(57)【要約】【課題】電線保護作業を行いやすくできる保護チューブの取付方法を提供する。【解決手段】保護チューブ１１の取付方法は、小口径保護チューブ３５とこの小口径保護チューブ３５より短い大口径保護チューブ３７とにワイヤハーネス１３の電線１５が挿通される保護チューブ挿通工程と、大口径保護チューブ３７の一端部３９がワイヤハーネス１３の第１コネクタ２３に位置決めされる大口径保護チューブの位置決め工程と、大口径保護チューブ３７に対して相対移動させて小口径保護チューブ３５の他端部４１が第２コネクタ２５に位置決めされる小口径保護チューブ位置決め工程と、大口径保護チューブ３７の他端部４３が小口径保護チューブ３５の外周面にオーバーラップした状態に固定される保護チューブ固定工程と、を備える。【選択図】図１
2015122828.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
小口径保護チューブと、前記小口径保護チューブに相対移動可能に被せられた大口径保護チューブとによってワイヤハーネスの電線を保護する保護チューブの取付方法であって、
前記小口径保護チューブと、前記小口径保護チューブに相対移動可能に被せられて該小口径保護チューブより短い前記大口径保護チューブとに前記電線が挿通される保護チューブ挿通工程と、
前記大口径保護チューブの一端部が前記ワイヤハーネスの一方の基準部分に位置決めされる大口径保護チューブ位置決め工程と、
前記一方の基準部分に位置決めされた前記大口径保護チューブに対して相対移動させて前記小口径保護チューブの他端部が前記ワイヤハーネスの他方の基準部分に位置決めされる小口径保護チューブ位置決め工程と、
前記大口径保護チューブの他端部が前記小口径保護チューブの外周面にオーバーラップした状態に固定される保護チューブ固定工程と、
を備えることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【請求項２】
請求項１に記載の保護チューブの取付方法であって、
前記保護チューブ挿通工程の前に、前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブの少なくとも一方のチューブ軸線直交断面形状が円形断面を所定以上に押圧変形させた非円形に形成される断面変形工程を備えることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【請求項３】
請求項２に記載の保護チューブの取付方法であって、
前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブの両方のチューブ軸線直交断面形状が非円形に形成されたときには、前記保護チューブ固定工程の前に、前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブをチューブ軸線の回りに所定の角度相対回転させる摩擦係合工程を備えることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【請求項４】
請求項２または請求項３に記載の保護チューブの取付方法であって、
前記断面変形工程が、断面円形に押し出し成形された前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブの少なくとも一方を巻取りリールに巻き付けることにより円形断面を所定以上に押圧変形させる巻取り工程であることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【請求項５】
請求項１に記載の保護チューブの取付方法であって、
前記保護チューブ挿通工程の前に、前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブの少なくとも一方が長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線状に形成される曲線変形工程を備えることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【請求項６】
請求項５に記載の保護チューブの取付方法であって、
前記曲線変形工程が、押し出し成形された前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブの少なくとも一方を巻取りリールに巻き付けることにより長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線状に変形させる巻取り工程であることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、保護チューブの取付方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車等の車両に配索されるワイヤハーネスは、複数の電線を束にした電線束（幹線）における所定の電線（支線）を分岐したり、幹線や支線の端末にコネクタを接続したりして構成される。また、このようなワイヤハーネスは、電線を保護するために、可撓性を有する樹脂製の保護チューブによって覆われることがある。この保護チューブは、チューブ軸線直交断面形状が閉じた円形状の通し保護チューブと、スリットを有することでチューブ軸線直交断面形状が開いたＣ字状の腹割き保護チューブとに大別される。
例えば、端末に端子を圧着した電線に先に通された通し保護チューブは、コネクタ接続部の近傍（コネクタ首下）に電線を露出させることにより、電線端末に取付けた端子をコネクタに挿入する際の作業代の余裕（電線を折り曲げてコネクタに端子を挿入するための余裕長さ）を確保しなければならないため、ワイヤハーネスの両端側においてコネクタ等に保護チューブを突き当てるようにして外装を施すことができない。また、腹割き保護チューブは、コネクタ接続作業後にスリットを開いて外装できるのでワイヤハーネス両端側でコネクタ等に突き当てることはできるが、外周に粘着テープ等を巻いて開きを規制しなければならず、余分な作業や部材が必要となってコスト高となる。
【０００３】
そこで、このよう不具合を解消するものとして特許文献１に開示されたワイヤハーネスの保護チューブ取付構造や、特許文献２に開示された自動変速機に用いられるワイヤーの保護装置及びその取付方法が知られている。
特許文献１に開示されたワイヤハーネスの保護チューブ取付構造は、図８に示すように、複数の支線５０１の分岐点５０３の電線群にテープ５０５を巻き付けて電線群に固着しておく一方、上記複数の支線５０１を外装する１本の可撓性を有する樹脂製の共用チューブ５０７を設け、該共用チューブ５０７の内周面を上記テープ５０５に当接させ、該テープ５０５を乗り越えて上記共用チューブ５０７を移動可とするが停止位置で保持させるように構成している。幹線５０９には、図８の（ａ）に示すように、スリット入りコルゲートチューブ５１１が被せられ、該コルゲートチューブ５１１の先端より上記テープ５０５が出た位置に取り付けられるように設定されている。各支線端末のコネクタ５１３を相手部品５１５と接続する時は、図８の（ｂ）に示すように、上記共用チューブ５０７を幹線側へと位置させて保持しておく。そして、コネクタ接続後は、図８の（ｃ）に示すように、共用チューブ５０７を移動させて複数の支線５０１に外嵌させた状態で保持している。
【０００４】
また、特許文献２に開示された自動変速機に用いられるワイヤーの保護装置及びその取付方法は、図９の（ａ）に示すように、ワイヤー・ハーネス・サブアッシ５１７の保護チューブ５１９が、小径保護チューブ（小口径保護チューブ）５２１と、この小径保護チューブ５２１に相対移動可能に被せられた大径保護チューブ（大口径保護チューブ）５２３とからなる。そして、小径保護チューブ５２１をコネクタ５１３に偏倚させかつ大径保護チューブ５２３をセンサ本体５２５に偏倚させた状態で、ハーネスクランプ５２７で小径保護チューブ５２１をＡ／Ｔケース５２９の所定位置に固定する。この状態では、図９の（ｂ）に示すように、ハーネスクランプ５２７が大径保護チューブ５２３のコネクタ５１３の方への移動を阻止して位置規制している。この大径保護チューブ５２３の位置規制により、ワイヤー露出部５３１が大径保護チューブ５２３で覆われて保護されるようになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１１−３７３４９号公報
【特許文献２】特開２００３−６５４２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１のワイヤハーネスの保護チューブ取付構造の場合、チューブ保持用のテープ５０５を巻き付けて電線群に固着しておく必要があり、作業性がよくない。また、上記特許文献２の自動変速機に用いられるワイヤーの保護装置及びその取付方法の場合、大径保護チューブ５２３を位置規制するハーネスクランプ５２７が必要となり、取付時に両チューブを手で押さえて作業しなければならず、作業性がよくない。
【０００７】
本発明は上記状況に鑑みてなされたもので、その目的は、ワイヤハーネスの電線を保護する電線保護作業を行いやすくできる保護チューブの取付方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る上記目的は、下記構成により達成される。
（１）  小口径保護チューブと、前記小口径保護チューブに相対移動可能に被せられた大口径保護チューブとによってワイヤハーネスの電線を保護する保護チューブの取付方法であって、前記小口径保護チューブと、前記小口径保護チューブに相対移動可能に被せられて該小口径保護チューブより短い前記大口径保護チューブとに前記電線が挿通される保護チューブ挿通工程と、前記大口径保護チューブの一端部が前記ワイヤハーネスの一方の基準部分に位置決めされる大口径保護チューブ位置決め工程と、前記一方の基準部分に位置決めされた前記大口径保護チューブに対して相対移動させて前記小口径保護チューブの他端部が前記ワイヤハーネスの他方の基準部分に位置決めされる小口径保護チューブ位置決め工程と、前記大口径保護チューブの他端部が前記小口径保護チューブの外周面にオーバーラップした状態に固定される保護チューブ固定工程と、を備えることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【０００９】
上記（１）の構成の保護チューブの取付方法によれば、ワイヤハーネスの電線の外周側に挿入（外挿）された小口径保護チューブと大口径保護チューブのうち、先ず、大口径保護チューブの一端部が、ワイヤハーネスの一方の基準部分に突き当てられるようにして位置決めされる。これにより、小口径保護チューブと大口径保護チューブを電線に外挿したときの初期の位置決め作業を容易にしている。これは、大口径保護チューブが小口径保護チューブよりも大径であり、ワイヤハーネスの電線に対するスライド時の接触摩擦が小さいためである。
その後、大口径保護チューブが作業者の一方の手で把持され、小口径保護チューブは、露出部分が他方の手で把持され、大口径保護チューブに対して相対移動されて（引き出されて）、ワイヤハーネスの他方の基準部分に位置決めされる。この際、小口径保護チューブは、大口径保護チューブよりもワイヤハーネスの電線に対しての接触摩擦が大きいので、他方の基準部分に位置決めされてからの不用意な移動が生じにくい。つまり、位置決め作業が行いやすい。
このように、本構成の保護チューブの取付方法では、小口径保護チューブと大口径保護チューブをワイヤハーネスの電線に外挿すると同時に、大口径保護チューブの迅速な位置決めが可能となる。その上、小口径保護チューブを位置ずれしにくくして、保護チューブ固定工程への迅速な移行が可能となる。
その結果、本構成の保護チューブの取付方法によれば、ワイヤハーネスの電線に外挿された小口径保護チューブ及び大口径保護チューブが、軸線に沿う方向に相対的にスライドされて伸長され、両端がワイヤハーネスにおける一方の基準部分と他方の基準部分に位置決めされるときの電線保護作業が良好となる。
【００１０】
（２）  上記（１）の保護チューブの取付方法であって、前記保護チューブ挿通工程の前に、前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブの少なくとも一方のチューブ軸線直交断面形状が円形断面を所定以上に押圧変形させた非円形に形成される断面変形工程を備えることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【００１１】
上記（２）の構成の保護チューブの取付方法によれば、ワイヤハーネスの電線に外挿された保護チューブは、小口径保護チューブと大口径保護チューブとをチューブ軸線に沿う方向に相対的にスライドさせて伸長させた際、伸長した大口径保護チューブと小口径保護チューブとが摩擦係合することによって互いに動きにくくなる。これにより、両端が一方の基準部分と他方の基準部分に位置決めされた後の保護チューブにおける小口径保護チューブと大口径保護チューブとは、不用意な移動による位置ずれが抑制される。
【００１２】
（３）  上記（２）の保護チューブの取付方法であって、前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブの両方のチューブ軸線直交断面形状が非円形に形成されたときには、前記保護チューブ固定工程の前に、前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブをチューブ軸線の回りに所定の角度相対回転させる摩擦係合工程を備えることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【００１３】
上記（３）の構成の保護チューブの取付方法によれば、小口径保護チューブと大口径保護チューブとに生じさせる摩擦係合による保持力が、相対回転角度に応じて調整可能となる。
【００１４】
（４）  上記（２）または（３）の保護チューブの取付方法であって、前記断面変形工程が、断面円形に押し出し成形された前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブの少なくとも一方を巻取りリールに巻き付けることにより円形断面を所定以上に押圧変形させる巻取り工程であることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【００１５】
上記（４）の構成の保護チューブの取付方法によれば、大口径保護チューブと小口径保護チューブとの摩擦係合を生じさせるチューブ軸線直交断面の非円形形状が、専用の押圧変形機構等を設けることなく、小口径保護チューブ及び大口径保護チューブの少なくとも一方の押し出し成形と同時に得られる。
【００１６】
（５）  上記（１）の保護チューブの取付方法であって、前記保護チューブ挿通工程の前に、前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブの少なくとも一方が長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線状に形成される曲線変形工程を備えることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【００１７】
上記（５）の構成の保護チューブの取付方法によれば、ワイヤハーネスの電線に外挿された保護チューブは、小口径保護チューブと大口径保護チューブとをチューブ軸線に沿う方向に相対的にスライドさせて伸長させた際、伸長した大口径保護チューブの内周面と小口径保護チューブの外周面とが長手方向に離間する少なくとも２個所以上で圧接されたり、挿通された電線がこれら小口径保護チューブ及び大口径保護チューブの内周面に対して長手方向に離間する少なくとも２個所以上で圧接されたりすることで、小口径保護チューブと大口径保護チューブとが互いに動きにくくなる。これにより、両端が一方の基準部分と他方の基準部分に位置決めされた後の保護チューブにおける小口径保護チューブと大口径保護チューブとは、不用意な移動による位置ずれが抑制される。
【００１８】
（６）  上記（５）の保護チューブの取付方法であって、前記曲線変形工程が、押し出し成形された前記小口径保護チューブ及び前記大口径保護チューブの少なくとも一方を巻取りリールに巻き付けることにより長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線状に変形させる巻取り工程であることを特徴とする保護チューブの取付方法。
【００１９】
上記（６）の構成の保護チューブの取付方法によれば、大口径保護チューブと小口径保護チューブとを互いに動きにくくする長手方向に沿って湾曲した曲線形状が、専用の曲線変形機構等を設けることなく、小口径保護チューブ及び大口径保護チューブの少なくとも一方の押し出し成形と同時に得られる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明に係る保護チューブの取付方法によれば、ワイヤハーネスの電線を保護する電線保護作業を行いやすくできる。
【００２１】
以上、本発明について簡潔に説明した。更に、以下に説明される発明を実施するための形態（以下、「実施形態」という。）を添付の図面を参照して通読することにより、本発明の詳細は更に明確化されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態に係る保護チューブの取付方法の作業を（ａ）〜（ｅ）で表した手順説明図である。
【図２】（ａ）は大口径保護チューブのチューブ軸線直交断面形状が非円形の場合の保護チューブが取り付けられたワイヤハーネスのチューブ軸線直交断面図、（ｂ）は小口径保護チューブのチューブ軸線直交断面形状が非円形の場合の保護チューブが取り付けられたワイヤハーネスのチューブ軸線直交断面図である。
【図３】（ａ）は大口径保護チューブ及び小口径保護チューブのチューブ軸線直交断面形状が非円形の場合の摩擦係合前の保護チューブが取り付けられたワイヤハーネスのチューブ軸線直交断面図、（ｂ）は（ａ）の保護チューブが摩擦係合途中のチューブ軸線直交断面図、（ｃ）は（ｂ）の保護チューブが摩擦係合後のチューブ軸線直交断面図である。
【図４】保護チューブが巻取りリールに巻き取られることで押圧変形される過程を表した模式図であり、（ａ）は押し出し成形された断面円形の保護チューブが巻取りリールに巻き取られる過程を表し、（ｂ）は巻取りリールに巻き取られた保護チューブが引き出される過程を表す。
【図５】（ａ）は図４のＡ１−Ａ１断面図、（ｂ）は図４のＢ１−Ｂ１断面図、（ｃ）は図４のＣ−Ｃ断面図、（ｄ）は図４のＢ２−Ｂ２断面図、（ｅ）は図４のＡ２−Ａ２断面図である。
【図６】小口径保護チューブが曲線状に形成された他の実施形態に係る保護チューブの取付作業を（ａ）〜（ｄ）で表した手順説明図である。
【図７】ワイヤハーネスにおける一方の基準部分が分岐部分である場合の保護チューブが取り付けられたワイヤハーネスの要部斜視図である。
【図８】従来のワイヤハーネスの保護チューブ取付構造を有するワイヤハーネスの製造工程を（ａ）〜（ｃ）で表した手順説明図である。
【図９】従来の自動変速機に用いられるワイヤーの保護装置を有するワイヤハーネスの製造工程を（ａ）〜（ｃ）で表した手順説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明に係る実施形態を図面を参照して説明する。
本発明の一実施形態に係る保護チューブ１１の取付方法は、例えば車両用のワイヤハーネス１３に用いて好適とである。
【００２４】
本実施形態に係るワイヤハーネス１３は、複数の電線１５を束にした電線束（図７に示す幹線１７）の所定の電線１５（図７に示す支線１９）を分岐したり、幹線１７や支線１９にコネクタを接続したりして構成される。幹線１７や支線１９は、外周に粘着テープ２１が所定間隔で巻かれて、解れないように束ねられる。
【００２５】
図１に示す本実施形態のワイヤハーネス１３は、幹線のみからなる場合を例に説明する。ワイヤハーネス１３は、複数の電線１５の一方端に第１コネクタ２３が取り付けられ、他方端に第２コネクタ２５が取り付けられる。本実施形態において、第１コネクタ２３はワイヤハーネスにおける一方の基準部分、第２コネクタ２５はワイヤハーネスにおける他方の基準部分である。この他、本実施形態に係るワイヤハーネスは、図７に示すワイヤハーネス２７のように、ワイヤハーネスにおける一方の基準部分が分岐部分２９、ワイヤハーネスにおける他方の基準部分がコネクタ３１であってもよい。
【００２６】
本実施形態に係る第１コネクタ２３及び第２コネクタ２５は、複数の端子金具３３がコネクタハウジングの内部に装着される。それぞれの端子金具３３は、ワイヤハーネス１３の所定の電線１５の末端に接続されている。端子金具３３は、電線１５の末端に接続された状態で、第１コネクタ２３又は第２コネクタ２５におけるコネクタハウジング内の端子収容室に挿入され、端子収容室に設けられた図示しないランスに係止されて抜脱が規制される。
【００２７】
このワイヤハーネス１３の複数の電線１５の外周には、保護チューブ１１が挿入（外挿）される。即ち、保護チューブ１１の内側に、ワイヤハーネス１３の複数の電線１５が挿入される。ワイヤハーネス１３には、何れか一方のコネクタ（本実施形態では第２コネクタ２５）が取り付けられる前に、保護チューブ１１が外挿される。保護チューブ１１は、端末に端子金具３３が取り付けられた状態の電線１５に対して外挿が可能となっている。
【００２８】
ワイヤハーネス１３の電線１５を保護する保護チューブ１１は、小口径保護チューブ３５と、小口径保護チューブ３５に相対移動可能に被せられた大口径保護チューブ３７と、を有する。より具体的には、例えば小口径保護チューブ３５は、直径約６ｍｍ、長さ約６０ｍｍで形成される。また、大口径保護チューブ３７は、直径約８ｍｍ、長さ約４０ｍｍで形成される。小口径保護チューブ３５及び大口径保護チューブ３７は、例えばＰＶＣ（ポリ塩化ビニル）により製造することができる。
【００２９】
本実施形態に係る保護チューブ１１の取付方法は、小口径保護チューブ３５と、小口径保護チューブ３５に相対移動可能に被せられて小口径保護チューブ３５より短い大口径保護チューブ３７とに電線１５が挿通される保護チューブ挿通工程と、大口径保護チューブ３７の一端部３９がワイヤハーネス１３の一方の基準部分に位置決めされる大口径保護チューブ位置決め工程と、一方の基準部分に位置決めされた大口径保護チューブ３７に対して相対移動させて小口径保護チューブ３５の他端部４１がワイヤハーネス１３の他方の基準部分に位置決めされる小口径保護チューブ位置決め工程と、大口径保護チューブ３７の他端部４３が小口径保護チューブ３５の外周面にオーバーラップした状態に固定される保護チューブ固定工程と、を備える。
【００３０】
本実施形態に係る保護チューブ挿通工程では、図１の（ａ）に示すように、一方端に第１コネクタ２３の接続されたワイヤハーネス１３の複数の電線１５に対し、他方端から大口径保護チューブ３７及び小口径保護チューブ３５が外挿される。
そして、図１の（ｂ）に示すように、ワイヤハーネス１３の電線１５に外挿された大口径保護チューブ３７と小口径保護チューブ３５のうち、先ず、大口径保護チューブ３７の一端部３９が第１コネクタ２３側に寄せられる。これにより、ワイヤハーネス１３の一方の基準部分である第１コネクタ２３に対して大口径保護チューブ３７の一端部３９が位置決めされる大口径保護チューブ位置決め工程が完了する。この後、図１の（ｃ）に示すように、電線１５の他方端に接続された複数の端子金具３３が、第２コネクタ２５のコネクタハウジング内の端子収容室にそれぞれ挿入され、電線１５の他方端に第２コネクタ２５が取り付けられる。
【００３１】
次いで、大口径保護チューブ３７が作業者の一方の手で把持された状態で、図１の（ｄ）に示すように、大口径保護チューブ３７に対して小口径保護チューブ３５が相対移動され（図中、右方へ引き出され）、小口径保護チューブ３５の他端部４１が第２コネクタ２５側に寄せられる。これにより、ワイヤハーネス１３の他方の基準部分である第２コネクタ２５に対して小口径保護チューブ３５の他端部４１が位置決めされる小口径保護チューブ位置決め工程が完了する。
【００３２】
最後に、図１の（ｅ）に示すように、小口径保護チューブ３５が引き出された大口径保護チューブ３７の他端部４３と、小口径保護チューブ３５とがオーバーラップした部分の外周面に、粘着テープ２１が巻回されて保護チューブ固定工程が完了する。伸長した大口径保護チューブ３７と小口径保護チューブ３５とが粘着テープ２１によって固定されることで、保護チューブ１１は一定長に保持される。その結果、第１コネクタ２３及び第２コネクタ２５のコネクタ首下が、保護チューブ１１によって確実に覆われることになる。
【００３３】
また、本実施形態に係る保護チューブ１１の取付方法では、上述した保護チューブ挿通工程の前に、図２の（ａ），（ｂ）に示すように、小口径保護チューブ３５と大口径保護チューブ３７とが互いに摩擦係合することができるように、小口径保護チューブ３５及び大口径保護チューブ３７の何れか一方のチューブ軸線直交断面形状（横断面形状）が円形断面を所定以上に押圧変形させた略楕円形（非円形）に形成される断面変形工程を備えることが好ましい。
【００３４】
即ち、図２の（ａ）に示した保護チューブ１１では、大口径保護チューブ３７が略楕円形断面に形成されることで、大口径保護チューブ３７の内周面の一部が小口径保護チューブ３５の円筒外周面に弾性接触して摩擦係合している。一方、図２の（ｂ）に示した保護チューブ１１では、小口径保護チューブ３５が略楕円形断面に形成されることで、小口径保護チューブ３５の外周面の一部が大口径保護チューブ３７の円筒内周面に弾性接触して摩擦係合している。
【００３５】
更に、図３に示すように、小口径保護チューブ３５及び大口径保護チューブ３７は、両方のチューブ軸線直交断面形状が略楕円形（非円形）に形成されてもよい。このときには、保護チューブ固定工程の前に、小口径保護チューブ３５及び大口径保護チューブ３７をチューブ軸線の回りに所定の角度相対回転させる摩擦係合工程を備えることとする。これにより、図３の（ｂ），（ｃ）に示すように、小口径保護チューブ３５と大口径保護チューブ３７とがチューブ軸線の回りに適宜相対回転されることにより、互いに弾性接触する小口径保護チューブ３５の外周面と大口径保護チューブ３７の内周面との間に生じる垂直抗力が変化し、相対回転角度に応じて摩擦係合による保持力が調整可能となる。このような摩擦係合によって、保護チューブ１１は、小口径保護チューブ３５と大口径保護チューブ３７とが互いに動きにくくなる。これにより、小口径保護チューブ３５と大口径保護チューブ３７とは、チューブ軸線に沿う方向の移動が規制され、位置決め状態での保持が可能となる。
【００３６】
ところで、上述の断面変形工程は、例えば図４の（ａ）に示すように、断面円形に押し出し成形された小口径保護チューブ３５（又は大口径保護チューブ３７）を巻取りリール５５に巻き付けることにより、円形断面を所定以上に押圧変形させる巻取り工程とすることができる。即ち、押し出し成形された小口径保護チューブ３５（又は大口径保護チューブ３７）は、ダイス出口直後の断面形状が、図５の（ａ）に示すような真円から、図５の（ｂ）に示す略楕円に弾性変形され、更に、巻取りリール５５に巻かれることで、図５の（ｃ）示す偏平な長円形状に弾性変形される。
【００３７】
そして、巻取りリール５５に巻き付けられた小口径保護チューブ３５（又は大口径保護チューブ３７）は、ワイヤハーネス１３の製造ラインに搬送され、図４の（ｂ）に示すように、巻取りリール５５から引き出されて所定長さに切断された後、電線１５に挿通される。ここで、巻取りリール５５から引き出された小口径保護チューブ３５（又は大口径保護チューブ３７）は、リール引出し直後の断面形状が、図５の（ｄ）に示すような偏平な略楕円から、図５の（ｅ）に示す略楕円には弾性復帰するが、巻き付けられた際の塑性変形によって図５の（ａ）に示したような真円に戻ることはない。
従って、小口径保護チューブ３５（又は大口径保護チューブ３７）は、巻取りリール５５に巻き付けられて搬送されることにより、チューブ軸線直交断面形状が円形断面を所定以上に押圧変形させた略楕円形（非円形）に形成される。
【００３８】
次に、上記構成を有する保護チューブ１１の取付方法の作用を説明する。
上述した本実施形態に係る保護チューブ１１の取付方法では、ワイヤハーネス１３の電線１５を保護する保護チューブ１１が、小口径保護チューブ３５と、大口径保護チューブ３７と、からなる。大口径保護チューブ３７は、小口径保護チューブ３５に対し、相対的な移動（スライド）が可能に被せられる。更に、この大口径保護チューブ３７は、小口径保護チューブ３５よりチューブ軸線方向の長さが短い。
【００３９】
小口径保護チューブ３５及び大口径保護チューブ３７は、共にワイヤハーネス１３の電線１５の外周側に挿入（外挿）される。なお、ワイヤハーネス１３の電線１５への外挿は、小口径保護チューブ３５及び大口径保護チューブ３７を同時に行っても、個々に行ってもよい。但し、このときの作業効率を考慮するのであれば、小口径保護チューブ３５に外挿された大口径保護チューブ３７を同時にワイヤハーネス１３の電線１５に外挿することが望ましい。
【００４０】
大口径保護チューブ３７が外挿された小口径保護チューブ３５は、チューブ軸線方向の長さが大口径保護チューブ３７より長いので、常に、大口径保護チューブ３７によって覆われない露出部分が存在する。これにより、小口径保護チューブ３５は、大口径保護チューブ３７に覆われて、引き出せなくなることがない。
【００４１】
本実施形態の保護チューブ１１の取付方法によれば、ワイヤハーネス１３の電線１５の外周側に挿入（外挿）された小口径保護チューブ３５と大口径保護チューブ３７のうち、先ず、大口径保護チューブ３７の一端部３９が、ワイヤハーネス１３の一方の基準部分である第１コネクタ２３に突き当てられるようにして位置決めされる。これにより、小口径保護チューブ３５と大口径保護チューブ３７を電線１５に外挿したときの初期の位置決め作業を容易にしている。これは、大口径保護チューブ３７が小口径保護チューブ３５よりも大径であり、ワイヤハーネス１３の電線１５に対するスライド時の接触摩擦が小さいためである。
【００４２】
その後、大口径保護チューブ３７が作業者の一方の手で把持され、小口径保護チューブ３５は、露出部分が他方の手で把持され、大口径保護チューブ３７に対して相対移動されて（引き出されて）、ワイヤハーネス１３の他方の基準部分である第２コネクタ２５に位置決めされる。この際、小口径保護チューブ３５は、大口径保護チューブ３７によりもワイヤハーネス１３の電線１５に対しての接触摩擦が大きいので、第２コネクタ２５に位置決めされてからの不用意な移動が生じにくい。つまり、位置決め作業が行いやすい。なお、大口径保護チューブ３７は、作業者の一方の手で把持されているので、位置ずれを生じることがない。その結果、即座に保護チューブ固定工程へ移行することができる。
【００４３】
このように、本構成の保護チューブ１１の取付方法では、小口径保護チューブ３５と大口径保護チューブ３７をワイヤハーネス１３の電線１５に外挿すると同時に、大口径保護チューブ３７の迅速な位置決めが可能となる。その上、小口径保護チューブ３５を位置ずれしにくくして、保護チューブ固定工程への迅速な移行が可能となる。
【００４４】
これに対し、仮に、小口径保護チューブ３５が先にワイヤハーネス１３の一方の基準部分である第１コネクタ２３に位置決めされる場合は、電線１５に対しての摩擦抵抗が大きく、外挿初期の位置決め作業が行いにくくなる。また、その後、位置決めされた小口径保護チューブ３５に対して、大口径保護チューブ３７がスライドされて他方の基準部分である第２コネクタ２５に位置決めされることとなるが、大口径保護チューブ３７は、電線１５に対して小口径保護チューブ３５よりも低摩擦であるので、位置決め位置に保持されにくく、固定作業が行いにくい。
【００４５】
その結果、本構成の保護チューブ１１の取付方法によれば、ワイヤハーネス１３の電線１５に外挿された小口径保護チューブ３５及び大口径保護チューブ３７が、軸線に沿う方向に相対的にスライドされて伸長され、両端がワイヤハーネス１３における第１コネクタ２３と第２コネクタ２５に位置決めされるときの電線保護作業が良好となる。
【００４６】
また、上述した本実施形態に係る保護チューブ１１の取付方法では、小口径保護チューブ３５及び大口径保護チューブ３７の少なくとも一方のチューブ軸線直交断面形状が、円形断面を所定以上に押圧変形させた略楕円（非円形）に形成される断面変形工程を備える。そこで、ワイヤハーネス１３の電線１５に外挿された保護チューブ１１は、小口径保護チューブ３５と大口径保護チューブ３７とをチューブ軸線に沿う方向に相対的にスライドさせて伸長させた際、伸長した大口径保護チューブ３７と小口径保護チューブ３５とが摩擦係合することによって互いに動きにくくなる。これにより、両端がワイヤハーネス１３における第１コネクタ２３と第２コネクタ２５に位置決めされた後の保護チューブ１１における小口径保護チューブ３５と大口径保護チューブ３７とは、不用意な移動による位置ずれが抑制される。
【００４７】
そして更に、小口径保護チューブ３５及び大口径保護チューブ３７の両方のチューブ軸線直交断面形状が略楕円形（非円形）に形成された保護チューブ１１の取付方法によれば、小口径保護チューブ３５と大口径保護チューブ３７とに生じさせる摩擦係合による保持力が、小口径保護チューブ３５及び大口径保護チューブ３７をチューブ軸線の回りに相対回転させる回転角度に応じて調整可能となる。
【００４８】
更に、本実施形態に係る保護チューブ１１の取付方法では、巻取りリール５５を用いて断面円形に押し出し成形された小口径保護チューブ３５（又は大口径保護チューブ３７）を巻き取る巻取り工程を備えることで、大口径保護チューブ３７と小口径保護チューブ３５との摩擦係合を生じさせるチューブ軸線直交断面の略楕円形形状（非円形形状）が、専用の押圧変形機構等を設けることなく、小口径保護チューブ３５（又は大口径保護チューブ３７）の押し出し成形と同時に得られる。
【００４９】
また、図６に示すように、本発明の他の実施形態に係る保護チューブ４７の取付方法では、保護チューブ挿通工程の前に、小口径保護チューブ４５と大口径保護チューブ３７と電線１５とが互いに摩擦係合することができるように、例えば小口径保護チューブ４５が長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線状に形成される曲線変形工程を備える。そこで、ワイヤハーネス１３の電線１５に外挿された保護チューブ４７は、小口径保護チューブ４５と大口径保護チューブ３７とをチューブ軸線に沿う方向に相対的にスライドさせて伸長させた際、伸長した大口径保護チューブ３７の内周面と小口径保護チューブ４５の外周面とが長手方向に離間する少なくとも２個所以上で圧接し、小口径保護チューブ４５と大口径保護チューブ３７が摩擦係合する。また、挿通された電線１５がこれら小口径保護チューブ４５及び大口径保護チューブ３７の内周面に対して長手方向に離間する少なくとも２個所以上で圧接し、小口径保護チューブ４５及び大口径保護チューブ３７と電線１５も摩擦係合する。この場合、小口径保護チューブ４５と大口径保護チューブ３７とは、チューブ軸線直交断面が真円形であっても非円形であってもよい。
【００５０】
なお、図６に示した他の実施形態に係る保護チューブ４７は、小口径保護チューブ４５と大口径保護チューブ３７の少なくとも一方が長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線状に形成されていればよい。即ち、小口径保護チューブ４５が曲線状で大口径保護チューブ３７が直線状、小口径保護チューブ４５が直線状で大口径保護チューブ３７が曲線状、小口径保護チューブ４５及び大口径保護チューブ３７の両方が曲線状である場合を含む。図６の（ａ）に示した保護チューブ４７では、小口径保護チューブ４５が曲線状に形成され、大口径保護チューブ３７が直線状に形成されている。
【００５１】
ところで、上述の曲線変形工程は、例えば、押し出し成形された小口径保護チューブ４５を巻取りリール５５に巻き付けることにより、所定以上に湾曲された曲線状に変形させ巻取り工程とすることができる（図４（ａ）参照）。即ち、押し出し成形されて巻取りリール５５に巻き付けられた小口径保護チューブ４５は、ワイヤハーネス１３の製造ラインに搬送され、巻取りリール５５から引き出されて所定長さに切断された後、電線１５に挿通される（図４（ｂ）参照）。ここで、巻取りリール５５から引き出された小口径保護チューブ４５は、巻き付けられた際の塑性変形によって直線状に戻ることはない。
従って、小口径保護チューブ４５は、巻取りリール５５に巻き付けられて搬送されることにより、長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線形状に形成される。勿論、他の方法によって、小口径保護チューブ及び大口径保護チューブの少なくとも一方を長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線状に形成することもできる。
【００５２】
次に、上述した保護チューブ４７の取付方法を説明する。
本実施形態に係る保護チューブ４７の取付方法は、小口径保護チューブ４５が長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線状に形成される曲線変形工程と、小口径保護チューブ４５と、小口径保護チューブ４５に相対移動可能に被せられて小口径保護チューブ４５より短い大口径保護チューブ３７とに電線１５が挿通される保護チューブ挿通工程と、大口径保護チューブ３７の一端部３９がワイヤハーネス１３の一方の基準部分（第１コネクタ２３）に位置決めされる大口径保護チューブ位置決め工程と、一方の基準部分に位置決めされた大口径保護チューブ３７に対して相対移動させて小口径保護チューブ３５の他端部４１がワイヤハーネス１３の他方の基準部分（第２コネクタ２５）に位置決めされる小口径保護チューブ位置決め工程と、大口径保護チューブ３７の他端部４３が小口径保護チューブ４５の外周面にオーバーラップした状態に固定される保護チューブ固定工程と、を備える。
【００５３】
より具体的に、保護チューブ挿通工程では、図６の（ａ）に示すように、一方端に第１コネクタ２３の接続されたワイヤハーネス１３の複数の電線１５に対し、他方端から大口径保護チューブ３７及び小口径保護チューブ４５が外挿される。
そして、図６の（ｂ）に示すように、電線１５の他方端に接続された複数の端子金具３３が、第２コネクタ２５のコネクタハウジング内の端子収容室にそれぞれ挿入され、電線１５の他方端に第２コネクタ２５が取り付けられる。
この後、図６の（ｃ）に示すように、ワイヤハーネス１３の電線１５に外挿された大口径保護チューブ３７と小口径保護チューブ４５のうち、先ず、大口径保護チューブ３７の一端部３９が第１コネクタ２３側に寄せられる。これにより、ワイヤハーネス１３の一方の基準部分である第１コネクタ２３に対して大口径保護チューブ３７の一端部３９が位置決めされる大口径保護チューブ位置決め工程が完了する。
【００５４】
次いで、大口径保護チューブ３７が作業者の一方の手で把持された状態で、図６の（ｃ）に示すように、大口径保護チューブ３７に対して小口径保護チューブ４５が相対移動され（図中、右方へ引き出され）、小口径保護チューブ４５の他端部４１が第２コネクタ２５側に寄せられる。これにより、ワイヤハーネス１３の他方の基準部分である第２コネクタ２５に対して小口径保護チューブ４５の他端部４１が位置決めされる小口径保護チューブ位置決め工程が完了する。この際、小口径保護チューブ４５と大口径保護チューブ３７と電線１５とは、上述したように摩擦係合しているので、長手方向の相対移動が規制された状態に保持される。
【００５５】
最後に、図６の（ｄ）に示したように、小口径保護チューブ４５が引き出された大口径保護チューブ３７の他端部４３と、小口径保護チューブ４５とがオーバーラップした部分の外周面に、粘着テープ２１が巻回されて保護チューブ固定工程が完了する。伸長した大口径保護チューブ３７と小口径保護チューブ４５とが粘着テープ２１によって固定されることで、保護チューブ４７は一定長に保持される。その結果、第１コネクタ２３及び第２コネクタ２５のコネクタ首下が、保護チューブ４７よって確実に覆われることになる。
【００５６】
上記構成を有する保護チューブ４７の作用を説明する。
上述した他の実施形態に係る保護チューブ４７によれば、図６に示すように、小口径保護チューブ４５に大口径保護チューブ３７が被せられると、大口径保護チューブ３７の内周面に、小口径保護チューブ４５の外周面が長手方向に離間する少なくとも２個所以上で圧接し、小口径保護チューブ４５と大口径保護チューブ３７が摩擦係合する。また、小口径保護チューブ４５が曲線状に形成されることにより、挿通された電線１５がこれら小口径保護チューブ４５及び大口径保護チューブ３７の内周面に対して長手方向に離間する少なくとも２個所以上で圧接し、小口径保護チューブ４５及び大口径保護チューブ４５と電線１５も摩擦係合する。このような摩擦係合によって、伸長された保護チューブ４７における小口径保護チューブ４５と大口径保護チューブ３７とは、長手方向の相対移動が規制され、両端が一方の基準部分である第１コネクタ２３と他方の基準部分である第２コネクタ２５に位置決めされた状態に保持される。これにより、小口径保護チューブ４５及び大口径保護チューブ３７の固定工程への速やかな移行が可能となり、ワイヤハーネス１３の電線１５を保護する電線保護作業を行いやすくできる。
【００５７】
ここで、上述した本発明に係る保護チューブの取付方法の実施形態の特徴をそれぞれ以下に簡潔に纏めて列記する。
［１］  小口径保護チューブ３５と、前記小口径保護チューブ３５に相対移動可能に被せられた大口径保護チューブ３７とによってワイヤハーネス１３の電線１５を保護する保護チューブ１１の取付方法であって、
前記小口径保護チューブ３５と、前記小口径保護チューブ３５に相対移動可能に被せられて該小口径保護チューブ３５より短い前記大口径保護チューブ３７とに前記電線１５が挿通される保護チューブ挿通工程と、
前記大口径保護チューブ３７の一端部３９が前記ワイヤハーネス１３の一方の基準部分（第１コネクタ２３）に位置決めされる大口径保護チューブ位置決め工程と、
前記一方の基準部分（第１コネクタ２３）に位置決めされた前記大口径保護チューブ３７に対して相対移動させて前記小口径保護チューブ３５の他端部４１が前記ワイヤハーネス１３の他方の基準部分（第２コネクタ２５）に位置決めされる小口径保護チューブ位置決め工程と、
前記大口径保護チューブ３７の他端部４３が前記小口径保護チューブ３５の外周面にオーバーラップした状態に固定される保護チューブ固定工程と、
を備えることを特徴とする保護チューブ１１の取付方法。
［２］  上記［１］の保護チューブ１１の取付方法であって、
前記保護チューブ挿通工程の前に、前記小口径保護チューブ３５及び前記大口径保護チューブ３７の少なくとも一方のチューブ軸線直交断面形状が円形断面を所定以上に押圧変形させた非円形に形成される断面変形工程を備えることを特徴とする保護チューブ１１の取付方法。
［３］  上記［２］の保護チューブ１１の取付方法であって、
前記小口径保護チューブ３５及び前記大口径保護チューブ３７の両方のチューブ軸線直交断面形状が非円形に形成されたときには、前記保護チューブ固定工程の前に、前記小口径保護チューブ３５及び前記大口径保護チューブ３７をチューブ軸線の回りに所定の角度相対回転させる摩擦係合工程を備えることを特徴とする保護チューブの取付方法。
［４］  上記［２］または［３］の保護チューブ１１の取付方法であって、
前記断面変形工程が、断面円形に押し出し成形された前記小口径保護チューブ３５及び前記大口径保護チューブ３７の少なくとも一方を巻取りリール５５に巻き付けることにより円形断面を所定以上に押圧変形させる巻取り工程であることを特徴とする保護チューブ１１の取付方法。
［５］  上記［１］の保護チューブ４７の取付方法であって、
前記保護チューブ挿通工程の前に、前記小口径保護チューブ４５及び前記大口径保護チューブ３７の少なくとも一方が長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線状に形成される曲線変形工程を備えることを特徴とする保護チューブ４７の取付方法。
［６］  上記［５］の保護チューブ４７の取付方法であって、
前記曲線変形工程が、押し出し成形された前記小口径保護チューブ４５及び前記大口径保護チューブ３７の少なくとも一方を巻取りリール５５に巻き付けることにより長手方向に沿って所定以上に湾曲された曲線状に変形させる巻取り工程であることを特徴とする保護チューブ４７の取付方法。
【００５８】
従って、本実施形態に係る保護チューブ１１，４７の取付方法によれば、ワイヤハーネス１３の電線１５を保護する電線保護作業を行いやすくできる。
なお、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。その他、上述した実施形態における各構成要素の材質、形状、寸法、数、配置箇所、等は本発明を達成できるものであれば任意であり、限定されない。
【符号の説明】
【００５９】
１１…保護チューブ
１３…ワイヤハーネス
２３…第１コネクタ（一方の基準部分）
２５…第２コネクタ（他方の基準部分）
３５…小口径保護チューブ
３７…大口径保護チューブ
３９…一端部
４１…他端部
４３…他端部
５５…巻取りリール
【図１】
2015122828.tif 000003
【図２】
2015122828.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2015122828.tif 000008
【図７】
2015122828.tif 000009
【図８】
2015122828.tif 000010
【図９】
2015122828.tif 000011