(57)【要約】【課題】複数の周波数帯域の電磁波を共用できるアンテナ装置であって、複数の周波数帯域の電磁波を略同一方向に放射することができるアンテナ装置を提供する。【解決手段】複数の周波数帯域の電磁波を放射するアンテナ放射素子と、前記複数の周波数帯域における第１の周波数帯域の電磁波を反射する反射板と、前記反射板の板面と平行になるように配置されたメタマテリアルと、を備え、前記メタマテリアルが前記反射板の板面に対して垂直方向にレンズ特性を有する。【選択図】図１
2015170969.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の周波数帯域の電磁波を放射するアンテナ放射素子と、
前記複数の周波数帯域における第１の周波数帯域の電磁波を反射する反射板と、
前記反射板の板面と平行に配置されたメタマテリアルと、
を備え、
前記メタマテリアルが前記反射板の板面に対して垂直方向にレンズ特性を有するアンテナ装置。
【請求項２】
前記メタマテリアルは複数設けられ、前記メタマテリアルのそれぞれが異なる周波数帯域にレンズ特性を有する請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記反射板と前記アンテナ放射素子との間に、前記複数の周波数帯域且つ前記第１の周波数帯域とは異なる周波数帯域を反射するメタマテリアル反射板が前記アンテナ放射素子と対向して配置された請求項１又は請求項２に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の周波数帯域を同時に送受信することが可能なアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のアンテナ装置は、単一の周波数帯域の電磁波を送受信する。よって、複数の周波数帯域の電磁波を送受信するためには、それぞれの周波数帯域に対応したアンテナ装置が必要である。また、使用される電磁波の周波数帯域が新たに増加すると、新たに増加した周波数帯域の電磁波を送受信するアンテナ装置が必要になる。よって、広いアンテナ装置の設置場所が必要になる。この問題を解決するために、複数の周波数帯域を共用できるアンテナ装置が提案されている（非特許文献１参照）。
【０００３】
図１０は、従来のアンテナ装置１００の構成例を示す図である。図１０において、従来のアンテナ装置１００は、電磁波を反射する金属反射板１１０と、複数の周波数帯域の電磁波を放射するアンテナ放射素子１２０とを有する。図１１は、従来のアンテナ装置１００の水平面の放射パターンを示す図である。
【０００４】
アンテナ放射素子１２０と金属反射板１１０との間の距離（以下、「距離ｓ」という。）は、アンテナ装置１で送受信する電磁波の波長λの整数分の一に設定される。例えば、波長がλ１（周波数帯域がｆ１）の電磁波を受信する場合、距離ｓはλ１／ｎ（ｎは整数）に設定される。図１１（ａ）には、アンテナ放射素子１２０から放射される電磁波の周波数帯域がｆ１のときの水平放射パターンが示されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】長 敬三、山口 良、蒋 恵玲、次世代移動通信システム実現に向けた基地局・端末アンテナ技術、信学論B、vol.J91-B、no.9、pp.886-900、2008年9月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、周波数帯域がｆ２（ｆ２＝２×ｆ１）の電磁波を受信する場合、距離ｓは、λ１／（２×ｎ）に設定される必要がある。よって、距離ｓがλ１／ｎに設定されたアンテナ装置１００が周波数帯域ｆ２の電磁波を送信する場合、周波数帯域ｆ２の電磁波は左右に割れてしまう（図１１（ｂ））。その結果、アンテナ装置１００は、複数の周波数帯域の電磁波を略同一方向に放射することができないおそれがある。
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、その目的は、複数の周波数帯域の電磁波を共用できるアンテナ装置であって、複数の周波数帯域の電磁波を略同一方向に放射することができるアンテナ装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一態様は、複数の周波数帯域の電磁波を放射するアンテナ放射素子と、前記複数の周波数帯域における第１の周波数帯域の電磁波を反射する反射板と、前記反射板の板面と平行に配置されたメタマテリアルと、を備え、前記メタマテリアルが前記反射板の板面に対して垂直方向にレンズ特性を有するアンテナ装置である。
【０００９】
本発明の一態様は、上述したアンテナ装置であって、前記メタマテリアルは複数設けられ、前記メタマテリアルのそれぞれが異なる周波数帯域にレンズ特性を有する。
【００１０】
本発明の一態様は、上述したアンテナ装置であって、前記反射板と前記アンテナ放射素子との間に、前記複数の周波数帯域且つ前記第１の周波数帯域とは異なる周波数帯域を反射するメタマテリアル反射板が前記アンテナ放射素子と対向して配置される。
【発明の効果】
【００１１】
以上説明したように、本発明によれば、複数の周波数帯域の電磁波を共用できるアンテナ装置であって、複数の周波数帯域の電磁波を略同一方向に放射することができるアンテナ装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の構成例の斜視図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の構成例の側面図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１のメタマテリアル４に入射した電磁波の屈折方向を示した図である。
【図４】本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の実施例の構成の斜視図である。
【図５】本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の実施例の構成の側面図である。
【図６】本発明の第１の実施形態の実施例に係るメタマテリアル４の寸法を示す図である。
【図７】本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の実施例の水平放射パターンを示す図である。
【図８】本発明の第１の実施形態に係るメタマテリアル４の周期構造が無限周期である場合と有限周期である場合とでの周波数帯域における透過電力を示す図である
【図９】本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置１Ａの構成の斜視図である。
【図１０】従来のアンテナ装置１００の構成例を示す図である。
【図１１】従来のアンテナ装置１００の水平面の放射パターンを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
＜第１の実施形態＞
以下、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１を、図面を参照して説明する。
図１は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の構成例の斜視図である。この図１において、符号１はアンテナ装置を示す。なお以降の説明に用いる各図面には、それぞれの図に図示した空間において互いに直交するＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の方向を規定して説明する。
【００１４】
図１に示すように、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１は、金属反射板２、アンテナ放射素子３、メタマテリアル４とを備えている。
金属反射板２は、板面が導体からなる板である。したがって、金属反射板２は、あらゆる周波数帯域の電磁波を反射し、所定の周波数帯域ｆ３（第１の周波数帯域）に属する電磁波のみを透過する特性は有さない。なお、金属反射板２は、後述するように、アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、例えば最も低い周波数帯域（ｆ３＝８００ＭＨｚ）の電磁波のみを反射するように構成されている。
【００１５】
アンテナ放射素子３は、アンテナ装置１の電磁波の放射方向（以下、「放射方向」という。）である＋Ｘ方向に離間距離ｓをもって金属反射板２と対向するように配置されている。
アンテナ放射素子３は、複数の周波数帯域の電磁波を大気中に放射する機能部である。アンテナ放射素子３には、図示しない高周波電源が接続されており、当該高周波電源から入力する複数の周波数帯域の高周波信号を大気中へ放射する。なおアンテナ放射素子３は、大気中を伝搬する複数の周波数帯域の電磁波信号を吸収して受信する受信素子として機能してもよい。
【００１６】
また、アンテナ放射素子３から放射される複数の周波数帯域の電磁波が、その周波数帯域に応じて金属反射板２による反射の影響を受けることで、アンテナ装置１は所望する指向性を得る仕組みとなっている。アンテナ放射素子３と金属反射板２との離間距離ｓは、アンテナ装置１で送受信する電磁波の周波数帯域に応じて、所望する指向性が得られるように選択する。具体的には、アンテナ装置１で送受信する電磁波の波長λの整数分の一（例えばλ／４）などと設定するのが好ましい。
【００１７】
メタマテリアル４は、電磁波の放射方向に離間距離Ｄをもってアンテナ放射素子３と対向するように配置されている。
メタマテリアル４は、放射方向、つまり反射板の板面に対して垂直方向にレンズ特性を持ち、人工的な周期構造を有する。メタマテリアル４は、誘電率ε及び透磁率μが共に負の値を有している。メタマテリアル４は、特定の周波数帯域ｆ４において屈折率が負となり、パーフェクトレンズとなる。
【００１８】
図２は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の構成例の側面図である。図１、図２に示すように、金属反射板２及びメタマテリアル４は、アンテナ放射素子３と、それぞれ一定の離間距離をもち、かつアンテナ放射素子３を挟むようにして対向配置される。金属反射板２は、アンテナ放射素子３から離間距離ｓだけ−Ｘ方向に離間された位置に配置されている。一方、メタマテリアル４は、アンテナ放射素子３から離間距離Ｄだけ＋Ｘ方向に離間された位置に配置されている。
【００１９】
また、金属反射板２及びメタマテリアル４は、いずれもその板面が互いに平行になるように配置されている。つまり、金属反射板２及びメタマテリアル４は、アンテナ放射素子３から所定距離だけ離間されながら、それぞれの板面が平行となる。また、金属反射板２及びメタマテリアル４は、各板面の法線の向きが平行となり、かつアンテナ放射素子３を挟むようにして対向配置される。
【００２０】
次の本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の動作について説明する。
アンテナ放射素子３は、周波数帯域がｆ３とｆ４（ｆ４＞ｆ３）の電磁波を放射する。
金属反射板２には、アンテナ放射素子３が放射する周波数帯域ｆ３と周波数帯域ｆ４との各々の電磁波を放射する。金属反射板２は、アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、周波数帯域ｆ３の電磁波のみを放射方向である＋Ｘ方向に反射する。
【００２１】
図３は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１のメタマテリアル４に入射した電磁波の屈折方向を示した図である。図３（ａ）は、メタマテリアル４に入射した周波数帯域ｆ３の電磁波の屈折方向を示す。図３（ｂ）は、メタマテリアル４に入射した周波数帯域ｆ４の電磁波の屈折方向を示す。
メタマテリアル４は、アンテナ放射素子３が放射する周波数帯域ｆ３と周波数帯域ｆ４との電磁波が放射される。
アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、周波数帯域ｆ４以外の電磁波がメタマテリアル４に入射する場合、メタマテリアル４の屈折率は正となる。このため、周波数帯域ｆ３の電磁波は、図３（ａ）に示す行路を通り、界面４２から放射される。
【００２２】
アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、周波数帯域ｆ４の電磁波がメタマテリアル４に入射する場合、メタマテリアル４の屈折率は負となる。このため、周波数帯域ｆ３の電磁波は、図３（ｂ）に示すとおり、界面４１で電磁波の進行方向が屈折する。屈折した電磁波は、焦点４３を通り、再び界面４２でくの字型に折れ曲がる。周波数帯域ｆ４の電磁波は、界面４２で屈折し、焦点４４に向かいながら放射方向である＋Ｘ方向にむかう。
【００２３】
上述したように、本実施形態によれば、複数の周波数帯域の電磁波を放射するアンテナ放射素子３と金属反射板２からなるアンテナ装置１に、金属反射板２が反射する電磁波の周波数帯域ｆ３以外の特定の周波数帯域ｆ４において屈折率が負となるメタマテリアル４を放射方向に配置する。これにより、メタマテリアル４は、上記特定の周波数帯域ｆ４の電磁波を放射方向である＋Ｘ方向に集めることが可能となる。よって、アンテナ放射素子３が放射する周波数帯域ｆ４とｆ３との電磁波を略同一方向に放射することができる。
【００２４】
なお、上述の本実施形態では、アンテナ放射素子３の＋Ｘ方向にメタマテリアル４を１つ配置したが、本実施形態は、これに限られるものではない。例えば、メタマテリアル４とは別の周波数帯域にレンズ特性を持つメタマテリアルを多段構成、つまりメタマテリアル４とアンテナ放射素子３との間に追加設置することで、アンテナ装置１の共用周波数帯域を増やすことが可能でき、すべての周波数帯域の電磁波をアンテナ装置１の放射方向にすることができる。
【００２５】
＜実施例＞
以下に、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の具体例を実施例として示す。
図４は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の実施例の構成の斜視図である。図５は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の実施例の構成の側面図である。
金属反射板２は、周波数帯域が８００ＭＨｚ（ｆ３＝８００ＭＨｚ）の電磁波を反射する。金属反射板２は、アンテナ放射素子３から離間距離ｓとして９３．８ｍｍだけ−Ｘ方向に離間された位置に配置されている。なお、離間距離ｓは、周波数帯域８００ＭＨｚの電磁波の波長の１／４である。
アンテナ放射素子３は、８００ＭＨｚと１．６ＧＨｚとを共用するアンテナ素子である。
【００２６】
メタマテリアル４は、電磁波の周波数帯域が１．６ＧＨｚ（ｆ４＝１．６ＧＨｚ）において、屈折率が負となり、パーフェクトレンズとなる。メタマテリアル４は、アンテナ放射素子３から離間距離Ｄとして３３．８ｍｍだけ＋Ｘ方向に離間された位置に配置されている。
【００２７】
図６は、本発明の第１の実施形態の実施例に係るメタマテリアル４の寸法を示す図である。
メタマテリアル４は、誘電体材料からなる柱（線材）を、アンテナ装置１００で送受信する電磁波の波長より充分に短い距離で等間隔に格子状に組み合わせた、周期配列構造をなす基板である。
より具体的には、メタマテリアル４は、格子状に形成された誘電体材料からなる反射層Ａと反射層Ｂが、２層並べられて配置されている。また、反射層Ａ、反射層Ｂは、周期配列される複数の角柱がＹ軸方向、Ｚ軸方向に延在しながら互いに直交することで格子状に形成されている。また、その格子をなす各角柱の配列周期の間隔は、Ｙ軸方向、Ｚ軸方向ともに等しい間隔幅（幅ａ）となっている。よって、反射層Ａ、Ｂは、ともに、正方形の空隙が縦横に配列された正方格子状に形成されている。
【００２８】
メタマテリアル４の角柱は、Ｘ軸方向の太さがＷ１である。また、メタマテリアル４の角柱は、Ｙ軸及びＺ軸方向の太さがＷ２である。つまり、メタマテリアル４は、Ｗ１×Ｗ２の底面を持つ角柱が格子状に形成されている。
なお、本発明の第１の実施形態に係るメタマテリアル４の寸法として、厚さｗ１と厚さｗ２が５．４ｍｍ、幅ａが２１．５ｍｍである。
【００２９】
このように、メタマテリアル４は、反射層Ａ、反射層Ｂは、反射層Ａの格子をなす角柱の配列周期（幅ａ）と、反射層Ｂの反射層の格子をなす角柱の配列周期（幅ａ）とが、縦横（Ｙ軸方向、Ｚ軸方向）それぞれにおいて半周期（ａ／２）ずれるように配置されている。
【００３０】
図７は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１の実施例の水平放射パターンを示す図である。図７（ａ）に、放射する電磁波の周波数帯域が８００ＭＨｚ帯であるアンテナ装置１の水平放射パターンを示す。図７（ｂ）に、放射する電磁波の周波数帯域が１．６ＧＨｚ帯であるアンテナ装置１の水平放射パターンを示す。
【００３１】
ここで、図７に示す水平放射パターンの水平面は、ＸＹ平面であり、本発明の実施例に係るアンテナ装置が配された位置を中心として、その水平面（ＸＹ平面）に沿った全方位についての電磁波の放射強度を図示したものである。
図７に示すように、本発明の実施例に係るアンテナ装置１は、８００ＭＨｚ帯と１．６ＧＨｚ帯との２つの周波数帯域の電磁波を放射方向（＋Ｘ方向）に放射していることがわかる。
【００３２】
図８は、本発明の第１の実施形態に係るメタマテリアル４の周期構造が無限周期である場合と有限周期である場合とでの周波数帯域における透過電力を示す図である。なお、図８に示すグラフは、所定の電磁界シミュレータによりシミュレーション結果である。図８の示す破線は、メタマテリアル４の周期構造が有限周期、例えば図５で示した寸法である場合の透過電力を示す。また、図８の示す実線は、メタマテリアル４の周期構造が無限周期である場合の透過電力を示す。なお、横軸が周波数（ＧＨｚ）を示し、縦軸が透過電力（ｄＢ）を示す。透過電力は、メタマテリアル４を透過する電力である。なお、ホーンアンテナ対を対向させ、メタマテリアル４を設置しない、つまりホーンアンテナのみのときの電力を０ｄＢとする。
図８に示すうように、メタマテリアル４の周期構造が有限周期の場合、メタマテリアル４の透過電力は、１．５ＧＨｚから１．６ＧＨｚにおいて０ｄＢを超えているため、１．５ＧＨｚから１．６ＧＨｚの電磁波がメタマテリアル４を透過すると、その周波数帯域の電磁波の電力が増幅することがわかる。
【００３３】
＜第２の実施形態＞
次に、本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置１Ａについて説明する。
図９、本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置１Ａの構成の斜視図である。図９に示すように、金属反射板２とアンテナ放射素子３Ａの間に、特定の周波数帯域を反射するメタマテリアル反射板１０及びメタマテリアル反射板２０を配置している。なお、第１の実施形態と同じ構成には、同じ符号を付してその説明を省略する。
【００３４】
図９に示すように、メタマテリアル反射板１０、２０及び金属反射板２は、アンテナ放射素子３Ａと、それぞれ一定の離間距離をもって、アンテナ放射素子３Ａに対して−Ｘ方向に設置されている。また、メタマテリアル反射板１０、２０及び金属反射板２は、いずれもその板面が互いに平行になるように配置されている。
【００３５】
アンテナ放射素子３Ａは、例えば、ｆ３、ｆ４、ｆ５、ｆ６の４つの異なる周波数帯域からなる電磁波を大気中へ放射する。
【００３６】
メタマテリアル反射板１０及びメタマテリアル反射板２０は、電磁波を送受信する方向（＋Ｘ軸方向）に垂直な平面（ＹＺ平面）に対して平行に設けられている。
メタマテリアル反射板１０は、アンテナ放射素子３Ａが放射する電磁波のうち、互いに異なる一の周波数帯域の電磁波のみを反射し、それ以外の周波数帯域の電磁波を透過する。例えば、メタマテリアル反射板１０は、アンテナ放射素子３Ａが放射する電磁波（ｆ３、ｆ４、ｆ５、ｆ６）のうち、ｆ５の電磁波のみを反射し、それ以外のｆ３、ｆ４、ｆ６の電磁波を透過する。
【００３７】
メタマテリアル反射板２０は、アンテナ放射素子３Ａが放射する電磁波のうち、互いに異なる一の周波数帯域の電磁波のみを反射し、それ以外の周波数帯域の電磁波を透過する。例えば、メタマテリアル反射板１０は、アンテナ放射素子３Ａが放射する電磁波（ｆ３、ｆ４、ｆ５、ｆ６）のうち、ｆ６の電磁波のみを反射し、それ以外のｆ３、ｆ４、ｆ５の電磁波を透過する。
【００３８】
次に本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置１Ａの動作について説明する。
アンテナ放射素子３Ａは、ｆ３、ｆ４、ｆ５、ｆ６の４つの異なる周波数帯域からなる電磁波を大気中へ放射する。
メタマテリアル反射板１０は、アンテナ放射素子３が放射する全ての周波数帯域（ｆ３、ｆ４、ｆ５、ｆ６）を含む電磁波が放射される。メタマテリアル反射板１０は、アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、周波数帯域がｆ５の電磁波のみを放射方向である＋Ｘ方向に反射する。
【００３９】
メタマテリアル反射板２０は、アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、メタマテリアル反射板１０が反射するｆ５の電磁波が放射されず、アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、メタマテリアル反射板１０が透過するｆ３、ｆ４、ｆ６の電磁波のみが放射される。メタマテリアル反射板２０は、アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、周波数帯域がｆ６の電磁波のみを放射方向である＋Ｘ方向に反射する。
【００４０】
金属反射板２は、メタマテリアル反射板１０、２０が反射する周波数帯域がｆ５及びｆ６の電磁波が放射されず、メタマテリアル反射板１０、２０がともに透過する周波数帯域がｆ３、ｆ４の電磁波のみが放射されることとなる。したがって、金属反射板２は、アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、周波数帯域がｆ３の電磁波のみを反射する反射板として機能する。
【００４１】
メタマテリアル４は、アンテナ放射素子３が放射する全ての周波数帯域（ｆ３、ｆ４、ｆ５、ｆ６）を含む電磁波が放射される。
アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、周波数帯域ｆ４以外の電磁波がメタマテリアル４に入射する場合、メタマテリアル４の屈折率は正となる。このため、周波数帯域がｆ３、ｆ５、ｆ６の電磁波は、上述したように、図３（ａ）に示す行路を通り、界面４２から放射される。
【００４２】
アンテナ放射素子３が放射する電磁波のうち、周波数帯域ｆ４の電磁波がメタマテリアル４に入射する場合、メタマテリアル４の屈折率は負となる。このため、周波数帯域ｆ３の電磁波は、図３（ｂ）に示すとおり、界面４１で電磁波の進行方向が、くの字型に折れ曲がる。折れ曲がった電磁波は、焦点４３を通り、再び界面４２でくの字型に折れ曲がる。界面４２から折れ曲がった周波数帯域ｆ４の電磁波は、焦点４４に向かいながら放射方向である＋Ｘ方向にむかう。
【００４３】
上述したように、本実施形態によれば、複数の周波数帯域の電磁波を放射するアンテナ放射素子３と金属反射板２からなるアンテナ装置１に、金属反射板２が反射する電磁波の周波数帯域ｆ３以外の特定の周波数帯域ｆ４において屈折率が負となるメタマテリアル４を放射方向に配置する。また、金属反射板２とアンテナ放射素子３の間に、周波数帯域ｆ３とｆ４以外の特定の周波数帯域を反射するメタマテリアルを配置する。これにより、第１の実施形態よりもアンテナ装置の共用周波数帯域を増やし、すべての周波数帯域の電磁波を略同一方向に放射することができる。
【００４４】
なお、上述の本実施形態では、アンテナ放射素子３の＋Ｘ方向にメタマテリアル４を１つ配置したが、本実施形態は、これに限られるものではない。例えば、メタマテリアル４、１０、２０とは別の周波数帯域にレンズ特性を持つメタマテリアルを多段構成、つまりメタマテリアル４とアンテナ放射素子３との間に追加設置することで、アンテナ装置１Ａの共用周波数帯域をさらに増やすことができ、すべての周波数帯域の電磁波を略同一方向に放射することができる。
【００４５】
以上、この発明の実施形態について図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。
【００４６】
本実施形態に係るアンテナ装置１、１Ａのアンテナ放射素子３、３Ａは、±Ｚ軸に沿って延在したダイポールアンテナとして図示しているが、他の実施形態に係るアンテナ装置１、１Ａによっては、このような態様に限定されない。例えば、アンテナ放射素子３、３Ａは、モノポールアンテナ、パッチアンテナ、またはホーンアンテナ等であってもよい。
【００４７】
本実施形態に係るアンテナ装置１、１Ａのアンテナ放射素子３、３Ａは、複数の周波数帯域毎に電磁波を放射する周波数帯域共用アンテナ放射素子であるが、他の実施形態に係るアンテナ装置１、１Ａによっては、このような態様に限定されない。例えば、アンテナ放射素子３、３Ａは、複数の周波数帯域を有する広帯域の周波数帯域の電磁波を放射する広帯域アンテナ放射素子であってもよい。
【符号の説明】
【００４８】
１、１Ａ、１００  アンテナ装置
２、１１０  金属反射板
３、３Ａ、１２０  アンテナ放射素子
４  メタマテリアル
１０、２０  メタマテリアル反射板
【図１】
2015170969.tif 000003
【図２】
2015170969.tif 000004
【図３】
2015170969.tif 000005
【図４】
2015170969.tif 000006
【図５】
2015170969.tif 000007
【図６】
2015170969.tif 000008
【図７】
2015170969.tif 000009
【図８】
2015170969.tif 000010
【図９】
2015170969.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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