(57)【要約】【課題】  周辺の金属部品等に因るアンテナ特性の悪化を抑制でき、良好な電波の送受信を可能にする。【解決手段】  アンテナ装置１は、アンテナ素子２と、調整素子３とを有している。アンテナ素子２は、電流が供給される給電部６を備えている。このアンテナ素子２は、給電部６から離れる方向に伸長形成した後に給電部６に戻るループ形状と成している。調整素子３は、アンテナ素子２における給電部６を含む給電側部分領域に沿うように形成されており、この調整素子３の両端はそれぞれアンテナ素子２に接続されている。【選択図】      図１
2015177338.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電流が供給される給電部から離れる方向に伸長形成した後に前記給電部に戻るループ形状のアンテナ素子と、
前記アンテナ素子における前記給電部を含む給電側部分領域に沿うように形成され、かつ、両端部が前記アンテナ素子に電気的に接続されている調整素子と、
を備えるアンテナ装置。
【請求項２】
前記調整素子の両端は、前記アンテナ素子における共振周波数を持つ電流の電流分布が疎である領域に接続されている請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記調整素子は、前記アンテナ素子と等幅又は略等幅であり、かつ、前記アンテナ素子の前記給電側部分領域と平行又は略平行に配設されている請求項１又は請求項２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記アンテナ素子には、コイル部が介設されている請求項１又は請求項２又は請求項３に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記コイル部は、前記アンテナ素子における共振周波数を持つ電流の電流分布が密である領域に介設されている請求項４に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
前記アンテナ素子は、基板の表裏の一方側の面に形成され、前記調整素子は、前記基板の表裏の他方側の面に形成されている請求項１乃至請求項５の何れか一つに記載のアンテナ装置。
【請求項７】
前記アンテナ素子の一部は、基準電位を持つグラウンド板を利用して構成されている請求項１乃至請求項６の何れか一つに記載のアンテナ装置。
【請求項８】
請求項１乃至請求項７の何れか一つに記載のアンテナ装置と、
前記アンテナ装置に電流を供給する高周波回路である無線回路と
を備える無線通信機能付き装置。
【請求項９】
電流が供給される給電部から離れる方向に伸長形成した後に前記給電部に戻るループ形状のアンテナ素子を形成し、
前記アンテナ素子における前記給電部を含む給電側部分領域に沿うような調整素子を形成し、その両端をそれぞれ前記アンテナ素子に接続することにより、前記アンテナ素子の入力インピーダンスを高める方向に調整するアンテナ特性調整方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ特性の向上を図る技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
図１３は、アンテナ装置の一構成例を模式的に表すモデル図である。このアンテナ装置７０は、アンテナ素子７１と、コイル部７２とを有している。このアンテナ素子７１は、導体により構成され、かつ、給電部Ｑから離れる方向に伸長形成した後に給電部Ｑに戻るループ形状と成している。給電部Ｑとは、高周波回路である無線回路７３から電流が供給される部位である。また、無線回路７３からアンテナ素子７１に供給される電流とは、アンテナ素子７１の共振周波数を持つ電流、つまり、アンテナ素子７１が送受信（無線通信）する電波の周波数（動作周波数）を持つ電流である。
【０００３】
アンテナ素子７１は、そのループ１周の電気的な長さが動作周波数（共振周波数）を持つ電流の１波長分の長さとなっている。これにより、アンテナ素子７１は、動作周波数を持つ電波の送受信を行うことが可能となっている。
【０００４】
コイル部７２は、アンテナ素子７１に介設されている。図１３の例では、アンテナ素子７１においてコイル部７２が介設される位置は、給電部Ｑから約ループ半周離れた部分である。
【０００５】
図１４は、アンテナ素子７１における電流経路を表す図である。このアンテナ素子７１には、点線ａ，ｂで表される経路でもって動作周波数を持つ電流（以下、共振電流とも記す）が通電する。すなわち、アンテナ素子７１には、給電部Ｑの両側から、コイル部７２に向かう点線ａにて表される経路ａでもって共振電流が通電する。また、アンテナ素子７１には、コイル部７２を含むコイル側領域に点線ｂにて表される経路ｂでもっても共振電流が通電する。それら経路ａ，ｂにおける電流通電の電気的な長さは、両方共に、アンテナ素子７１における共振電流の半波長分の長さである。
【０００６】
ところで、図１７は、コイル部７２が省略されたアンテナ素子７１における電流経路を表す図である。コイル部７２が省略されたアンテナ素子７１においても、共振電流が、前記同様の経路ａ，ｂでもってアンテナ素子７１に通電する。それら経路ａ，ｂにおける電流通電の電気的な長さは、両方共に、共振電流の半波長分の長さである。
【０００７】
すなわち、図１４と図１７の比較からも明らかなように、コイル部７２が介設されているアンテナ素子７１は、コイル部７２に電流が集中することにより、経路ｂの電気的な長さは同じままで当該経路ｂの実際の長さを短くできる。これにより、アンテナ装置７０は、小型化を図ることができる。
【０００８】
なお、特許文献１は、ループ状のアンテナ素子を折り曲げることにより、アンテナ装置の小型化を図る構成が開示されている。特許文献２には、並設されている複数のループアンテナ部が螺旋状に一続きとなるように接続されている構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００９−２４７００９号公報
【特許文献２】国際公開第２００８/０１６１３８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
図１５は、コイル部７２が介設されているアンテナ素子７１のインピーダンス特性を表すスミスチャートである。このスミスチャートにおいては、アンテナ素子７１に通電する電流の周波数とアンテナ素子７１のインピーダンス（給電部Ｑにおける入力インピーダンス）との関係が実線Ｊより表されている。このスミスチャートに付されている数値に５０を乗算した値がインピーダンスの単位であるオーム（Ω）を用いた数値である。つまり、実線Ｊの一端側Ａは、通電電流の周波数が１５００メガヘルツ（ＭHz）である場合のアンテナ素子７１のインピーダンスを表す。この一端側Ａから実線Ｊに沿って他端側Ｂに向かうに従って通電電流の周波数が高くなり、実線Ｊの他端側Ｂは、通電電流の周波数が３０００ＭHzである場合のアンテナ素子７１のインピーダンスを表す。実線Ｊがスミスチャートの中心を通る直線（以下、中心線とも記す）に交差する部分が、共振電流が通電している場合のアンテナ素子７１のインピーダンスを表している。すなわち、図１５の例では、実線Ｊがスミスチャートの中心線に交差している部分の数値は、約０．８であることから、共振周波数（動作周波数）におけるアンテナ素子７１のインピーダンスは、０．８×５０＝４０Ωである。
【００１１】
図１６は、アンテナ素子７１における反射特性を表すグラフである。このグラフでは、横軸が周波数を表し、縦軸がリターンロスを表している。実線Ｒは、アンテナ素子７１に通電している電流の周波数とリターンロスとの関係を表している。このグラフでは、アンテナ素子７１のインピーダンスが５０Ωに近い程、リターンロスが小さくなるように作成されている。つまり、一般的に、アンテナ素子７１が接続する無線回路７３は、インピーダンスが５０Ωとなるように設計されている。このため、アンテナ装置７０のアンテナ特性を良好にするために、アンテナ素子７１と無線回路７３とのインピーダンス整合を図るべく、無線回路７３と同じインピーダンス（５０Ω）を持つようにアンテナ素子７１は設計される。このようなことから、アンテナ素子７１のインピーダンスが５０Ωであることを基準にして、スミスチャートや反射特性のグラフが作成されている。
【００１２】
図１６のグラフにおいて、実線Ｒにおける谷の部分はアンテナ素子７１が共振している部分であり、この共振部分でのリターンロスが−５デシベル（ｄＢ）以下であると、アンテナとして良好な送受信が可能とされている。つまり、図１６のグラフを見ると、実線Ｒにおける谷の部分（共振部分）は、周波数が２４００ＭHzであり、リターンロスは約−２０ｄＢである。このことから、アンテナ素子７１は、周波数２４００ＭHzにおいてアンテナとして良好に機能できることが図１６から分かる。
【００１３】
しかしながら、近年、アンテナ装置７０が組み込まれる無線通信機能付き装置（例えば、携帯型電話機）は小型化が進んでいることにより、アンテナ装置７０と、周辺回路を構成する金属部品とが近接するようになってきている。このため、アンテナ素子７１が無線回路７３とインピーダンス整合するようにアンテナ素子７１を設計しても、その近接している金属部品に起因して、アンテナ素子７１のインピーダンスが低下してしまう。このインピーダンス低下によって、アンテナ素子７１と無線回路７３がインピーダンス不整合となり、アンテナ装置７０のアンテナ特性が劣化してしまう。
【００１４】
本発明は上記課題を解決するために考え出された。すなわち、本発明の主な目的は、周辺の金属部品等に因るアンテナ特性の悪化を抑制でき、良好な電波の送受信を可能にする技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記目的を達成するために、本発明のアンテナ装置は、
電流が供給される給電部から離れる方向に伸長形成した後に前記給電部に戻るループ形状のアンテナ素子と、
前記アンテナ素子における前記給電部を含む給電側部分領域に沿うように形成され、かつ、両端部が前記アンテナ素子に電気的に接続されている調整素子と、
を備える。
【００１６】
また、本発明の無線通信機能付き装置は、
本発明のアンテナ装置と、
前記アンテナ装置に電流を供給する高周波回路である無線回路と
を備える。
【００１７】
さらに、本発明のアンテナ特性調整方法は、
電流が供給される給電部から離れる方向に伸長形成した後に前記給電部に戻るループ形状のアンテナ素子を形成し、
前記アンテナ素子における前記給電部を含む給電側部分領域に沿うような調整素子を形成し、その両端をそれぞれ前記アンテナ素子に接続することにより、前記アンテナ素子の入力インピーダンスを高める方向に調整する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、周辺の金属部品等に因るアンテナ特性の悪化を抑制でき、良好な電波の送受信を可能にする。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明に係る第１実施形態のアンテナ装置の構成を模式的に表すモデル図である。
【図２】第１実施形態のアンテナ装置を備えた無線通信機能付き装置の構成を説明する図である。
【図３】本発明に係る第２実施形態のアンテナ装置の構成を模式的に表すモデル図である。
【図４】第２実施形態におけるアンテナ素子と調整素子における電流経路を模式的に表す図である。
【図５】第２実施形態におけるアンテナ素子のインピーダンス特性を表すスミスチャートである。
【図６】第２実施形態におけるアンテナ素子の反射特性を表すグラフである。
【図７】比較例を説明するモデル図である。
【図８】比較例のアンテナ素子のインピーダンス特性を表すスミスチャートである。
【図９】比較例のアンテナ素子の反射特性を表すグラフである。
【図１０】第２実施形態におけるアンテナ素子に金属板が近接している場合におけるアンテナ素子のインピーダンス特性を表すスミスチャートである。
【図１１】第２実施形態におけるアンテナ素子に金属板が近接している場合におけるアンテナ素子の反射特性を表すグラフである。
【図１２】本発明に係る第３実施形態のアンテナ装置の構成を模式的に表すモデル図である。
【図１３】アンテナ装置の一構成例を模式的に表すモデル図である。
【図１４】図１３におけるアンテナ素子における電流経路を模式的に表す図である。
【図１５】図１３におけるアンテナ素子のインピーダンス特性を表すスミスチャートである。
【図１６】図１３におけるアンテナ素子の反射特性を表すグラフである。
【図１７】コイル部が介設されていないアンテナ素子における電流経路を模式的に表す図である。
【図１８】本発明に係るアンテナ装置を構成する調整素子のその他の実施形態を模式的に表すモデル図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下に、本発明に係る実施形態を図面を参照しつつ説明する。
【００２１】
（第１実施形態）
図１は、本発明に係る第１実施形態のアンテナ装置の構成を模式的に表す図である。この第１実施形態のアンテナ装置１は、アンテナ素子２と、調整素子３とを有している。アンテナ素子２は、高周波回路である無線回路８から電流が供給される給電部６を備えている。このアンテナ素子２は、給電部６から離れる方向に伸長形成した後に給電部６に戻るループ形状と成している。
【００２２】
調整素子３は、アンテナ素子２における給電部６を含む給電側部分領域に沿うように形成されており、この調整素子３の両端はそれぞれアンテナ素子２に接続されている。
【００２３】
この第１実施形態では、アンテナ素子２の給電側部分領域に沿うように調整素子３が形成されている。この調整素子３には、アンテナ素子２との電磁結合により、アンテナ素子２の電流通電による電流が誘起される。この誘起電流は、調整素子３とアンテナ素子２との間隔、および、調整素子３の長さを調整することにより、アンテナ素子２の通電電流と同相又は略同相、かつ、同じ又は略同じ大きさを持つことが可能である。そのような位相および大きさを持つ電流が調整素子３に誘起されることにより、アンテナ装置１における入力インピーダンス（給電部６における入力インピーダンス）を高くする方向に調整できる。
【００２４】
これにより、金属部品等が近接している場合におけるアンテナ装置１のアンテナ特性の悪化を防止できる。すなわち、組み込み対象の装置に組み込まれた場合におけるアンテナ装置１のインピーダンス低下分を予め考慮して、アンテナ装置１のインピーダンスが無線回路８のインピーダンスよりも高くなるようにアンテナ装置１を設計する。これにより、このアンテナ装置１を組み込み対象の装置に組み込んだ場合のインピーダンス低下によって、アンテナ装置１の入力インピーダンスが無線回路８に整合する適切なインピーダンスとなる。このため、アンテナ装置１は、組み込み対象の装置に組み込まれた状態で良好なアンテナ特性を持つことができる。
【００２５】
また、この第１実施形態のアンテナ装置１は、設定の動作周波数で共振するように設計されたアンテナ素子２に調整素子３を近接配置することにより、インピーダンス調整を容易に行うことができ、前記の如くアンテナ特性の悪化を抑制できる。
【００２６】
この第１実施形態のアンテナ装置１は、図２に表されるように、無線通信機能付き装置１０を構成することができる。
【００２７】
（第２実施形態）
以下に、本発明に係る第２実施形態を説明する。
【００２８】
図３は、本発明に係る第２実施形態のアンテナ装置の構成を模式的に表すモデル図である。この第２実施形態のアンテナ装置２０は、アンテナ素子２１と、コイル部２２と、調整素子２３とを備えている。アンテナ装置２０は、携帯型電話機や携帯型情報機器やルータ等の無線通信機能を備えた装置に組み込まれる。
【００２９】
この第２実施形態では、アンテナ素子２１は、基板２４の表裏一方側の面（ここでは、表面とする）に導体パターンにより構成されている。基板２４は、誘電体により構成されており、例えば、このアンテナ装置２０に専用の基板であってもよいし、組み込み対象の装置を構成する無線回路２７が形成されている回路基板であってもよい。
【００３０】
アンテナ素子２１は、高周波回路である無線回路２７に接続し無線回路２７から電流（高周波電流）が供給される給電部２５を有する。このアンテナ素子２１は、給電部２５から離れる方向に伸長形成した後に給電部２５に戻るループ形状である。なお、図３の例では、アンテナ素子２１のループ形状は、四角形状であるが、円形状や楕円形状などの他の形状であってもよい。
【００３１】
コイル部２２は、アンテナ素子２１に介設されている。この第２実施形態では、アンテナ素子２１においてコイル部２２が介設される位置は、給電部２５からループ半周程度離れた部分である。当該部分は、共振電流（アンテナ素子２１が共振する共振周波数（動作周波数）を持つ電流）の電流密度が高い（密な）部分である。この第２実施形態では、コイル部２２は、例えば、基板２４の表面に導体パターンにより構成される。あるいは、コイル部２２は、コイル素子（コイル部品）の態様と成し、基板２４の表面に実装されることにより、アンテナ素子２１に接続される構成であってもよい。
【００３２】
このようなコイル部２２が介設されているアンテナ素子２１は、コイル部２２を含めて、予め設定された動作周波数でもって共振するように、ループの長さや幅等が設計されている。
【００３３】
図４（ａ）は、コイル部２２が介設されているアンテナ素子２１に通電する電流（共振電流）の経路を表す図である。この図４（ａ）に表されているように、アンテナ素子２１には、経路ａ，ｂでもって共振電流が通電する。このアンテナ素子２１では、コイル部２２が介設されていることによりコイル部２２に電流が集中し、これにより、経路ｂの電気的な長さは経路ａと同じ半波長の長さでありながら、実際の長さは経路ａよりも短縮されている。つまり、アンテナ素子２１の小型化が図られている。
【００３４】
また、コイル部２２が設けられているアンテナ素子部分の短縮により、当該アンテナ素子部分からの電波放射量が減少する。そのアンテナ素子部分からの電波は、給電部を含む給電側部分領域から放射される電波を打ち消してしまう電波であることから、その素子部分からの電波が減少することにより、アンテナ装置２０の放射特性（アンテナ特性）が向上する。このように、アンテナ素子２１にコイル部２２が介設されることにより、アンテナ装置２０は、アンテナ素子２１を小型化でき、かつ、アンテナ特性を向上できるという効果を得ることができる。
【００３５】
調整素子２３は、基板２４におけるアンテナ素子２１の形成面の反対側の面（つまり、ここでは、裏面）に導体パターンにより形成され、アンテナ素子２１における給電部２５を含む給電側部分領域に沿う形状を備えている。この第２実施形態では、調整素子２３を構成する導体パターンの幅は、アンテナ素子２１の導体パターンと等幅又は略等幅である。かつ、調整素子２３はアンテナ素子２１と平行に形成されている。
【００３６】
調整素子２３の両端は、基板２４に形成されたスルーホール２８によってアンテナ素子２１に電気的に接続されている。アンテナ素子２１において調整素子２３が接続する部分は、アンテナ素子２１における通電経路ａ，ｂの境界部分である。換言すれば、アンテナ素子２１において調整素子２３が接続する部分は、給電部２５から、共振電流における波長の４分の１の長さ分、離れた部分であり、この部分は、共振電流の電流密度が低い（疎な）部分である。
【００３７】
この第２実施形態では、調整素子２３には、アンテナ素子２１に近接配置していることにより、アンテナ素子２１の通電電流による電流が誘起される。調整素子２３とアンテナ素子２１との間隔は、その調整素子２３の誘起電流がアンテナ素子２１の通電電流（共振電流）と同相又は略同相となり、かつ、誘起電流の大きさがアンテナ素子２１の通電電流の大きさと同じ又は略同じとなる間隔である。図４（ｂ）は、調整素子２３に誘起される誘起電流の経路を表す図である。つまり、調整素子２３には、アンテナ素子２１の通電電流の経路ａと同様な経路ｃでもって誘起電流が通電する。
【００３８】
このような調整素子２３は、アンテナ素子２１のインピーダンスと同じ又はほぼ同じインピーダンスを持ち、アンテナ装置２０のインピーダンス（アンテナ素子２１の給電部２５における入力インピーダンス）を高める方向に調整する機能を備える。なお、アンテナ素子２１におけるコイル部２２を含むコイル側部分領域は、前述の如くコイル部２２への電流集中により共振電流の経路ｂが短縮されることによって、インピーダンスが小さくなっている。このため、ここでは、アンテナ素子２１のインピーダンスは、共振電流が経路ａでもって通電する部分のインピーダンスとほぼ同様と考える。
【００３９】
調整素子２３がアンテナ装置２０のインピーダンスを調整する機能を持つことを次に説明する。ここで、アンテナ素子２１において図４（ａ）に表される経路ａでもって流れる電流の大きさをＩ1とする。また、調整素子２３に誘起され図４（ｂ）に表される経路ｃでもって流れる電流の大きさをＩ2とする。この第２実施形態では、調整素子２３は、その誘起電流の大きさがアンテナ素子２１の通電電流の大きさと同じになるように構成されていることから、Ｉ1＝Ｉ2＝Ｉとする。
【００４０】
さらに、この第２実施形態では、アンテナ素子２１と調整素子２３のそれぞれの印加電圧はほぼ同じと考えられるので、給電部２５における起電力をＶとすると、数式（１）が成り立つ。
【００４１】
（Ｖ/２）＝Ｉ1×Ｚ1+Ｉ2×Ｚ2・・・・・（１）
【００４２】
前述したようにＩ1＝Ｉ2＝Ｉであることを利用すると、数式（１）は数式（２）に書き換えることができる。
【００４３】
Ｖ＝２×Ｉ×（Ｚ1+Ｚ2）・・・・・（２）
【００４４】
この第２実施形態では、調整素子２３はアンテナ素子２１に近接していることから、前述したように、調整素子２３のインピーダンスＺ2は、アンテナ素子２１のインピーダンスＺ1とほぼ等しい（Ｚ1＝Ｚ2）。このことから、数式（２）は数式（３）に書き換えることができる。
【００４５】
Ｖ＝４×Ｉ×Ｚ1・・・・・（３）
【００４６】
これにより、この第２実施形態のアンテナ装置２０の入力インピーダンスＺは、Ｚ＝（Ｖ/Ｉ）により、４×Ｚ1と計算される。これに対し、調整素子２３が設けられていないアンテナ装置のインピーダンス（アンテナ素子２１の入力インピーダンス）は、Ｚ1である。すなわち、第２実施形態のアンテナ装置２０のインピーダンスＺは、調整素子２３が設けられていない場合に比べて、４倍に高くなっている。
【００４７】
図５は、第２実施形態におけるアンテナ装置２０のインピーダンス特性を実線Ｊにより表すスミスチャートである。このスミスチャートにおいて、実線Ｊの一端側Ａは、通電電流の周波数が１５００ＭHzである場合のアンテナ装置２０の入力インピーダンスを表す。この一端側Ａから実線Ｊに沿って他端側Ｂに向かうに従って通電電流の周波数が高くなり、実線Ｊの他端側Ｂは、通電電流の周波数が３０００ＭHzである場合のアンテナ装置２０の入力インピーダンスを表す。実線Ｊがスミスチャートの中心線に交差する部分が、共振電流が通電している場合のアンテナ装置２０の入力インピーダンスを表している。この図５のスミスチャートに基づくと、動作周波数におけるアンテナ装置２０の入力インピーダンスは、約１６０Ωである。
【００４８】
図６は、第２実施形態におけるアンテナ装置２０の反射特性を実線Ｒにより表すグラフである。この図６の反射特性に基づいたアンテナ装置２０の動作周波数は、約２４００ＭHzである。
【００４９】
ここで、比較例として、図１３に表されるアンテナ素子７１に、図７に表されるようなグラウンドと見なされる金属板２９が近接している場合を考える。図８は、比較例におけるアンテナ素子７１のインピーダンス特性を実線Ｊにより表すスミスチャートである。図９は、比較例におけるアンテナ素子７１の反射特性を実線Ｒにより表すグラフである。
【００５０】
アンテナ素子７１は、金属板２９が近接していない場合に、図１５に表されるような、動作周波数におけるインピーダンスが約４０Ω（無線回路と整合するインピーダンス）となるように構成されている。また、アンテナ素子７１は、金属板２９が近接していない場合には、図１６に表されるように、動作周波数でのリターンロスが約−２０ｄＢであり、良好なアンテナ特性を備えている。これに対して、金属板２９が近接すると、図８に表されるように、アンテナ素子７１における動作周波数でのインピーダンスは約１０Ω（無線回路と不整合なインピーダンス）に低下する。これにより、アンテナ素子７１における動作周波数でのリターンロスは、図９に表されるように、約−４ｄＢまで悪化している。
【００５１】
この第２実施形態のアンテナ装置２０の入力インピーダンスは、前述したように約１６０Ωというように、無線回路２７とインピーダンス整合するのに適切なインピーダンスからずれている。しかし、アンテナ装置２０が組み込み対象の装置の回路基板に実装された状態では、アンテナ装置２０の周辺に金属部品等が位置し、インピーダンスが低下する。このために、組み込み対象の装置に組み込んだ状態において、アンテナ装置２０の入力インピーダンスは、無線回路２７とインピーダンス整合する適切なインピーダンスに調整される。これにより、アンテナ装置２０は、周囲の金属部品の悪影響によるアンテナ特性の悪化を防止できる。
【００５２】
このことは、シミュレーションにより確認されている。図１０および図１１は、そのシミュレーションの結果を表している。すなわち、図１０は、図７に表されるような金属板２９が近接している場合における第２実施形態のアンテナ装置２０のインピーダンス特性を実線Ｊにより表すスミスチャートである。図１１は、金属板２９が近接している場合における第２実施形態のアンテナ装置２０の反射特性を実線Ｒにより表すグラフである。なお、図１０における点Ａは、通電電流の周波数が１５００ＭHzである場合のアンテナ装置２０の入力インピーダンスを表している。点Ｂは、通電電流の周波数が３０００ＭHzである場合のアンテナ装置２０の入力インピーダンスを表している。
【００５３】
この第２実施形態のアンテナ装置２０は、周囲に金属板等のグラウンドが近接していない場合には、図５に表されるように動作周波数における入力インピーダンスが１６０Ωである。これに対し、アンテナ装置２０は、金属板２９（つまり、グラウンド）が近接している場合には、図１０に表されるように動作周波数における入力インピーダンスが、金属板２９の影響により、約４０Ωに低下する。また、図１１に表されるように、アンテナ装置２０の動作周波数は約２４００ＭHzであり、金属板２９が近接することにより、その動作周波数でのリターンロスは、約−４０ｄＢから約−１９ｄＢに向上している。つまり、アンテナ装置２０は、組込み対象の装置に実装されることにより、周囲の金属部品等の影響を受けて、電波の送受信に適切な入力インピーダンスに低下し（換言すれば、調整され）、良好なアンテナ特性を得ることができる。
【００５４】
この第２実施形態では、アンテナ装置２０は、第１実施形態と同様に、アンテナ素子２１に加えて、調整素子２３を備えることにより、入力インピーダンスを簡単に高めることができる。これにより、第２実施形態のアンテナ装置２０は、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００５５】
（第３実施形態）
以下に、本発明に係る第３実施形態を説明する。
【００５６】
図１２は、第３実施形態のアンテナ装置の構成を簡略化して表すモデル図である。この第３実施形態のアンテナ装置３０は、アンテナ素子３１と、コイル部３２と、調整素子３３と、基準電位を持つグランド板３４とを備えている。
【００５７】
この第３実施形態では、アンテナ素子３１と調整素子３３は、それぞれ、一部分がグランド板３４を利用して構成されている。それ以外の構成は、第２実施形態とほぼ同様である。すなわち、アンテナ素子３１は、線状（帯状）の導体部材３８を有している。導体部材３８は、その両端がそれぞれグランド板３４の互いに異なる端縁部分に接続されている。この導体部材３８にコイル部３２が介設されている。この第３実施形態では、導体部材３８の両端がそれぞれ接続しているグランド板３４の各端縁部分間の部位４０が、アンテナ素子３１の一部として機能する。つまり、この第３実施形態では、その部位４０と導体部材３８により、図１２の鎖線ｄに表されるようなループ状のアンテナ素子３１が構成されている。このアンテナ素子３１においては、導体部材３８の一端側が接続するグラウンド板３４の端縁部分が、無線回路３６に接続する給電部３５と成している。
【００５８】
この第３実施形態におけるアンテナ素子３１においても、第２実施形態と同様に、給電部３５を含む給電側部分領域に、図４（ａ）における経路ａと同様の経路でもって共振電流が通電する。また、アンテナ素子３１におけるコイル部３２を含むコイル部側部分領域にも、図４（ｂ）における経路ｂと同様の経路でもって共振電流が通電する。
【００５９】
調整素子３３は線状（帯状）の導体部材３９を有している。この導体部材３９は、導体部材３８に沿うように伸長形成されている形状を備え、導体部材３８と等幅又は略等幅であり、かつ、導体部材３８と平行又は略平行に配置されている。導体部材３９の一端側は、アンテナ素子３１の給電部３５の近傍であるグラウンド板３４の端縁部分に接続されている。導体部材３９の他端側は、導体部材３８におけるコイル３２の近傍部分に接続されている。この第３実施形態においても、調整素子３３がアンテナ素子３１に接続している部分は、アンテナ素子３１において共振電流の電流密度が疎となる部分である。つまり、この第３実施形態における調整素子３３は、第２実施形態と同様に、アンテナ素子３１における給電部３５を含む給電側部分領域に沿うように形成されていると等価な態様を備えている。
【００６０】
つまり、調整素子３３は、アンテナ素子３１の共振電流の通電によって、アンテナ素子３１の共振電流と同相又は略同相、かつ、同じ又は略同じ大きさの電流が誘起されるように構成されている。この誘起電流の経路は、図４（ｃ）に表される経路ｃと同様である。
【００６１】
この第３実施形態のアンテナ装置３０においても、第２実施形態と同様の構成を備えているので、第２実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００６２】
（その他の実施形態）
なお、この発明は第１〜第３の実施形態に限定されず、様々な実施の形態を採り得る。例えば、第２実施形態では、アンテナ素子２１の動作周波数が２４００ＭHzである例を示している。これに対し、アンテナ素子２１の動作周波数は、アンテナ素子２１の用途に応じて決定されることから、２４００ＭHzには限定されない。
【００６３】
また、第２実施形態では、調整素子２３の両端は、アンテナ素子２１における共振電流の電流密度が疎である部分に接続され、調整素子２３の長さは、アンテナ素子２１における経路ａでもって共振電流が通電する部分の長さとほぼ同じである。これに対し、調整素子２３は、アンテナ装置２０の入力インピーダンスを調整する機能を持つものであり、調整素子２３の長さは、アンテナ装置２０の入力インピーダンスを予め定められた設定のインピーダンスに調整する適宜な長さであればよい。このことから、例えば、調整素子２３の長さは、アンテナ装置２０における設定の入力インピーダンスによっては、図１８（ａ）、（ｂ）に表されるように、アンテナ素子２１における経路ａでもって共振電流が通電する部分の長さよりも短くともよい。また、調整素子２３の長さは、実装する基板の形状や他の実装部品の実装状況に応じて変更されてもよい。
【符号の説明】
【００６４】
１，２０，３０  アンテナ装置
２，２１，３１  アンテナ素子
２２，３２  コイル部
３，２３，３３  調整素子
６，２５，３５  給電部
８，２７，３６  無線回路
３４  グラウンド板
【図１】
2015177338.tif 000003
【図２】
2015177338.tif 000004
【図３】
2015177338.tif 000005
【図４】
2015177338.tif 000006
【図５】
2015177338.tif 000007
【図６】
2015177338.tif 000008
【図７】
2015177338.tif 000009
【図８】
2015177338.tif 000010
【図９】
2015177338.tif 000011
【図１０】
2015177338.tif 000012
【図１１】
2015177338.tif 000013
【図１２】
2015177338.tif 000014
【図１３】
2015177338.tif 000015
【図１４】
2015177338.tif 000016
【図１５】
2015177338.tif 000017
【図１６】
2015177338.tif 000018
【図１７】
2015177338.tif 000019
【図１８】
2015177338.tif 000020