(57)【要約】【課題】車両のサスペンション部において電線の損傷防止とアーム本体の劣化防止を図ることが可能なアーム部材に対する電線の配索構造を提供する。【解決手段】車両のサスペンション部を構成するアーム部材２に配索する電線４の配索構造であって、アーム部材は、板材を筒状にプレス成形してアーム本体２１が形成され、アーム本体は、電線の配索方向と直交する方向の両側から該電線を押圧してアーム本体に対して位置決め保持する電線保持部６を有し、電線は、電線保持部に保持された状態でアーム本体の筒内に収容して配索された構成とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両のサスペンション部を構成するアーム部材に配索する電線の配索構造であって、
前記アーム部材は、板材を筒状にプレス成形してアーム本体が形成され、
前記アーム本体は、前記電線の配索方向と直交する方向の両側から該電線を押圧して前記アーム本体に対して位置決め保持する電線保持部を有し、
前記電線は、前記電線保持部に保持された状態で前記アーム本体の筒内に収容して配索されることを特徴とする電線の配索構造。
【請求項２】
前記アーム部材は、前記板材の両端を突き合わせた筒状に前記アーム本体が形成され、前記板材の突き合わせ部位を前記車両の進行方向に対して後方下端に位置付けて車載されることを特徴とする請求項１に記載の電線の配索構造。
【請求項３】
前記アーム部材は、前記アーム本体への浸水の水抜き孔を有しており、前記水抜き孔が前記車両の進行方向に対して後方へ向けて開口するように車載されることを特徴とする請求項１又は２に記載の電線の配索構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両のサスペンション部を構成するアーム部材に電線を配索するための構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車等の車両のサスペンション部において、トレーリングアームやラテラルロッドなどのアーム部材に電線（例えば、インホイールドライブ方式の電気自動車において、車体に搭載された電源装置と車輪に取り付けられたモータを接続する電力供給線など）を配索するための各種の構造が知られている（特許文献１及び２参照）。
【０００３】
特許文献１には、断面形状が略Ｕ字型の樋状のアーム本体を有するようにトレーリングアームを構成し、該略Ｕ字型のアーム本体内に長手方向へ沿って電線を収容して配索した構造が一例として開示されている。この場合、アーム本体は上部が開放されており、その開口から電線がアーム本体内に収容されるようになっている。開口の所定位置にはステップルが係止されており、内部に収容された電線がステップルによって移動自在に押さえ付けられ、電線の飛び出し防止が図られている。また、アーム本体の底面には水抜き用の孔が形成されており、アーム本体内が浸水した場合であっても水抜き孔から排水できるようになっている。
【０００４】
特許文献２には、特許文献１に開示されたアーム本体の天地を逆向きとして下部が開放された状態で配置されたトレーリングアームに電線を配索した構造が開示されている。この場合には、アーム本体の下部から電線がアーム本体内に収容される。そして、収容された電線はアーム本体の長手方向へ沿って配索され、側面部に形成された孔から外部へ引き出されるようになっている。
【０００５】
これらの文献開示構造によれば、トレーリングアームのアーム本体内に電線の収容空間を確保することができるため、電気自動車の電力線のような比較的太線で重量のある電線をトレーリングアームに配索することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第３５７１３０２号公報
【特許文献２】特開平６−２７８４３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
その一方で、特許文献１に開示されたトレーリングアームのようにアーム本体の上部が開放されている場合、例えば自動車の走行時に車輪によって路面から跳ね上げられた異物（小石や砂利、木の枝など）が上部開口からアーム本体内に侵入してしまう可能性がある。一旦異物が侵入すると、該異物が取り除かれる（排出される）までの間は走行時の振動等によりアーム本体内に配索された電線と侵入した異物が接触を繰り返し、電線を損傷させるおそれがある。また、アーム本体内に配索された電線は外部へ飛び出さないようにステップルによって押さえ付けられた状態で収容されているが、電線自体はアーム本体内で移動自在となっており、その動きが特段規制されている訳ではない。したがって、自動車の走行時の振動等により配索された電線同士、あるいは電線とアーム本体が干渉する（ぶつかる）ことによっても、電線を損傷させるおそれがある。さらに、水抜き孔はアーム本体の底部に形成されているため、例えば自動車の走行時における泥跳ね等によって塞がれてしまう場合がある。この場合、上部開口からアーム本体内へ侵入した水が十分に排水されないため、電線が浸水により損傷してしまうのみならず、アーム本体の劣化を招くおそれがある。
【０００８】
また、特許文献２に開示されたトレーリングアームのようにアーム本体の下部が開放されている場合、例えば自動車の走行時に車輪によって路面から跳ね上げられた異物（小石や砂利、木の枝など）が下部開口を通して電線にそのまま衝突し、電線を損傷させるおそれがある。
【０００９】
本発明はこれを踏まえてなされたものであり、その解決しようとする課題は、車両のサスペンション部において電線の損傷防止とアーム本体の劣化防止を図ることが可能なアーム部材に対する電線の配索構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するため、本発明は、車両のサスペンション部を構成するアーム部材に配索する電線の配索構造であって、前記アーム部材は、板材を筒状にプレス成形してアーム本体が形成され、前記アーム本体は、前記電線の配索方向と直交する方向の両側から該電線を押圧して前記アーム本体に対して位置決め保持する電線保持部を有し、前記電線は、前記電線保持部に保持された状態で前記アーム本体の筒内に収容して配索されることを特徴とする。
【００１１】
これによれば、電線をアーム本体の筒内に配索することができ、配索された電線の保護を図ることができる。例えば、自動車等の車両の走行時に車輪によって路面から異物（小石や砂利、木の枝など）が跳ね上げられた場合であっても、かかる異物が跳ね上げ時に電線に衝突することを防止できるとともに、該異物がアーム本体の筒内に侵入することを防止できる。また、車両の走行時の振動等による電線の動きを規制することができるため、例えば走行時の振動等により電線同士あるいは電線とアーム本体が干渉する（ぶつかる）ことを防止できる。
【００１２】
この場合、前記アーム部材は、前記板材の両端を突き合わせた筒状に前記アーム本体が形成され、前記板材の突き合わせ部位を前記車両の進行方向に対して後方下端に位置付けて車載すればよい。これにより、車輪よりも車両の進行方向の後方にアーム部材を取り付ければ、車両の走行時に車輪によって路面から泥水等が跳ね上げられた場合であっても、泥水等は板材の突き合わせ部位とは反対側（車両の進行方向に対して前方側）でアーム部材（端的にはアーム本体）に跳ねかかるため、アーム本体内への浸水を防ぐことができる。
【００１３】
また、前記アーム部材は、前記アーム本体への浸水の水抜き孔を有した構成とすることができ、この場合には、前記水抜き孔が前記車両の進行方向に対して後方へ向けて開口するようにアーム部材を車載すればよい。これにより、例えば車両の走行時における路面からの泥跳ね等によって水抜き孔が塞がれてしまうことを有効に防止できる。このため、仮にアーム本体内に水が侵入した場合であっても、かかる水を確実に水抜き孔から排水させることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、車両のサスペンション部において電線の損傷防止とアーム本体の劣化防止を図ることが可能なアーム部材に対する電線の配索構造を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係る電線の配索構造を示す図であって、(ａ)は配索構造の全体を示す斜視図、(ｂ)は同図(ａ)に示す配索構造を矢印Ａ１１方向から示す図、(ｃ)は同図(ａ)に示す配索構造を矢印Ａ１２方向から示す図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る電線の配索構造を示す図であって、(ａ)は図１(ｂ)の矢印Ａ１３部分における縦断面を矢印方向から示す図、(ｂ)は図１(ｃ)の矢印Ａ１４部分における縦断面を矢印方向から示す図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る電線保持部の構成を示す図であって、(ａ)は全体斜視図、(ｂ)は同図(ａ)の矢印Ａ３１方向から電線保持部を示す図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る電線保持部の構成を示す図であって、(ａ)は電線の保持態様を説明するための図、(ｂ)は電線を保持した状態の電線保持部を示す図である。
【図５】電線を保持した電線保持部がアーム部材に組み付けられた状態を模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の電線の配索構造について、添付図面を参照して説明する。本発明の電線の配索構造は、自動車等の車両のサスペンション部を構成するアーム部材に電線を配索するためのものである。例えば、アーム部材としてはトレーリングアームやラテラルロッドなどを想定することができ、電線としてはインホイールドライブ方式の電気自動車等において車体に搭載された電源装置と車輪に取り付けられたモータを接続する比較的太線である電力供給線や、ブレーキ装置等に設けられた車輪速センサ検出部に接続される比較的細線であるワイヤハーネスなどを想定することができる。具体的には、トレーリングアームにインホイールモータの電力供給線を配索する場合などが適用例として想定される。
【００１７】
図１及び図２には、本実施形態に係る電線の配索構造（以下適宜、単に配索構造という。）を示している。図１(ａ)は配索構造の全体を示す斜視図、同図(ｂ)は同図(ａ)に示す配索構造を矢印Ａ１１方向から示す図、同図(ｃ)は同図(ａ)に示す配索構造を矢印Ａ１２方向から示す図である。また、図２(ａ)は図１(ｂ)の矢印Ａ１３部分における縦断面を矢印方向から示す図、図２(ｂ)は図１(ｃ)の矢印Ａ１４部分における縦断面を矢印方向から示す図である。
【００１８】
図１及び図２に示すように、本実施形態に係る電線の配索構造においては三本の電線（電力供給線）４をアーム部材２に配索している。なお、配索する電線４の本数は特に限定されず、二本以下であってもよいし、四本以上であっても構わない。また、電線４の種類や形態も特に問わない。一例として、本実施形態では芯線４ａが絶縁被覆４ｂで被覆された電線構成としているが、かかる芯線４ａは単線であってもよいし、複数線（例えば複数の素線を撚り合わせた撚り線）であっても構わない。
【００１９】
アーム部材２は、板材を筒状にプレス成形してアーム本体２１が形成されている。アーム本体２１は筒状をなしていれば、その形態は任意に設定することが可能である。図１には矩形の筒状をなすアーム本体２１の形態を一例として示すが、例えばアーム本体を円筒状や楕円筒状の形態などとすることも想定可能である。また、図１ではいわゆるストレート状にアーム本体２１を形成しているが、アーム本体を少なくとも一箇所で屈曲させた形態（例えばクランク状）であっても構わない。いずれの形態とした場合であっても、アーム本体２１は、板材の両端を突き合わせた筒状に形成されている。かかる突き合わせ部位（以下、合わせ部という。）２ａは板材の両端が互いに直交方向から単に突き合わされた状態となっており、該合わせ部２ａに特段の接合加工は施されていない。
【００２０】
そして、アーム部材２は、アーム本体２１の合わせ部２ａを車両の進行方向（図１(ａ)に矢印Ａ１２で示す方向に相当。以下、単に進行方向ともいう。）に対して後方下端に位置付けて車載される。これにより、車輪よりも進行方向の後方にアーム部材２を取り付ければ、車両の走行時に車輪によって路面から泥水等が跳ね上げられた場合であっても、泥水等は合わせ部２ａとは反対側（進行方向に対して前方側）でアーム部材２（端的にはアーム本体２１）に跳ねかかるため、アーム本体２１内への浸水を防ぐことができる。
【００２１】
ここで、本実施形態では板材の両端を単に突き合わせてアーム本体２１を筒状に形成しているが、例えば、板材の両端を重畳させた筒状にアーム本体を形成してもよいし、合わせ部２ａの一部もしくは全体を溶接等により接合させた構成とすることも可能である。なお、アーム部材２は、筒状のアーム本体２１の両端部に一対の外筒付きのブッシュ２２を有している。これらのブッシュ２２は、例えば一方が車体フレーム側のブラケット２３に取り付けられ、他方がアクスルシャフト側のブラケット２３に取り付けられる。
【００２２】
アーム本体２１は、電線４の配索方向と直交する方向の両側から電線４を押圧してアーム本体２１に対して位置決め保持する電線保持部６を有している。図３及び図４には本実施形態に係る電線保持部６の構成を示している。図３(ａ)は全体斜視図、同図(ｂ)は同図(ａ)の矢印Ａ３１方向から電線保持部６を示す図である。また、図４(ａ)は電線４の保持態様を説明するための図、同図(ｂ)は電線４を保持した状態の電線保持部６を示す図である。そして、図５には、電線４を保持した電線保持部６がアーム部材２に組み付けられた状態を模式的に示す。なお、本実施形態においては図２(ａ)に示すようにアーム本体２１が二つの電線保持部６を有する構成を一例として想定するが、その数は一つのみであってもよいし、三つ以上であっても構わない。
【００２３】
図３及び図４に示すように、電線保持部６は二つのホルダ（上側ホルダ６ａと下側ホルダ６ｂ）が上下方向から電線４を挟み付けるように一体的に組み付けられる構成となっている。二つのホルダ６ａ,６ｂは、電線４を嵌め込む溝７が形成された本体部６１と、本体部６１から突設されてアーム本体２１の筒内壁部（上側内壁部２１ａもしくは下側内壁部２１ｂ(図５参照)）と当接して本体部６１を支持する支持部６２を備えている。本実施形態においては断面形状がそれぞれ円形をなす三本の電線４を電線保持部６が保持する構成となっており、本体部６１には、電線断面に対応した略半円形の断面をなす三本の溝が所定間隔（一例として等間隔）で並んで、他方の本体部６１との対向面に形成されている。
【００２４】
これにより、上側ホルダ６ａと下側ホルダ６ｂを本体部６１の溝７を対向させるように組み付けることで、対向する上下二つの溝７により電線断面と略同一径を有する円柱状の三つの電線保持空間（円孔）が形成される。したがって、所定間隔で平行に並べられた三本の電線４の上下から上側ホルダ６ａと下側ホルダ６ｂを組み付けることで、各ホルダ６ａ,６ｂの溝７の間に電線４を一本ずつ嵌め込んで保持することができる。電線４を挟み付けるように保持した二つのホルダ６ａ,６ｂは、所定の組み付け手段（例えば、一方のホルダに係合部、他方のホルダに該係合部を係合させる被係合部をそれぞれ設け、これらを互いに係合させる構造や接着剤による接合など）により一体的に組み付け可能な構成とすることができる。なお、本実施形態では、電線４の配索方向と直交する方向の一例として電線４を上下方向の両側から二つのホルダ６ａ,６ｂで挟み付けるように電線保持部６を構成しているが、例えばアーム本体２１の側面部２１ｃ,２１ｄの対向方向の両側から二つのホルダで電線４を挟み付けるように電線保持部を構成してもよい。また、本体部６１はアーム本体２１の側面部２１ｃ,２１ｄの対向方向の縦断面が凸曲状、一例として二つのホルダ６ａ,６ｂが組み付けられた状態（電線４の保持状態）で略円弧状に形成されている。本体部６１の幅（図３(ｂ)の左右方向の寸法）は、側面部２１ｃ,２１ｄの対向間隔と略同寸に設定されている。
【００２５】
支持部６２は、本体部６１と連続する突出部６２ａと、突出部６２ａと連続してアーム本体２１の筒内壁部（上側内壁部２１ａもしくは下側内壁部２１ｂ）に沿って延在する当接部６２ｂを備えて構成されている。支持部６２は、上側ホルダ６ａと下側ホルダ６ｂを組み付けて電線４を保持した状態で当接部６２ｂがアーム本体２１の筒内壁部と当接（面接触）するように、突出部６２ａが本体部６１から突出された構成となっている。
【００２６】
すなわち、電線保持部６は電線４を保持した状態で支持部６２（当接部６２ｂ）をアーム本体２１の内壁部２１ａ,２１ｂに接触（面接触）可能に構成されている。したがって、電線保持部６をアーム本体２１の筒内で上下方向から押圧された状態に位置付けることができるため、該筒内における姿勢を安定して保つことができる。かかる電線保持部６によれば、二つのホルダ６ａ,６ｂで挟み付けた電線４を上下方向の両側から押圧してアーム本体２１に対して位置決め保持することができ、アーム本体２１の筒内での電線４の動きを規制することができる。加えて、電線保持部６は本体部６１をアーム本体２１の側面部２１ｃ,２１ｄに接触（略線接触）可能な構成ともなっており、アーム本体２１の筒内で左右方向（本体部６１の幅方向）からも支えられた状態で位置付けることができるため、該筒内における姿勢をより確実に安定して保つことができる。
【００２７】
電線４は、電線保持部６に保持された状態でアーム本体２１の筒内に収容して配索される。この場合、電線保持部６に保持された電線４はアーム本体２１の筒軸方向に沿って筒内に挿通されており、一方側の電線端部がアーム本体２１の開口部２１ｅを通してアーム本体２１とブラケット２３の間の空隙Ｓ２１から外部へ引き出されるとともに、他方側の電線端部がアーム本体２１の開口部２１ｆを通してアーム本体２１とブラケット２３の間の空隙Ｓ２２から外部へ引き出されるようになっている（図２(ａ)参照）。これにより、電線４はアーム本体２１の両側の開口部２１ｅ,２１ｆを通して空隙Ｓ２１,Ｓ２２から電線端部をそれぞれ外部へ臨ませてアーム部材２に配索される。
【００２８】
本実施形態では、アーム部材２のアーム本体２１が筒状に形成されているため、アーム本体２１の筒内に配索された電線４の保護を図ることができる。すなわち、例えば車両の走行時に車輪によって路面から異物（小石や砂利、木の枝など）が跳ね上げられた場合であっても、跳ね上げられた異物が電線４に衝突することを防止できるとともに、該異物がアーム本体２１の筒内に侵入することを防止できる。したがって、電線４が異物との接触を繰り返して損傷してしまうような不具合を確実に回避することができる。また、電線４は、電線保持部６で保持されてアーム本体２１に対して位置決め保持されているため、車両の走行時の振動等による動きが規制される。このため、例えば走行時の振動等により電線４同士あるいは電線４とアーム本体２１が干渉する（ぶつかる）ことを防止できる。したがって、かかる振動等による電線の損傷も確実に回避することができる。
【００２９】
また、アーム部材２は、アーム本体２１への浸水の水抜き孔２４を有した構成とすることができる。この場合、アーム部材２は、水抜き孔２４が車両の進行方向に対して後方へ向けて開口するように車載すればよい。本実施形態においては、図１(ａ),(ｃ)に示すようにアーム本体２１の対向する側面部２１ｃ,２１ｄのうちの一方、具体的には合わせ部２ａをなす側面部２１ｃの下端部に所定間隔（一例として等間隔）で三つの水抜き孔２４を開口させた構成としている。なお、水抜き孔２４は、進行方向に対して後方へ向けて開口していればその数は特に限定されず、二つ以下であってもよいし、四つ以上であっても構わない。また、水抜き孔２４の形態も特に限定されず、半円形や円形、矩形など任意の形態とすることが可能である。
【００３０】
したがって、車輪よりも進行方向の後方にアーム部材２を取り付ければ、水抜き孔２４が進行方向に対して後方へ向けて開口しているため、例えば車両の走行時における路面からの泥跳ね等によって水抜き孔２４が塞がれてしまうことを有効に防止できる。このため、仮にアーム本体２１内に水が侵入した場合であっても、かかる水を確実に水抜き孔２４から排水させることができる。これにより、電線４が浸水により損傷してしまうような事態を確実に回避することができ、ひいてはアーム本体２１の劣化を抑制することも可能となる。
【００３１】
以上、本発明を図１及び図２に示すような一実施形態に基づいて説明したが、上述した実施形態は本発明の例示に過ぎないものであり、本発明は上述した実施形態の構成のみに限定されるものではない。したがって、本発明の要旨の範囲で変形又は変更された形態で本発明を実施可能であることは、当業者にあっては明白なことであり、そのような変形又は変更された形態が本願の特許請求の範囲に属することは当然のことである。
【符号の説明】
【００３２】
２    アーム部材
４    電線
６    電線保持部
２１  アーム本体
【図１】
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【図２】
2015000688.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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