(57)【要約】【課題】架橋シリコーンゴムを含む絶縁層を有する絶縁電線において、耐摩耗性、耐ガソリン性に優れた絶縁電線を提供する。【解決手段】導体２の周囲が架橋シリコーンゴムを含む絶縁層３で被覆されている絶縁電線１であり、前記絶縁層３の径方向における複数の異なる箇所の弾性率から下記（１）式により求められる径方向の弾性率変化が、２０％以内になるようにして絶縁電線１を構成した。弾性率変化（％）＝〔（弾性率最大値−弾性率最小値）／弾性率最大値〕×１００・・・（１）【選択図】図１
2015118835.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導体の周囲が架橋シリコーンゴムを含む絶縁層で被覆されている絶縁電線において、
前記絶縁層の径方向における複数の異なる箇所の弾性率から下記（１）式により求められる径方向の弾性率変化が、２０％以内であることを特徴とする絶縁電線。
弾性率変化（％）＝〔（弾性率最大値−弾性率最小値）／弾性率最大値〕×１００・・・（１）
【請求項２】
前記架橋シリコーンゴムのショアーＡ硬度が５０以上であることを特徴とする請求項１に記載の絶縁電線。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は絶縁電線に関し、特に自動車、電機・電子機器等に好適に使用される絶縁電線に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
自動車等の車両に使用される絶縁電線の絶縁材料には、機械特性、難燃性、耐熱性、耐寒性等の種々の特性が要求される。従来、この種の絶縁材料には、塩化ビニル樹脂やハロゲン系難燃剤を配合したコンパウンド等のハロゲンを含むものが良く用いられている。
【０００３】
この種の絶縁材料は、ハロゲンを含むことから、焼却廃棄した場合に腐食性ガスを発生することがある。そこで、環境保護等の観点から、ハロゲンを含まない絶縁材料を用いる試みがある。
【０００４】
例えば特許文献１には、絶縁電線の絶縁材料として、未架橋のシリコーンゴムに水酸化アルミニウムを配合したノンハロゲン系の絶縁材料を用いることが記載されている。シリコーンゴムは、加熱して架橋シリコーンゴムとして用いられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３５５５１０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
架橋シリコーンゴムを絶縁層に用いた絶縁電線は、自動車等に利用される場合、耐摩耗性、耐ガソリン性を向上させることが要望されている。特に架橋シリコーンゴムの絶縁層にフィラーを添加しなかった場合は、耐摩耗性、耐ガソリン性が低下する傾向が大きくなる。
【０００７】
本発明の解決しようとする課題は、架橋シリコーンゴムを含む絶縁層を有する絶縁電線において、耐摩耗性、耐ガソリン性が優れた絶縁電線を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため本発明に係る絶縁電線は、導体の周囲が架橋シリコーンゴムを含む絶縁層で被覆されている絶縁電線において、
前記絶縁層の径方向における複数の異なる箇所の弾性率から下記（１）式により求められる径方向の弾性率変化が、２０％以内であることを要旨とするものである。
弾性率変化（％）＝〔（弾性率最大値−弾性率最小値）／弾性率最大値〕×１００・・・（１）
【０００９】
上記絶縁電線において、前記架橋シリコーンゴムのショアーＡ硬度が５０以上であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係る絶縁電線は、導体の周囲が架橋シリコーンゴムを含む絶縁層で被覆されている絶縁電線において、前記絶縁層の径方向における弾性率変化が２０％以内であるから、絶縁層の厚み方向の表面側と内部側との架橋度合いが均一になることから、耐摩耗性、耐ガソリン性を向上させることができる。特に、フィラーを添加しない場合でも、架橋シリコーンゴムを含む絶縁層における耐摩耗性、耐ガソリン性を向上させることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１（ａ）は、本発明の絶縁電線の一例を示す一部切欠き斜視図であり、（ｂ）は同図（ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
【図２】図２は、実施例の弾性率変化の測定方法の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明の実施形態について詳細に説明する。図１は本発明の絶縁電線の一例を示す一部切欠き斜視図である。図1に示すように本発明に係る絶縁電線１は、、少なくとも導体２と、この導体の周囲を被覆する絶縁層３とを有している。絶縁層３は、少なくとも架橋シリコーンゴムを含有している。
【００１３】
本発明の絶縁電電線１は、絶縁層３の径方向の弾性率変化が２０％以内である。図２は本発明における絶縁層の弾性率変化の測定方法の説明図である。弾性率変化は、絶縁層３の径方向すなわち厚み方向における深さの異なる少なくとも３箇所の弾性率を測定して、その最大値と最小値を求め、下記（１）式により求めることができる。
弾性率変化（％）＝〔（弾性率最大値−弾性率最小値）／弾性率最大値〕×１００・・・（１）
【００１４】
弾性率の測定は、下記の手順で行うことができる。絶縁電線１から導体２を引き抜き、絶縁層３のみにする。次いで、絶縁層３を所定の位置で、ミクロトーム等で径方向に切断し、切断面を研磨する。切断面から任意に３点選択し、ナノインデンターで弾性率を測定する。図２は絶縁層の切断面を示している。弾性率の測定箇所は、図２に示すように、絶縁層３の切断面４の径方向Ｘの内部側（導体側）Ｘ１、中央付近Ｘ２、表面側Ｘ３の３点とした。弾性率の測定値の最大値と最小値を用いて、（１）式より弾性率変化を求めた。
【００１５】
絶縁層の弾性率は、ナノインデンター（微小押し込み硬さ試験装置）により測定することができる。弾性率は、押し込み弾性率である。ナノインデンターは、押し込み荷重をμＮオーダーで制御することが可能であり、押し込み時の圧子の深さをｎｍの制度で追跡することが可能に形成されている装置であり、市販の各種装置を用いることができる。
【００１６】
絶縁層３は架橋されている。絶縁層３のシリコーン樹脂の架橋は、一般に架橋剤として過酸化物を用いた過酸化物加硫である。絶縁層３の架橋密度は、加熱度合により変化する。熱が多く加わる部分の架橋がより進行する。一般に絶縁層３の径方向の外側に対して導体側（内側）は、架橋の際の熱の加わり方が小さくなる。そのため、径方向の内側と外側等のように、絶縁層３の表面からの厚み方向の深さの違いで、架橋密度が変化することがある。このように架橋密度が変化して小さくなると、ガソリンなどの薬品が浸透しやすくなって、耐ガソリン性が低下してしまう。また耐摩耗性等も低下する。そこで、絶縁層３の径方向の架橋密度を均一にすることは、耐ガソリン性や耐摩耗性等の点で重要である。
【００１７】
本発明では、絶縁層３における径方向の架橋密度の差を小さくするために、径方向の深さの異なる任意の複数箇所の弾性率を測定した場合の変化（弾性率変化）を２０％以内としたことにより、架橋密度の径方向のムラを小さくすることができた。弾性率は、架橋密度の大小に対応している。架橋密度が大きくなると弾性率も大きくなる。弾性率変化が２０％を超えると、架橋密度の差が大きくなって、耐ガソリン性、耐摩耗性等が低下してしまう。
【００１８】
弾性率を測定する径方向の深さの異なる複数箇所としては、少なくとも２点あればよいが、好ましくは、図２に示すように、径方向Ｘの任意の位置で、略中央の点Ｘ２と、該中心Ｘ２よりも外側の点Ｘ３、該中心Ｘ２よりも内側の点Ｘ１の３点とすることである。また、径方向の深さの異なる箇所の測定点は、４箇所以上としてもよい。
【００１９】
絶縁層３の弾性率変化を２０％以内に形成するためには、絶縁層３の架橋が外側と内側の架橋密度の差が小さくなるように、絶縁層３内で架橋反応が均一に進行するような手段を選択すればよい。絶縁層３を均一な架橋密度に形成するための具体的な方法としては、絶縁層の組成、絶縁層を押出し形成する際の製造条件、絶縁層を架橋させる際の加熱方法等に応じた対応が挙げられる。具体的には、下記の方法を用いることができる。
【００２０】
絶縁層３の組成物としては、架橋シリコーン樹脂の硬度を選択する。一般に硬度が高くなると、弾性率変化は小さくなる。また組成物にフィラーを添加することで、弾性率変化が小さくなる。また、組成物の架橋剤の添加量を増やすことで、弾性率変化が小さくなる。
【００２１】
また、絶縁層３を押出し成形で形成する際の条件としては、線速や温度の選択等が挙げられる。加熱温度を上げると、弾性率変化は小さくなり易いが、温度が高くなりすぎて燃えてしまう恐れがある。また押出しの速度（線速）を早くすることで、弾性率変化は小さくなるが、発泡の恐れがある。
【００２２】
架橋の際の加熱条件等については、加熱方法に応じて、適宜の手段を用いることができる。架橋の際の加熱は、例えば熱風加熱（熱風加硫）や水蒸気加熱（水蒸気加硫）が用いられる。熱風加硫の場合、絶縁層３の熱伝導により外側から内側に熱が伝わる。架橋反応は絶縁層３の熱伝導度に依存することになる。熱風加硫の場合は、組成物の熱伝導率を高くすることが、弾性率変化を小さくするのに効果的である。
【００２３】
また水蒸気加硫の場合は、水蒸気が絶縁層３の外側から内側に浸透することで、熱が外側から内側に伝わる。この場合、架橋反応は、絶縁層３内の水蒸気の浸透性に依存する。そのため、組成物の親水性や通気性等を調節して水蒸気の浸透性を向上させることにより、弾性率変化を小さくすることができる。
【００２４】
絶縁層３は、フィラーを含有せずに架橋シリコーンゴムのみから構成しても、フィラーを含有してもいずれでもよい。絶縁層がフィラーを含有しない場合は、架橋シリコーンゴムのショアーＡ硬度が５０以上であることが好ましい。絶縁層にフィラーを含有しない場合、架橋シリコーンゴムのみでは耐摩耗性が不十分となる虞があるが、架橋シリコーンゴムのショアーＡ硬度が５０以上であると、十分な耐摩耗性を得ることができる。
【００２５】
上記ショアーＡ硬度とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５３  デュロメータタイプＡスプリング式硬さ試験で測定される硬さのことである。
【００２６】
上記絶縁層に添加されるフィラーは、特に限定されないが、例えば、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、クレー、タルク、水酸化マグネシウ、酸化マグネシウムム等が挙げられる。上記フィラーは表面処理されたもの、表面処理されていない未処理のもの、いずれでもよい。
【００２７】
上記フィラーの平均粒径は、１μｍ以下であるのが、分散性等の点から好ましい。
【００２８】
上記炭酸カルシウムとしては、例えば白石カルシウム社の商品名で、下記の材料を挙げることができる。白艶華ＣＣ（０．０５μｍ）（ＢＥＴ＝２７）、白艶華ＣＣＲ（０．０８μｍ）（ＢＥＴ＝１８）、白艶華ＤＤ（０．０５μｍ）（ＢＥＴ＝２３）、Ｖｉｇｏｔ１０（０．１μｍ）（ＢＥＴ＝１２）、Ｖｉｇｏｔ１５（０．１５μｍ）（ＢＥＴ＝９．３）、白艶華Ｕ（０．０４μｍ）（ＢＥＴ＝２６）。上記括弧内は平均粒径とＢＥＴ比表面積（ｍ２／ｇ）の値である（以下同じ）。
【００２９】
上記酸化マグネシウムとしては、例えば宇部マテリアルズ社の商品名で下記の材料を挙げることができる。ＵＣ９５Ｓ（３．１μｍ）（ＢＥＴ＝２１）、ＵＣ９５Ｍ（３．０μｍ）（ＢＥＴ＝８．５）、ＵＣ９５Ｈ（３．３μｍ）（ＢＥＴ＝６．０）
【００３０】
上記水酸化マグネシウムとしては、例えば宇部マテリアルズ社の商品名で下記の材料を挙げることができる。。ＵＤ−６５１−１（３．５μｍ）（ＢＥＴ＝２９）、ＵＤ−６５３（３．５μｍ）（ＢＥＴ＝２２）
【００３１】
上記フィラーは、表面処理されていてもよい。表面処理剤としては、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン等のα−オレフィンの単独もしくは相互共重合体、あるいはこれらの混合物等を用いることができる。
【００３２】
上記表面処理剤は、変性されていてもよい。変性剤としては、不飽和カルボン酸やその誘導体を用いることができる。具体的には、不飽和カルボン酸としては、マレイン酸、フマル酸等が挙げられ、その誘導体としては無水マレイン酸（ＭＡＨ）、マレイン酸モノエステル、マレイン酸ジエステル等が挙げられる。このうち好ましいのはマレイン酸、無水マレイン酸である。なお、これらは１種単独で使用しても、２種以上併用してもいずれでもよい。
【００３３】
表面処理剤に酸を導入する方法としては、グラフト法や直接法等が挙げられる。また酸変性量としては、上記重合体に対して０．１〜２０質量％、好ましくは０．２〜１０質量％、更に好ましくは０．２〜５質量％である。
【００３４】
また上記フィラーの表面処理剤として、各種シランカップリング剤を用いてもよい。
【００３５】
フィラーの平均粒径は、０．０１〜２０μｍ、好ましくは０．０２〜１０μｍ、更に好ましくは０．０３〜８μｍである。フィラーの平均粒径が０．０１μｍ未満では二次凝集が起こりやすく、機械的特性が低下し、２０μｍを超えると電線形状で外観不良になる傾向がある。
【００３６】
フィラーの絶縁層中の含有量は、架橋シリコーンゴム１００質量部に対し、０．１〜１００質量部の範囲内であることが好ましい。フィラーの含有量が、０．１質量部未満では耐摩耗性が不十分となる虞があり、１００質量部を超えると、電線外観が不良となる虞がある。
【００３７】
絶縁層の架橋シリコーンゴムは、未架橋のシリコーンゴムを架橋させることで得られる。
【００３８】
上記未架橋のシリコーンゴムは、架橋剤を混練した後、加熱架橋させることで弾性体となるミラブル型（加熱架橋型）、或いは架橋前は液状である液状ゴム型のいずれを用いてもよい。液状ゴム型シリコーンゴムは、室温付近で架橋が可能な室温架橋型（ＲＴＶ）と、混合後１００℃付近で加熱すると架橋する低温架橋型（ＬＴＶ）がある。
【００３９】
ミラブル型シリコーンゴムは、直鎖状のオルガノポリシロキサンを主原料（生ゴム）として、分散促進剤、その他添加剤等を配合したゴムコンパウンドとして市販されているものを用いてもよい。
【００４０】
絶縁層用のゴム組成物において、未架橋のシリコーンゴムは、加熱等により架橋することが可能であるが、組成物中に架橋剤（加硫剤）を添加して架橋させても良い。
【００４１】
架橋剤は、未架橋のゴムの種類や架橋条件等に応じて適宜選択することができる。架橋剤としては、例えば、有機過酸化物等のラジカル発生剤、金属石けん、アミン、チオール、チオカルバミン酸塩、有機カルボン酸等の化合物を挙げることができる。架橋剤としては、有機過酸化物等が、架橋速度の向上の点から好ましい。
【００４２】
有機過酸化物としては、例えば、日本油脂社の下記の製品名で示されるものを挙げることができる。パーヘキシルＤ、パークミルＤ，パーヘキサＶ、パーブチルＤ、パーヘキサ２５Ｂ。
【００４３】
架橋剤の配合量は、適宜決定することができる。架橋剤の配合量は、例えば、未架橋のシリコーンゴムと架橋剤の合計量に対し、０．０１〜１０質量％の範囲で配合するのが好ましい。
【００４４】
絶縁層３の組成物は、架橋シリコーンゴム、フィラー、架橋剤等の他に、絶縁層の特性を損なわない範囲で、各種の添加剤を含有していても良い。このような添加剤としては、絶縁電線の絶縁層に用いられる一般的な添加剤を挙げることができる。具体的には、難燃剤、酸化防止剤、老化防止剤、顔料等が挙げられる。
【００４５】
本発明に係る絶縁電線１は、例えば次のようにして製造することができる。まず、絶縁層３を形成するための絶縁層用のゴム組成物を調製する。次いで、調製したゴム組成物を導体２の周囲に押出して、導体２の周囲に未架橋ゴムを含む被覆層を成形する。次いで、加熱等の架橋手段により、被覆層の未架橋ゴムを架橋する。これにより、導体２の周囲が架橋ゴムを含む絶縁層３により被覆された絶縁電線１が得られる。
【００４６】
また絶縁層３の架橋は、導体の周囲に絶縁層用のゴム組成物を塗工して被覆層を形成し、加熱等の架橋手段により被覆層の未架橋ゴムを架橋することによっても良い。
【００４７】
絶縁層３の形成に用いられるゴム組成物は、未架橋のシリコーンゴムと、必要に応じて配合される架橋剤等の各種添加剤を混練することにより調製することができる。ゴム組成物の成分を混練する際には、例えば、バンバリーミキサー、加圧ニーダー、混練押出機、二軸混練押出機、ロール等の通常の混練機を用いて均一に分散可能である。
【００４８】
ゴム組成物の押出成形には、通常の絶縁電線の製造に用いられる電線押出成形機等を用いることができる。
【００４９】
絶縁電線１の導体２は、通常の絶縁電線に使用されるものを利用できる。例えば、銅系材料やアルミニウム系材料よりなる単線の導体や撚線の導体を挙げることができる。また、導体の径や絶縁層の厚み等は特に限定されず、絶縁電線の用途等に応じて適宜決めることができる。
【００５０】
以上、本発明の実施の形態について詳細に説明したが、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の改変が可能である。例えば、上記態様の絶縁電線は、単一層の絶縁層から構成したが、絶縁層を２層以上の複数層から構成してもよい。
【００５１】
本発明に係る絶縁電線は、自動車、電子・電気機器に使用される絶縁電線に利用することができる。特に高い耐熱性と耐ガソリン性を要求される用途の絶縁電線として好適である。
【実施例】
【００５２】
以下、本発明の実施例、比較例を示す。
[実施例１〜７]
表１に示す配合組成で、未架橋のシリコーンゴム、フィラー、架橋剤を含む絶縁層用のゴム組成物をバンバリーミキサーを用いて常温にて混合した。その後、押出成形機を用いて、軟銅線を７本撚り合わせた軟銅撚線の導体（断面積０．５ｍｍ２）の外周に絶縁層用のゴム組成物を０．２ｍｍ厚に押出し被覆して、未架橋のゴムを含む絶縁層を形成した。次いで、絶縁電線を熱風により２００℃×４時間加熱して、絶縁層の熱処理を行うことにより、未架橋のゴムを架橋させて、実施例１〜７の絶縁電線を得た。
【００５３】
[比較例１〜７]
表２に示す配合組成で未架橋のシリコーンゴムと架橋剤を含むゴム組成物を用いた以外は、実施例と同様にして比較例１〜７の絶縁電線を得た。
【００５４】
実施例１〜７、比較例１〜７の絶縁電線について、径方向弾性率変化を測定し、耐寒性試験、耐摩耗性試験、耐ガソリン性試験を行い評価した。その結果を表１、表２に合わせて示す。尚、表１、表２の各成分の詳細、各試験方法及び評価は、下記の通りである。
【００５５】
〔シリコーゴム（熱硬化型シリコーンエラストマー）〕
・シリコーンゴム１：旭化成ワッカーシリコーン社製、商品名「Ｒ４０１−５０」、ショアーＡ硬度５０
・シリコーンゴム２：旭化成ワッカーシリコーン社製、商品名「Ｒ４０１−６０」、ショアーＡ硬度６０
・シリコーンゴム３：旭化成ワッカーシリコーン社製、商品名「Ｒ４０１−７０」、ショアーＡ硬度７０
・シリコーンゴム４：旭化成ワッカーシリコーン社製、商品名「Ｒ４０１−８０」、ショアーＡ硬度８０
・シリコーンゴム５：旭化成ワッカーシリコーン社製、商品名「Ｒ４０１−４０」、ショアーＡ硬度４０
・シリコーンゴム６：旭化成ワッカーシリコーン社製、商品名「Ｒ４０１−３０」、ショアーＡ硬度３０
・シリコーンゴム７：旭化成ワッカーシリコーン社製、商品名「Ｒ４０１−２０」、ショアーＡ硬度２０
・シリコーンゴム８：ＫＣＣ社製、商品名「ＳＨ００３０Ｕ」、ショアーＡ 硬度３０
【００５６】
〔フィラー〕
・フィラー１：炭酸カルシウム、白石カルシム社製、商品名「Ｖｉgot１０」
・フィラー２：水酸化マグネシウム、宇部マテリアルズ社、商品名「ＵＤ−６５３」
【００５７】
〔架橋剤〕
・架橋剤：ジ−ｔ−へキシルパーオキサイド、日本油脂社製、商品名「パーへキシルＤ」
【００５８】
〔径方向弾性率変化の測定方法〕
所定の長さに切断した絶縁電線から導体を引き抜いて、絶縁層のみにする。次いでミクロトームを用いて、絶縁層を径方向の任意の箇所で切断して、切断面表面を研磨した。この切断面を、図２に示すように、内側の点Ｘ１、中央点Ｘ２、外側の点Ｘ３の、径方向の深さの異なる３点について、ナノインデンター装置（Ｈｙｓｉｔｒｏｎ社製、製品名Ｔｒｉｂｏｉｎｄｅｎｔｅｒ）を用いて、押し込み弾性率を測定した。上記３点の弾性率の測定値の最大値と最小値が選択し、前記（１）式より、径方向弾性率変化（％）を求めた。各測定点Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３の、厚み方向の絶縁層表面からの深さは、Ｘ１＝１５０μｍ、Ｘ２＝１００μｍ、Ｘ３＝５０μｍであった。
【００５９】
〔耐寒性試験方法〕
耐寒性試験は、ＪＩＳ  Ｃ３０５５に準拠して行った。すなわち作製した絶縁電線を３８ｍｍの長さに切断し試験片とした。この試験片を耐寒性試験機に装着し、所定の温度まで冷却し、打撃具で打撃して、試験片の打撃後の状態を観察した。５本の試験片を用いて、５本の試験片が全て割れた温度を耐寒温度とした。
【００６０】
〔耐摩耗性試験方法〕
耐摩耗性試験は、社団法人自動車技術規格ＪＡＳＯ  Ｄ６１８に準拠して、ブレード往復法により試験を行った。すなわち、実施例、比較例の絶縁電線を７５０ｍｍの長さに切り出して試験片とした。そして、２３±５℃の室温下で試験片の被覆材（絶縁層）に対し軸方向に１０ｍｍ以上の長さでブレードを毎分５０回の速さで往復させ、ブレードが導体に接するまでの往復回数を測定した。この際、ブレードにかかる荷重は、７Ｎとした。回数については２００回以上のものを良好（○）とし、３００回以上のものを優良（◎）とし、２００回未満のものを不良（×）とした。
【００６１】
〔耐ガソリン性試験方法〕
耐ガソリン性試験は、ＩＳＯ６７２２（２０１１年版）のメソッド２に準拠して行った。すなわちＩＳＯ１８１７、液体Ｃに２３℃で２０時間浸漬した後の電線外径を測定し、電線外径の変化率を算出した。最大変化率が１５％以下の場合を良好（○）とし、１０％以下の場合を優良（◎）とし、１５％を超える場合を不良（×）とした。
【００６２】
【表１】
2015118835.tif 000003
【００６３】
【表２】
2015118835.tif 000004
【００６４】
表２に示すように比較例１〜７の絶縁電線は、径方向弾性率変化が２０％を超えるものであり、耐摩耗性、耐ガソリン性が不良であった。これに対し表１に示すように実施例１〜７の絶縁電線は、径方向弾性率変化が２０％以内であるから、耐ガソリン性が良好であった。また実施例１〜7は、耐摩耗性についても良好なものであった。
【００６５】
以上、本発明の実施の形態について詳細に説明したが、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の改変が可能である。
【符号の説明】
【００６６】
１  絶縁電線
２  導体
３  絶縁層
４  切断面
Ｘ  絶縁層の径方向
Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３  弾性率の測定箇所
【図１】
2015118835.tif 000005
【図２】
2015118835.tif 000006