(57)【要約】【課題】  アイレリーフが長く、観察倍率が高く、視度調節が可能な接眼レンズを提供する。【解決手段】  対物レンズにより形成された像を正立光学系を介して観察するための接眼レンズＥＬであって、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなり、次の条件式（１），（２）を満足する。  ０．８０  ＜  （−ｆ１）／ｆ  ＜  ２．００  …（１）  ０．３０  ＜  （−ｆ３）／ｆ  ＜  ０．５６  …（２）  但し、ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離、ｆ：視度−１．０［１／ｍ］時の全系の焦点距離。【選択図】  図１
2015075592.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対物レンズによって形成された像を正立光学系を介して観察するための接眼レンズであって、
物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．８０  ＜  （−ｆ１）／ｆ  ＜  ２．００
０．３０  ＜  （−ｆ３）／ｆ  ＜  ０．５６
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆ：視度−１．０［１／ｍ］時の全系の焦点距離。
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の接眼レンズ。
０．２０  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ０．４０
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項３】
前記第３レンズ群は、１枚の両凹レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載の接眼レンズ。
０．３０  ＜  ｜（Ｒ３２＋Ｒ３１）／（Ｒ３２−Ｒ３１）｜  ＜  ０．９０
但し、
Ｒ３１：前記両凹レンズの物体側面の曲率半径、
Ｒ３２：前記両凹レンズのアイポイント側面の曲率半径。
【請求項４】
前記第１レンズ群は、１枚の負メニスカスレンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
１．５０  ＜  ｜（Ｒ１２＋Ｒ１１）／（Ｒ１２−Ｒ１１）｜  ＜  １０．００
但し、
Ｒ１１：前記負メニスカスレンズの物体側面の曲率半径、
Ｒ１２：前記負メニスカスレンズのアイポイント側面の曲率半径。
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
１．３５  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２．５０
【請求項６】
前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項７】
物体の像を所定の面上に結像させる対物レンズと、
前記対物レンズによって結像された像を正立光学系を介して観察するための接眼レンズとを備えて構成された光学機器において、
前記接眼レンズが請求項１〜６のいずれか一項に記載の接眼レンズであることを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一眼レフカメラ等に用いられる接眼レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、視度調節が可能な接眼レンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１７１７３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の接眼レンズでは、アイレリーフが短く、観察倍率が低いという問題があった。
【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、アイレリーフが長く、観察倍率が高く、視度調節が可能な接眼レンズ及びこれを備える光学機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、本発明に係る接眼レンズは、対物レンズによって形成された像を正立光学系を介して観察するための接眼レンズであって、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、以下の条件式を満足する。
【０００７】
０．８０  ＜  （−ｆ１）／ｆ  ＜  ２．００
０．３０  ＜  （−ｆ３）／ｆ  ＜  ０．５６
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆ：視度−１．０［１／ｍ］時の全系の焦点距離。
【０００８】
本発明に係る接眼レンズにおいて、次の条件式を満足することが好ましい。
【０００９】
０．２０  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ０．４０
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【００１０】
本発明に係る接眼レンズにおいて、前記第３レンズ群は、１枚の両凹レンズからなり、次の条件式を満足することが好ましい。
【００１１】
０．３０  ＜  ｜（Ｒ３２＋Ｒ３１）／（Ｒ３２−Ｒ３１）｜  ＜  ０．９０
但し、
Ｒ３１：前記両凹レンズの物体側面の曲率半径、
Ｒ３２：前記両凹レンズのアイポイント側面の曲率半径。
【００１２】
本発明に係る接眼レンズにおいて、前記第１レンズ群は、１枚の負メニスカスレンズからなり、次の条件式を満足することが好ましい。
【００１３】
１．５０  ＜  ｜（Ｒ１２＋Ｒ１１）／（Ｒ１２−Ｒ１１）｜  ＜  １０．００
但し、
Ｒ１１：前記負メニスカスレンズの物体側面の曲率半径、
Ｒ１２：前記負メニスカスレンズのアイポイント側面の曲率半径。
【００１４】
本発明に係る接眼レンズにおいて、次の条件式を満足することが好ましい。
【００１５】
１．３５  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２．５０
【００１６】
本発明に係る接眼レンズにおいて、前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが好ましい。
【００１７】
本発明に係る光学機器は、物体の像を所定の面上に結像させる対物レンズと、前記対物レンズによって結像された像を正立光学系を介して観察するための接眼レンズとを備えて構成され、前記接眼レンズが上記のいずれかの接眼レンズである。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、アイレリーフが長く、観察倍率が高く、視度調節が可能な接眼レンズ及びこれを備える光学機器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】第１実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図２】第１実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−１．７［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋０．５［ｍ-1］時の諸収差図を示す。
【図３】第２実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図４】第２実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−１．７［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋０．５［ｍ-1］時の諸収差図を示す。
【図５】第３実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図６】第３実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−１．７［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋０．５［ｍ-1］時の諸収差図を示す。
【図７】第４実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図８】第４実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−１．７［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋０．５［ｍ-1］時の諸収差図を示す。
【図９】一眼レフカメラの概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、後述するように対物レンズＯＬにより形成された像を正立光学系Ｐを介して観察するための接眼レンズであって（図９参照）、図１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる構成をとる。
【００２１】
この構成により、所望の観察倍率を確保しつつ、良好な光学性能を有する接眼レンズを得ることができる。
【００２２】
上記構成のもと、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、次の条件式（１），（２）を満足する。
【００２３】
０．８０  ＜  （−ｆ１）／ｆ  ＜  ２．００  …（１）
０．３０  ＜  （−ｆ３）／ｆ  ＜  ０．５６  …（２）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離、
ｆ：視度−１．０［１／ｍ］時の全系の焦点距離。
【００２４】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の屈折力を規定するものである。条件式（１）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が大きくなり、所望の観察倍率を確保しつつ、球面収差、コマ収差を補正することが困難となり好ましくない。条件式（１）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が小さくなり、倍率色収差の補正をすることが困難となり好ましくない。
【００２５】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．８１とすることが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を１．５０とすることが好ましい。これにより、第１レンズ群Ｇ１の屈折力を適切に設定することができる。
【００２６】
条件式（２）は、第３レンズ群Ｇ３の屈折力を規定するものである。条件式（２）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が大きくなり、高倍率化は容易であるが、球面収差、像面湾曲の補正が困難となり好ましくない。条件式（２）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が小さくなり、アイレリーフを十分に確保することが困難となり好ましくない。
【００２７】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を０．４０とすることが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を０．５５とすることが好ましい。これにより、第３レンズ群Ｇ３の屈折力を適切に設定することができる。
【００２８】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００２９】
０．２０  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ０．４０  …（３）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００３０】
条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の屈折力を規定するものである。条件式（３）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が大きくなり過ぎて、球面収差、コマ収差を補正することが困難となり好ましくない。条件式（３）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の移動による収差変動は抑えられるが、視度調節に伴う第２レンズ群Ｇ２の必要移動量が大きくなり好ましくない。
【００３１】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を０．２５とすることが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を０．３７とすることが好ましい。これにより、第２レンズ群Ｇ２の屈折力をより適切に設定することができる。
【００３２】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、１枚の両凹レンズＬ３からなり、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００３３】
０．３０  ＜｜（Ｒ３２＋Ｒ３１）／（Ｒ３２−Ｒ３１）｜＜  ０．９０…（４）
但し、
Ｒ３１：両凹レンズＬ３の物体側面の曲率半径、
Ｒ３２：両凹レンズＬ３のアイポイント側面の曲率半径。
【００３４】
条件式（４）は、第３レンズ群Ｇ３内の両凹レンズＬ３のレンズ形状を規定するものである。条件式（４）の下限値を下回ると、アイポイント側面の曲率半径がきつくなり、外光が反射して観察者の目に入り易くなり好ましくない。条件式（４）の上限値を下回ると、物体側面の曲率半径がきつくなり、視度調節範囲内での球面収差、コマ収差を補正することが困難となり好ましくない。
【００３５】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を０．４０とすることが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を０．８０とすることが好ましい。これにより、両凹レンズＬ３のレンズ形状をより適切に設定することができる。
【００３６】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、１枚の負メニスカスレンズＬ１からなり、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００３７】
１．５０  ＜｜（Ｒ１２＋Ｒ１１）／（Ｒ１２−Ｒ１１）｜＜  １０．００…（５）
但し、
Ｒ１１：負メニスカスレンズＬ１の物体側面の曲率半径、
Ｒ１２：負メニスカスレンズＬ１のアイポイント側面の曲率半径。
【００３８】
条件式（５）は、第１レンズ群Ｇ１内の負メニスカスレンズＬ１のレンズ形状を規定するものである。条件式（５）の下限値を下回ると、メリディオナル像面がマイナス側に過大となるため、良好な像面の補正ができず好ましくない。条件式（５）の上限値を上回ると、メリディオナル像面がプラス側に過大となるため、良好な像面の補正ができず好ましくない。
【００３９】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を１．７０とすることが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を６．００とすることが好ましい。これにより、負メニスカスレンズＬ１のレンズ形状をより適切に設定することができる。
【００４０】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００４１】
１．３５  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２．５０  …（６）
【００４２】
条件式（６）は、第１レンズ群Ｇ１の屈折力と、第３レンズ群Ｇ３の屈折力との比を規定するものである。条件式（６）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が大きくなり、所望の観察倍率を確保しつつ、球面収差、コマ収差を補正することが困難となり好ましくない。条件式（６）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が大きくなり、高倍率化は容易であるが、球面収差、像面湾曲の補正が困難となり好ましくない。
【００４３】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を１．６０とすることが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の上限値を２．００とすることが好ましい。これにより、第１レンズ群Ｇ１の屈折力と、第３レンズ群Ｇ３の屈折力とをより適切に設定することができる。
【００４４】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが好ましい。
【００４５】
この構成により、所望の視度調節範囲で、良好な光学性能の接眼レンズが得られる。
【００４６】
以上のような構成を備える本実施形態に係るズームレンズＥＬによれば、アイレリーフが長く、観察倍率が高く、視度調節が可能な接眼レンズ及びこれを備える光学機器を提供することができる。
【００４７】
続いて、本実施形態に係る接眼レンズＥＬを有する光学機器として、図９に示す一眼レフカメラＣＡＭの構成について説明する。この一眼レフカメラＣＡＭは、対物レンズＯＬと、ミラーＭと、撮影用の撮像素子ＣＣＤと、ファインダー光学系ＶＦとを備えて構成される。
【００４８】
ファインダー光学系ＶＦは、物体側から順に光軸に沿って並んだ、焦点板Ｆと、コンデンサレンズＣと、正立光学系としてのペンタプリズムＰと、上述の接眼レンズＥＬとを有して構成され、対物レンズＯＬによって焦点板Ｆ上に結像された像を接眼レンズＥＬにより観察できるようになっている。なお、接眼レンズＥＬの後方に、アイポイントＥ．Ｐが設けられる。
【００４９】
対物レンズＯＬは、被写体像を撮像素子ＣＣＤ上もしくは焦点板Ｆ上に結像する。ミラーＭは、対物レンズＯＬを通る光軸に対して４５度の角度で挿入されており、通常時（撮影待機状態）には、対物レンズＯＬを通った被写体（図示せず）からの光を反射して焦点板Ｆ上に結像させ、シャッターレリーズ時にはミラーアップ状態となって跳ね上がり、対物レンズＯＬを通った被写体（図示せず）からの光が撮像素子ＣＣＤ上に結像するようになっている。すなわち、撮像素子ＣＣＤと焦点板Ｆとは、光学的に共役な位置に配設される。
【００５０】
ペンタプリズムＰは、対物レンズＯＬによって結像された焦点板Ｆ上の被写体像（倒立像）を、上下左右反転して正立像にする。また、ペンタプリズムＰは、観察者が被写体像を正立像として観察できるようにするとともに、ファインダー光学系ＶＦをコンパクトに構成できるようにしている。焦点板ＦとペンタプリズムＰとの間にコンデンサレンズＣが設けられ、焦点板Ｆ上の被写体像をペンタプリズムＰに導いている。コンデンサレンズＣは、光束の発散を抑える正の屈折力を有しており、対物レンズＯＬの射出瞳から離れるに従い光束の広がりが大きくなることから、正立光学系や接眼光学系が大型化するのを防ぐため、対物レンズＯＬによって形成される被写体像の結像位置の近傍（例えば、本実施形態のように焦点板ＦとペンタプリズムＰとの間）に配設されている。
【００５１】
このような構成の一眼レフカメラＣＡＭにおいて、被写体（不図示）からの光は、対物レンズＯＬを通り、ミラーＭで焦点板Ｆの方向に反射され、焦点板Ｆ上に被写体像が結像される。そして、ファインダー光学系ＶＦにおいて、焦点板Ｆ上の被写体像からの光束は、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰ、及び上述の接眼レンズＥＬを通過してアイポイントＥ．Ｐに導かれ、アイポイントＥ．Ｐにて観察者は被写体（不図示）の実像を観察することができる。また、シャッターレリーズ時には、対物レンズＯＬを通った被写体（不図示）からの光は、ミラーＭがミラーアップ状態となるため、撮像素子ＣＣＤ上に結像される。
【００５２】
このような接眼レンズＥＬを備えた一眼レフカメラＣＡＭによれば、視度調節可能な構成でありながら、長いアイレリーフと、高い観察倍率を確保することができる。
【実施例】
【００５３】
以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表４を示すが、これらは第１実施例〜第４実施例における各諸元の表である。
【００５４】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【００５５】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.5620nm）、ｇ線（波長435.8350nm）を選んでいる。
【００５６】
表中の［全体諸元］において、Ｙは物体高を、ＴＬはレンズ全長を示す。
【００５７】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は焦点板Ｆに形成される焦点面Ｉを１として光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を、Ｒは各光学面の曲率半径を、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはレンズの材質のｄ線（波長587.56nm）に対する屈折率を、νｄはレンズの材質のｄ線（波長587.56nm）を基準とするアッベ数を、曲率半径Ｒの欄の「∞」は平面を、Ｅ．Ｐはアイポイントを示す。レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【００５８】
表中の［非球面データ］は、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００５９】
Ｘ（ｙ）＝ｙ2／［Ｒ×｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝］＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6…（ａ）
【００６０】
表中の［可変面間隔データ］において、ｆは接眼レンズの焦点距離を、Ｄｉ（但し、ｉは整数）は第ｉ面の可変の面間隔を示す。
【００６１】
表中の［レンズ群データ］において、Ｇは群番号、群初面は各群の最も物体側の面番号を、群焦点距離は各群の焦点距離を示す。
【００６２】
表中の［条件式］において、上記の条件式（１）〜（６）に対応する値を示す。
【００６３】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００６４】
また、視度の単位は「ｍ-1」である。視度Ｘ「ｍ-1」とは、接眼レンズによる像がアイポイントから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる状態を示す（但し、符号は、像がアイポイントより物体側にできた場合を負とする）。
【００６５】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００６６】
（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。図１において、コンデンサレンズＣ及びペンタプリズムＰの図示は省略し、焦点板Ｆについては該焦点板Ｆに形成される焦点面Ｉのみを示している。
【００６７】
第１実施例に係る接眼レンズＥＬ（ＥＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなり、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うように構成される。
【００６８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１から構成される。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２から構成される。第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ３から構成される。
【００６９】
負メニスカスレンズＬ１のアイポイント側面、両凸レンズＬ２の両側面、両凹レンズＬ３の両側面は、それぞれ非球面で構成されている。
【００７０】
本実施例では、上述のように、焦点面Ｉと第１レンズ群Ｇ１との間に、不図示の対物レンズの実像面すなわち焦点面Ｉ側から順に、光軸に沿って、焦点面Ｉ近傍に配置されたコンデンサレンズＣと、ペンタプリズムＰとが配置されている。よって、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１では、（不図示の対物レンズにより結像された）焦点面Ｉ上の像を、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰを順に介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズＥＬ１により拡大し、アイポイントＥ．Ｐにて観察できるようになっている。
【００７１】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜７が、図１に示すｍ１〜ｍ７の各光学面に対応している。
【００７２】
なお、本実施例では、視度を−１．７〜＋０．５［１／ｍ］とし、アイポイントＥ．Ｐの瞳径をφ１０ｍｍとし、アイポイントＥ．Ｐの位置（すなわち、光軸に沿った接眼レンズＥＬ１からの距離）を１５．７〜２１．０ｍｍとし、視野数を２６．４として、レンズ設計を行っている。
【００７３】
（表１）
［全体諸元］
Ｙ      21.30
ＴＬ    13.23
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1          ∞        76.964       1.00000
2        47.792       2.000       1.58276      30.34
*3        18.092       D3(可変)    1.00000
*4        14.024       7.300       1.52444      56.21
*5       -27.877       D5(可変)    1.00000
*6       -58.560       2.500       1.49108      57.10
*7        20.000       D7(可変)    1.00000
E.P
［非球面データ］
第3面  κ= -0.4305 ,A4=-3.85363E-06 ,A6= 1.92535E-08
第4面  κ= -0.2257 ,A4=-7.48438E-07 ,A6=-1.06606E-08
第5面  κ= -7.1789 ,A4=-8.01318E-06 ,A6= 1.05971E-08
第6面  κ=-70.0000 ,A4= 2.56100E-05 ,A6= 0.00000E+00
第7面  κ=  3.0123 ,A4= 1.40408E-05 ,A6=-3.79525E-08
［可変面間隔データ］
ｆ        62.200      61.178      70.726
視度      -1.027      -1.680       0.503
D3         1.30        0.50        5.20
D5         8.20        9.00        4.30
D7        18.00       15.70       21.00
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ２        -51.230
Ｇ２       ４         18.926
Ｇ３       ６        -30.043
［条件式］
条件式（１）  （−ｆ１）／ｆ  ＝  0.82
条件式（２）  （−ｆ３）／ｆ  ＝  0.48
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  0.30
条件式（４）  ｜（Ｒ３２＋Ｒ３１）／（Ｒ３２−Ｒ３１）｜  ＝  0.49
条件式（５）  ｜（Ｒ１２＋Ｒ１１）／（Ｒ１２−Ｒ１１）｜  ＝  2.22
条件式（６）  ｆ１／ｆ３  ＝  1.71
【００７４】
表１に示す諸元の表から、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【００７５】
図２は、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１の諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−１．７［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋０．５［ｍ-1］時の諸収差図を示す。
【００７６】
各収差図において、Ｙ１はアイポイントＥ．Ｐでの光線高を、Ｙ０は焦点面Ｆ上での物体高を示す。非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示す。コマ収差図は度分秒単位で表示され、歪曲収差図は百分率で表示されている。球面収差図と非点収差図において、それぞれ横軸の単位は［ｍ-1］であり、図中では「Ｄ」で表示されている。また、ｄはｄ線、ｇはＧ線における収差曲線をそれぞれ示す。以上、収差図の説明は、他の実施例においても同様である。
【００７７】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１は、視度調節範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが分かる。
【００７８】
その結果、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１によれば、アイレリーフが長く、観察倍率が高く、視度調節可能な接眼レンズを得ることができる。また、このような接眼レンズＥＬ１を備えた一眼レフカメラＣＡＭによれば、視度調節可能な構成でありながら、長いアイレリーフと、高い観察倍率を確保することができる。
【００７９】
（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。図３において、コンデンサレンズＣ及びペンタプリズムＰの図示は省略し、焦点板Ｆについては該焦点板Ｆに形成される焦点面Ｉのみを示している。
【００８０】
第２実施例に係る接眼レンズＥＬ（ＥＬ２）は、図３に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなり、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うように構成されている。
【００８１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１から構成される。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２から構成される。第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ３から構成される。
【００８２】
負メニスカスレンズＬ１のアイポイント側面、両凸レンズＬ２の両側面、両凹レンズＬ３の両側面は、それぞれ非球面で構成されている。
【００８３】
本実施例では、上述のように、焦点面Ｉと第１レンズ群Ｇ１との間に、不図示の対物レンズの実像面すなわち焦点面Ｉ側から順に、光軸に沿って、焦点面Ｉ近傍に配置されたコンデンサレンズＣと、ペンタプリズムＰとが配置されている。よって、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２では、（不図示の対物レンズにより結像された）焦点面Ｉ上の像を、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰを順に介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズＥＬ１により拡大し、アイポイントＥ．Ｐにて観察できるようになっている。
【００８４】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜７が、図３に示すｍ１〜ｍ７の各光学面に対応している。
【００８５】
なお、本実施例では、視度を−１．７〜＋０．５［１／ｍ］とし、アイポイントＥ．Ｐの瞳径をφ１０ｍｍとし、アイポイントＥ．Ｐの位置（すなわち、光軸に沿った接眼レンズＥＬ２からの距離）を１５．７〜２１．０ｍｍとし、視野数を２６．０として、レンズ設計を行っている。
【００８６】
（表２）
［全体諸元］
Ｙ      21.4
ＴＬ    13.02
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1          ∞        76.964       1.00000
2        50.182       2.000       1.58276      30.34
*3        18.500       D3(可変)    1.00000
*4        14.200       7.300       1.52444      56.21
*5       -27.681       D5(可変)    1.00000
*6       -60.457       2.500       1.49108      57.10
*7        20.000       D7(可変)    1.00000
E.P
［非球面データ］
第3面  κ= -0.2957 ,A4=-6.42005E-06 ,A6= 1.84727E-08
第4面  κ= -0.1293 ,A4=-3.74246E-06 ,A6=-1.06606E-08
第5面  κ= -7.3292 ,A4=-8.01318E-06 ,A6= 1.05971E-08
第6面  κ=-70.0000 ,A4= 2.56100E-05 ,A6= 0.00000E+00
第7面  κ= -3.7483 ,A4= 1.11103E-04 ,A6= 7.93451E-08
［可変面間隔データ］
ｆ        62.300      61.297      70.047
視度      -1.028      -1.679       0.503
D3         1.30        0.50        5.00
D5         8.30        9.10        4.60
D7        18.00       16.00       20.00
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ２        -51.479
Ｇ２       ４         19.038
Ｇ３       ６        -30.293
［条件式］
条件式（１）  （−ｆ１）／ｆ  ＝  0.83
条件式（２）  （−ｆ３）／ｆ  ＝  0.49
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  0.31
条件式（４）  ｜（Ｒ３２＋Ｒ３１）／（Ｒ３２−Ｒ３１）｜  ＝  0.50
条件式（５）  ｜（Ｒ１２＋Ｒ１１）／（Ｒ１２−Ｒ１１）｜  ＝  2.17
条件式（６）  ｆ１／ｆ３  ＝  1.70
【００８７】
表２に示す諸元の表から、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【００８８】
図４は、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２の諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−１．７［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋０．５［ｍ-1］時の諸収差図を示す。各収差図から明らかなように、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２は、視度調節範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが分かる。
【００８９】
その結果、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２によれば、アイレリーフが長く、観察倍率が高く、視度調節可能な接眼レンズを得ることができる。また、このような接眼レンズＥＬ２を備えた一眼レフカメラＣＡＭによれば、視度調節可能な構成でありながら、長いアイレリーフと、高い観察倍率を確保することができる。
【００９０】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。図５において、コンデンサレンズＣ及びペンタプリズムＰの図示は省略し、焦点板Ｆについては該焦点板Ｆに形成される焦点面Ｉのみを示している。
【００９１】
第３実施例に係る接眼レンズＥＬ（ＥＬ３）は、図５に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなり、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うように構成されている。
【００９２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１から構成される。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２から構成される。第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ３から構成される。
【００９３】
負メニスカスレンズＬ１のアイポイント側面、両凸レンズＬ２の両側面、両凹レンズＬ３の物体側面は、それぞれ非球面で構成されている。
【００９４】
本実施例では、上述のように、焦点面Ｉと第１レンズ群Ｇ１との間に、不図示の対物レンズの実像面すなわち焦点面Ｉ側から順に、光軸に沿って、焦点面Ｉ近傍に配置されたコンデンサレンズＣと、ペンタプリズムＰとが配置されている。よって、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３では、（不図示の対物レンズにより結像された）焦点面Ｉ上の像を、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰを順に介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズＥＬ１により拡大し、アイポイントＥ．Ｐにて観察できるようになっている。
【００９５】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜７が、図５に示すｍ１〜ｍ７の各光学面に対応している。
【００９６】
なお、本実施例では、視度を−１．７〜＋０．５［１／ｍ］とし、アイポイントＥ．Ｐの瞳径をφ１０ｍｍとし、アイポイントＥ．Ｐの位置（すなわち、光軸に沿った接眼レンズＥＬ３からの距離）を１５．７〜２１．０ｍｍとし、視野数を２６．０として、レンズ設計を行っている。
【００９７】
（表３）
［全体諸元］
Ｙ      21.46
ＴＬ    13.02
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1          ∞        76.764       1.00000
2        28.366       2.400       1.63550      23.89
*3        16.159       D3(可変)    1.00000
*4        14.741       6.600       1.52444      56.21
*5       -35.791       D5(可変)    1.00000
*6      -115.486       2.500       1.49108      57.10
7        20.000       D7(可変)    1.00000
E.P
［非球面データ］
第3面  κ= -0.2678 ,A4=-8.41135E-07 ,A6= 6.57225E-08
第4面  κ= -0.2484 ,A4=-7.30745E-06 ,A6= 1.24645E-07
第5面  κ= -2.8827 ,A4= 1.19825E-05 ,A6= 1.38819E-08
第6面  κ=-10.0000 ,A4= 2.64218E-05 ,A6=-1.92590E-07
［可変面間隔データ］
ｆ        62.224      60.968      72.934
視度      -1.033      -1.686       0.489
D3         1.45        0.50        6.40
D5         8.51        9.46        3.56
D7        18.00       15.00       23.00
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ２        -63.972
Ｇ２       ４         20.846
Ｇ３       ６        -34.505
［条件式］
条件式（１）  （−ｆ１）／ｆ  ＝  1.03
条件式（２）  （−ｆ３）／ｆ  ＝  0.55
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  0.34
条件式（４）  ｜（Ｒ３２＋Ｒ３１）／（Ｒ３２−Ｒ３１）｜  ＝  0.70
条件式（５）  ｜（Ｒ１２＋Ｒ１１）／（Ｒ１２−Ｒ１１）｜  ＝  3.65
条件式（６）  ｆ１／ｆ３  ＝  1.85
【００９８】
表３に示す諸元の表から、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【００９９】
図６は、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３の諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−１．７［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋０．５［ｍ-1］時の諸収差図を示す。各収差図から明らかなように、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３は、視度調節範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが分かる。
【０１００】
その結果、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３によれば、アイレリーフが長く、観察倍率が高く、視度調節可能な接眼レンズを得ることができる。また、このような接眼レンズＥＬ３を備えた一眼レフカメラＣＡＭによれば、視度調節可能な構成でありながら、長いアイレリーフと、高い観察倍率を確保することができる。
【０１０１】
（第４実施例）
第４実施例について、図７、図８及び表４を用いて説明する。図７において、コンデンサレンズＣ及びペンタプリズムＰの図示は省略し、焦点板Ｆについては該焦点板Ｆに形成される焦点面Ｉのみを示している。
【０１０２】
第４実施例に係る接眼レンズＥＬ（ＥＬ４）は、図７に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなり、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うように構成されている。
【０１０３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１から構成される。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２から構成される。第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ３から構成される。
【０１０４】
負メニスカスレンズＬ１のアイポイント側面、両凸レンズＬ２の両側面、両凹レンズＬ３の両側面は、それぞれ非球面で構成されている。
【０１０５】
本実施例では、上述のように、焦点面Ｉと第１レンズ群Ｇ１との間に、不図示の対物レンズの実像面すなわち焦点面Ｉ側から順に、光軸に沿って、焦点面Ｉ近傍に配置されたコンデンサレンズＣと、ペンタプリズムＰとが配置されている。よって、第４実施例に係る接眼レンズＥＬ４では、（不図示の対物レンズにより結像された）焦点面Ｉ上の像を、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰを順に介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズＥＬ１により拡大し、アイポイントＥ．Ｐにて観察できるようになっている。
【０１０６】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜７が、図７に示すｍ１〜ｍ７の各光学面に対応している。
【０１０７】
なお、本実施例では、視度を−１．７〜＋０．５［１／ｍ］とし、アイポイントＥ．Ｐの瞳径をφ１０ｍｍとし、アイポイントＥ．Ｐの位置（すなわち、光軸に沿った接眼レンズＥＬ４からの距離）を１５．７〜２１．０ｍｍとし、視野数を２６．０として、レンズ設計を行っている。
【０１０８】
（表４）
［全体諸元］
Ｙ      22.10
ＴＬ    13.02
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1          ∞        76.863       1.00000
2        65.593       2.000       1.58276      30.34
*3        20.462       D3(可変)    1.00000
*4        13.693       7.500       1.52444      56.21
*5       -29.719       D5(可変)    1.00000
*6       -86.474       2.500       1.49108      57.10
*7        17.220       D7(可変)    1.00000
E.P
［非球面データ］
第3面  κ= 0.0595 ,A4= 1.04041E-06 ,A6=-3.98928E-08
第4面  κ=-0.0086 ,A4=-4.91358E-07 ,A6=-6.41921E-08
第5面  κ=-3.2470 ,A4= 3.92439E-06 ,A6=-2.20318E-08
第6面  κ= 4.8374 ,A4= 6.31796E-05 ,A6= 0.00000E+00
第7面  κ= 0.0595 ,A4= 9.71530E-05 ,A6= 4.92708E-07
［可変面間隔データ］
ｆ        60.001      58.886      68.947
視度      -1.021      -1.724       0.480
D3         1.30        0.45        5.30
D5         8.80        9.65        4.80
D7        17.80       16.00       20.00
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ２        -51.878
Ｇ２       ４         19.005
Ｇ３       ６        -29.013
［条件式］
条件式（１）  （−ｆ１）／ｆ  ＝  0.86
条件式（２）  （−ｆ３）／ｆ  ＝  0.48
条件式（３）  ｆ２／ｆ  ＝  0.32
条件式（４）  ｜（Ｒ３２＋Ｒ３１）／（Ｒ３２−Ｒ３１）｜  ＝  0.67
条件式（５）  ｜（Ｒ１２＋Ｒ１１）／（Ｒ１２−Ｒ１１）｜  ＝  1.91
条件式（６）  ｆ１／ｆ３  ＝  1.79
【０１０９】
表４に示す諸元の表から、第４実施例に係る接眼レンズＥＬ４は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１１０】
図８は、第４実施例に係る接眼レンズＥＬ４の諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−１．７［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋０．５［ｍ-1］時の諸収差図を示す。各収差図から明らかなように、第４実施例に係る接眼レンズＥＬ４は、視度調節範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが分かる。
【０１１１】
その結果、第４実施例に係る接眼レンズＥＬ４によれば、アイレリーフが長く、観察倍率が高く、視度調節可能な接眼レンズを得ることができる。また、このような接眼レンズＥＬ４を備えた一眼レフカメラＣＡＭによれば、視度調節可能な構成でありながら、長いアイレリーフと、高い観察倍率を確保することができる。
【０１１２】
本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【０１１３】
例えば、本実施形態に係る接眼レンズは、一眼レフカメラのファインダー光学系に用いられる接眼レンズに限らず、広く実像光学系のファインダーの接眼レンズとしても利用可能である。
【０１１４】
また、上述の実施形態において、第２レンズＬ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことができるように構成されているが、これに限られるものではない。例えば、第１レンズＬ１を移動させたり、第１レンズＬ１及び第２レンズＬ２を２つとも移動させたりして、視度調節を行うようにしてもよく、第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、及び第３レンズＬ３のうち少なくとも１つを光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことができるように構成されていればよい。
【符号の説明】
【０１１５】
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｌ１  第１レンズ群内の負メニスカスレンズ
Ｌ２  第２レンズ群内の両凸レンズ
Ｌ３  第３レンズ群内の両凹レンズ
ＥＬ（ＥＬ１〜ＥＬ４）  接眼レンズ
ＣＡＭ  一眼レフカメラ（光学機器）
【図１】
2015075592.tif 000003
【図２】
2015075592.tif 000004
【図３】
2015075592.tif 000005
【図４】
2015075592.tif 000006
【図５】
2015075592.tif 000007
【図６】
2015075592.tif 000008
【図７】
2015075592.tif 000009
【図８】
2015075592.tif 000010
【図９】
2015075592.tif 000011