ＭＡＣ１０４へＬＰＩへ移行可能な状態を検知したことを通知する。ＭＡＣ１０４は、それを受けてＬＰＩへ移行する。その後Ｓ５０３で、ＰＨＹ１０３はＲＸクロックの送信を停止する。このＲＸクロックの送信を停止することにより、ＭＡＣ１０４におけるＲＸクロックに同期して動作する部分の消費電力の削減が可能となる。Ｓ５０４は、省電力状態の時にトラフィックが発生したにより、ＰＨＹ１０３がＬＰＩ移行条件の解除（通常の動作モードへの復帰）を検知した状態である。続いてＳ５０５で、ＰＨＹ１０３はＲＸデータ、ＲＸ情報群を特定のパターンでなくすことで、ＭＡＣ１０４に、ＬＰＩ移行可能な状態が解除（省電力からの復帰）されたことを通知する。それを受けてＭＡＣ１０４はＬＰＩの解除（通常モードへの復帰）を行う。その後Ｓ５０６でＰＨＹ１０３は、ＲＸデータで、電気的なハイレベルとロウレベルが交互に変化するアイドルパターンの送信を開始する。またＳ５０６ではＲＸクロックの送信も再開する。
【００３９】
以上がＬＰＩへの移行及びＬＰＩからの復帰を行う際のＰＨＹ１０３とＭＡＣ１０４のやりとりであるが、ＬＰＩ機能が有効である場合は、図５に示すやりとりをネットワーク上に発生するトラフィクに応じて繰り返す。具体的に言えば、Ｓ５０６の後再び一定期間トラフィックなしを検出するとＳ５０２の状態に戻り、再びトラフィックが発生するとＳ５０５の状態に戻るという動作を繰り返す。
【００４０】
以上説明したように実施形態１によれば、ＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していない場合は、情報処理装置１００のタッチパネル１１５に図４に示すユーザ設定画面を表示する。そしてユーザが、その画面で省電力優先モードを選択した場合は、情報処理装置１００のＰＨＹ１０３の通信速度を１０Ｍｂｐｓに設定してオートネゴシエーションを行う。このオートネゴシエーションにより、情報処理装置１００とＨＵＢ２００は、最も低速の１０Ｍｂｐｓで通信を行う。その結果、ＰＨＹ１０３及びＭＡＣ１０４の消費電力は、１Ｇｂｐｓ或いは１００Ｍｂｐｓで通信する場合よりも少なくできる。
【００４１】
逆に、ユーザが通信速度優先を選択した場合は、情報処理装置１００とＨＵＢ２００は互いが設定可能な最大の通信速度である１Ｇｂｐｓで通信を行うことが可能となる。
【００４２】
実施形態１では、情報処理装置１００が省電力優先モードに設定された場合、１０Ｍｂｐｓで通信を行う場合を説明したが、例えば１０Ｍｂｐｓではなく、１００Ｍｂｐｓに設定してオートネゴシエーションを行うようにしても良い。この場合でも、ＰＨＹ１０３及びＭＡＣ１０４の消費電力は、通信速度１Ｇｂｐｓで通信する場合よりも少なくできるという効果が得られる。
【００４３】
更に図４に示す画面の代わりに、例えば図６に示す画面をＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していない場合に情報処理装置１００のタッチパネル１１５に表示するようにしても良い。
【００４４】
図６は、実施形態１に係る情報処理装置１００のタッチパネル１１５に表示されるネットワークモードの選択画面の一例を示す図である。
【００４５】
この選択画面は、１０００Ｂａｓｅ−Ｔ選択ボタン６００、１００Ｂａｓｅ−ＴＸ選択ボタン６０１、１０Ｂａｓｅ−Ｔ選択ボタン６０２を含んでいる。ユーザは１０００Ｂａｓｅ−Ｔ選択ボタン６００、１００Ｂａｓｅ−ＴＸ選択ボタン６０１、１０Ｂａｓｅ−Ｔ選択ボタン６０２のいずれかを押下することにより、任意の通信速度を設定できる。ＣＰＵ１０８は、この画面で選択された通信速度をＰＨＹ１０３に設定し、その設定した通信速度でＨＵＢ２００と通信する。ここでユーザが１００Ｂａｓｅ−ＴＸ或いは１０Ｂａｓｅ−Ｔを選択した場合、ＰＨＹ１０３及びＭＡＣ１０４の消費電力が１Ｇｂｐｓで通信するときの消費電力よりも小さくなる効果が得られる。ここで１０００Ｂａｓｅ−Ｔは通信速度１Ｇｂｐｓに、１００Ｂａｓｅ−ＴＸは通信速度１００Ｍｂｐｓに、１０Ｂａｓｅ−Ｔは通信速度１０Ｍｂｐｓに、それぞれ対応している。
【００４６】
以上説明したように実施形態１によれば、接続先の相手装置がＥＥＥに対応していない場合は、ユーザが選択した優先モードに従って情報処理装置の動作を決定できる。具体的には、ユーザが通信速度を優先させるように設定すると、装置間の通信速度を低下することなく通信速度が維持される。また、ユーザが省電力を優先させるように設定すると、通信速度を低下させて通信のネゴシエーションが実行される。これにより、装置間の通信で消費される電力量を低減させることができる。
【００４７】
［実施形態２］
上述の実施形態１では、情報処理装置１００とＨＵＢ２００の間で行われるオートネゴシエーションで、情報処理装置１００はＨＵＢ２００のＥＥＥ対応／非対応を示す情報を取得し、その情報に基づいて情報処理装置１００の動作を制御していた。これに対して本発明の実施形態２では、ユーザが予め所定のネットワーク関連の設定を行う場合について説明する。尚、実施形態２に係る情報処理装置及びＨＵＢの構成は、実施形態１と同等であるため、その説明を省略する。
【００４８】
図７は、実施形態２に係る情報処理装置１００におけるＥＥＥの設定処理を説明するフローチャートである。ここでは、ユーザによるタッチパネル１１５の操作に応じて、情報処理装置１００がイーサネットドライバのＥＥＥ関連設定を行う処理を説明する。尚、このフローチャートで示す処理は、ＣＰＵ１０８が、ＲＯＭ１１６に記憶されているプログラムをＲＡＭ１０９に展開し、そのプログラムをＣＰＵ１０８が実行することにより達成される。またこの実施形態２に係る情報処理装置１００では、ネットワーク関連の各種設定の１つにイーサネットドライバ設定を含み、このＥＥＥ関連設定を、イーサネットドライバ設定の１つとして説明する。
【００４９】
図８は、イーサネットドライバ設定やＥＥＥ関連設定の際に情報処理装置１００のタッチパネル１１５に表示される各種画面例を示す図である。
【００５０】
図８（Ａ）はイーサネットドライバ設定画面８００、図８（Ｂ）はＥＥＥ設定画面８１０、図８（Ｃ）はＥＥＥ例外設定画面８２０、図８（Ｄ）はイーサネット種類設定画面８３０を示し、その詳細は後述する。
【００５１】
図７において、ユーザがタッチパネル１１５にタッチして所定の入力を行うと、Ｓ７００でＣＰＵ１０８はその入力を検知して、図８（Ａ）に示すイーサネットドライバ設定画面８００をタッチパネル１１５に表示する。次にＳ７０１に進みＣＰＵ１０８は、イーサネットドライバのオートネゴシエーション機能が有効になっているか否かを判定する。実施形態２では、オートネゴシエーション機能の有効／無効の設定は、ユーザがイーサネットドライバ設定画面８００の自動検出ボタン８０１を押下し、続いて表示される画面（不図示）を操作することによって行われる。また図８（Ａ）の通信方式ボタン８０２及びイーサネット種類ボタン８０３は、オートネゴシエーション機能有効設定時にはイーサネットドライバ設定画面８００に表示されない。なぜならオートネゴシエーションにより通信方式及びイーサネット種類は自動的に設定されるためである。図８では前述したような表示されない場合があるボタンを点線によって示している。ＥＥＥ設定ボタン８０４も表示されない場合があるが、詳細については後述する。
【００５２】
Ｓ７０１で、オートネゴシエーション機能が有効になっていると判定するとＳ７０２に進み、ＣＰＵ１０８はタッチパネル１１５のイーサネットドライバ設定画面８００にＥＥＥ設定ボタン８０４を表示してＳ７０３に処理を進める。一方、Ｓ７０１でＣＰＵ１０８が、オートネゴシエーション機能が無効になっていると判定するとＳ７２０に進み、ＥＥＥ設定ボタン８０４を表示しない。これまで説明してきたように、ネットワーク通信が所定期間、連続して発せしない場合に、ＬＰＩへ移行して消費電力を低減する機能を実現するには、オートネゴシエーションによってＥＥＥ対応／非対応を示す情報の通知及び取得が必要である。オートネゴシエーション機能が無効の場合、即ちオートネゴシエーションが実行されない場合、接続相手がＥＥＥ対応であるか否かを知る術がないため、自ずと消費電力を低減できない通常モードで通信を行うことになる。従って、この場合は、ＥＥＥ関連の設定は不要となるため、Ｓ７２０でＥＥＥ設定ボタン８０４はイーサネットドライバ設定画面８００に表示されない。従って、オートネゴシエーション機能が無効の場合はＳ７２０でＣＰＵ１０８は、タッチパネル１１５のイーサネットドライバ設定画面８００に通信方式ボタン８０２及びイーサネット種類ボタン８０３を表示する。なぜなら接続相手の通信方式及びイーサネット種類が自動的に検出されないため、ユーザが通信方式及びイーサネット種類を設定する必要が生じるからである。こうしてオートネゴシエーション機能が無効の場合は、Ｓ７２０の後、イーサネットドライバのＥＥＥ関連設定動作を終了する。
【００５３】
一方、Ｓ７０２で表示したＥＥＥ設定ボタン８０４をユーザが押下すると、Ｓ７０３でＣＰＵ１０８は、イーサネットドライバ設定画面８００に表示したＥＥＥ設定ボタン８０４の押下を検知する。そしてＳ７０４に進みＣＰＵ１０８は、図８（Ｂ）のＥＥＥ設定画面８１０をタッチパネル１１５に表示する。このＥＥＥ設定画面８１０には、ＥＥＥ有効ボタン８１１、ＥＥＥ無効ボタン８１２及びＥＥＥ例外設定ボタン８１３が設けられている。ここでユーザは、情報処理装置１００をＬＰＩに移行させて省電力機能を実現にしたい場合は、ＥＥＥ有効ボタン８１１を押下する。逆にＬＰＩに移行させる省電力機能を無効にしたい場合はＥＥＥ無効ボタン８１２を押下する。また、ＥＥＥ例外設定ボタン８１３の詳細は後述するが、ＥＥＥ有効ボタン８１１が押下されてＬＰＩに移行する省電力機能が有効に設定された場合に、ＥＥＥ例外設定ボタン８１３が表示される。逆に、ＥＥＥ無効ボタン８１２が押下されてＬＰＩに移行する省電力機能が無効に設定された場合は、ＥＥＥ例外設定ボタン８１３は表示されない。
【００５４】
Ｓ７０５でＣＰＵ１０８は、ＥＥＥ設定画面８１０でのＥＥＥ有効ボタン８１１或いはＥＥＥ無効ボタン８１２の押下を検知し、ＥＥＥ有効ボタン８１１が押下されたかどうかを判定する。ＥＥＥ有効ボタン８１１が押下されたと判定したときはＳ７０６に進みＣＰＵ１０８は、タッチパネル１１５に図８（Ｃ）のＥＥＥ例外設定画面８２０を表示する。一方、ＥＥＥ無効ボタン８１２が押下されてＥＥＥ無効と判定すると、ＥＥＥ例外設定画面８２０を表示せずに、イーサネットドライバのＥＥＥ関連設定動作を終了する。
【００５５】
図８（Ｃ）のＥＥＥ例外設定画面８２０には、自動ボタン８２１、ユーザ設定ボタン８２２が設けられており、更に、ＥＥＥ例外設定を説明するメッセージ８２３が表示されている。このＥＥＥ例外設定を説明するメッセージ８２３は、ユーザに対してＥＥＥ例外設定の内容を具体的に説明するもので、実施形態２では「ネットワーク接続先の機器がＥＥＥ非対応の場合の通信速度設定」を表示している。ここでユーザは、自動ボタン８２１或いはユーザ設定ボタン８２２を押下することにより、情報処理装置１００のネットワーク接続先の機器がＥＥＥ非対応である場合の通信速度を設定することができる。ここでユーザは、接続先機器がＥＥＥ非対応の場合の通信速度を自動的に設定したい場合は、自動ボタン８２１を押下する。一方、通信速度を自動ではなくユーザが任意に設定したい場合はユーザ設定ボタン８２２を押下する。
【００５６】
従ってＳ７０７でＣＰＵ１０８は、ＥＥＥ例外設定画面８２０で自動ボタン８２１或いはユーザ設定ボタン８２２の押下を検知し、ユーザ設定ボタン８２２が押下されたかどうかを判定する。Ｓ７０７の判定でユーザ設定ボタン８２２が押下されたと判定するとＳ７０８に進みＣＰＵ１０８は、タッチパネル１１５に、図８（Ｄ）のイーサネット種類設定画面８３０を表示する。一方、Ｓ７０７で、ユーザ設定ではなく自動ボタン８２１が押下されたと判定したときはイーサネット種類設定画面８３０を表示せずにイーサネットドライバのＥＥＥ関連設定動作は終了する。
【００５７】
図８（Ｄ）のイーサネット種類設定画面８３０には、１０００Ｂａｓｅ−Ｔボタン８３１、１００Ｂａｓｅ−ＴＸボタン８３２及び１０Ｂａｓｅ−Ｔボタン８３３が表示されている。ここでユーザは、情報処理装置１００のネットワーク接続先の機器がＥＥＥ非対応である場合、通信速度を、１０００Ｂａｓｅ−Ｔボタン８３１，１００Ｂａｓｅ−ＴＸボタン８３２及び１０Ｂａｓｅ−Ｔボタン８３３のいずれかを押下することにより設定する。Ｓ７０９でＣＰＵ１０８は、イーサネット種類設定画面８３０の１０００Ｂａｓｅ−Ｔボタン８３１，１００Ｂａｓｅ−ＴＸボタン８３２，１０Ｂａｓｅ−Ｔボタン８３３のいずれが押下されたかを検知する。そして、その検知したボタンに対応したＰＨＹ１０３の通信速度を設定する。具体的には、１０００Ｂａｓｅ−Ｔボタン８３１が押下されたときは１Ｇｂｐｓに、１００Ｂａｓｅ−ＴＸボタン８３２が押下されたときは１００Ｍｂｐｓに、１０Ｂａｓｅ−Ｔボタン８３３が押下されたときは１０Ｍｂｐｓに、それぞれ通信速度を設定する。こうして通信速度を設定すると、イーサネットドライバのＥＥＥ関連設定動作を終了する。
【００５８】
以上が本実施形態２に係る情報処理装置において、ユーザがタッチパネル１１５を操作して、情報処理装置１００のイーサネットドライバのＥＥＥ関連設定を行う場合の処理の説明である。
【００５９】
このフローチャートによれば、ユーザはＥＥＥの設定を有効或いは無効に設定できる。そしてＥＥＥの設定を有効にした場合、接続先の装置がＥＥＥに対応していない場合に、ＰＨＹの通信速度をいずれの値に設定するかを指定することができる。
【００６０】
次に、こうしてイーサネットドライバのＥＥＥ関連設定がなされた情報処理装置１００とＨＵＢ２００の動作について説明する。
【００６１】
図９は、実施形態２に係る情報処理装置１００がＨＵＢ２００との間でネットワーク通信を確立するまでの動作を説明するフローチャートである。尚、このフローチャートで示す処理は、ＣＰＵ１０８が、ＲＯＭ１１６に記憶されているプログラムをＲＡＭ１０９に展開し、そのプログラムをＣＰＵ１０８が実行することにより達成される。
【００６２】
ここでも実施形態１と同様に、ネットワーク通信の確立動作を開始するとＣＰＵ１０８は、先ずＳ９００で、ＭＡＣ１０４経由でＰＨＹ１０３を制御し、オートネゴシエーションを実行する。ここでも実施形態１と同様に、オートネゴシエーションによって通信速度、半／全二重、ＥＥＥ対応／非対応を示す情報の通知及び、その取得を行う。次にＳ９０１に進み、実施形態１と同様にＣＰＵ１０８は、接続相手であるＨＵＢ２００がＥＥＥに対応しているか否かを判定する。Ｓ９０１でＣＰＵ１０８が、ＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していないと判定した場合の動作を説明する。その場合、Ｓ９０２に進みＣＰＵ１０８は、ネットワーク接続先の機器がＥＥＥ非対応である場合の通信速度設定がユーザ設定かどうかを判定する。これは前述の図８（Ｃ）のＥＥＥ例外設定画面８２０を介して設定されたものである。
【００６３】
ここでユーザ設定が選択されていると判定するとＳ９０３に進みＣＰＵ１０８は、ＭＡＣ１０４経由でＰＨＹ１０３を制御して、ＰＨＹ１０３を所定の通信速度に設定する。この場合の所定の通信速度とは、図７のＳ７０８〜Ｓ７０９で説明した、図８（Ｄ）のイーサネット種類設定画面でユーザが設定した通信速度である。例えば、図８（Ｄ）の画面でユーザが１０Ｂａｓｅ−Ｔボタン８３３を押下したときは、通信速度は、実施形態１と同様に、有効であったＰＨＹ１０３の１Ｇｂｐｓ及び１００Ｍｂｐｓの設定を無効にし、１０Ｍｂｐｓの設定が有効となる。
【００６４】
そしてＳ９０３の通信速度設定に続いてＳ９０４でＣＰＵ１０８は、ＨＵＢ２００に対して再度オートネゴシエーションを要求する。ここでも、実施形態１と同様に、Ｓ９０４のオートネゴシエーションによって、情報処理装置１００とＨＵＢ２００との間の通信における通信速度、半／全二重が決定される。例えば、ユーザが設定した通信速度が１０Ｍｂｐｓの場合、ＨＵＢ２００との通信速度は１０Ｍｂｐｓに決定される。
【００６５】
続いてＳ９０５に進み、実施形態１と同様に、ＣＰＵ１０８は、ＰＨＹ１０３の通信設定を行う。即ち、Ｓ９０４のオートネゴシエーションの結果により決定された通信速度、半／全二重、ＥＥＥ対応／非対応をＰＨＹ１０３に対して設定する。このときＨＵＢ２００も情報処理装置１００と同様に、Ｓ９０４のオートネゴシエーションで決定された通信速度、半／全二重の設定を行う。そしてＳ９０６に進みＣＰＵ１０８は、ＨＵＢ２００との間で通信を確立して、この処理を終了する。
【００６６】
一方、Ｓ９０２でＣＰＵ１０８が、ネットワーク接続先の機器がＥＥＥ非対応である場合に、通信速度の設定がユーザ設定ではなく自動であると判定した場合の動作を説明する。この場合の動作は、前述したＳ９０５〜Ｓ９０６の動作と基本的には同等である。但し、Ｓ９０５の通信設定では、Ｓ９０１のオートネゴシエーションによって決定された通信速度が、ＰＨＹ１０３の通信速度に設定される。本実施形態２では実施形態１と同様に、情報処理装置１００のＰＨＹ１０３，ＨＵＢ２００のＰＨＹ２１０ともに通信速度１Ｇｂｐｓ，１００Ｍｂｐｓ，１０Ｍｂｐｓのいずれかで動作可能とすると、ここで決定される通信速度は最速の１Ｇｂｐｓとなる。その結果、情報処理装置１００とＨＵＢ２００は通信速度１Ｇｂｐｓで通信が確立される。
【００６７】
次にＳ９０１でＣＰＵ１０８が、ＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していると判定した場合の動作について説明する。この場合の動作は、Ｓ９０５〜Ｓ９０６の動作と基本的には同等である。つまりＳ９０１のオートネゴシエーションによって決定された通信速度で通信が確立される。更に、ＨＵＢ２００がＥＥＥ対応であるため、ネットワーク通信が所定期間連続して実施されないアイドル状態になると、ＬＰＩに移行して消費電力を低減する省電力状態となる。
【００６８】
以上説明したように実施形態２によれば、情報処理装置１００のタッチパネル１１５に表示されるＥＥＥ設定画面８１０にＥＥＥ例外設定ボタン８１３を設け、ネットワーク接続先の機器がＥＥＥ非対応の場合の通信速度をユーザが決めることができる。更に、ＥＥＥ設定画面８２０に自動ボタン８２１及びユーザ設定ボタン８２２を設けることにより、ネットワーク接続先の機器がＥＥＥ非対応の場合の通信速度を、自動或いはユーザが設定できる。
【００６９】
また、ネットワーク接続先の機器がＥＥＥ非対応の場合の通信速度をユーザが設定する場合、ユーザは１Ｇｂｐｓ，１００Ｍｂｐｓ，１０Ｍｂｐｓの中から任意の通信速度を設定できる。情報処理装置１００は、ＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していない場合は、ＰＨＹ１０３を、ユーザが設定した通信速度に設定してオートネゴシエーションを行う。例えば、ユーザが設定した通信速度が１０Ｍｂｐｓの場合、オートネゴシエーションにより情報処理装置１００とＨＵＢ２００は１０Ｍｂｐｓで通信を行う。その結果、情報処理装置１００のＰＨＹ１０３及びＭＡＣ１０４における消費電力は１Ｇｂｐｓ，１００Ｍｂｐｓで通信する場合の消費電力よりも少なくできるという効果が得られる。
【００７０】
逆に、ネットワーク接続先の機器がＥＥＥ非対応の場合の通信速度を自動にすると、情報処理装置１００とＨＵＢ２００は互いが設定可能な最大通信速度１Ｇｂｐｓで通信することが可能となる。
【００７１】
更に、ＨＵＢ２００がＥＥＥに対応している場合は、前述の実施形態１同様に、ネットワーク通信が所定期間にわたって実施されないアイドル状態になると、ＬＰＩに移行して消費電力を低減することができる。
【００７２】
［実施形態３］
前述の実施形態１では、ＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していない場合、情報処理装置１００のタッチパネル１１５に図４或いは図６に示す画面を表示し、ユーザが押下したボタンに応じて、情報処理装置１００の通信速度を変更していた。それに対して本発明の実施形態３では、ＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していない場合、情報処理装置１００のタッチパネル１１５にＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していないことを通知する画面を表示する。尚、実施形態３に係る情報処理装置１００、ＨＵＢ２００の構成は、前述の実施形態１と同等であるため、その説明を省略する。
【００７３】
図１０は、実施形態３に係る情報処理装置１００がＨＵＢ２００との間でネットワーク通信を確立し、ＥＥＥ非対応であることを通知する動作を説明するフローチャートである。尚、この処理は、ＣＰＵ１０８が、ＲＯＭ１１６に記憶されているプログラムをＲＡＭ１０９に展開し、そのプログラムをＣＰＵ１０８が実行することにより達成される。
【００７４】
まずＳ１０００で、実施形態１，２と同様にＣＰＵ１０８は、ネットワーク通信を確立する動作を開始して、オートネゴシエーションを実行する。ここでも実施形態１，２と同様に、オートネゴシエーションによって通信速度、半／全二重、ＥＥＥ対応／非対応を示す情報の通知及び取得を行う。続いてＳ１００１に進みＣＰＵ１０８は、ＰＨＹ１０３の通信設定を行う。ここでは、Ｓ１０００のオートネゴシエーションの結果、決定された通信速度、半／全二重、ＥＥＥ対応／非対応をＰＨＹ１０３に対して設定する。このときＨＵＢ２００も情報処理装置１００と同様に、その決定された通信速度、半／全二重、ＥＥＥ対応／非対応の設定を行う。その後Ｓ１００２に進みＣＰＵ１０８は、ＨＵＢ２００との間で通信を確立する。
【００７５】
こうして情報処理装置１００とＨＵＢ２００との間で通信が確立するとＳ１００３に進みＣＰＵ１０８は、接続相手であるＨＵＢ２００がＥＥＥに対応しているか否かを判定する。ここでＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していないと判定するとＳ１００４に進みＣＰＵ１０８は、タッチパネル１１５に、ネットワーク接続先の機器がＥＥＥに対応していないことを通知する画面を表示する。
【００７６】
図１１は、実施形態３で、ネットワーク接続先の機器がＥＥＥに対応していないことを通知する画面の一例を示す図である。
【００７７】
図１１において、メッセージ１１００は、ユーザに対してネットワーク接続先の機器、即ち、ＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していないことを通知するものである。これによりユーザは、接続先のＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していないことを認識できる。更に、メッセージ１１０１によって、ネットワーク接続先の機器がＥＥＥ対応可能である場合、ＥＥＥ設定を有効にするように促している。このネットワーク接続先の機器がＥＥＥに対応していないことを通知する画面にはＯＫボタン１１０２が設けられており、ユーザは、これらメッセージを確認した後、ＯＫボタン１１０２を押下する。
【００７８】
これによりＳ１００５でＣＰＵ１０８は、このＯＫボタン１１０２が押下されたことを検知するとＳ１００６に進み、ＣＰＵ１０８は、ネットワーク接続先（相手先）の機器がＥＥＥに対応していないことを通知する画面を非表示にする。
【００７９】
以上説明したように実施形態３によれば、接続先である装置、ＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していない場合は、タッチパネル１１５に図１１に示す画面を表示することにより、ユーザは接続先である装置がＥＥＥに対応していないことを認識できる。
【００８０】
例えば、ＨＵＢ２００が機能的にはＥＥＥ対応可能であるが、ＥＥＥ機能を無効にする設定で使用されるネットワーク環境も想定される。そのような環境で使用されていたＨＵＢ２００を、実施形態３に係る情報処理装置１００に接続して新たにネットワーク環境を構成する場合を考える。この場合、ユーザはＨＵＢ２００のＥＥＥ機能が無効になっていることを認識していない可能性がある。また或いはユーザは、そもそもＨＵＢ２００がＥＥＥに対応しているか否かを全く認識していない可能性もある。そのような場合に対して実施形態３が有効である。情報処理装置１００は、接続先のＨＵＢ２００がＥＥＥに対応していないことをユーザに通知して、ＥＥＥ設定を有効にするように注意を喚起する。このような通知及び注意の喚起によりユーザは、ＨＵＢ２００のＥＥＥ設定を無効から有効に変更することができる。この変更後、情報処理装置１００とＨＵＢ２００とが通信を確立した場合、ネットワーク通信が上述のアイドル状態になると、ＬＰＩに移行して消費電力を低減することが可能となることは言うまでもない。
【００８１】
尚、上述の実施形態１〜３では、省電力機能を実現する例として、ＥＥＥ（ＬＰＩ方式）を用いて説明したが、本発明はＥＥＥに限定されるものではない。即ち、本発明は、一定時間の間に通信がない場合に、ネットワーク通信部の消費電力を低減する機能を有する装置に対して適用可能である。
【００８２】
（その他の実施形態）
また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェア（プログラム）を、ネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（又はＣＰＵやＭＰＵ等）がプログラムを読み出して実行する処理である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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