(57)【要約】【課題】  良好な光学性能を有する光学系、光学機器及び光学系の製造方法を提供する。【解決手段】  物体側から順に並んだ、第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有し、第１レンズ群Ｇ１は、負レンズと、正レンズとを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が移動し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、次の条件式（１）〜（３）を満足する。  ０．５０  ＜  νｎ／νｐ  ＜１．６０  …（１）  ５．００  ＜  ｜ｆ１｜／ｆ  ＜  ３０．００  …（２）  １．１５  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  １．７０  …（３）【選択図】  図１
2015118186.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群は、負レンズと、正レンズとを有し、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第１レンズ群が像面に対して光軸方向に固定され、前記第２レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
０．５０  ＜  νｎ／νｐ  ＜  １．６０
５．００  ＜  ｜ｆ１｜／ｆ  ＜  ３０．００
１．１５  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  １．７０
但し、
νn：前記第１レンズ群内で最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
νp：前記第１レンズ群内で最も正の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ：無限遠合焦状態における全系の焦点距離。
【請求項２】
前記第１レンズ群は、接合レンズを有することを特徴とする請求項１に記載の光学系。
【請求項３】
前記第１レンズ群が有する接合レンズのうち、前記最も正の屈折力が強いレンズの物体側で最も近くに位置する接合レンズは、負レンズと、正レンズとからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項２に記載の光学系。
０．２０  ＜  ν11／  ν12  ＜  １．００
但し、
ν11：前記第１レンズ群内で最も正の屈折力が強いレンズの、物体側で最も近くに位置する前記接合レンズを構成する前記正レンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ν12：前記第１レンズ群内で最も正の屈折力が強いレンズの、物体側で最も近くに位置する前記接合レンズを構成する前記負レンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数。
【請求項４】
前記第２レンズ群は、開口絞りと、前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズと、この負レンズの物体側直前に位置する正レンズとを有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の光学系。
０．６０  ＜  ｎ21／ｎ22  ＜  １．００
但し、
ｎ21：前記第２レンズ群内で前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの、物体側直前に位置する前記正レンズの硝材のｄ線に対する屈折率、
ｎ22：前記第２レンズ群内で前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線に対する屈折率。
【請求項５】
前記第２レンズ群は、開口絞りと、前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズと、この負レンズの物体側直前に位置する正レンズとを有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の光学系。
１．４０  ＜  ν21／ν22  ＜  ２．８０
但し、
ν21：前記第２レンズ群内で前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの、物体側直前に位置する前記正レンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ν22：前記第２レンズ群内で前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数。
【請求項６】
前記第２レンズ群は、開口絞りと、前記開口絞りよりも物体側に位置する前群と、前記開口絞りよりも像側に位置する後群とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記前群と前記後群との間隔を一定に保持したまま、又は変化させながら、各群をそれぞれ移動させることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項７】
前記第２レンズ群は、少なくとも１つの非球面レンズを有することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか一項に記載の光学系を搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項９】
物体側から順に並んだ、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群は、負レンズと、正レンズとを有し、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第１レンズ群が像面に対して光軸方向に固定され、前記第２レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、
以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とする光学系の製造方法。
０．５０  ＜  νｎ／νｐ  ＜  １．６０
５．００  ＜  ｜ｆ１｜／ｆ  ＜  ３０．００
１．１５  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  １．７０
但し、
νn：前記第１レンズ群内で最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
νp：前記第１レンズ群内で最も正の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ：無限遠合焦状態における全系の焦点距離。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、光学機器及び光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した広角レンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１０９７２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の広角レンズよりも、更なる光学性能の向上が求められている。
【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、良好な光学性能を有する光学系、光学機器及び光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、本発明に係る光学系は、物体側から順に並んだ、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、前記第１レンズ群は、負レンズと、正レンズとを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第１レンズ群が像面に対して光軸方向に固定され、前記第２レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、次の条件式を満足する。
【０００７】
０．５０  ＜  νｎ／νｐ  ＜  １．６０
５．００  ＜  ｜ｆ１｜／ｆ  ＜  ３０．００
１．１５  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  １．７０
但し、
νn：前記第１レンズ群内で最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
νp：前記第１レンズ群内で最も正の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ：無限遠合焦状態における全系の焦点距離。
【０００８】
本発明に係る光学系において、前記第１レンズ群は、接合レンズを有することが好ましい。
【０００９】
本発明に係る光学系は、前記第１レンズ群が有する接合レンズのうち、前記最も正の屈折力が強いレンズの物体側で最も近くに位置する接合レンズは、負レンズと、正レンズとからなり、次の条件式を満足することが好ましい。
【００１０】
０．２０  ＜  ν11／  ν12  ＜  １．００
但し、
ν11：前記第１レンズ群内で最も正の屈折力が強いレンズの、物体側で最も近くに位置する前記接合レンズを構成する前記正レンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ν12：前記第１レンズ群内で最も正の屈折力が強いレンズの、物体側で最も近くに位置する前記接合レンズを構成する前記負レンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数。
【００１１】
本発明に係る光学系において、前記第２レンズ群は、開口絞りと、前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズと、この負レンズの物体側直前に位置する正レンズとを有し、次の条件式を満足することが好ましい。
【００１２】
０．６０  ＜  ｎ21／ｎ22  ＜  １．００
但し、
ｎ21：前記第２レンズ群内で前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの、物体側直前に位置する前記正レンズの硝材のｄ線に対する屈折率、
ｎ22：前記第２レンズ群内で前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線に対する屈折率。
【００１３】
本発明に係る光学系において、前記第２レンズ群は、開口絞りと、前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズと、この負レンズの物体側直前に位置する正レンズとを有し、次の条件式を満足することが好ましい。
【００１４】
１．４０  ＜  ν21／ν22  ＜  ２．８０
但し、
ν21：前記第２レンズ群内で前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの、物体側直前に位置する前記正レンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ν22：前記第２レンズ群内で前記開口絞りよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数。
【００１５】
本発明に係る光学系において、前記第２レンズ群は、開口絞りと、前記開口絞りよりも物体側に位置する前群と、前記開口絞りよりも像側に位置する後群とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記前群と前記後群との間隔を一定に保持したまま、又は変化させながら、各群をそれぞれ移動させることが好ましい。
【００１６】
本発明に係る光学系において、前記第２レンズ群は、少なくとも１つの非球面レンズを有することが好ましい。
【００１７】
本発明に係る光学機器は、上述のいずれかの光学系を搭載する。
【００１８】
本発明に係る光学系の製造方法は、物体側から順に並んだ、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、前記第１レンズ群は、負レンズと、正レンズとを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第１レンズ群が像面に対して光軸方向に固定され、前記第２レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、次の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
【００１９】
０．５０  ＜  νｎ／νｐ  ＜  １．６０
５．００  ＜  ｜ｆ１｜／ｆ  ＜  ３０．００
１．１５  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  １．７０
但し、
νn：前記第１レンズ群内で最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
νp：前記第１レンズ群内で最も正の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ：無限遠合焦状態における全系の焦点距離。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、良好な光学性能を有する光学系、光学機器及び光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）をそれぞれ示す。
【図３】第２実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）をそれぞれ示す。
【図５】第３実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）をそれぞれ示す。
【図７】第４実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）をそれぞれ示す。
【図９】第５実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】第５実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）をそれぞれ示す。
【図１１】第６実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】第６実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）をそれぞれ示す。
【図１３】第７実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１４】第７実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）をそれぞれ示す。
【図１５】第８実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１６】第８実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）をそれぞれ示す。
【図１７】第９実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１８】第９実施例に係る光学系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）をそれぞれ示す。
【図１９】本実施形態に係る光学系を搭載したカメラの構成を示す図である。
【図２０】本実施形態に係る光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係る光学系ＷＬは、図１に示すように、物体側から順に並んだ、第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有し、第１レンズ群Ｇ１は、負レンズと、正レンズとを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦（フォーカシング）の際に、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が移動し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、次の条件式（１）〜（３）を満足する。
【００２３】
０．５０  ＜  νｎ／νｐ  ＜１．６０  …（１）
５．００  ＜  ｜ｆ１｜／ｆ  ＜  ３０．００  …（２）
１．１５  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  １．７０  …（３）
但し、
νn：第１レンズ群Ｇ１内で最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
νp：第１レンズ群Ｇ１内で最も正の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離、
ｆ：無限遠合焦状態における全系の焦点距離。
【００２４】
上記のように、第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１が固定され、第２レンズ群Ｇ２が移動する構成により、鏡筒を小型化できると共に、合焦による収差変動（例えば、球面収差）を良好に補正することができる。
【００２５】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１内で最も負の屈折力が強いレンズのアッベ数と、第１レンズ群Ｇ１内で最も正の屈折力が強いレンズのアッベ数との比を規定するものである。条件式（１）を満足することにより、色収差を良好に補正することができる。
【００２６】
条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、負の屈折力のレンズのアッベ数よりも、正の屈折力のレンズのアッベ数が小さくなりすぎるため、色収差補正が過大となる。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（１）の上限値を１．４５とすることが好ましい。
【００２７】
条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、負の屈折力のレンズのアッベ数よりも、正の屈折力のレンズのアッベ数が大きくなりすぎるため、色収差補正が不足する。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．６５とすることが好ましい。
【００２８】
条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と、無限遠合焦状態における全系の焦点距離との比を規定するものである。条件式（２）を満足することにより、良好な光学性能を実現することができる。
【００２９】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱くなり、像面湾曲やコマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（２）の上限値を２５．００とすることが好ましい。
【００３０】
条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、像面湾曲やコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（２）の下限値を８．００とすることが好ましい。
【００３１】
条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離と、無限遠合焦状態における全系の焦点距離との比を規定するものである。条件式（３）を満足することにより、良好な光学性能を実現することができる。
【００３２】
条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり、全長が大型化する。また、球面収差とコマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（３）の上限値を１．５５とすることが好ましい。
【００３３】
条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり、バックフォーカスの確保が困難となり、加えて像面湾曲やコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（３）の下限値を１．３０とすることが好ましい。
【００３４】
本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、接合レンズを有することが好ましい。この構成により、軸上色収差、倍率色収差を共に良好に補正することができる。
【００３５】
本実施形態に係る光学系ＷＬは、第１レンズ群Ｇ１が有する接合レンズのうち、最も正の屈折力が強いレンズの物体側で最も近くに位置する接合レンズは、負レンズと、正レンズとからなり、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００３６】
０．２０  ＜  ν11／  ν12  ＜  １．００  …（４）
但し、
ν11：第１レンズ群Ｇ１内で最も正の屈折力が強いレンズの、物体側で最も近くに位置する接合レンズを構成する正レンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ν12：第１レンズ群Ｇ１内で最も正の屈折力が強いレンズの、物体側で最も近くに位置する接合レンズを構成する負レンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数。
【００３７】
条件式（４）は、第１レンズ群Ｇ１内で最も正の屈折力が強いレンズの物体側で最も近くに位置する接合レンズを構成する、正レンズのアッベ数と、負レンズのアッベ数との比を規定するものである（図１では、第１レンズ群Ｇ１内の最も物体側にある接合レンズを構成する正レンズＬ１２と、負レンズＬ１３とが該当）。条件式（４）を満足することにより、色収差を良好に補正することができる。
【００３８】
条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１内の前記接合レンズを構成する正レンズのアッベ数が、負レンズのアッベ数よりも大きくなりすぎるため、色収差の補正が不足する。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（４）の上限値を０．８０とすることが好ましい。
【００３９】
条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１内の前記接合レンズを構成する正レンズのアッベ数が、負レンズのアッベ数よりも小さくなりすぎるため、色収差の補正が過大となる。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（４）の下限値を０．４０とすることが好ましい。
【００４０】
本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳと、開口絞りＳよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズと、この負レンズの物体側直前に位置する正レンズとを有し、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００４１】
０．６０  ＜  ｎ21／ｎ22  ＜  １．００  …（５）
但し、
ｎ21：第２レンズ群Ｇ２内で開口絞りＳよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの、物体側直前に位置する正レンズの硝材のｄ線に対する屈折率、
ｎ22：第２レンズ群Ｇ２内で開口絞りＳよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線に対する屈折率。
【００４２】
条件式（５）は、第２レンズ群Ｇ２内で開口絞りＳよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの、物体側直前に位置する正レンズの屈折率と、第２レンズ群Ｇ２内で開口絞りＳよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの屈折率との比を規定するものである（図１では、第２レンズ群Ｇ２内の開口絞りＳの物体側に位置する接合レンズを構成する正レンズＬ２２と、負レンズＬ２３が該当）。条件式（５）を満足することにより、良好な光学性能を実現することができる。
【００４３】
条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、正レンズの屈折率が、負レンズの屈折率よりも大きくなりすぎるため、接合面での球面収差の補正が不足する。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（５）の上限値を０．９７とすることが好ましい。
【００４４】
条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、正レンズの屈折率が、負レンズの屈折率よりも小さくなりすぎるため、接合面での球面収差の補正が過大となる。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（５）の下限値を０．８０とすることが好ましい。
【００４５】
本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳと、開口絞りＳよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズと、この負レンズの物体側直前に位置する正レンズとを有し、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００４６】
１．４０  ＜  ν21／ν22  ＜  ２．８０  …（６）
但し、
ν21：第２レンズ群Ｇ２内で開口絞りＳよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの、物体側直前に位置する正レンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ν22：第２レンズ群Ｇ２内で開口絞りＳよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数。
【００４７】
条件式（６）は、第２レンズ群Ｇ２内で開口絞りＳよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズの、物体側直前に位置する正レンズのアッベ数と、第２レンズ群Ｇ２内で開口絞りＳよりも物体側に位置するレンズ群内の最も負の屈折力が強いレンズのアッベ数との比を規定するものである（図１では、第２レンズ群Ｇ２内の開口絞りＳの物体側に位置する接合レンズを構成する正レンズＬ２２と、負レンズＬ２３が該当）。条件式（６）を満足することにより、良好な光学性能を実現することができる。
【００４８】
条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、正レンズのアッベ数が、負レンズのアッベ数よりも大きくなりすぎるため、色収差の補正が過大となる。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（６）の上限値を２．５０とすることが好ましい。
【００４９】
条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、正レンズのアッベ数が、負レンズのアッベ数よりも小さくなりすぎるため、色収差の補正が不足する。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（６）の下限値を１．６０とすることが好ましい。
【００５０】
本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳと、開口絞りＳよりも物体側に位置する前群Ｇ２ａと、開口絞りＳよりも像側に位置する後群Ｇ２ｂとを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前群と後群との間隔を一定に保持したまま、又は変化させながら、各群をそれぞれ移動させることが好ましい。この構成により、合焦による収差変動（例えば、コマ収差）を良好に補正することができる。
【００５１】
本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも１つの非球面レンズを有することが好ましい。この構成により、コマ収差、球面収差、像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。
【００５２】
以上のような構成を備える本実施形態に係る光学系ＷＬによれば、良好な光学性能を有する光学系を実現することができる。
【００５３】
次に、図１９を参照しながら、上述の光学系ＷＬを備えたカメラ（光学機器）について説明する。カメラ１は、図１９に示すように、撮影レンズ２として上述の光学系ＷＬを備えたレンズ交換式のカメラ（所謂ミラーレスカメラ）である。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより、撮影者はＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００５４】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上述の光学系ＷＬは、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、良好な光学性能を実現することができる。なお、クイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の光学系ＷＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、ビデオカメラに、上述の光学系ＷＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００５５】
続いて、図２０を参照しながら、上述の光学系ＷＬの製造方法について概説する。まず、レンズ鏡筒内に、物体側より順に並んだ、第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。このとき、第１レンズ群Ｇ１は、負レンズと、正レンズとを有するようにする（ステップＳＴ２０）。無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が移動し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３０）。次の条件式（１）〜（３）を満足するように、各レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ４０）。
【００５６】
０．５０  ＜  νｎ／νｐ  ＜  １．６０  …（１）
５．００  ＜  ｜ｆ１｜／ｆ  ＜  ３０．００  …（２）
１．１５  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  １．７０  …（３）
但し、
νn：第１レンズ群Ｇ１内で最も負の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
νp：第１レンズ群Ｇ１内で最も正の屈折力が強いレンズの硝材のｄ線を基準とするアッベ数、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離、
ｆ：無限遠合焦状態における全系の焦点距離。
【００５７】
本実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示す光学系ＷＬでは、第１レンズ群Ｇ１として、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４を、鏡筒内に配置している。正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２として、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズと、開口絞りＳと、両凹形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７を、鏡筒内に配置している。また、これらのレンズは、条件式（１）〜（３）を満足するように配置している（条件式（１）の対応値は1.053、条件式（２）の対応値は16.633、条件式（３）の対応値は1.475）。
【００５８】
上記の製造方法によれば、良好な光学性能を有する光学系を製造することができる。
【実施例】
【００５９】
これより本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表９を示すが、これらは第１実施例〜第９実施例における各諸元の表である。
【００６０】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【００６１】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.5620nm）、ｇ線（波長435.8350nm）を選んでいる。
【００６２】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数をそれぞれ示す。物面は物体面、（可変）は可変の面間隔、曲率半径の「∞」は平面又は開口、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示す。空気の屈折率「1.00000」の記載は省略する。光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【００６３】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００６４】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／ｒ2）1/2｝＋Ａ4ｙ4＋Ａ6ｙ6＋Ａ8ｙ8＋Ａ10ｙ10  …（ａ）
【００６５】
表中の［全体諸元］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：°）、Ｙmaxは最大像高、Ｂｆは光軸上でのレンズ最終面から近軸像面までの距離、ＴＬは光学全長（光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢｆを加えたもの）を示す。
【００６６】
表中の［可変間隔データ］において、無限遠合焦状態（撮影倍率β＝0.00）、近距離合焦状態（撮影倍率β＝-1/30）のそれぞれにおける可変間隔の値Ｄｉを示す。なお、Ｄｉは、第ｉ面と第（ｉ＋１）面の可変間隔を示す。また、物体からレンズ最前面までの距離をＤ０とする。
【００６７】
表中の［レンズ群データ］において、Ｇは群番号、群初面は各群の最も物体側の面番号、群焦点距離は各群の焦点距離を示す。
【００６８】
表中の［条件式］には、上記の条件式（１）〜（６）に対応する値を示す。
【００６９】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００７０】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００７１】
（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。第１実施例に係る光学系ＷＬ（ＷＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ２ａと、開口絞りＳと、正の屈折力を有する後群Ｇ２ｂとから構成される。
【００７２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４とからなる。
【００７３】
第２レンズ群Ｇ２の前群Ｇ２ａは、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【００７４】
第２レンズ群Ｇ２の後群Ｇ２ｂは、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とからなる。正メニスカスレンズＬ２７は、物体側レンズ面に、非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【００７５】
本実施例に係る光学系ＷＬ１では、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシング（合焦）に際して、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が一体的に物体側へ移動するようになっている。
【００７６】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜２１が、図１に示すｍ１〜ｍ２１の各光学面に対応している。
【００７７】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号  Ｒ        Ｄ        ｎｄ     νｄ
物面    ∞
1    226.5998    1.900    1.58913    61.22
2     26.3342   13.931
3  -8835.5536    2.725    1.78472    25.64
4   -139.1833    1.500    1.58913    61.22
5     50.3375    2.000
6     37.4060   10.330    1.62299    58.12
7    -74.8089    D7(可変)
8     32.1428    4.462    1.80400    46.60
9   -571.0364    0.434
10   391.7521    3.425    1.59319    67.90
11   -41.6538    2.322    1.67270    32.18
12    30.4662    3.636
13      ∞       8.575    (絞りＳ)
14   -16.5791    1.100    1.64769    33.72
15   143.1682    2.537    1.69680    55.52
16  -101.1506    0.180
17   255.4058    5.844    1.77250    49.62
18   -25.5855    0.180
*19  -124.4651    0.150    1.53610    41.21
20   -80.1581    2.534    1.71300    53.96
21   -44.4932    Bf
像面    ∞
［非球面データ］
第19面
κ = 1.0000
A4 =-1.39304E-05
A6 =-6.37142E-09
A8 =-3.21874E-11
A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ     34.5
ＦＮｏ  1.86
ω     32.68
Ｙmax  21.6
Ｂｆ   38.42
ＴＬ  115.40
［可変間隔データ］
可変間隔    無限遠    近距離
Ｄ０        ∞    1019.325
Ｄ７       9.215     8.063
［レンズ群データ］
群番号  群初面  群焦点距離
Ｇ１    １     574.104
Ｇ２    ８      50.927
［条件式］
条件式（１）  νｎ／νｐ  ＝  1.053
条件式（２）  ｜ｆ１｜／ｆ  ＝  16.633
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  1.475
条件式（４）  ｎ21／ｎ22  ＝  0.952
条件式（５）  ν21／ν22  ＝  2.110
条件式（６）  ν11／ν12  ＝  0.419
【００７８】
表１から、本実施例に係る光学系ＷＬ１は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【００７９】
図２は、第１実施例に係る光学系ＷＬ１の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）を示す。
【００８０】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線における収差を示す。また、記載のないものは、ｄ線における収差を示す。球面収差図において、最大口径に対応するＦナンバーまたは開口数の値を示す。非点収差図及び歪曲収差図において、Ｙは像高の最大値をそれぞれ示す。コマ収差図において、Ｙは各像高の値を示す。また、非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリジオナル像面を示す。コマ収差図において、実線はメリジオナルコマを示す。以下、各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００８１】
図２に示す各収差図から、第１実施例に係る光学系ＷＬ１は、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
【００８２】
（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。第２実施例に係る光学系ＷＬ（ＷＬ２）は、図３に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ２ａと、開口絞りＳと、正の屈折力を有する後群Ｇ２ｂとから構成される。
【００８３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４とからなる。
【００８４】
第２レンズ群Ｇ２の前群Ｇ２ａは、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【００８５】
第２レンズ群Ｇ２の後群Ｇ２ｂは、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とからなる。正メニスカスレンズＬ２７は、物体側レンズ面に、非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【００８６】
本実施例に係る光学系ＷＬ２では、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシング（合焦）に際して、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が一体的に物体側へ移動するようになっている。
【００８７】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜２１が、図３に示すｍ１〜ｍ２１の各光学面に対応している。
【００８８】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号  Ｒ        Ｄ        ｎｄ     νｄ
物面    ∞
1    252.7953    1.500    1.48749    70.41
2     26.5555   12.992
3   -480.3085    4.990    1.77250    49.61
4    -58.0470    1.500    1.49782    82.52
5     40.1063    0.200
6     31.1474   11.000    1.61800    63.37
7   -158.5305    D7(可変)
8     31.7370    4.387    1.80400    46.57
9   -196.5666    0.392
10  2275.2314    2.598    1.48749    70.41
11   -49.7270    1.150    1.68893    31.07
12    28.7264    3.478
13      ∞       7.191    (絞りＳ)
14   -15.3838    1.150    1.62588    35.74
15    97.2875    3.084    1.72916    54.66
16   -67.6930    0.200
17   243.6076    5.958    1.75500    52.31
18   -25.5794    0.152
*19   -84.0807    0.150    1.53610    41.21
20   -59.6448    2.616    1.69680    55.52
21   -37.3609    Bf
像面    ∞
［非球面データ］
第19面
κ = 1.0000
A4 =-1.52050E-05
A6 =-7.10240E-09
A8 =-2.84360E-11
A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ     35.5
ＦＮｏ  1.86
ω     32.02
Ｙmax  21.6
Ｂｆ   38.82
ＴＬ  115.02
［可変間隔データ］
可変間隔    無限遠    近距離
Ｄ０        ∞    1043.924
Ｄ７      11.514    10.329
［レンズ群データ］
群番号  群初面  群焦点距離
Ｇ１    １     437.831
Ｇ２    ８      46.714
［条件式］
条件式（１）  νｎ／νｐ  ＝  1.302
条件式（２）  ｜ｆ１｜／ｆ  ＝  12.350
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  1.318
条件式（４）  ｎ21／ｎ22  ＝  0.881
条件式（５）  ν21／ν22  ＝  2.266
条件式（６）  ν11／ν12  ＝  0.783
【００８９】
表２から、本実施例に係る光学系ＷＬ２は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【００９０】
図４は、第２実施例に係る光学系ＷＬ２の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）を示す。
【００９１】
図４に示す各収差図から、第２実施例に係る光学系ＷＬ２は、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
【００９２】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。第３実施例に係る光学系ＷＬ（ＷＬ３）は、図５に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ２ａと、開口絞りＳと、正の屈折力を有する後群Ｇ２ｂとから構成される。
【００９３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４とからなる。
【００９４】
第２レンズ群Ｇ２の前群Ｇ２ａは、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【００９５】
第２レンズ群Ｇ２の後群Ｇ２ｂは、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とからなる。正メニスカスレンズＬ２７は、物体側レンズ面に、非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【００９６】
本実施例に係る光学系ＷＬ３では、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシング（合焦）に際して、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が一体的に物体側へ移動するようになっている。
【００９７】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜２１が、図５に示すｍ１〜ｍ２１の各光学面に対応している。
【００９８】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号  Ｒ        Ｄ        ｎｄ     νｄ
物面    ∞
1    120.2513    1.500    1.48749    70.41
2     25.3354   15.355
3   -266.4456    3.494    1.83481    42.72
4    -75.2895    1.500    1.49782    82.52
5     38.7750    0.366
6     31.0307   11.000    1.61800    63.37
7   -135.6014    D7(可変)
8     35.4304    4.295    1.80400    46.57
9   -217.5622    0.389
10  1951.2792    3.406    1.56384    60.67
11   -32.8327    2.055    1.64769    33.80
12    29.3343    3.436
13      ∞       7.138    (絞りＳ)
14   -15.4940    1.150    1.63980    34.56
15   126.4878    3.404    1.72916    54.66
16   -52.2120    0.200
17   507.6958    5.503    1.75500    52.31
18   -26.6794    0.152
*19   -78.3607    0.150    1.53610    41.21
20   -60.3886    2.803    1.69680    55.52
21   -35.6430    Bf
像面    ∞
［非球面データ］
第19面
κ = 1.0000
A4 =-1.37740E-05
A6 =-4.32020E-09
A8 =-1.91520E-11
A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ     35.2
ＦＮｏ  1.86
ω     32.21
Ｙmax  21.6
Ｂｆ   38.82
ＴＬ  116.21
［可変間隔データ］
可変間隔    無限遠    近距離
Ｄ０        ∞    1044.707
Ｄ７      10.100     8.985
［レンズ群データ］
群番号  群初面  群焦点距離
Ｇ１    １    511.794
Ｇ２    ８     46.875
［条件式］
条件式（１）  νｎ／νｐ  ＝  1.302
条件式（２）  ｜ｆ１｜／ｆ  ＝  14.547
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  1.332
条件式（４）  ｎ21／ｎ22  ＝  0.949
条件式（５）  ν21／ν22  ＝  1.822
条件式（６）  ν11／ν12  ＝  0.518
【００９９】
表３から、本実施例に係る光学系ＷＬ３は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１００】
図６は、第３実施例に係る光学系ＷＬ３の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）を示す。
【０１０１】
図６に示す各収差図から、第３実施例に係る光学系ＷＬ３は、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
【０１０２】
（第４実施例）
第４実施例について、図７、図８及び表４を用いて説明する。第４実施例に係る光学系ＷＬ（ＷＬ４）は、図７に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ２ａと、開口絞りＳと、正の屈折力を有する後群Ｇ２ｂとから構成される。
【０１０３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４とからなる。
【０１０４】
第２レンズ群Ｇ２の前群Ｇ２ａは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【０１０５】
第２レンズ群Ｇ２の後群Ｇ２ｂは、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とからなる。正メニスカスレンズＬ２７は、物体側レンズ面に、非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【０１０６】
本実施例に係る光学系ＷＬ４では、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシング（合焦）に際して、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が一体的に物体側へ移動するようになっている。
【０１０７】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜２１が、図７に示すｍ１〜ｍ２１の各光学面に対応している。
【０１０８】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号  Ｒ        Ｄ        ｎｄ     νｄ
物面    ∞
1    155.9697    1.900    1.60311    60.67
2     27.8262   17.205
3  12700.7620    3.520    1.85026    32.35
4   -104.0274    1.500    1.51680    64.10
5     42.1967    0.100
6     31.0797   11.000    1.60311    60.67
7   -100.3267    D7(可変)
8     32.8683    4.271    1.80400    46.57
9  18768.8410    0.495
10   241.0389    3.162    1.59319    67.90
11   -46.2065    2.694    1.64769    33.80
12    26.7169    3.688
13      ∞       7.444    (絞りＳ)
14   -15.4908    1.100    1.67270    32.11
15   202.7084    2.956    1.69680    55.52
16   -54.3471    0.200
17   381.9504    5.731    1.77250    49.61
18   -25.6649    0.152
*19   -76.0842    0.150    1.53610    41.21
20   -57.7574    2.708    1.71300    53.88
21   -35.6974    Bf
像面    ∞
［非球面データ］
第19面
κ = 1.0000
A4 =-1.42290E-05
A6 =-6.39300E-09
A8 =-2.35130E-11
A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ     35.0
ＦＮｏ  1.86
ω     32.32
Ｙmax  21.6
Ｂｆ   38.88
ＴＬ  117.82
［可変間隔データ］
可変間隔    無限遠    近距離
Ｄ０        ∞    1029.983
Ｄ７       8.965     7.789
［レンズ群データ］
群番号  群初面  群焦点距離
Ｇ１    １     322.733
Ｇ２    ８      49.738
［条件式］
条件式（１）  νｎ／νｐ  ＝  1.000
条件式（２）  ｜ｆ１｜／ｆ  ＝  9.221
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  1.421
条件式（４）  ｎ21／ｎ22  ＝  0.967
条件式（５）  ν21／ν22  ＝  2.009
条件式（６）  ν11／ν12  ＝  0.505
【０１０９】
表４から、本実施例に係る光学系ＷＬ４は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１１０】
図８は、第４実施例に係る光学系ＷＬ４の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）を示す。
【０１１１】
図８に示す各収差図から、第４実施例に係る光学系ＷＬ４は、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
【０１１２】
（第５実施例）
第５実施例について、図９、図１０及び表５を用いて説明する。第５実施例に係る光学系ＷＬ（ＷＬ５）は、図９に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ２ａと、開口絞りＳと、正の屈折力を有する後群Ｇ２ｂとから構成される。
【０１１３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４とからなる。
【０１１４】
第２レンズ群Ｇ２の前群Ｇ２ａは、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【０１１５】
第２レンズ群Ｇ２の後群Ｇ２ｂは、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とからなる。正メニスカスレンズＬ２７は、物体側レンズ面に、非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【０１１６】
本実施例に係る光学系ＷＬ５では、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシング（合焦）に際して、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が一体的に物体側へ移動するようになっている。
【０１１７】
下記の表５に、第５実施例における各諸元の値を示す。表５における面番号１〜２１が、図９に示すｍ１〜ｍ２１の各光学面に対応している。
【０１１８】
（表５）
［レンズ諸元］
面番号  Ｒ        Ｄ        ｎｄ     νｄ
物面    ∞
1    262.9687    1.900    1.60311    60.69
2     26.8316    8.607
3   1403.9715    2.641    1.75520    27.57
4   -125.6341    1.500    1.58913    61.22
5     52.0347    5.000
6     39.3275   12.000    1.62299    58.12
7    -76.8163    D7(可変)
8     33.3127    5.471    1.80400    46.60
9   -324.9547    0.477
10  1244.5691    3.378    1.59319    67.90
11   -38.1119    1.100    1.67270    32.18
12    32.3016    4.496
13      ∞       8.201    (絞りＳ)
14   -17.1903    1.100    1.64769    33.72
15   149.6985    2.433    1.69680    55.52
16  -132.9675    0.150
17   202.1298    6.225    1.77250    49.62
18   -26.2794    0.215
*19  -172.5191    0.150    1.53610    41.21
20   -97.3007    2.607    1.77250    49.62
21   -49.3164    Bf
像面    ∞
［非球面データ］
第19面
κ = 1.0000
A4 =-1.31741E-05
A6 =-5.37825E-09
A8 =-2.84732E-11
A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ     34.4
ＦＮｏ  1.86
ω     32.75
Ｙmax  21.6
Ｂｆ   38.44
ＴＬ  115.92
［可変間隔データ］
可変間隔    無限遠    近距離
Ｄ０        ∞    1017.084
Ｄ７      9.830      8.680
［レンズ群データ］
群番号  群初面  群焦点距離
Ｇ１    １     541.524
Ｇ２    ８      50.657
［条件式］
条件式（１）  νｎ／νｐ  ＝  1.053
条件式（２）  ｜ｆ１｜／ｆ  ＝  15.725
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  1.471
条件式（４）  ｎ21／ｎ22  ＝  0.952
条件式（５）  ν21／ν22  ＝  2.110
条件式（６）  ν11／ν12  ＝  0.419
【０１１９】
表５から、本実施例に係る光学系ＷＬ５は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１２０】
図１０は、第５実施例に係る光学系ＷＬ５の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）を示す。
【０１２１】
図１０に示す各収差図から、第５実施例に係る光学系ＷＬ５は、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
【０１２２】
（第６実施例）
第６実施例について、図１１、図１２及び表６を用いて説明する。第６実施例に係る光学系ＷＬ（ＷＬ６）は、図１１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ２ａと、開口絞りＳと、正の屈折力を有する後群Ｇ２ｂとから構成される。
【０１２３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１５との接合正レンズとからなる。
【０１２４】
第２レンズ群Ｇ２の前群Ｇ２ａは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【０１２５】
第２レンズ群Ｇ２の後群Ｇ２ｂは、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とからなる。正メニスカスレンズＬ２７は、物体側レンズ面に、非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【０１２６】
本実施例に係る光学系ＷＬ６では、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシング（合焦）に際して、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が一体的に物体側へ移動するようになっている。
【０１２７】
下記の表６に、第６実施例における各諸元の値を示す。表６における面番号１〜２２が、図１１に示すｍ１〜ｍ２２の各光学面に対応している。
【０１２８】
（表６）
［レンズ諸元］
面番号  Ｒ        Ｄ        ｎｄ     νｄ
物面    ∞
1    161.0107    1.400    1.58913    61.22
2     24.2058    9.782
3   -204.8402    1.400    1.58913    61.22
4     51.7585    1.841    1.75520    27.57
5     55.4234    3.966
6     42.1254   11.413    1.74397    44.85
7    -31.7310    1.400    1.74118    28.17
8    -71.8021    D8(可変)
9     28.9208    4.796    1.74777    36.94
10   301.5981    0.824
11   148.4800    3.106    1.58913    61.22
12  -100.4800    1.500    1.68893    31.16
13    30.2892    3.772
14      ∞       7.408    (絞りＳ)
15   -18.1540    1.500    1.75520    27.58
16   103.1328    3.426    1.74397    44.85
17   -56.7564    0.150
18   204.2182    5.591    1.74397    44.85
19   -28.1452    0.220
*20  -146.3219    0.150    1.55389    38.23
21   -76.9188    2.555    1.60311    60.69
22   -47.6199    Bf
像面    ∞
［非球面データ］
第20面
κ= 1.0000
A4 =-1.39076E-05
A6 =-2.19882E-09
A8 =-3.54595E-11
A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ     34.3
ＦＮｏ  1.85
ω     32.77
Ｙmax  21.6
Ｂｆ   38.55
ＴＬ  114.35
［可変間隔データ］
可変間隔    無限遠    近距離
Ｄ０        ∞    1014.207
Ｄ８      9.600      8.449
［レンズ群データ］
群番号  群初面  群焦点距離
Ｇ１    １     348.769
Ｇ２    ９      52.265
［条件式］
条件式（１）  νｎ／νｐ  ＝  1.365
条件式（２）  ｜ｆ１｜／ｆ  ＝  10.165
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  1.523
条件式（４）  ｎ21／ｎ22  ＝  0.941
条件式（５）  ν21／ν22  ＝  1.965
条件式（６）  ν11／ν12  ＝  0.450
【０１２９】
表６から、本実施例に係る光学系ＷＬ６は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１３０】
図１２は、第６実施例に係る光学系ＷＬ６の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）を示す。
【０１３１】
図１２に示す各収差図から、第６実施例に係る光学系ＷＬ６は、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
【０１３２】
（第７実施例）
第７実施例について、図１３、図１４及び表７を用いて説明する。第７実施例に係る光学系ＷＬ（ＷＬ７）は、図１３に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ２ａと、開口絞りＳと、正の屈折力を有する後群Ｇ２ｂとから構成される。
【０１３３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１５との接合正レンズとからなる。
【０１３４】
第２レンズ群Ｇ２の前群Ｇ２ａは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【０１３５】
第２レンズ群Ｇ２の後群Ｇ２ｂは、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とからなる。正メニスカスレンズＬ２７は、物体側レンズ面に、非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【０１３６】
本実施例に係る光学系ＷＬ７では、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシング（合焦）に際して、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が一体的に物体側へ移動するようになっている。
【０１３７】
下記の表７に、第７実施例における各諸元の値を示す。表７における面番号１〜２２が、図１３に示すｍ１〜ｍ２２の各光学面に対応している。
【０１３８】
（表７）
［レンズ諸元］
面番号  Ｒ        Ｄ        ｎｄ     νｄ
物面    ∞
1    153.5749    1.400    1.58913    61.22
2     25.4245   10.376
3   -138.8912    3.062    1.75520    27.57
4    -62.7707    1.000    1.51680    63.88
5     45.7911    1.965
6     37.7423   11.178    1.74400    44.80
7    -37.0168    1.400    1.75520    27.57
8    -84.1449    D8(可変)
9     30.1541    4.744    1.77250    49.62
10   485.2701    0.660
11   242.4579    2.766    1.58913    61.22
12  -115.8962    1.500    1.68893    31.16
13    28.8001    3.800
14      ∞       8.084    (絞りＳ)
15   -16.8048    1.500    1.75520    27.57
16  -460.7409    3.561    1.74400    44.80
17   -36.5823    0.150
18   284.5507    5.925    1.74400    44.80
19   -29.1162    0.220
*20   -90.8346    0.150    1.55389    38.23
21   -59.2411    2.760    1.60311    60.69
22   -40.0106    Bf
像面    ∞
［非球面データ］
第20面
κ= 1.0000
A4 =-1.20837E-05
A6 =-1.37637E-09
A8 =-2.30450E-11
A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ     34.5
ＦＮｏ  1.86
ω     32.59
Ｙmax  21.6
Ｂｆ   38.55
ＴＬ  114.35
［可変間隔データ］
可変間隔    無限遠    近距離
Ｄ０        ∞    1018.989
Ｄ８      9.600      8.440
［レンズ群データ］
群番号  群初面  群焦点距離
Ｇ１    １     338.536
Ｇ２    ９      48.973
［条件式］
条件式（１）  νｎ／νｐ  ＝  1.426
条件式（２）  ｜ｆ１｜／ｆ  ＝  9.800
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  1.418
条件式（４）  ｎ21／ｎ22  ＝  0.941
条件式（５）  ν21／ν22  ＝  1.965
条件式（６）  ν11／ν12  ＝  0.432
【０１３９】
表７から、本実施例に係る光学系ＷＬ７は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１４０】
図１４は、第７実施例に係る光学系ＷＬ７の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）を示す。
【０１４１】
図１４に示す各収差図から、第７実施例に係る光学系ＷＬ７は、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
【０１４２】
（第８実施例）
第８実施例について、図１５、図１６及び表８を用いて説明する。第８実施例に係る光学系ＷＬ（ＷＬ８）は、図１５に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ２ａと、開口絞りＳと、正の屈折力を有する後群Ｇ２ｂとから構成される。
【０１４３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４とからなる。
【０１４４】
第２レンズ群Ｇ２の前群Ｇ２ａは、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【０１４５】
第２レンズ群Ｇ２の後群Ｇ２ｂは、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とからなる。正メニスカスレンズＬ２７は、物体側レンズ面に、非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【０１４６】
本実施例に係る光学系ＷＬ８では、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシング（合焦）に際して、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が一体的に物体側へ移動するようになっている。
【０１４７】
下記の表８に、第８実施例における各諸元の値を示す。表８における面番号１〜２１が、図１５に示すｍ１〜ｍ２１の各光学面に対応している。
【０１４８】
（表８）
［レンズ諸元］
面番号   Ｒ        Ｄ        ｎｄ     νｄ
物面     ∞
1     110.5805    1.400    1.69680    55.52
2      27.8981    9.431
3    -131.5963    3.958    1.82971    39.47
4     -50.4495    1.000    1.55247    58.39
5      42.6428    1.665
6      38.8658    7.313    1.81468    46.65
7    -178.6735    D7(可変)
8      38.6831    5.261    1.81600    46.59
9    -152.3909    0.200
10   -435.2892    3.444    1.59319    67.90
11    -42.7218    1.500    1.67270    32.18
12     41.9571    7.054
13         ∞     8.190    (絞りＳ)
14    -17.0130    1.500    1.75520    27.57
15   -349.4823    2.357    1.77250    49.62
16    -71.5078    0.200
17    445.8012    5.272    1.80400    46.60
18    -27.2875    0.200
*19   -148.5412    0.200    1.55389    38.23
20    -86.8201    3.388    1.77250    49.62
21    -37.5228    Bf
像面     ∞
［非球面データ］
第19面
κ= 1.0000
A4 =-1.35804E-05
A6 = 2.35944E-10
A8 =-2.81459E-11
A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ     34.0
ＦＮｏ  1.86
ω     33.01
Ｙmax  21.6
Ｂｆ   38.55
ＴＬ  111.69
［可変間隔データ］
可変間隔    無限遠    近距離
Ｄ０        ∞    1004.995
Ｄ８      9.600      8.460
［レンズ群データ］
群番号  群初面  群焦点距離
Ｇ１    １    -504.559
Ｇ２    ８      45.000
［条件式］
条件式（１）  νｎ／νｐ  ＝  1.252
条件式（２）  ｜ｆ１｜／ｆ  ＝  14.840
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  1.324
条件式（４）  ｎ21／ｎ22  ＝  0.952
条件式（５）  ν21／ν22  ＝  2.110
条件式（６）  ν11／ν12  ＝  0.676
【０１４９】
表８から、本実施例に係る光学系ＷＬ８は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１５０】
図１６は、第８実施例に係る光学系ＷＬ８の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）を示す。
【０１５１】
図１６に示す各収差図から、第８実施例に係る光学系ＷＬ８は、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
【０１５２】
（第９実施例）
第９実施例について、図１７、図１８及び表９を用いて説明する。第９実施例に係る光学系ＷＬ（ＷＬ９）は、図１７に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ２ａと、開口絞りＳと、正の屈折力を有する後群Ｇ２ｂとから構成される。
【０１５３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４とからなる。
【０１５４】
第２レンズ群Ｇ２の前群Ｇ２ａは、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【０１５５】
第２レンズ群Ｇ２の後群Ｇ２ｂは、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２５との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とからなる。正メニスカスレンズＬ２７は、物体側レンズ面に、非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【０１５６】
本実施例に係る光学系ＷＬ９では、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシング（合焦）に際して、第１レンズ群Ｇ１が像面Ｉに対して光軸方向に固定され、第２レンズ群Ｇ２が物体側へ移動するようになっている。なおこのとき、第２レンズ群Ｇ２では、前群Ｇ２ａと後群Ｇ２ｂとの間隔が縮小するように、前群Ｇ２ａと開口絞りＳとが一体的に移動すると共に、前群Ｇ２ａおよび開口絞りＳとは異なる移動量で後群Ｇ２ｂが移動するようになっている。
【０１５７】
下記の表９に、第９実施例における各諸元の値を示す。表９における面番号１〜２１が、図１７に示すｍ１〜ｍ２１の各光学面に対応している。
【０１５８】
（表９）
［レンズ諸元］
面番号   Ｒ        Ｄ        ｎｄ     νｄ
物面     ∞
1     350.0000    1.400    1.69680    55.52
2      30.6460    9.670
3    -172.9804    4.014    1.81600    46.59
4     -53.7236    1.000    1.51680    63.88
5      48.8553    0.200
6      38.5318    7.582    1.73681    51.06
7    -137.0708    D7(可変)
8      33.5680    5.506    1.81600    46.59
9    -441.5664    0.850
10    452.4992    3.472    1.59319    67.90
11    -51.2236    1.500    1.67270    32.18
12     34.4298    3.501
13         ∞     D13(可変)    (絞りＳ)
14    -17.1577    1.500    1.75520    27.57
15   -196.4053    1.938    1.77250    49.62
16   -107.4521    0.200
17    152.6448    6.188    1.80400    46.60
18    -25.7414    0.200
*19   -147.6868    0.200    1.55389    38.23
20    -76.9492    2.839    1.77250    49.62
21    -43.4978    Bf
像面     ∞
［非球面データ］
第19面 
κ = 1.0000
A4 =-1.50665E-05
A6 =-5.88959E-09
A8 =-4.03994E-11
A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ     36.0
ＦＮｏ  1.86
ω     31.47
Ｙmax  21.6
Ｂｆ   38.55
ＴＬ  112.35
［可変間隔データ］
可変間隔    無限遠    近距離
Ｄ０        ∞    1064.367
Ｄ７     13.493     12.440
Ｄ13      8.547      8.369
［レンズ群データ］
群番号  群初面  群焦点距離
Ｇ１    １    -750.002
Ｇ２    ８      47.000
［条件式］
条件式（１）  νｎ／νｐ  ＝  1.087
条件式（２）  ｜ｆ１｜／ｆ  ＝  20.843
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  1.306
条件式（４）  ｎ21／ｎ22  ＝  0.952
条件式（５）  ν21／ν22  ＝  2.110
条件式（６）  ν11／ν12  ＝  0.729
【０１５９】
表９から、本実施例に係る光学系ＷＬ９は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１６０】
図１８は、第９実施例に係る光学系ＷＬ９の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率β=0.00）、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β=-1/30）を示す。
【０１６１】
図１８に示す各収差図から、第９実施例に係る光学系ＷＬ９は、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
【０１６２】
ここまで本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではない。以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【０１６３】
上記実施例では、２群構成を示したが、３群、４群等の他の群構成にも適用可能である。具体的には、本実施形態に係る光学系ＷＬの最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、合焦時又は変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１６４】
本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１６５】
本実施形態に係る光学系ＷＬにおいて、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０１６６】
本実施形態に係る光学系ＷＬを構成するレンズの各面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を設けてもよい。この構成により、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【符号の説明】
【０１６７】
ＷＬ（ＷＬ１〜ＷＬ９）  光学系
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
１  カメラ（光学機器）
【図１】
2015118186.tif 000003
【図２】
2015118186.tif 000004
【図３】
2015118186.tif 000005
【図４】
2015118186.tif 000006
【図５】
2015118186.tif 000007
【図６】
2015118186.tif 000008
【図７】
2015118186.tif 000009
【図８】
2015118186.tif 000010
【図９】
2015118186.tif 000011
【図１０】
2015118186.tif 000012
【図１１】
2015118186.tif 000013
【図１２】
2015118186.tif 000014
【図１３】
2015118186.tif 000015
【図１４】
2015118186.tif 000016
【図１５】
2015118186.tif 000017
【図１６】
2015118186.tif 000018
【図１７】
2015118186.tif 000019
【図１８】
2015118186.tif 000020
【図１９】
2015118186.tif 000021
【図２０】
2015118186.tif 000022