(57)【要約】【課題】水系における汚染物質の処理方法であって、より高い処理効果を安定的かつ簡便に得られる新規な技術を提供すること。【解決手段】水系において汚染物を処理する方法であって、酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を水中で混合する混合工程と、該混合工程を経た後５分以内に、前記混合工程で得た混合液を前記水系へ添加する添加工程と、を少なくとも行う汚染物処理方法を提供する。本発明によれば、水系における汚染物質の優れた処理効果を、安定的かつ簡便に得ることが可能である。【選択図】図１
2015044141.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水系において汚染物を処理する方法であって、
酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を水中で混合する混合工程と、
該混合工程を経た後５分以内に、前記混合工程で得た混合液を前記水系へ添加する添加工程と、
を少なくとも行う汚染物処理方法。
【請求項２】
前記酸化剤が、次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）である請求項１記載の汚染物処理方法。
【請求項３】
前記アルカリ剤が、水酸化ナトリウム（NaOH）である請求項１または２に記載の汚染物処理方法。
【請求項４】
前記鉄化合物が、塩化第二鉄および／または硝酸第二鉄である請求項１から３のいずれか一項に記載の汚染物処理方法。
【請求項５】
前記次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）の前記混合液中における濃度が、６．４〜１０．５ｗｔ％である請求項２から４のいずれか一項に記載の汚染物処理方法。
【請求項６】
前記鉄化合物による鉄の前記混合液中における濃度が、０．８〜１．６ｗｔ％である請求項１から５のいずれか一項に記載の汚染物処理方法。
【請求項７】
前記混合工程では、前記酸化剤および前記アルカリ剤を混合した後に、前記鉄化合物を追加混合する請求項１から６のいずれか一項に記載の汚染物処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水系において汚染物を処理する方法に関する。より詳しくは、鉄を含有する酸化剤混合液を用いて廃水中の臭気物質を含む汚染物質を分解処理することにより、水系における汚染物を処理する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉄酸塩は一般に、６価から３価に戻る際の強力な酸化力と凝集作用を兼ね備えており、水系の有機および無機化合物を酸化・除去することが可能である。そのため、環境に優しくクリーンな薬剤として水処理分野での適用が期待されている。
【０００３】
例えば、特許文献１では、酸化鉄などの鉄成分を酸化チタン系光触媒に配合して複合化し、表面に酸化チタンと鉄を露出させた複合触媒体を用いて、懸濁物質を含んだ被処理水を浄化処理することを特徴とする水浄化方法技術が開示されている。
【０００４】
しかしながら、鉄酸塩は自己分解性が高いことから、水系において非常に不安定であるといった問題がある。また、実際の薬剤として用いる場合、例えば、固体の鉄酸カリウム等に精製した薬剤は、非常に高価であるといった問題がある。これらの問題から、鉄酸塩を水処理分野で有効的に実用化するには、まだまだ開発すべき課題が存在することが現状である。
【０００５】
鉄酸塩が水系において非常に不安定であるといった課題を解決するために、特許文献２では、ａ）鉄塩および酸化剤を含む水溶液を混合チャンバーにおいて混合すること、ｂ）該水溶液の少なくとも一部を反応チャンバーに送ること、ｃ）該反応チャンバーにおいて鉄酸塩を連続的に生成させること、ｄ）該鉄酸塩の少なくとも一部を該反応チャンバーに近接する使用場所に送ること、ｅ）さらなる水溶液を該混合チャンバーに加えること、のａ）〜ｅ）をすべて行うことにより、使用箇所に近い場所において所定の濃度を維持した鉄酸塩を連続的に生成し、近接する使用箇所へ送ることにより、水系の汚染物質を処理する技術が開示されている。
【０００６】
しかしながら、この特許文献２の方法では、原料タンク以外に、混合チャンバー、反応チャンバー、保持チャンバー等を設置する必要があるため、装置が複雑になるといった問題や、鉄酸塩を製造する際に発生するスラッジなど副生成物の処理の問題などがあり、取扱いの点で問題が多い。
【０００７】
また、この特許文献２の水処理技術は、VI価の鉄酸塩濃度が高くなるところで目的の水系へ添加することにより汚染物質の処理効果を得ようとするものである。これは、鉄酸塩の強力な酸化力を十分に発揮するために、VI価の鉄酸塩の濃度が高くなる点から半減期までの間に処理を行うといった従来の常識から考えられた技術であり、実際に、特許文献２の実施例では、アルカリ剤、酸化剤、鉄化合物を混合後、３５分から６０分程度で使用することを想定している。
【０００８】
しかし、特許文献２のように、VI価の鉄酸塩濃度が高くなるところで目的の水系へ添加することは、理論的には高い処理効果を示すようにも思われるが、実際は、十分な処理効果が得られないといった問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００４−１６９２１号公報
【特許文献２】特表２００４−５０４２４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上述のように、鉄酸塩を用いて水系の汚染物質を処理する方法は、鉄酸塩の水系における不安定な性質や、実際の薬剤は非常に高価であるといった問題から、水処理分野で有効的に実用化することは難しかった。
【００１１】
一方、上述の特許文献２のような処理方法も開発されているが、装置が複雑になるといった問題や副生成物の処理の問題など、取扱いの点で問題があり、また、十分な処理効果を得ることができないという重大な問題もあった。
【００１２】
このように、水系における汚染物質の処理方法は、まだまだ開発の途であり、有効的かつ実現可能な方法は、十分に存在しないのが実情であった。
【００１３】
そこで、本発明では、水系における汚染物質の処理方法であって、より高い処理効果を安定的かつ簡便に得られる新規な技術を提供することを主目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本願発明者らは、鉄酸塩を用いて水系の汚染物質を処理する方法について鋭意研究した結果、VI価の鉄酸塩濃度が高くなるところで目的の水系へ添加するといった従来の常識から大きく発想を転換し、鉄酸塩濃度と水系への添加タイミングについて根本的に研究し直すことにより、優れた処理効果を発揮する方法を突き止めることに成功し、本発明を完成させるに至った。
【００１５】
即ち、本発明では、水系において汚染物を処理する方法であって、
酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を水中で混合する混合工程と、
該混合工程を経た後５分以内に、前記混合工程で得た混合液を前記水系へ添加する添加工程と、
を少なくとも行う汚染物処理方法を提供する。
本発明に係る汚染物処理方法は、酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を混合後、VI価の鉄酸塩濃度が高くなる時間を待たずに、直ちに、汚染物処理の対象となる水系に添加するという、従来の技術常識から全く発想を転換した方法である。
本発明に係る汚染物処理方法で用いることができる前記酸化剤は、前記鉄化合物と反応して鉄酸塩を形成することができれば、その種類は特に限定されないが、本発明では特に、次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）を選択することが好ましい。
また、本発明に係る汚染物処理方法で用いることができる前記アルカリ剤は、該アルカリ剤の下で、前記酸化剤と前記鉄化合物から鉄酸塩を形成することができれば、その種類は特に限定されないが、本発明では特に、水酸化ナトリウム（NaOH）を選択することが好ましい。
更に、本発明に係る汚染物処理方法で用いることができる前記鉄化合物は、前記酸化剤と反応して鉄酸塩を形成することができれば、その種類は特に限定されないが、本発明では特に、塩化第二鉄および／または硝酸第二鉄を選択することが好ましい。
本発明に係る汚染物処理方法において、前記酸化剤として次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）を選択する場合、その前記混合液中における濃度は、本発明の効果を損なわない限り自由に設定することができるが、本発明では特に、前記次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）の前記混合液中における濃度を、６．４〜１０．５ｗｔ％に設定することが好ましい。
本発明に係る汚染物処理方法において、前記鉄化合物による鉄の前記混合液中における濃度は、本発明の効果を損なわない限り自由に設定することができるが、本発明では特に、前記鉄化合物による鉄の前記混合液中における濃度を、０．８〜１．６ｗｔ％に設定することが好ましい。
本発明に係る汚染物処理方法の前記混合工程において、酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を混合する順番は、本発明の効果を損なわない限り自由に設計することができるが、本発明では特に、前記酸化剤および前記アルカリ剤を混合した後に、前記鉄化合物を追加混合することが好ましい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、水系における汚染物質の優れた処理効果を、安定的かつ簡便に得ることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明に係る汚染物処理方法の実施形態の一例を示す概念図およびフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明を実施するための好適な形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下に説明する実施形態は、本発明の代表的な実施形態の一例を示したものであり、これにより本発明の範囲が狭く解釈されることはない。
【００１９】
図１は、本発明に係る汚染物処理方法の実施形態の一例を示す概念図およびフロー図である。本発明に係る汚染物処理方法は、１．混合工程と、２．添加工程と、を少なくとも行う方法である。以下、各工程について、詳細に説明する。
【００２０】
１．混合工程
混合工程は、（ａ）酸化剤、（ｂ）アルカリ剤および（ｃ）鉄化合物を水中で混合する工程である。混合工程において、（ａ）酸化剤、（ｂ）アルカリ剤および（ｃ）鉄化合物の混合方法は、本発明の効果を損なわない限り特に限定されず、既存の混合方法を自由に選択して用いることができる。具体的には、例えば、図１に示すように、攪拌機付きの槽Ｔを用いて、（ａ）酸化剤、（ｂ）アルカリ剤および（ｃ）鉄化合物をそれぞれ投入し攪拌することにより、混合を行うことができる。
【００２１】
なお、この場合の攪拌機付き槽Ｔの材質も、本発明の効果を損なわず、耐アルカリ性、耐酸性、および耐熱性を備えた材質であれば、既存の材質からなる槽を自由に用いることが可能である。一例としては、フッ素樹脂や内面をゴムライニングした鋼、ステンレスなどを挙げることができる。
【００２２】
本発明に係る汚染物処理方法の混合工程において、（ａ）酸化剤、（ｂ）アルカリ剤および（ｃ）鉄化合物を混合する順番は、本発明の効果を損なわない限り自由に設計することができるが、本発明では特に、（ａ）酸化剤および（ｂ）アルカリ剤を混合した後に、（ｃ）鉄化合物を追加混合することが好ましい。これは、これらの剤の混合性を高くするためである。また、塩素ガスの発生を防ぐなど、安全面からも好ましい。
【００２３】
（ａ）酸化剤、（ｂ）アルカリ剤および（ｃ）鉄化合物は、混合性の観点から、それぞれ水溶液としてから混合を行うことが好ましいが、固体の添加装置を用いることで、固体として添加することも可能である。以下、（ａ）酸化剤、（ｂ）アルカリ剤および（ｃ）鉄化合物について、その具体例や添加量などを詳細に説明する。
【００２４】
（ａ）酸化剤
本発明に係る汚染物処理方法で用いることができる前記酸化剤は、前記鉄化合物と反応して鉄酸塩を形成することができれば、その種類は特に限定されず、水処理に用いることが可能な酸化剤を１種または２種以上自由に選択して用いることができる。例えば、次亜塩素酸塩イオン、次亜臭素酸イオン、次亜ヨウ素酸塩イオン、次亜ハロゲン酸塩イオン、亜塩素酸塩イオン、亜臭素酸塩イオン、亜ヨウ素酸塩イオン、亜ハロゲン酸塩イオン、ヨウ素酸塩イオン、ハロゲン酸塩イオン、過塩素酸塩イオン、過臭素酸塩イオン、過ヨウ素酸塩イオン、過ハロゲン酸塩イオン、オゾン、オキソン、ハロゲン、過酸化物、超酸化物（スーパーオキシド）、過酸、過酸の塩、カロー酸（ペルオキソ一硫酸）などを挙げることができる。この中でも本発明では特に、安価かつ入手容易性を考慮すると、次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）を選択することが好ましい。
【００２５】
本発明に係る汚染物処理方法において、酸化剤として次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）を選択する場合、その前記混合液中における濃度は、本発明の効果を損なわない限り自由に設定することができるが、本発明では特に、経済性と反応性を考慮すると、前記次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）の前記混合液中における濃度を、６．４〜１０．５ｗｔ％に設定することが好ましい。
【００２６】
（ｂ）アルカリ剤
本発明に係る汚染物処理方法で用いることができる前記アルカリ剤は、該アルカリ剤の下で、前記酸化剤と前記鉄化合物から鉄酸塩を形成することができれば、その種類は特に限定されず、水処理に用いることが可能なアルカリ剤を１種または２種以上自由に選択して用いることができる。例えば、水酸化ナトリウム（NaOH）、水酸化カリウム（KOH）などを挙げることができる。この中でも本発明では特に、経済性を考慮すると、水酸化ナトリウム（NaOH）を選択することが好ましい。
【００２７】
本発明に係る汚染物処理方法において、アルカリ剤として水酸化ナトリウム（NaOH）を選択する場合、その前記混合液中における濃度は、本発明の効果を損なわない限り自由に設定することができるが、本発明では特に、前記水酸化ナトリウム（NaOH）の前記混合液中における濃度を、１．０〜３６．０ｗｔ％に設定することが好ましい。水酸化ナトリウムの濃度を１．０ｗｔ％以上とすることで、ｐＨを十分に上げ反応性を高くすることができる。また、水酸化ナトリウムの濃度を３６．０ｗｔ％以下とすることで、相対的に酸化剤の濃度が低くなることを防止し、反応性を高くすることができる。
【００２８】
（ｃ）鉄化合物
本発明に係る汚染物処理方法で用いることができる前記鉄化合物は、前記酸化剤と反応して鉄酸塩を形成することができれば、その種類は特に限定されず、水処理に用いることが可能な鉄化合物を１種または２種以上自由に選択して用いることができる。例えば、硝酸第二鉄、硝酸第一鉄、塩化第二鉄、塩化第一鉄、臭化第二鉄、臭化第一鉄、硫酸第二鉄、硫酸第一鉄、リン酸第二鉄、リン酸第一鉄、水酸化第二鉄、水酸化第一鉄、酸化第二鉄、酸化第一鉄、炭酸水素第二鉄、炭酸水素第一鉄、炭酸第二鉄、炭酸第一鉄などを挙げることができる。この中でも本発明では特に、塩化第二鉄および／または硝酸第二鉄を選択することが好ましい。塩化第二鉄および硝酸第二鉄は、反応性が良いからである。
【００２９】
本発明に係る汚染物処理方法において、前記鉄化合物による鉄の前記混合液中における濃度は、本発明の効果を損なわない限り自由に設定することができるが、本発明では特に、鉄の前記混合液中における濃度を、０．８〜１．６ｗｔ％に設定することが好ましい。
【００３０】
２．添加工程
添加工程は、前記混合工程を経た後５分以内に、前記混合工程で得た混合液を、汚染物処理の対象となる水系Ｗへ添加する工程である。本発明に係る汚染物処理方法では、この添加工程において、酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を混合後、少なくとも５分以内に、汚染物処理の対象となる水系Ｗに添加することを特徴とする。５分以内というのは、VI価の鉄酸塩濃度が高くなる前の時間であり、従来の技術常識からは考えられない添加時間であるが、本願発明者らは、混合から添加までの時間を従来の技術常識から逸脱した時間に設定することで、汚染物処理効果を向上させることに成功した。
【００３１】
水系Ｗへの前記混合液の添加時間は、前記混合工程を経た後、少なくとも５分以内であれば本発明の効果を達成することができるが、好ましくは２分以内、より好ましくは３０秒以内である。
【００３２】
添加工程において水系Ｗへ添加する前記混合液の添加濃度は、本発明の効果を損なわない限り、水系Ｗの状態や汚染物の量・種類などに応じて自由に設定することができるが、一般的には、１００〜１００００ｍｇ／Ｌに設定する。
【００３３】
添加工程において、水系Ｗへの前記混合液の添加方法は、本発明の効果を損なわない限り特に限定されず、既存の添加方法を自由に選択して用いることができる。具体的には、例えば、図１に示すように、攪拌機付き槽Ｔの下部に備えられたホッパーを、自動的に開閉できるように設計し、このホッパーを所定の時間に自動で開閉することにより、瞬時に前記混合液を対象水系Ｗに添加することができる。
【００３４】
このように、本発明に係る汚染物処理方法は、鉄含有酸化剤混合液を生成させる槽は一つで行うことができ、また、例えば、図１に示す実施例のように、この槽の下部にホッパーを備えることにより、水系への混合液注入のためのポンプを必要とせず、ポンプは各原料を送るためのポンプＰのみで汚染物処理を行うことができる。そのため、鉄含有酸化剤混合液の製造装置、ひいては本発明に係る汚染物処理方法を行うための処理装置の簡易化、省スペース化、省エネルギー化を実現することができ、その結果、汚染物処理のためのコストの削減にも貢献することができる。
【００３５】
また、本発明に係る汚染物処理方法では、鉄含有酸化剤混合液中に発生するスラリーやスラッジなどの副産物も、そのまま対象水系に添加することになるため、汚染物処理方法を行うための処理装置内においてスラリーやスラッジなどを処理する必要がなく、非常に取扱いが容易な方法である。
【００３６】
更に、本発明に係る汚染物処理方法は、原料の混合から添加までの時間を短く設定するという単純な方法を行うだけで、優れた汚染物処理効果を得ることができるため、非常に簡便な方法であり、その処理時間も大幅に削減することが可能である。
【００３７】
本発明に係る汚染物処理方法では、薬剤性能を維持するために、バッチ式（回分式）添加を行うことが好ましい。この方式で汚染物を連続処理する方法としては、例えば、攪拌機付き槽Ｔを複数個設けて、順次、対象水系Ｗへ添加する方法を挙げることができる。
【００３８】
本発明に係る汚染物処理方法では、常温の対象水系に鉄含有酸化剤混合液を添加することができるのは勿論のこと、必要に応じて対象水系の温度を４０℃以上、または６０℃以上に加温して添加することも可能である。
【００３９】
以上説明した本発明に係る汚染物処理方法は、鉄酸塩が処理可能な汚染物を含む水系であれば、どのような水系においても好適に汚染物処理を行うことができる。例えば、飲料水、工場または家庭などからの廃水、下水などの水系における汚染物質や臭気物質などを処理することが可能である。
【実施例】
【００４０】
以下、実施例に基づいて本発明を更に詳細に説明するとともに、本発明の効果を検証する。なお、以下に説明する実施例は、本発明の代表的な実施例の一例を示したものであり、これにより本発明の範囲が狭く解釈されることはない。
【００４１】
＜実験例１＞
実験例１では、酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を混合後、添加工程を行う時間について、検討を行った。具体的には、酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を混合後、対象水系へ混合液を添加するまでの経過時間に対する鉄酸塩（VI価）濃度、汚染物質の濃度および分解量を、比較することにより、本発明に係る汚染物処理方法の添加工程を行う最適な時間を検証した。なお、本実験例では、水系中の全シアンの濃度および分解量を調べることで、汚染物質の処理効果を評価した。
【００４２】
（１）混合工程
酸化剤の一例として12％の次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）、アルカリ剤の一例として48％の水酸化ナトリウム（NaOH）を水中において混合し、この混合液に、鉄化合物の一例として38％の塩化第二鉄（FeCl3）を更に加え、混合した。なお、本実験例では、混合液におけるそれぞれの濃度が、NaOH：17.6％、NaClO：6.7％、FeCl3：3.0％（Fe：1.0％）、水：72.7％となるように、混合を行った。
【００４３】
（２）添加工程
容量500mLの蓋付きガラス製容器に、対象水系として合成水（pH8.7、全シアン（シアン化カリウム）：7.6mg/L、亜鉛（塩化亜鉛）：1mg/L、鉄（塩化第二鉄）：16mg/L、カルシウム（塩化カルシウム）：150mg/L）を入れ、常温において、前記で混合した鉄含有酸化剤混合液を、塩化第二鉄混合後0.5、2、5、20、40、60、90分後にそれぞれ500 mg/Lの濃度で添加した。
【００４４】
（３）測定
鉄含有酸化剤混合液を添加した後のそれぞれの水系について、鉄酸塩（VI価）濃度、全シアンの濃度および分解量を以下に示す方法で測定した。
【００４５】
［ａ］鉄酸塩（VI価）濃度の測定
アルドリッチ製の鉄酸塩（VI価）試薬を用い、分光度計の510nmの吸光度より鉄酸塩（VI価）濃度の検量線を作成した。鉄含有酸化剤混合液中の510nmの吸光度を測定し、求めた検量線より鉄酸塩（VI価）濃度を算出した。
【００４６】
［ｂ］全シアンの濃度および分解量
それぞれの水系に、Ｌ（＋）−アスコルビン酸を添加し、鉄含有酸化剤混合液の酸化物質を還元した。NaOHでpH12に調整し、ろ過せずに、JIS K 0102に準拠した４−ピリジン-ピラゾロン吸光光度法により、全シアンの濃度および分解量を測定した。
【００４７】
（４）結果
結果を下記表１に示す。
【表１】
2015044141.tif 000003
【００４８】
表１に示す通り、塩化第二鉄を混合後、添加するまでの時間が長くなるに従って鉄酸塩（VI価）の濃度が高くなり、40分を超えた辺りから低下していくことが分かった。一方で、全シアン濃度は、塩化第二鉄を混合後、添加するまでの時間が長くなるに従って高くなり、反対に、全シアン分解量は、塩化第二鉄を混合後、添加するまでの時間が長くなるに従って低くなることが分かった。即ち、本実験例では、塩化第二鉄を混合後、添加するまでの時間が短いほど、汚染物処理効果が向上すること、また、汚染物処理効果と鉄酸塩（VI価）の濃度は、単純に比例するわけではないことが証明された。
【００４９】
＜実験例２＞
実験例２では、本発明に係る汚染物処理方法の混合工程において混合する各原料の混合液中における好適な濃度について、検証を行った。具体的には、酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を下記表２に示す割合でそれぞれ混合し、対象水系へ混合液を添加した後、汚染物質の濃度および分解量を比較することにより、本発明に係る汚染物処理方法の混合工程において混合する各原料の混合液中における好適な濃度を求めた。なお、本実験例でも、実験例１と同様に、水系中の全シアンの濃度および分解量を調べることで、汚染物質の処理効果を評価した。
【００５０】
（１）混合工程
酸化剤の一例として12％の次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）、アルカリ剤の一例として48％の水酸化ナトリウム（NaOH）を、下記表２の割合でそれぞれ水中において混合し、この混合液に、鉄化合物の一例として38％の塩化第二鉄（FeCl3）または100％の硝酸第二鉄（Fe(NO3)3・9H2O）を、下記表２に示す割合で更に混合した。
【００５１】
（２）添加工程
容量500mLの蓋付きガラス製容器に、対象水系として合成水（pH8.4、全シアン（シアン化カリウム）：17.6mg/L、亜鉛（塩化亜鉛）：40mg/L、鉄（塩化第二鉄）：1mg/L、カルシウム（塩化カルシウム）：50mg/L）を入れ、常温において、前記で混合した鉄含有酸化剤混合液を、塩化第二鉄および硝酸第二鉄を混合後2分後にそれぞれ500mg/Lの濃度で添加した。
【００５２】
（３）測定
鉄含有酸化剤混合液を添加した後のそれぞれの水系について、全シアンの濃度および分解量を、前記実験例１と同様の方法で測定した。
【００５３】
（４）結果
結果を下記表２に示す。
【表２】
2015044141.tif 000004
【００５４】
表２中、次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）の濃度に注目すると、NaClOの濃度が6.4〜10.5wt％の範囲外である実施例４、５、１０の結果と比較して、この範囲内の実施例６〜９の結果が優れていることが分かった。
【００５５】
表２中、鉄（Fe）の濃度に注目すると、Feの濃度が0.8〜1.6wt％の範囲外である実施例１１、１２、１６、１７と比較して、この範囲内の実施例１３〜１５の結果が優れていることが分かった。
【００５６】
＜実験例３＞
実験例３では、酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を混合後、添加工程を行う時間について、更に検討を行った。具体的には、酸化剤、アルカリ剤および鉄化合物を下記表３に示す割合でそれぞれ混合し、対象水系へ混合液を下記表３に示す添加濃度でそれぞれ添加した後、汚染物質の濃度および分解量を比較した。なお、本実験例でも、実験例１および実験例２と同様に、水系中の全シアンの濃度および分解量を調べることで、汚染物質の処理効果を評価した。
【００５７】
（１）混合工程
酸化剤の一例として12％の次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）、アルカリ剤の一例として48％の水酸化ナトリウム（NaOH）を、下記表３の割合でそれぞれ水中において混合し、この混合液に、鉄化合物の一例として38％の塩化第二鉄（FeCl3）を、下記表３に示す割合で更に混合した。
【００５８】
（２）添加工程
容量500mLの蓋付きガラス製容器に、対象水系として合成水（pH8.0、全シアン（シアン化カリウム）：6.9mg/L、亜鉛（塩化亜鉛）：7mg/L、鉄（塩化第二鉄）：8mg/L、カルシウム（塩化カルシウム）：200mg/L）を入れ、常温において、前記で混合した鉄含有酸化剤混合液を、塩化第二鉄および硝酸第二鉄を混合後1分後および20分後にそれぞれ添加した。
【００５９】
（３）測定
鉄含有酸化剤混合液を添加した後のそれぞれの水系について、全シアンの濃度および分解量を、前記実験例１と同様の方法で測定した。
【００６０】
（４）結果
結果を下記表３に示す。
【表３】
2015044141.tif 000005
【００６１】
表３に示す通り、実験例１と同様に、混合工程から添加工程までの時間が短い方が、効果が高いことが分かった。また、実験例２で検討した次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）及び鉄（Fe）の好適な濃度範囲を外れている実施例１９〜２１においても、混合工程から添加工程までの時間が20分の比較例５に比べて効果が高いことが確認できた。
【図１】
2015044141.tif 000006