(57)【要約】【課題】４輪に舵角を与える車両において、複雑な機構を用いることなく、横方向移動、小回り等に対応できるようにする。【解決手段】前輪又は後輪の左右車輪ｗに接続されその左右車輪ｗを転舵するタイロッド１２，２２と、左右車輪ｗのタイロッド１２，２２間に接続された対のラックバー５３，５４を備え、車両１の左右方向へ対のラックバー５３，５４を一体に動作することにより左右車輪ｗを左右同方向に転舵させることが可能であり、対のラックバー５３，５４をそれぞれそのラックの歯の並列方向に沿って反対方向へ同距離移動させることが可能なラックバー動作手段６０を備え、ラックバー動作手段６０は、対のラックバー５３，５４にそれぞれ噛み合い、一方のラックバー５３の前記ラックの歯の並列方向に対する一方向への動きを他方のラックバー５４の他方向への動きに変換する同期ギア５５を備えるステアリング装置１０，２０とした。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
前輪又は後輪の左右車輪に接続されその左右車輪を転舵するタイロッドと、
前記左右車輪のタイロッド間にそれぞれ接続された対のラックバーを備え、
車両の直進方向に対する左右方向へ前記対のラックバーを一体に動作することにより前記左右車輪を左右同方向に転舵させることが可能であり、
前記対のラックバーをそれぞれそのラックの歯の並列方向に沿って反対方向へ同距離移動させることが可能なラックバー動作手段を備えることを特徴とするステアリング装置。
【請求項２】
前記ラックバー動作手段は、前記対のラックバーにそれぞれ噛み合い、一方のラックバーの前記並列方向に対する一方向への動きを他方のラックバーの他方向への動きに変換する同期ギアを備えることを特徴とする請求項１のステアリング装置。
【請求項３】
前記ラックバーは、前記同期ギアが噛み合う同期用ラックギアと、前記一方のラックバーを前記並列方向に移動させるための駆動力が入力される転舵用ラックギアを備えることを特徴とする請求項２に記載のステアリング装置。
【請求項４】
前記ラックバーは、別体で形成された前記同期用ラックギアと前記転舵用ラックギアとが一体に固定されていることを特徴とする請求項３に記載のステアリング装置。
【請求項５】
前記ラックバー動作手段は、
ステアリングシャフトに直接又は他部材を介して間接的に取り付けられる第一ピニオンギアと第二ピニオンギアを備え、
第一ピニオンギアは前記一方のラックバーに噛み合い、
第二ピニオンギアは前記他方のラックバーに噛み合うようになっており、
前記ステアリングシャフトの回転が、第一ピニオンギアを通じて前記一方のラックバーにのみ入力されるように設定可能であることを特徴とする請求項２から４のいずれか一つに記載のステアリング装置。
【請求項６】
前記ラックバー動作手段は、
ステアリングの動作に連動して動作するアクチュエータに直接又は他部材を介して間接的に取り付けられた第一ピニオンギアと第二ピニオンギアを備え、
第一ピニオンギアは前記一方のラックバーに噛み合い、
第二ピニオンギアは前記他方のラックバーに噛み合うようになっており、
前記アクチュエータの動きが、第一ピニオンギアを通じて前記一方のラックバーにのみ入力されるように設定可能であることを特徴とする請求項２から４のいずれか一つに記載のステアリング装置。
【請求項７】
前記第一ピニオンギアと前記第二ピニオンギアとの間に、互いに結合及び分離が可能な連結機構を備えたことを特徴とする請求項５又は６に記載のステアリング装置。
【請求項８】
前記左右車輪は、それぞれ車両のフレームに支持されたキングピン軸を中心軸として転舵が可能であり、前記連結機構が、前記第一ピニオンギアと前記第二ピニオンギアを介して前記一方のラックバーと前記他方のラックバーを結合した状態で、前記一方のラックバーと前記他方のラックバーを車両の直進方向に対して左右方向へそれぞれ同方向へ一体に動かすことにより、前記左右車輪を前記キングピン軸周りに同方向へ転舵させることを特徴とする請求項７に記載のステアリング装置。
【請求項９】
前記左右車輪は、それぞれ車両のフレームに支持されたキングピン軸を中心軸として転舵が可能であり、前記連結機構が、前記第一ピニオンギアと前記第二ピニオンギアを分離した状態で、前記一方のラックバーと前記他方のラックバーを車両の直進方向に対して左右方向へそれぞれ反対方向へ動かすことにより、前記左右車輪を前記キングピン軸周りに逆方向へ転舵させることを特徴とする請求項７に記載のステアリング装置。
【請求項１０】
前記請求項１から９のいずれか一つに記載のステアリング装置を、少なくとも前輪又は後輪、あるいは前輪と後輪の両方に適用することを特徴とする車両。
【請求項１１】
前記請求項１から９のいずれか一つに記載のステアリング装置が接続された左右車輪のうち少なくとも一方にインホイールモータを備え、前記左右車輪は、それぞれ車両のフレームに支持されたキングピン軸を中心軸として転舵が可能であり、前記インホイールモータの駆動力により、前記一方のラックバーと前記他方のラックバーを車両の直進方向に対して左右方向へそれぞれ反対方向に動かすことにより、前記左右車輪を前記キングピン軸周りに転舵させることを特徴とする請求項１０に記載の車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、前輪又は後輪のどちらかを転舵するステアリング装置、特に４輪転舵機構からなるステアリング装置及びそれを備えた車両に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
左右の車輪（以下、タイヤ、ホイール、ハブ、インホイールモータ等を含めて総合的に「車輪」と称する。）を結ぶステアリングリンク機構を用いて車輪を転舵するものに、アッカーマン・ジャントウ式と呼ばれる転舵機構がある。この転舵機構は、車両の旋回時に、左右の車輪が同一旋回中心をもつように、タイロッドとナックルアームを用いるものである。
【０００３】
また、タイロッドの長さ、左右のタイロッド間の距離、又は、各車輪とナックルアームの成す角度のいずれかを変化させるアクチュエータを設けた転舵機構がある。この転舵機構によれば、通常走行、平行移動、小回りのすべての走行がスムーズに行え、かつ、応答性に優れている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
さらに、前後輪の左右車輪間にそれぞれ配置され、軸心周りに回転可能で左右に２分割されたラックバーと、その２分割されたラックバー間に正逆切り替え手段とを備えた転舵機構がある。正逆切り替え手段は、分割されたラックバーの一方の回転を、他方に正逆方向へ切り替えて伝達することができる。この転舵機構によれば、舵角９０度や、横方向移動等の動きが可能となる（例えば、特許文献２参照）。
【０００５】
なお、前輪の転舵に応じてアクチュエータが作動して、後輪を転舵するようにした４輪転舵車両の技術がある（例えば、特許文献３参照）。また、左右車輪間を結ぶラックハウジングを前後方向に移動させることで、左右車輪のトー調整を行い、走行安定性を高めた転舵機構の技術もある（例えば、特許文献４参照）。
【０００６】
【特許文献１】特開平０４−２６２９７１号公報
【特許文献２】特開２００７−２２１５９号公報
【特許文献３】実用新案登録第２６００３７４号公報
【特許文献４】特開２００３−１２７８７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
一般的なアッカーマン・ジャントウ式のステアリングリンク機構によれば、通常走行時には、各車輪の回転ライン（車輪の幅方向中心線）から平面視垂直に延びた線が、車両の旋回中心に集まるので、スムーズな走行ができる。しかし、車両の横方向移動（車両が前後方向を向いた状態での横方向への平行移動）を求める場合、車輪を前後方向に対して９０度の方向に操舵することは、ステアリングリンクの長さや他部材との干渉から困難である。また、仮に、左右の車輪のうち一方の車輪を９０度に操舵した場合でも、他方の車輪は一方の車輪と完全に平行にはならず、スムーズな走行が困難である。
【０００８】
また、この種の車両では、通常、主転舵車輪である前輪を車両の所定の進行方向に転舵可能であり、従転舵車輪である後輪は、車両の前後方向と並行に設定されている。このため、この車両の前輪を転舵し旋回させると、前輪と後輪とが旋回円に一致しない。したがって、低車速時には内輪差により後輪が旋回円の内側に入る姿勢で車両が旋回し、高車速時には遠心力により前輪が旋回円の内側に入る姿勢で車両が旋回することになる。すなわち、前輪を車両の進行方向である旋回方向に転舵しても、車両の姿勢を旋回方向に一致させ操向することができないという問題がある。そこで、前輪のみならず後輪をも転舵することにより、走行性を向上させる４輪転舵機構（４輪転舵装置）を有する車両がある。
【０００９】
４輪転舵機構を有する車両（いわゆる４ＷＳ車）として、例えば、特許文献１に記載の技術では、車両の横方向移動、小回り等が可能である。しかし、タイロッドの長さ、左右タイロッド間の距離、あるいは、車輪とナックルアームのなす角を変化させるアクチュエータを備えるため、アクチュエータが多く制御が複雑である。また、特許文献２は、その機構上、構造が複雑であるだけでなく、ラックバーの回転で車輪を転舵するために、多数の歯車を使用している。このため、ガタが発生しやすく、円滑に車輪の転舵をすることが困難である。
【００１０】
また、特許文献３は、従来の４輪転舵機構の一例である。後輪転舵が可能となるが、この機構だけでは上述する同じ理由により横方向移動をすることは困難である。さらに、特許文献４はトー調整が可能であるが、車両の横方向移動、小回り等には対応できない。
【００１１】
そこで、この発明は、４輪に舵角を与える車両において、複雑な機構を用いることなく、横方向移動、小回り等に対応できるようにすることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記の課題を解決するために、この発明のステアリング装置は、前輪又は後輪の左右車輪に接続されその左右車輪を転舵するタイロッドと、前記左右車輪のタイロッド間にそれぞれ接続された対のラックバーを備え、車両の直進方向に対する左右方向へ前記対のラックバーを一体に動作することにより前記左右車輪を左右同方向に転舵させることが可能であり、前記対のラックバーをそれぞれそのラックの歯の並列方向に沿って反対方向へ同距離移動させることが可能なラックバー動作手段を備えることを特徴とするステアリング装置を採用した。
【００１３】
左右に独立して移動可能な対のラックバーに、それぞれタイロッドを介して車輪を接続したことにより、通常の走行モードにおいては、対のラックバーを一体固定させ従来のステアリング操作と違和感がなく作動させ、対のラックバーを別方向に移動することで、小回り、その場旋回、横走りなど、さまざまな走行モードを実現できる。
また、分離、固定の切り替えが可能な対のラックバーを用いたことにより、複雑な機構や制御を用いず、低コスト化が可能となる。すなわち、４輪に舵角を与える車両において、複雑な機構を用いることなく、前後輪を同位相又は逆位相の舵角に転舵し、横方向移動や小回りに対応することができる。
【００１４】
この構成において、前記ラックバー動作手段は、前記対のラックバーにそれぞれ噛み合い、一方のラックバーの前記並列方向に対する一方向への動きを他方のラックバーの他方向への動きに変換する同期ギアを備えるものとできる。
【００１５】
また、前記ラックバーは、前記同期ギアが噛み合う同期用ラックギアと、前記一方のラックバーを前記並列方向に移動させるための駆動力が入力される転舵用ラックギアを備えるものとすることができる。
【００１６】
前記ラックバーは、前記同期用ラックギアと前記転舵用ラックギアとを一体に形成したものであってもよいが、別体で形成された前記同期用ラックギアと前記転舵用ラックギアとが一体に固定されているものとすれば、その製造が容易である。
【００１７】
前記ラックバー動作手段は、ステアリングシャフトに直接又は他部材を介して間接的に取り付けられる第一ピニオンギアと第二ピニオンギアを備え、第一ピニオンギアは前記一方のラックバーに噛み合い、第二ピニオンギアは前記他方のラックバーに噛み合うようになっており、前記ステアリングシャフトの回転が、第一ピニオンギアを通じて前記一方のラックバーにのみ入力されるように設定可能である構成を採用することができる。
【００１８】
また、前記ラックバー動作手段は、ステアリングの動作に連動して動作するアクチュエータに直接又は他部材を介して間接的に取り付けられた第一ピニオンギアと第二ピニオンギアを備え、第一ピニオンギアは前記一方のラックバーに噛み合い、第二ピニオンギアは前記他方のラックバーに噛み合うようになっており、前記アクチュエータの動きが、第一ピニオンギアを通じて前記一方のラックバーにのみ入力されるように設定可能である構成を採用することができる。
【００１９】
さらに、前記第一ピニオンギアと前記第二ピニオンギアとの間に、互いに結合及び分離が可能な連結機構を備えた構成を採用することができる。この構成によれば、第一ピニオンギアと第二ピニオンギアとを結合状態と分離状態に切り替えることで、対のラックバーが一体に左右方向へ動く状態と、別々に反対方向へ動く状態との切り替えが容易に可能となる。
【００２０】
すなわち、前記左右車輪が、それぞれ車両のフレームに支持されたキングピン軸を中心軸として転舵が可能である場合において、前記連結機構が、前記第一ピニオンギアと前記第二ピニオンギアを介して前記一方のラックバーと前記他方のラックバーを結合した状態で、前記一方のラックバーと前記他方のラックバーを車両の直進方向に対して左右方向へそれぞれ同方向へ一体に動かすことにより、前記左右車輪を前記キングピン軸周りに同方向へ転舵させることができる。
【００２１】
また、前記連結機構が、前記第一ピニオンギアと前記第二ピニオンギアを分離した状態で、前記一方のラックバーと前記他方のラックバーを車両の直進方向に対して左右方向へそれぞれ反対方向へ動かすことにより、前記左右車輪を前記キングピン軸周りに逆方向へ転舵させることができる。
【００２２】
これらの各構成からなるステアリング装置を、少なくとも前輪又は後輪、あるいは前輪と後輪の両方に適用した車両とすることができる。
【００２３】
これらの車両では、対のラックバーの左右方向への一体の動きにより通常の車輪の転舵が可能であり、また、対のラックバー同士を反対方向へ、すなわち、左右方向へ互いに相反する方向へ動かすことにより、車両の横方向移動、小回り、その場回転を可能とし、さらには、走行安定性の向上等、種々の効果を発揮できる。
【００２４】
このような機能は、上記各構成からなるステアリング装置が接続された車輪に、インホイールモータを備えた場合に特に有効である。インホイールモータ以外の駆動方式、すなわち、従来のようなボンネット内に配置したエンジンやモータからの駆動力伝達方式（等速ジョイント）では、作動角に制限（通常５０度（５０ｄｅｇ）以下）が生じやすいので、インホイールモータを備えることで、特許文献４に記載の従来の機構ではできない走行パターンを容易に実現することができる。
【００２５】
これらの各構成において、上記各構成からなるステアリング装置が接続された左右車輪のうち少なくとも一方にインホイールモータを備え、前記左右車輪は、それぞれ車両のフレームに支持されたキングピン軸を中心軸として転舵が可能である場合において、前記インホイールモータの駆動力により、前記一方のラックバーと前記他方のラックバーを車両の直進方向に対して左右方向へそれぞれ反対方向に動かすことにより、前記左右車輪を前記キングピン軸周りに転舵させる構成を採用することができる。
【００２６】
この構成によれば、転舵時に、インホイールモータから車輪へ適切なトルクを与えることで転舵力をアシストする構成を採用することができる。例えば、転舵の際に車輪の平面方向への移動を伴う場合（車輪がその場所に停止した状態で転舵するのではなく、路面に沿って横方向移動するような状態）は、このような構成とすることが望ましい。
【発明の効果】
【００２７】
左右に独立して移動可能な対のラックバーに、それぞれタイロッドを介して車輪を接続したことにより、通常の走行モードにおいては、対のラックバーを一体固定させ従来のステアリング操作と違和感がなく作動させ、対のラックバーを別方向に移動することで、小回り、その場旋回、横走りなど、さまざまな走行モードを実現できる。また、分離、固定の切り替えが可能な対のラックバーを用いたことにより、複雑な機構や制御を用いず、低コスト化が可能となる。すなわち、４輪に舵角を与える車両において、複雑な機構を用いることなく、前後輪を同位相又は逆位相の舵角に転舵し、横方向移動や小回りに対応することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】この実施形態のステアリング装置を用いた車両のイメージ図
【図２】この発明の第一の実施形態を示す平面図
【図３】図２の車両において通常走行モード（通常の転舵モード）を示す平面図
【図４】図２の車両において小回りモードを示す平面図
【図５】図２の車両においてその場旋回モードを示す平面図
【図６】図２の車両において横方向移動（平行移動）モードを示す平面図
【図７】車輪の支持状態を示す断面図
【図８】（ａ）（ｂ）はステアリング装置の外観を示す斜視図
【図９】ステアリング装置の内部を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図
【図１０】ステアリング装置を示し、（ａ）は対のラックバーが近接した状態を示す平面図、（ｂ）は対のラックバーが開いた状態を示す平面図
【図１１】（ａ）（ｂ）はステアリング装置のラックバー動作手段の詳細を示す正面図
【発明を実施するための形態】
【００２９】
この発明の実施形態を図面に基づいて説明する。実施形態において、車両１の駆動輪のステアリング装置には、前後左右すべての車輪ｗのホイール内にインホイールモータＭを装着している。インホイールモータＭを備えたことにより、様々な走行パターンが可能となる。
【００３０】
図１は、この実施形態のステアリング装置を用いた車両１のイメージ図を示す。超小型モビリティで２人乗車（横並び二人乗り）の車体を示している。車両１はステアリング２の操作によって、ステアリングシャフト３を介して車輪ｗを転舵できるようになっている。ただし、この発明は、超小型モビリティに限定されるものではなく、通常車両にも適応可能である。
【００３１】
図２は、第一の実施形態の車両１の駆動系及び制御経路を示す平面略図である。この実施形態は、前輪の左右輪（ＦＬ，ＦＲ）及び後輪の左右輪（ＲＬ，ＲＲ）にタイロッド１２，２２を介して、それぞれ本案のステアリング装置１０，２０を連結させたものである。
【００３２】
前輪用のステアリング装置１０には、ステアリング２の操作によって通常転舵をさせ、後輪用のステアリング装置２０は、モータ等のアクチュエータによって走行モードに応じた転舵を可能とする４輪転舵機構を備えている。
【００３３】
ただし、この発明のステアリング装置を、前輪又は後輪のどちらかのみに装備する車両も採用可能であるし、あるいは、この発明のステアリング装置を後輪のみに装備し、前輪には通常の一般的なステアリング装置を装備する車両も採用可能である。
【００３４】
前輪と後輪の各ステアリング装置１０，２０には、左右の車輪ｗを転舵するために２つのラックバーが備えられている。以下、前輪及び後輪共に、車両の前後方向に対して左側の車輪ｗに接続されるラックバーを第一のラックバー５３と、右側の車輪ｗに接続されるラックバーを第二のラックバー５４と称する。なお、図２において紙面左側の矢印が示している方向が車両の前方方向になる。後の図３、図４、図５、図６においても同様である。
【００３５】
前輪又は後輪の左右車輪ｗには、それぞれタイロッド１２，２２を介して各ラックバー５３，５４の接続用部材１１、２１がヒンジ接続されている。タイロッド１２，２２と車輪ｗとの間には、適宜ナックルアーム等の各種部材が介在する。
【００３６】
図７は、インホイールモータＭが収容された車輪ｗとタイロッド１２，２２との接続状態を示す。すべての車輪ｗは、それぞれ車両のフレームに支持されたアッパーアームＵＡとロアアームＬＡの先端に備えられたボールジョイントＢＪの中心線を結んだキングピン軸Ｐを中心軸として、転舵が可能となっている。インホイールモータＭは、車体内側から車輪ｗに向かって、モータ部１０１、減速機１０２、車輪用軸受１０３が順番に直列に配置している。
【００３７】
第一のラックバー５３と第二のラックバー５４は、図８に示すように、各ステアリング装置１０、２０において、車両の直進方向（前後方向）に対して左右方向に伸びるラックケース（ステアリングシリンダ）５０内に収容されている（図８参照）。ラックケース５０は車両１の図示しないフレーム（シャーシ）に支持されている。
【００３８】
なお、ラックケース５０の車両１への支持は、例えば、ラックケース５０に設けられたフランジ部を介して、車両１のフレームに直接又は間接的にネジ固定とすることができる。
【００３９】
第一のラックバー５３と第二のラックバー５４は、ラックケース５０内を車両の直進方向に対して左右方向へ一体に移動可能である。この動作は、運転者が行うステアリング２の操作に基づき、通常転舵用アクチュエータ３１の動作によって行われる。この動作により、通常走行時、左右車輪を左右同方向に転舵させることができる。
【００４０】
また、ステアリング装置１０，２０は、図９に示すように、それぞれラックバー動作手段６０を備えている。ラックバー動作手段６０は、車両の直進方向に対する左右方向、すなわち、ラックの伸縮する方向（ラックの歯の並列する方向）に沿って、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４を互いに反対方向（相反する方向）へ同距離移動させる機能や同方向へ移動させる機能を有する。
【００４１】
ラックバー動作手段６０は、図９（ａ）に示すように、対のラックバーの互いに対向するラックギア、すなわち、第一のラックバー５３の同期用ラックギア５３ａと第二のラックバー５４の同期用ラックギア５４ａにそれぞれ噛み合う第一の同期ギア５５を備える。
【００４２】
第一の同期ギア５５は、ラックバー５３，５４のラックの歯の並列方向に沿って一定の間隔で並列する三つのギア５５ａ，５５ｂ，５５ｃからなる。第一のラックバー５３がラックバー動作手段６０から入力された駆動力によって、そのラックの歯の並列方向に対して一方向へ動けば、その動きを第二のラックバー５４の他方向への動きに変換する。また、第二のラックバー５４の前記他方向への移動量を、第一のラックバー５３の前記一方向への移動量と同じとすることができる。
【００４３】
なお、図９（ａ）（ｂ）に示すように、第一の同期ギア５５の隣り合うギア５５ａ，５５ｂ間、ギア５５ｂ，５５ｃ間には、それぞれ、第二の同期ギア５６を構成するギア５６ａ，５６ｂが配置されている。第二の同期ギア５６は、第一のラックバー５３の同期用ラックギア５３ａや第二のラックバー５４の同期用ラックギア５４ａには噛み合わず、第一の同期ギア５５にのみ噛み合っている。第二の同期ギア５６は、第一の同期ギア５５の３つのギア５５ａ，５５ｂ，５５ｃを、同方向に同角度だけ動かすためのものである。この第二の同期ギア５６によって、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４は、スムーズに相対移動することが可能となる。
【００４４】
また、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４は、同期用ラックギア５３ａ，５４ａとは別に、それぞれ転舵用ラックギア５３ｂ，５４ｂを備えている。
【００４５】
第一のラックバー５３と第二のラックバー５４は、それぞれ、別体で形成された同期用ラックギア５３ａ，５４ａと前記転舵用ラックギア５３ｂ，５４ｂを、ボルト軸等の固定手段で一体に固定したものとしてよい。
【００４６】
転舵用ラックギア５３ｂ，５４ｂは、各ラックバー５３，５４を、車両１のフレームに対して、前記ラックの歯の並列方向に沿って移動させるための駆動力の入力手段として機能する。
【００４７】
ラックバー動作手段６０からの駆動力の入力により、第一のラックバー５３が、図１０（ａ）に示す状態から、図１０（ｂ）に示す状態へと移動すると、第二のラックバー５４には、第一の同期ギア５５を介してその力が伝達され、第二のラックバー５４は、同じく図１０（ａ）に示す状態から、図１０（ｂ）に示す状態へと移動する。なお、図１０（ｂ）は図１０（ａ）を反対側からみたものである。
【００４８】
次に、ラックバー動作手段６０の作用について説明する。
【００４９】
前輪のステアリング装置１０のラックバー動作手段６０は、図１に示すように、運転者が行うステアリング２の回転動作に連動して動作するモード切替用アクチュエータ３２の駆動力によって、又は、車両１が備えるモード切替手段４２の操作に連動して動作するモード切替用アクチュエータ３２の駆動力によって、図１１に示すように、回転する第一の回転軸６１と、その第一の回転軸６１に一体回転可能に取り付けられる第一ピニオンギア６２とを備える。モード切替用アクチュエータ３２の動作軸からステアリングシャフト３を介して、第一の回転軸６１側へ回転が伝達されるようになっている。
【００５０】
後輪のステアリング装置２０のラックバー動作手段６０は、同じく、運転者が行うステアリング２の回転動作に連動して動作するモード切替用アクチュエータ３２の駆動力によって、又は、車両１が備えるモード切替手段４２の操作に連動して動作するモード切替用アクチュエータ３２の駆動力によって回転する第一の回転軸６１と、その第一の回転軸６１に一体回転可能に取り付けられる第一ピニオンギア６２とを備える。モード切替用アクチュエータ３２の動作軸からステアリングシャフト３を介して、第一の回転軸６１側へ回転が伝達されるようになっている（同じく図１１参照）。
【００５１】
ラックバー動作手段６０は、第一の回転軸６１と同一直線上に配置される第二の回転軸６４と、その第二の回転軸６４に一体回転可能に取り付けられた第二ピニオンギア６５を備える。
【００５２】
図８（ａ）（ｂ）は、ステアリング装置１０，２０の全体図である。前部カバー５２と後部カバー５１との間に、第一のラックバー５３や第二のラックバー５４が収容されている。なお、図示されていないが、タイロッド１２，２２からラックケース５０にかけて、可動部への異物の侵入を防止するためのブーツが備えられている。第一の回転軸６１（ピニオン軸）は、モード切替用アクチュエータ３２の動作軸に、ステアリングジョイントを介して接続される。
【００５３】
第一ピニオンギア６２は、図１１に示すように、第一のラックバー５３の転舵用ラックギア５３ｂに噛み合い、第二ピニオンギア６５は第二のラックバー５４の転舵用ラックギア５４ｂに噛み合うようになっている。
【００５４】
さらに、第一ピニオンギア６２と第二ピニオンギア６５との間に、互いに結合及び分離が可能な連結機構６３を備えている。連結機構６３は、第一の回転軸６１と第二の回転軸６４とを相対回転可能な状態（分離状態）と相対回転不能な状態（結合状態）とに切り替える機能を有する。
【００５５】
連結機構６３は、図１１に示すように、第二回転軸６４と、第一回転軸６１側の移動部６３ａを備える。移動部６３ａは、図示しないバネ等の弾性部材によって固定部６３ｂ側へ押し付けられ、連結機構６３の固定部６３ｂ側の凹部６３ｄに、移動部６３ａ側の凸部６３ｃが結合することで、両回転軸６１，６４が一体で回転可能となっている。なお、凹凸の形成部位を反対にして、固定部６３ｂ側に凸部６３ｃを、移動部６３ａ側に凹部６３ｄを設けてもよい。
【００５６】
図示しないプッシュソレノイドなどの駆動源からの外部入力によって、連結機構６３の固定部６３ｂに対して、移動部６３ａを軸方向に移動させることで、固定部６３ｂと移動部６３ａとの連結を分離し、第一回転軸６１と第二回転軸６４とは独立して回転可能な状態となる。すなわち、第一ピニオンギア６２と第二ピニオンギア６５は、それぞれが独立して回転可能となる（前記分離状態）。図１１は、その分離状態を示している。
【００５７】
このとき、第一ピニオンギア６２は第一のラックバー５３に噛合しており、第二ピニオンギア６５は第二のラックバー５４に噛合している。さらに、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４は、第一の同期ギア５５によって噛合されている。このため、第一ピニオンギア６２に入力された回転で、第一のラックバー５３がラックの歯の並列方向、すなわち、車両の左右方向に沿って横方向（一方向）へ移動する。第一のラックバー５３が横方向に移動することで、第一の同期ギア５５が回転し、第二のラックバー５４が第一のラックバー５３と反対方向（他方向）へ同距離だけ移動する。このとき第二ピニオンギア６５は第二のラックバー５４の移動により自由に回転している。
【００５８】
このように、第一ピニオンギア６２と第二ピニオンギア６５とを結合状態と分離状態に切り替えることで、対のラックバー５３，５４が一体に左右方向へ動く状態と、別々に反対方向へ動く状態との切り替えが容易に可能となる。
【００５９】
すなわち、連結機構６３が、第一ピニオンギア６２と第二ピニオンギア６５を介して、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４を結合した状態で、運転者が行うステアリング２の回転動作に連動して動作する通常転舵用アクチュエータ３１の駆動力によって、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４を車両の直進方向に対して左右方向へそれぞれ同方向へ一体に動かすことにより、左右車輪ｗをキングピン軸Ｐ（図７参照）周りに同方向へ転舵させることができる。このとき第一のラックバー５３と第二のラックバー５４が一体に動くことにより、第一の同期ギア５５は回転していない。
【００６０】
また、連結機構６３が、第一ピニオンギア６２と第二ピニオンギア６５を分離した状態で、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４を車両の直進方向に対して左右方向へそれぞれ反対方向へ動かすことにより、左右車輪をキングピン軸Ｐ（図７参照）周りに逆方向へ、すなわち、互いに相反する方向へ転舵させることができる。
【００６１】
すなわち、この実施形態では、通常運転時のステアリング２の操作による回転が、ステアリングシャフト３の回転を通じて第一の回転軸６１に入力されるようになっている。ラックバー動作手段６０は、通常運転時に、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４を一体に移動させる手段としても機能している。
【００６２】
また、モード切替時には、モード切替用アクチュエータ３２の駆動力が、ピニオンギア６２，６５の回転を通じてそれぞれのラックバー５３，５４に入力されるようになっている。なお、モード切替用アクチュエータ３２の駆動力がピニオンギア６２の回転を通じてそれぞれのラックバー５３，５４に入力される際は、そのステアリングシャフト３の回転がステアリング２に伝達されないようにしてもよいし、その伝達を許容するようにしてもよい。
【００６３】
さらに、モード切替用アクチュエータ３２の役割を、通常転舵用アクチュエータ３１が兼ねることも可能である。すなわち、通常転舵用アクチュエータ３１が、モード切替時において、ステアリングシャフト３を介して第一の回転軸６１に回転を入力するようにしてもよい。
【００６４】
また、モード切替用アクチュエータ３２は、ステアリングの左右に配置されたインホイールモータMの駆動力によってその役割をすることも可能である。さらに、これら通常転舵用アクチュエータ３１、モード切替用アクチュエータ３２、若しくは左右のインホイールモータMは、互いにアシストをすることも可能である。
【００６５】
以下、これらの各構成からなるステアリング装置を、車両に装着した場合のいくつかの走行モードについて説明する。
【００６６】
（通常走行モード）
図２に示す直進状態の車輪位置で、前輪のステアリング装置１０の第一のラックバー５３と第二のラックバー５４を一体移動可能な状態、つまり図１１の連結機構６３が結合した状態とする。ステアリング装置１０のラックケース５０全体が、車両１のフレームに取り付けられた保持ケース内を、左右方向に一体に移動する。
【００６７】
ステアリング装置１０が、通常転舵用アクチュエータ３１の駆動力又はステアリング２の操作によって、直進方向に対して左右方向に動くことで、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４も一体に動いて、図３に示すように、前輪の左右車輪ｗを所定の角度に転舵する。図３は、右に転舵した場合を示す。すなわち、２つのラックバー５３，５４を完全に一体固定することで、通常の車両と同等の走行が可能となる。通常走行モードでは、運転者のステアリング２の操作により、前輪のステアリング装置１０を通じて、直進、右折、左折、その他、各場面に応じた必要な転舵が可能である。
【００６８】
（小回りモード）
小回りモードを図４に示す。図３に示す前輪のステアリング装置１０の動作に加え、後輪のステアリング装置２０の第一のラックバー５３と第二のラックバー５４を一体移動可能な状態、つまり図１１の連結機構６３が結合した状態とする。前輪と同じく、ステアリング装置２０が、車両１のフレームに取り付けられた保持ケース内を、左右方向に一体に移動する。
【００６９】
後輪のステアリング装置２０が、通常転舵用アクチュエータ３１の駆動力によって、直進方向に対して左右方向に動くことで、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４も一体に動いて、図４に示すように、後輪の左右車輪ｗを所定の角度に転舵する。このとき、後輪と前輪とは逆位相に転舵しており（図中において、前輪が右転舵、後輪は左転舵）、通常走行モード時よりもより回転半径の小さい小回りが可能となる。なお、図４では、後輪と前輪とが逆位相に同角度分だけ転舵した状態を示しているが、前後で転舵角度を相違させてもよい。
【００７０】
（その場旋回モード）
その場旋回モードを図５に示す。連結機構６３（図１１参照）が分離されることで、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４は別々に動作可能となる。このとき、モード切替用アクチュエータ３２から第一のピニオンギア６２の入力によって、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４は互いに相反する方向に同距離移動する。すなわち、第一のラックバー５３と第二のラックバー５４との間に第一の同期ギア５５が介在することによって、第一のラックバー５３が左右方向一方向へ動けば、第二のラックバー５４は他方向へ移動する。
【００７１】
第一のラックバー５３と第二のラックバー５４を互いに逆方向に移動させ、図５に示すように、前後４つの車輪ｗすべての中心軸がほぼ車両中心を向く位置で、連結機構６３を結合固定させる。４つの車輪ｗすべての中心軸がほぼ車両中心を向いているため、それぞれの車輪ｗに備えられたインホイールモータＭの駆動力によって、車両中心がその場所で一定の状態（又はほぼ移動しない状態）を維持しながら向きを変える、いわゆるその場旋回が可能となる。
【００７２】
図５では、それぞれの車輪ｗにインホイールモータＭを装備しているが、少なくとも１つの車輪ｗにインホイールモータＭが装備され、その一つのインホイールモータＭが作動すれば、その場旋回が可能である。
【００７３】
（横走りモード）
横走りモードを図６に示す。その場旋回モードと同様に、連結機構６３を分離し（図１１参照）、前後４つの車輪ｗすべてが直進方向に対して９０度の方向（車両の直進方向に対する左右方向）へ向くように、モード切替用アクチュエータ３２から第一のピニオンギア６２への回転の入力によって、ステアリング装置１０、２０内の第一のラックバー５３と第二のラックバー５４を反対方向へ移動させる。そして、車輪ｗが前記９０度となった位置で連結機構６３（図１１参照）を結合させて、対のラックバー５３，５４を固定する。
【００７４】
このとき、微調整機能として、ステアリング装置１０、２０内の第一のラックバー５３と第二のラックバー５４を、通常転舵用アクチュエータ３１の駆動力又はステアリング２の操作によって、直進方向に対して一体に左右方向へ移動させることで、車輪ｗの向き（タイヤ角度）を微調整することが可能となる。
【００７５】
図６は、横走りモードでの前後輪のステアリング装置１０，２０の位置関係と、車輪ｗの向きを示す。その場旋回モード時に比べて、さらに、対のラックバー５３，５４が外側に張り出しており、タイロッド１２，２２の車輪ｗへの接続部が、車両の幅方向に対して最も外側に位置する走行モードである。
この横走りモードにおいても、通常転舵用アクチュエータ３１の駆動力又はステアリング２の操作によって、車輪ｗの向き（タイヤ角度）を微調整することが可能である。
【００７６】
（その他の走行モード）
その他の走行モードとして、例えば、電子制御ユニット（ＥＣＵ）４０が、車両１が高速走行中であることを認識した時は、ＥＣＵ４０の出力に基づき、アクチュエータドライバ３０が、後輪のモード切替用アクチュエータ３２に指令して、後輪の左右輪ｗ（ＲＬ，ＲＲ）を、平行状態よりも前方側がわずかに閉じた状態（トーイン状態）に設定する。これにより、安定した高速走行が可能となる。
【００７７】
このトー調整は、ＥＣＵ４０による車速や車軸にかかる荷重などの走行状態の判断に基づき自動的に行われるようにしてもよいし、運転室に設けられたモード切替手段４２からの入力に基づいて行われるようにしてもよい。モード切替手段４２を運転者が操作することで、走行モードの切り替えを行うことができる。モード切替手段４２は、例えば、運転者が操作できるスイッチ、レバー、ジョイスティック等であってもよい。
【００７８】
（モードの切り替え）
なお、前述の各走行モードの切り替え時についても、適宜、このモード切替手段４２を使用する。車室内にあるモード切替手段４２を操作することで、通常走行モード、その場旋回モード、横走りモード、小回りモード等を選択することができる。スイッチ操作等で切り替えが可能とすれば、より安全な操作が可能である。
【００７９】
通常走行モードにおいて、前輪のステアリング装置１０では、ステアリング２の回転操作に伴うセンサ４１からの情報に基づき、ＥＣＵ４０が各ラックバー５３，５４の左右方向への必要な動作量を算出し出力する。その出力に基づき、前輪の通常転舵用アクチュエータ３１に指令して、各ラックバー５３，５４を収容するラックケース５０を左右方向へ一体に移動させ、左右車輪ｗを必要方向へ必要角度だけ転舵する。
【００８０】
例えば、モード切替手段４２を操作し、その場旋回モードを選択すれば、車両１の中心部に回転中心を持つように、前後輪のステアリング装置１０，２０を通じて４輪ｗを転舵させることができる。この操作は、車両１の停車中のみ許可される。このとき、２つのラックバー５３，５４の左右方向への相対移動量は、ＥＣＵ４０が算出し出力する。その出力に基づき、アクチュエータドライバ３０が前後輪のモード切替用アクチュエータ３２に指令して転舵が行われる。
【００８１】
また、モード切替手段４２を操作し、横走りモードを選択すれば、４輪ｗの舵角が９０度になるように、前後輪のステアリング装置１０，２０を通じて４輪ｗを転舵させることができる。このとき、２つのラックバー５３，５４の左右方向への相対移動量は、同じく、ＥＣＵ４０が算出し出力する。その出力に基づき、アクチュエータドライバ３０が前後輪のモード切替用アクチュエータ３２に指令して転舵が行われる。このとき、通常転舵用アクチュエータ３１は、必要に応じて動作しない状態に設定してもよいし、通常転舵用アクチュエータ３１の動作を許可することで、その動作により転舵角の微調整も可能である。
【００８２】
さらに、モード切替手段４２を操作し、小回りモードを選択すれば、前輪と後輪は逆位相に転舵され、小回りが可能となるように設定できる。このとき、後輪のステアリング装置２０において、対のラックバー５３，５４を収容したラックケース５０の左右方向への移動量は、ステアリング２の操作等に基づいて、同じく、ＥＣＵ４０が算出し出力する。その出力に基づき、アクチュエータドライバ３０が前後輪の通常転舵用アクチュエータ３１、モード切替用アクチュエータ３２に指令して転舵が行われる。前輪のステアリング装置１０の制御は、通常走行モードと同じである。
【００８３】
このように、前後輪のステアリング装置１０，２０では、運転席のステアリング２の操舵角、若しくは、操舵トルク等を検出するセンサ４１からの情報や、モード切替手段４２からの入力に基づき、ＥＣＵ４０がラックバー５３，５４の左右方向への必要な動作量を出力する。あるいは、ＥＣＵ４０自身による走行状態の判断に基づき、対のラックバー５３，５４の必要な移動量を出力する。その出力に基づき、アクチュエータドライバ３０が、通常転舵用アクチュエータ３１やモード切替用アクチュエータ３２を通じて前後輪を所定の向きに転舵することができる。
【００８４】
この実施形態では、後輪のステアリング装置２０の制御は、運転者が行うステアリング操作やモード切替の操作を電気信号に置き換えて転舵するステアバイワイヤ方式を採用している。
【００８５】
前輪のステアリング装置１０として、後輪と同様、通常転舵用アクチュエータ３１、モード切替用アクチュエータ３２を用いたステアバイワイヤ方式としてもよいが、特に、通常転舵用アクチュエータ３１として、運転者が操作するステアリング２、又は、ステアリングシャフト３に連結されたモータ等を備え、そのモータ等が、ステアリングシャフト３の回転によるラックバー５３，５４の左右方向の移動に必要なトルクを算出しアシストする構成としてもよい。このとき、モード切替用アクチュエータ３２については後輪と同様である。
【００８６】
なお、前輪のステアリング装置１０の通常走行モードにおける転舵に使用する機構として、機械的なラックピニオン機構等を用いた一般的なステアリング装置を採用してもよい。
【００８７】
上記に記載した種々の運転モードは例であり、それ以外にも、これらの機構を用いた様々な制御が可能となる。
【００８８】
この発明では、通常の走行モードにおいては、従来のステアリング操作と違和感なく作動し、且つ、その場旋回、横方向移動、小回り等、さまざまな走行モードをも可能とする。これにより、複雑な機構を用いず、低コストで、横方向移動、小回り等が可能となる。
【符号の説明】
【００８９】
１  車両
２  ステアリング
３  ステアリングシャフト（操作軸）
１０，２０  ステアリング装置
１１，２１  接続用部材
１２，２２  タイロッド
３０  アクチュエータドライバ
３１  通常転舵用アクチュエータ
３２  モード切替用アクチュエータ
４０  電子制御ユニット（ＥＣＵ）
４１  センサ
４２  モード切替手段
ｗ  車輪
【図１】
2015044565.tif 000003
【図２】
2015044565.tif 000004
【図３】
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【図４】
2015044565.tif 000006
【図５】
2015044565.tif 000007
【図６】
2015044565.tif 000008
【図７】
2015044565.tif 000009
【図８】
2015044565.tif 000010
【図９】
2015044565.tif 000011
【図１０】
2015044565.tif 000012
【図１１】
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