(57)【要約】【課題】布地と紙媒体との双方に対して良好な画質の印刷が可能な印刷装置を提供する。【解決手段】紙媒体及び布地媒体を含む記録媒体Ｐに画像を形成可能な印刷装置であって、記録媒体Ｐにインクを吐出することで記録媒体Ｐ上に画像を形成する印刷実行部と、印刷実行部の動作を制御する印刷制御部とを備え、印刷制御部は、布地媒体に画像を形成する捺染印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量を、紙媒体に画像を形成する紙媒体印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量よりも小さくするように、印刷実行部を制御する、ことを特徴とする印刷装置。【選択図】図２４
2015168901.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
紙媒体に対して印刷を実行するための紙媒体印刷モードと、
布地媒体に対して印刷を実行するための捺染印刷モードと、
を有し、
前記捺染印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量は、
前記紙媒体印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量よりも小さい、
ことを特徴とする印刷装置。
【請求項２】
紙媒体に対して印刷を実行するための紙媒体印刷モードと、
布地媒体に対して印刷を実行するための捺染印刷モードと、
を有し、
前記捺染印刷モードにおいて、前記捺染印刷モードで使用され且つ前記紙媒体印刷モードで使用される所定色のインクにより最大ドットを形成するために要する前記所定色のインクの重量は、
前記紙媒体印刷モードにおいて、前記所定色のインクにより最大ドットを形成するために要する前記所定色のインク重量よりも小さい、
ことを特徴とする印刷装置。
【請求項３】
前記捺染印刷モードにおいて使用されるインクの種類は、
前記紙媒体印刷モードにおいて使用されるインクの種類よりも多い、
ことを特徴とする請求項２に記載の印刷装置。
【請求項４】
前記捺染印刷モードでは使用されず前記紙媒体印刷モードで使用されるインクに含まれる溶媒のインク全体に占める重量比は、
前記捺染印刷モード及び前記紙媒体印刷モードで使用されるインクに含まれる溶媒のインク全体に占める重量比よりも大きい、
ことを特徴とする請求項２に記載の印刷装置。
【請求項５】
前記捺染印刷モードにおける印刷速度は、
前記紙媒体印刷モードにおける印刷速度よりも遅い、
ことを特徴とする請求項２に記載の印刷装置。
【請求項６】
前記捺染印刷モードにおける印刷解像度は、
前記紙媒体印刷モードにおける印刷解像度よりも低い、
ことを特徴とする請求項２に記載の印刷装置。
【請求項７】
前記捺染印刷モードにおいてインクを吐出するノズルのメニスカス位置と前記布地媒体との間の距離は、
前記紙媒体印刷モードにおいてインクを吐出するノズルのメニスカス位置と前記紙媒体との間の距離よりも長い、
ことを特徴とする請求項１乃至６のうち何れか１項に記載の印刷装置。
【請求項８】
紙媒体に対して印刷を実行するための紙媒体印刷モードと、
布地媒体に対して印刷を実行するための捺染印刷モードと、
を有する印刷装置の制御方法であって、
前記捺染印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量を、
前記紙媒体印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量よりも小さくする、
ことを特徴とする印刷装置の制御方法。
【請求項９】
紙媒体に対して印刷を実行するための紙媒体印刷モードと、
布地媒体に対して印刷を実行するための捺染印刷モードと、
を有し、
コンピュータを具備する印刷装置の制御プログラムであって、
前記捺染印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量は、
前記紙媒体印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量よりも小さい、
ことを特徴とする印刷を、
前記コンピュータによって実現させる印刷装置の制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、印刷装置、印刷装置の制御方法、及び、印刷装置の制御プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
印刷装置として、ヘッド部に設けられた複数のノズルの各々から、紙媒体に対してインクを吐出することで、紙媒体に画像を形成するインクジェットプリンター（以下、「紙媒体印刷用インクジェットプリンター」と称する）が広く用いられている（特許文献１参照）。
また、近年のインクジェットプリンターの発達に伴い、従来は紙媒体に対する印刷に用いられていたインクジェットプリンターを、絹布、綿布、ナイロン等の布地媒体（「布地」とも称する）に対する印刷に応用した捺染印刷用インクジェットプリンターが開発されている（例えば、特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−２２５７１７号公報
【特許文献２】特許第４３２２９６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来、紙媒体印刷用インクジェットプリンターと、捺染印刷用インクジェットプリンターとは別個に開発されていた。よって、紙媒体への印刷と、布地への印刷の双方を行うユーザーにとっては、紙媒体印刷用インクジェットプリンターと捺染印刷用インクジェットプリンターとを、使い分けなければならず、印刷装置の購入や維持に係るコストの増大や、利便性の低下を招いていた。このような状況の下、紙媒体印刷用インクジェットプリンターと、捺染印刷用インクジェットプリンターとを共通化するというニーズが存在していた。
【０００５】
紙媒体印刷用インクジェットプリンターが印刷の対象とする紙媒体は、インクや墨汁などの液体は勿論のこと、トナーやジェルなどの個体を紙媒体上に付着、定着または浸透させ文字や画像として視認するために開発された媒体である。このため、紙媒体には、合成シリカ等を含んで構成されたインクを受容するためのインク受容層が特別に設けられることが多い。また、紙媒体にインク受容層が設けられない場合であっても、紙媒体の主要な構成要素であるセルロース繊維等からなるベースペーパー層が、インクを受容する役割を担うことができ、インク受容層を代替することができる。
このように、紙媒体は、インクを受容するために特別に設けられたインク受容層や、インク受容層の代わりにインクを受容する役割を担うベースペーパー層を備えるため、良好な印刷画質を確保することができる。
【０００６】
一方、捺染印刷用インクジェットプリンターが印刷の対象とする布地は、衣類への加工等を目的として開発、生産されるものであり、衣類としての着心地や肌触り等が重視される。このような布地は、通常、インクを受容するためのインク受容層を備えない。そこで、布地に対する印刷においては、インクの受容を想定していない布地の繊維が、インク受容層の代替としての、インクを受容する役割を担うことになる。
このため、布地に対する印刷においては、例えば、以下に挙げるような問題が生じることが多い。
【０００７】
まず、布地のうち、インクを吸収しやすい絹布、綿布、ウール等の天然繊維に対して印刷を行う場合、インクが布地の裏側近傍まで深く浸透してしまい、インクに含まれる色材を布地の表面近傍に留めることができないことがある。この場合、色再現性に優れた鮮やかな色の画像を形成できないという問題が生じる。
また、布地のうち、インクを吸収しにくいナイロン、アクリル等の化学繊維に対して印刷を行う場合、インクが長時間にわたって布地の表面に留まるため、布地の表面に留まっているインク滴同士が結合して凝縮するという問題が生じる。
また、布地に対してインクが着弾すると、インクは布地の繊維に沿って拡散する。しかし、布地の繊維は印刷を意識した態様（例えば、インクが均等に拡散するような態様）で設けられたものではないため、インクの色材が繊維の延在する方向に拡散すると、インクの滲みの問題が生じる。
【０００８】
このような、布地に対する印刷において生じる各種問題に対応するため、従来の捺染印刷用インクジェットプリンターでは、布地に対する印刷に特有の各種処理を実行していた。
具体的には、従来の捺染印刷用インクジェットプリンターでは、布地にインクを吐出する前に行う前処理として、インクの滲みを防止するための滲み防止剤を塗布したり、布地にインクを吐出した後に行う後処理として、着弾したインクを布地に安定的に定着させるために布地を加熱する等、紙媒体印刷用インクジェットプリンターでは想定していない各種処理を実行していた。また、紙媒体とは別個に、布地の特性に合わせてインクを開発し、布地毎に専用のインクを用いた印刷が行われていた。
【０００９】
従って、このような捺染印刷用インクジェットプリンターを、紙媒体印刷用インクジェットプリンターと共通化するためには、第１に、滲み防止剤を塗布する等の布地に対する印刷に特有の各種処理を実行するための構成を、紙媒体印刷用インクジェットプリンターに付与することが考えられる。しかし、この場合、インクジェットプリンターの製造コストが高くなり、紙媒体に対する印刷と布地に対する印刷とを共通のインクジェットプリンターで実行することで、印刷に係るコストを低減させるというメリットが少なくなる。コスト低減というメリットが少なるなる点については、布地毎に専用のインクを用いた印刷を行う場合においても同様にあてはまる。
また、第２に、上述した、インクの凝縮やインクの滲み等、布地に対する印刷において生じる各種問題を許容し、布地に対する印刷における画質の大幅な劣化を許容することも考えられる。しかし、布地に対する印刷は、衣服等のデザイン性の向上を目的として行われることが多く、画質が重視されることが多い。よって、布地に対する印刷における画質の大幅な劣化は、紙媒体に対する印刷と布地に対する印刷との双方において良好な画質を確保するという、紙媒体印刷用インクジェットプリンターと捺染印刷用インクジェットプリンターとを共通化することの趣旨を没却するものである。
【００１０】
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、その目的の一つは、布地に対する印刷において生じる上述した問題の少なくとも一つに対応し、布地と紙媒体との双方に対して良好な画質の印刷が可能なインクジェットプリンター等の印刷装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
以上の課題を解決するために、本発明に係る印刷装置は、紙媒体に対して印刷を実行するための紙媒体印刷モードと、布地媒体に対して印刷を実行するための捺染印刷モードと、を有し、前記捺染印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量は、前記紙媒体印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量よりも小さい、ことを特徴とする。
【００１２】
本発明では、布地媒体に最大ドットを形成するためのインク重量を、紙媒体に最大ドットを形成するためのインク重量よりも小さくするため、紙媒体に最大ドットを形成するためのインク重量と等しくする場合と比較して、布地媒体に付着したインク滴の乾燥の速度を速めたり、布地媒体内部でインクが拡散する範囲を狭くしたりすることができる。このため、布地媒体に対する印刷において、インク滴同士が結合することで生じる凝縮や、拡散したインクが混ざることで生じるインクの滲み等を防止することができる。また、この発明によれば、布地媒体に印刷される画像の一の画素に対応するドットと、一の画素に隣り合う他の画素に対応するドットとの間の間隔を、紙媒体に対して印刷する場合と比較して大きくすることができるため、布地媒体に対する印刷において、インクの滲みやインク滴の凝縮等を防止することができる。この結果、布地に対して印刷される画像の画質が、紙媒体に対して印刷される画像の画質と比べて大きく劣ることを防止することができ、布地と紙媒体との双方に対して良好な画質の画像を印刷することが可能となる。
【００１３】
また、本発明に係る印刷装置は、紙媒体に対して印刷を実行するための紙媒体印刷モードと、布地媒体に対して印刷を実行するための捺染印刷モードと、を有し、前記捺染印刷モードにおいて、前記捺染印刷モードで使用され且つ前記紙媒体印刷モードで使用される所定色のインクにより最大ドットを形成するために要する前記所定色のインクの重量は、前記紙媒体印刷モードにおいて、前記所定色のインクにより最大ドットを形成するために要する前記所定色のインク重量よりも小さい、ことを特徴とする。
【００１４】
本発明では、布地媒体に最大ドットを形成するための所定色のインクの重量を、紙媒体に最大ドットを形成するための所定色のインクの重量よりも小さくするため、紙媒体に最大ドットを形成するための所定色のインクの重量と等しくする場合と比較して、布地媒体に付着した所定色のインク滴の乾燥の速度を速めたり、布地媒体内部で所定色のインクが拡散する範囲を狭くしたりすることができる。また、この発明によれば、布地媒体に印刷される画像の一の画素に対応するドットと、一の画素に隣り合う他の画素に対応するドットとの間の間隔を、紙媒体に対して印刷する場合と比較して大きくすることができる。これにより、布地媒体に対する印刷において、インクの滲みやインク滴の凝縮等を防止することができるため、布地に対して印刷される画像の画質が、紙媒体に対して印刷される画像の画質と比べて大きく劣ることを防止して、布地と紙媒体との双方に対して良好な画質の画像を印刷することが可能となる。
【００１５】
また、上述した印刷装置において、前記捺染印刷モードにおいて使用されるインクの種類は、前記紙媒体印刷モードにおいて使用されるインクの種類よりも多い、ことを特徴とすることが好ましい。
一般的に、複数種類のインクを用いて布地媒体に対する印刷を実行する場合、当該複数種類のインクを用いて紙媒体に対する印刷を実行する場合と比較して、当該複数種類のインクの表す色とは異なる色のインクを再現することが難しい。
また、ある色を再現するために、当該ある色を表現可能な一のインクと、当該ある色を表現可能なインクであって前記一のインクに含まれる溶媒の重量比を大きくした他のインク（つまり、一のインクに対応する淡色インク）との両方を使用する場合、他のインク（淡色インク）を使用しない場合と比較して、インクデューティーが高くなり、単位面積あたりに吐出されるインク量が増加する。このため、紙媒体に比べて受容可能なインク量が少ない布地媒体に対する印刷では、一般的に淡色インクの使用を控えることが好ましい。更に、淡色インクを使用する場合には、インクに含まれる溶媒の重量比が大きく異なる複数種類のインクを用いることになるため、インク種類毎に乾燥条件及び定着条件を異なることとなる。このため、仮に、従来の捺染印刷のように、印刷処理の前後の工程（布地媒体の加熱等の後工程や、滲み防止剤の塗布等の前工程等）を実行する場合には、インク種類毎に乾燥条件及び定着条件を調整する必要が生じ、印刷装置の制御が煩雑になる。このような観点からも、布地媒体に対する印刷では、淡色インクの使用を控えることが好ましい。
しかし、淡色インクを使用しない場合には、表現可能な階調数が減少し、良好な画質の画像の印刷が困難となる場合がある。
この態様によれば、布地媒体に対する印刷において、紙媒体に対する印刷よりも多くの種類のインクを使用する。このため、布地媒体に対する印刷において、淡色インクを使用することなく、色空間上で表現できる色域（ガマット）を広げることが可能となるのは勿論のこと、再現できる階調数を増加させることが可能となる。これにより、布地媒体に対する印刷においても、紙媒体に対する印刷と同様に、良好な画質の画像を印刷することができる。
【００１６】
また、上述した印刷装置において、前記捺染印刷モードでは使用されず前記紙媒体印刷モードで使用されるインクに含まれる溶媒のインク全体に占める重量比は、前記捺染印刷モード及び前記紙媒体印刷モードで使用されるインクに含まれる溶媒のインク全体に占める重量比よりも大きい、ことを特徴とすることが好ましい。
この態様によれば、布地媒体に対する印刷において、溶媒の占める重量比の大きい所謂淡色インクの使用を制限するため、布地媒体に対する印刷において淡色インクを使用する場合に生じる可能性の高いインクの滲みやインクの凝縮等を防止することができる。
【００１７】
また、上述した印刷装置において、前記捺染印刷モードにおける印刷速度は、前記紙媒体印刷モードにおける印刷速度よりも遅い、ことを特徴とすることが好ましい。
この態様によれば、布地媒体に対して印刷するときの印刷速度を、紙媒体に対して印刷するときの印刷速度よりも遅くするため、布地媒体に印刷される画像の一の画素に対応するドットが形成されてから、当該一の画素に隣り合う他の画素に対応するドットが形成されるまでの時間長を、紙媒体に対して印刷する場合と比較して長くすることができる。このため、布地媒体に対する印刷において、インクが広く拡散して隣り合うドットのインク同士が混ざり合うことで生じる滲みや、隣り合うドットのインク滴同士が結合して生じる凝縮等、画質の劣化の原因となる事象の発生を防止することができる。この結果、布地に対して印刷される画像の画質が、紙媒体に対して印刷される画像の画質と比べて大きく劣ることを防止することができ、布地と紙媒体との双方に対して良好な画質の画像を印刷することが可能となる。
【００１８】
また、上述した印刷装置において、前記捺染印刷モードにおける印刷解像度は、前記紙媒体印刷モードにおける印刷解像度よりも低い、ことを特徴とすることが好ましい。
この態様によれば、布地媒体に印刷される画像の一の画素に対応するドットと、一の画素に隣り合う他の画素に対応するドットとの間の間隔を、紙媒体に対して印刷する場合と比較して大きくすることができる。このため、布地媒体に対する印刷において、隣り合うドットのインク同士が混ざり合うことで生じる滲みや、隣り合うインク滴同士が結合して生じる凝縮等の発生を防止することができる。
【００１９】
また、上述した印刷装置において、前記捺染印刷モードにおいてインクを吐出するノズルのメニスカス位置と前記布地媒体との間の距離は、前記紙媒体印刷モードにおいてインクを吐出するノズルのメニスカス位置と前記紙媒体との間の距離よりも長い、ことを特徴とすることが好ましい。
この態様によれば、表面の粗い布地媒体に対する印刷におけるメニスカス位置を、表面が滑らかな紙媒体に対する印刷におけるメニスカス位置と比較して、媒体からの距離が離れるようにするため、布地媒体の繊維がノズル内のインクに接触することに起因する布地媒体の汚染を防止することができる。
【００２０】
また、本発明に係る印刷装置の制御方法は、紙媒体に対して印刷を実行するための紙媒体印刷モードと、布地媒体に対して印刷を実行するための捺染印刷モードと、を有する印刷装置の制御方法であって、前記捺染印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量を、前記紙媒体印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量よりも小さくする、ことを特徴とする。
本発明では、布地媒体に最大ドットを形成するためのインク重量を、紙媒体に最大ドットを形成するためのインク重量よりも小さくするため、紙媒体に最大ドットを形成するためのインク重量と等しくする場合と比較して、布地媒体に付着したインク滴の乾燥の速度を速めたり、布地媒体内部でインクが拡散する範囲を狭くしたりすることができる。また、この発明によれば、布地媒体に印刷される画像の一の画素に対応するドットと、一の画素に隣り合う他の画素に対応するドットとの間の間隔を、紙媒体に対して印刷する場合と比較して大きくすることができる。このため、布地媒体に対する印刷において、インク滴同士が結合することで生じる凝縮や、拡散したインクが混ざることで生じるインクの滲み等を防止することができる。この結果、布地に対して印刷される画像の画質が、紙媒体に対して印刷される画像の画質と比べて大きく劣ることを防止することができ、布地と紙媒体との双方に対して良好な画質の画像を印刷することが可能となる。
【００２１】
また、本発明に係る印刷装置の制御プログラムは、紙媒体に対して印刷を実行するための紙媒体印刷モードと、布地媒体に対して印刷を実行するための捺染印刷モードと、を有し、コンピュータを具備する印刷装置の制御プログラムであって、前記捺染印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量は、前記紙媒体印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量よりも小さい、ことを特徴とする印刷を、前記コンピュータによって実現させる、ことを特徴とする。
本発明では、布地媒体に最大ドットを形成するためのインク重量を、紙媒体に最大ドットを形成するためのインク重量よりも小さくするため、紙媒体に最大ドットを形成するためのインク重量と等しくする場合と比較して、布地媒体に付着したインク滴の乾燥の速度を速めたり、布地媒体内部でインクが拡散する範囲を狭くしたりすることができる。また、この発明によれば、布地媒体に印刷される画像の一の画素に対応するドットと、一の画素に隣り合う他の画素に対応するドットとの間の間隔を、紙媒体に対して印刷する場合と比較して大きくすることができる。このため、布地媒体に対する印刷において、インク滴同士が結合することで生じる凝縮や、拡散したインクが混ざることで生じるインクの滲み等を防止することができる。この結果、布地に対して印刷される画像の画質が、紙媒体に対して印刷される画像の画質と比べて大きく劣ることを防止することができ、布地と紙媒体との双方に対して良好な画質の画像を印刷することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第１実施形態に係る印刷装置１の構成を示すブロック図である。
【図２】インクジェットプリンター１０の概略的な要部断面図である。
【図３】インクジェットプリンター１０の構成を示すブロック図である。
【図４】ヘッド部３０の概略的な要部断面図である。
【図５】ノズルＮの配置を示す説明図である。
【図６】駆動信号Ｖinの供給時における吐出部Ｄの断面形状の変化を説明するための説明図である。
【図７】メニスカスＭs及びメニスカス位置ｄＺを説明するための説明図である。
【図８】印刷条件指定画面の一例を示す説明図である。
【図９】印刷条件指定画面の一例を示す説明図である。
【図１０】印刷モードを構成する５種類の設定モード各々の設定内容を表す説明図である。
【図１１】媒体種類テーブルＴＢＬ１１のデータ構造の一例を示す説明図である。
【図１２】カラーモードテーブルＴＢＬ１２のデータ構造の一例を示す説明図である。
【図１３】モード番号を説明するための説明図である。
【図１４】モード評価テーブルＴＢＬ１３のデータ構造の一例を示す説明図である。
【図１５】写真用紙の一例であるコート紙の断面を撮影した顕微鏡写真である。
【図１６】写真用紙におけるドットの形成を説明するための説明図である。
【図１７】普通用紙の一例である普通紙の断面を撮影した顕微鏡写真である。
【図１８】布地におけるインクの滲みの発生を説明するための説明図である。
【図１９】布地におけるインクの滲みの予防を説明するための説明図である。
【図２０】布地におけるインクの凝縮とその予防を説明するための説明図である。
【図２１】記録媒体の表面性状を説明するための説明図である。
【図２２】メニスカス位置ｄＺの引き込みを説明するための説明図である。
【図２３】インクデューティとドット記録率との関係を説明するための説明図である。
【図２４】動作規定情報テーブルＴＢＬ１４のデータ構造の一例を示す説明図である。
【図２５】印刷性能テーブルＴＢＬ１５のデータ構造の一例を示す説明図である。
【図２６】駆動信号生成部５０の構成を示すブロック図である。
【図２７】デコーダーＤＣのデコード内容を示す説明図である。
【図２８】デコーダーＤＣのデコード内容を示す説明図である。
【図２９】駆動信号生成部５０の動作を示すタイミングチャートである。
【図３０】駆動信号生成部５０の動作を示すタイミングチャートである。
【図３１】単位期間Ｔuにおけるメニスカス位置ｄＺの変化を説明するための説明図である。
【図３２】インターレース記録方式を説明するための説明図である。
【図３３】オーバーラップ方式を説明するための説明図である。
【図３４】ドット記録方式の第１の例を説明するための説明図である。
【図３５】ドット記録方式の第２の例を説明するための説明図である。
【図３６】ドット記録方式の第１の例と第２の例における各パスのドットが記録する画素を示す説明図である。
【図３７】ドット記録方式の第３の例を説明するための説明図である。
【図３８】ドット記録方式の第２の例と第３の例における各パスのドットが記録する画素を示す説明図である。
【図３９】ドット記録方式の第４の例を説明するための説明図である。
【図４０】ドット記録方式の第２の例と第４の例における各パスのドットが記録する画素を示す説明図である。
【図４１】本発明の第２実施形態に係る印刷モードを構成する６種類の設定モード各々の設定内容を表す説明図である。
【図４２】第２実施形態に係る動作規定情報テーブルＴＢＬ１４Ａのデータ構造の一例を示す説明図である。
【図４３】本発明の変形例２に係るモード評価テーブルＴＢＬ１３のデータ構造の一例を示す説明図である。
【図４４】本発明の変形例４に係るモード評価テーブルＴＢＬ１３のデータ構造の一例を示す説明図である。
【図４５】本発明の変形例１０に係るヘッド部３０の概略的な要部断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明を実施するための形態について図面を参照して説明する。ただし、各図において、各部の寸法及び縮尺は、実際のものと適宜に異ならせてある。また、以下に述べる実施の形態は、本発明の好適な具体例であるから、技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲は、以下の説明において特に本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの形態に限られるものではない。
【００２４】
＜Ａ．第１実施形態＞  
以下、本実施形態に係る印刷装置について説明する。
【００２５】
＜１．印刷装置の構成＞  
図１は、印刷装置１の構成を示すブロック図である。
図１に示すように、本実施形態に係る印刷装置１は、印刷データＰＤを生成する印刷データ生成部を具備するホストコンピューター９と、インクジェットプリンター１０とを備える。
詳細は後述するが、インクジェットプリンター１０は、紙媒体及び布地にインクを吐出して画像を形成する印刷処理を実行する印刷実行部と、印刷データＰＤに基づいて印刷実行部の動作を制御する印刷動作制御部と、を備える。
【００２６】
＜１．１．ホストコンピューターの構成＞  
ホストコンピューター９は、ホストコンピューター９の動作を制御するＣＰＵ（Central Processing Unit）を備える（図示省略）。また、図１に示すように、ホストコンピューター９は、ディスプレイ等の表示部１０１と、キーボードやマウス等の入力部１０２と、ＲＡＭ（Random Access Memory）やハードディスクドライブ等を含む記憶部１０３を備える。
また、ホストコンピューター９は、ホストコンピューター９において動作するアプリケーションＡＰから出力される画像データＩｍｇを、インクジェットプリンター１０による印刷処理に用いることのできるデータである印刷データＰＤに変換する印刷データ生成処理を実行する印刷データ生成部９０を備える。
【００２７】
記憶部１０３には、オペレーティングシステム（図示省略）と、インクジェットプリンター１０に対応し当該オペレーティングシステム上で動作するプリンタードライバープログラムＰgDRと、文書作成ソフトや画像編集ソフト等の各種アプリケーションプログラム（図示省略）とが記憶されている。
なお、プリンタードライバープログラムＰgDRは、オペレーティングシステムに予め組み込まれたものでもよいし、ＣＤ−ＲＯＭ、磁気ディスク、メモリカード等のホストコンピューター９が読み取り可能な記憶媒体から取得されたものでもよいし、または、インターネットを介して所定のサイトからダウンロードすることで取得されたものでもよい。
【００２８】
記憶部１０３には、複数の印刷モードテーブルＴＢＬと、色変換テーブルＬＵＴとが格納されている。
複数の印刷モードテーブルＴＢＬには、印刷データＰＤを生成するために必要な各種情報が記憶されている。本実施形態では、複数の印刷モードテーブルＴＢＬには、媒体種類テーブルＴＢＬ１１、カラーモードテーブルＴＢＬ１２、モード評価テーブルＴＢＬ１３、動作規定情報テーブルＴＢＬ１４、及び、印刷性能テーブルＴＢＬ１５が含まれる。但し、これらの複数の印刷モードテーブルＴＢＬを１つのテーブルにまとめる態様としてもよい。
色変換テーブルＬＵＴには、例えば、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）の３色により規定される色空間上のおいて表現された色を、インクジェットプリンター１０が印刷処理に使用する一または複数のインク色（例えば、ＣＭＹＫの４色）により規定される色空間において表現するための情報が記憶されている。
本実施形態において、複数の印刷モードテーブルＴＢＬと色変換テーブルＬＵＴとは、ホストコンピューター９のＣＰＵがプリンタードライバープログラムＰgDRを実行するとき、または、プリンタードライバープログラムＰgDRがホストコンピューター９にインストールされるときに、記憶部１０３の所定の記憶領域に記憶される。なお、これらの複数の印刷モードテーブルＴＢＬと色変換テーブルＬＵＴとは、プリンタードライバープログラムＰgDRに含まれるものであってもよい。
【００２９】
ホストコンピューター９のＣＰＵが、記憶部１０３に記憶されたアプリケーションプログラムを実行すると、文書作成や画像編集等の各種機能を有するアプリケーションＡＰが起動される。このアプリケーションＡＰは、例えば、印刷装置１の利用者からアプリケーションＡＰの処理対象の画像をインクジェットプリンター１０により印刷させる旨の要求を受けた場合、当該画像を表す画像データＩｍｇを出力する。
【００３０】
印刷データ生成部９０は、アプリケーションＡＰから出力された画像データＩｍｇを、印刷データＰＤに変換する。この印刷データ生成部９０は、ホストコンピューター９のＣＰＵがプリンタードライバープログラムＰgDRを実行し、ホストコンピューター９のＣＰＵがプリンタードライバープログラムＰgDRに従って機能することにより実現される機能ブロックである。
上述のとおり、本実施形態において画像データＩｍｇは、ＲＧＢにより表現されたデータである。このため、画像データＩｍｇの表す画像をインクジェットプリンター１０で印刷するためには、当該画像を、インクジェットプリンター１０が使用するインク色の色空間において表現する必要がある。また、画像データＩｍｇの表す画像をインクジェットプリンター１０で印刷するためには、当該画像を、インクジェットプリンター１０で取扱うことが可能な解像度で表す必要がある。
印刷データ生成部９０は、画像データＩｍｇの表す画像を、インクジェットプリンター１０の印刷処理に対応した解像度及び色空間により表現された画像に変換し、変換された画像のデータに基づいて、インクジェットプリンター１０が印刷処理において当該画像を印刷するために記録媒体Ｐに形成すべきドットサイズやドット配置等を表す印刷データＰＤを生成する。インクジェットプリンター１０は、印刷データ生成部９０が生成した印刷データＰＤに基づいて、画像データＩｍｇの表す画像を記録媒体Ｐに印刷することが可能となる。
以下、印刷データ生成部９０の詳細について説明する。
【００３１】
図１に示すように、本実施形態に係る印刷データ生成部９０は、インクジェットプリンター１０の印刷モードを設定する印刷モード設定部９１と、画像データＩｍｇの示す画像の解像度を、印刷モード設定部９１が設定した印刷モードに対応する解像度に変換する解像度変換部９２と、画像データＩｍｇの示す画像の色のデータを、印刷モード設定部９１が設定した印刷モードにおいてインクジェットプリンター１０が使用するインク色で規定される色空間で表現したデータに変換する色変換部９３と、インクジェットプリンター１０が画像データＩｍｇの示す画像を印刷するときに記録媒体Ｐに形成すべきドット配置やドットサイズ等を決定するハーフトーン処理を行うハーフトーン処理部９４と、ハーフトーン処理された画像データをインクジェットプリンター１０に転送すべきデータ順に並べるラスタライズ処理を行い、ラスタライズされた画像データに基づいて印刷データＰＤを生成するラスタライズ部９５と、を含む。
なお、印刷データ生成部９０及び印刷モードの詳細については後述する。
【００３２】
＜１．２．インクジェットプリンターの構成＞  
次に、図２乃至図５を参照しつつ、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０の構成について説明する。
【００３３】
図２は、インクジェットプリンター１０の内部構成の概略を示す斜視図である。また、図３は、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０の構成を示す機能ブロック図である。
図２に示すように、インクジェットプリンター１０は、Ｙ軸方向（以下、「主走査方向」と称する場合がある）に往復動する移動体３を備える。
また、図２及び図３に示すように、移動体３は、９Ｍ個の吐出部Ｄを具備するヘッド部３０と、９個のインクカートリッジ３１と、ヘッド部３０が備える各吐出部Ｄを駆動するための駆動信号Ｖinを生成する駆動信号生成部５０と、ヘッド部３０、９個のインクカートリッジ３１、及び、駆動信号生成部５０を搭載したキャリッジ３２と、を備える（Ｍは、１以上の自然数）。各吐出部Ｄは、インクカートリッジ３１から供給されたインクを内部に充填し、駆動信号Ｖinに従って、充填したインクを記録媒体Ｐに対して吐出する。
なお、ヘッド部３０及び駆動信号生成部５０は、上述した「印刷実行部」の一例である。
【００３４】
９個のインクカートリッジ３１は、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃｙ）、マゼンタ（Ｍｇ）、イエロー（Ｙｌ）、グリーン（Ｇｒ）、バイオレット（Ｖｌ）、オレンジ（Ｏｒ）、淡シアン（ＣｙＬ）、及び、淡マゼンタ（ＭｇＬ）の、９種類の色と１対１に対応して設けられたものであり、各インクカートリッジ３１には、当該インクカートリッジ３１に対応する色のインクが充填されている。
【００３５】
以下では、上述した９種類の色を、基本色、特色、及び、淡色の３つの色区分に区分する。具体的には、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃｙ）、マゼンタ（Ｍｇ）、及び、イエロー（Ｙｌ）の４色を基本色に区分し、グリーン（Ｇｒ）、バイオレット（Ｖｌ）、及び、オレンジ（Ｏｒ）の３色を特色に区分し、淡シアン（ＣｙＬ）、及び、淡マゼンタ（ＭｇＬ）の２色を淡色に区分する。
すなわち、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０は、基本色のインク（以下、「基本色インク」と称する場合がある）、特色のインク（以下、「特色インク」と称する場合がある）、及び、淡色のインク（以下、「淡色インク」と称する場合がある）の、合計３つの色区分のインクを使用することができる。換言すれば、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０は、４種類の基本色インク、３種類の特色インク、及び、２種類の淡色インクの、合計９種類のインクを使用することができる。
ここで、淡色のインクとは、基本色または特色のインクに比べて、インクに含まれる水やその他の溶剤成分の重量比が大きいインクである。具体的には、淡シアンのインクとは、シアンのインクに対して溶剤成分の重量比を大きくしたインクであり、淡マゼンタのインクとは、マゼンタのインクに対して溶剤成分の重量比を大きくしたインクである。
【００３６】
９Ｍ個の吐出部Ｄの各々は、９個のインクカートリッジ３１のいずれか１つからインクの供給を受ける。
より具体的には、９Ｍ個の吐出部Ｄは、９個のインクカートリッジ３１と１対１に対応するように９個の吐出群にグループ化される。各吐出群はＭ個の吐出部Ｄからなり、各吐出群を構成するＭ個の吐出部Ｄのそれぞれには、当該吐出群に対応するインクカートリッジ３１からインクの供給を受ける。これにより、各吐出群を構成するＭ個の吐出部Ｄから１色のインクを吐出させることができ、９個の吐出群を構成する９Ｍ個の吐出部Ｄから全体として９色のインクを吐出させることが可能となる。
なお、本実施形態において、各インクカートリッジ３１はキャリッジ３２に搭載されているが、インクジェットプリンター１０のキャリッジ３２以外の場所に設けられてもよい。
【００３７】
図２に示すように、インクジェットプリンター１０は、移動体３を、Ｙ軸方向（以下、「主走査方向」と称する場合がある）に往復動させる移動機構４を備える。
図２及び図３に示すように、移動機構４は、移動体３を往復動させる駆動源となるキャリッジモーター４１と、その両端が固定されたキャリッジガイド軸４４と、キャリッジガイド軸４４と平行に延在してキャリッジモーター４１により駆動されるタイミングベルト４２と、キャリッジモーター４１を駆動するためのキャリッジモータードライバー４３と、を有している。
移動体３のキャリッジ３２は、移動機構４のキャリッジガイド軸４４に往復動自在に支持されるとともに、タイミングベルト４２の一部に固定されている。そのため、キャリッジモーター４１によりタイミングベルト４２を正逆走行させると、移動体３がキャリッジガイド軸４４に案内されて往復動する。
また、移動機構４は、移動体３の主走査方向における位置を検出するためのリニアエンコーダ４５を備える。
【００３８】
図２に示すように、インクジェットプリンター１０は、記録媒体Ｐを供給・排出するための給紙機構７を備える。
図２及び図３に示すように、給紙機構７は、その駆動源となる給紙モーター７１と、給紙モーター７１を駆動するための給紙モータードライバー７３と、ヘッド部３０の下側（図２において−Ｚ方向）に設けられるプラテン７４と、給紙モーター７１の作動により回転して記録媒体Ｐを１枚ずつプラテン７４上に供給するための給紙ローラ７２と、給紙モーター７１の作動により回転してプラテン７４上の記録媒体Ｐを排紙口へと搬送する排紙ローラ（図示省略）と、を備える。この、給紙機構７は、記録媒体Ｐを、Ｙ軸方向に交差するＸ軸方向（以下、「副走査方向」と称する場合がある）に搬送することができる。
【００３９】
インクジェットプリンター１０は、給紙機構７により記録媒体Ｐがプラテン７４上に搬送されるタイミングで、複数の吐出部Ｄから当該記録媒体Ｐに対してインクを吐出させることで、記録媒体Ｐ上に画像を形成する印刷処理を実行する。
なお、上述した移動機構４及び給紙機構７は、記録媒体Ｐに対する移動体３（キャリッジ３２）の相対位置を変化させるための機構であり、以下では、移動機構４及び給紙機構７を相対位置変更部７０と総称する場合がある。
【００４０】
また、インクジェットプリンター１０は、吐出部Ｄにおいてインクを正確に吐出することのできない状態である吐出異常が生じた場合に、当該吐出部Ｄの吐出状態を正常に回復させるための回復処理を実行するための回復機構８４を備える。
図２及び図３に示すように、回復機構８４は、ヘッド部３０のノズルプレート２４０（図４参照）を封止するためのキャップ８４２の他に、ワイパー８４１、インク受け部８４３、及び、チューブポンプ（図示省略）等を備える。これにより、回復機構８４は、吐出部Ｄのノズルプレート２４０に付着した紙粉等の異物をワイパー８４１により拭き取るワイピング処理、吐出部Ｄからインク受け部８４３に対してインクを予備的に吐出させるフラッシング処理、吐出部Ｄ内の増粘したインクや気泡等をチューブポンプにより吸引するポンピング処理等、当該吐出部Ｄのインクの吐出状態を正常に戻すための回復処理を実行する。
【００４１】
図３に示すように、インクジェットプリンター１０は、液晶ディスプレイ、有機ＥＬディスプレイ、ＬＥＤランプ等で構成され、エラーメッセージ等を表示する表示部（図示省略）と、各種スイッチ等で構成される操作部（図示省略）とを具備する操作パネル８２を備える。
【００４２】
図３に示すように、インクジェットプリンター１０は、インクジェットプリンター１０の各部の動作を制御するための制御部６０（上述した「印刷動作制御部」の一例）を備える。
制御部６０は、ホストコンピューター９から入力された印刷データＰＤに基づいて、駆動信号生成部５０、及び、相対位置変更部７０等を制御することにより、記録媒体Ｐに印刷データＰＤに応じた画像を形成する印刷処理を実行する。
具体的には、制御部６０は、キャリッジモータードライバー４３の制御を介して、記録媒体Ｐを副走査方向に搬送するようにキャリッジモーター４１を駆動させ、また、給紙モータードライバー７３の制御を介して、移動体３を主走査方向に往復動させるように給紙モーター７１を駆動させ、さらに、駆動信号生成部５０の制御を介して、各吐出部Ｄからのインクの吐出の有無と、インクを吐出する場合におけるインクの吐出量及び吐出タイミングを制御する。
これにより、制御部６０は、記録媒体Ｐ上に吐出されたインクにより形成されるドットサイズ及びドット配置を調整し、印刷データＰＤに対応する画像を記録媒体Ｐに形成する印刷処理を実行する。
【００４３】
制御部６０は、ＣＰＵ６１と、記憶部６２とを備える。
記憶部６２は、ホストコンピューター９から図示省略したインターフェース部を介して供給される印刷データＰＤをデータ格納領域に格納する不揮発性半導体メモリーの一種であるＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable Read-Only Memory）と、印刷処理等の各種処理を実行する際に必要なデータを一時的に格納し、あるいは印刷処理等の各種処理を実行するための制御プログラムを一時的に展開するＲＡＭ（Random Access Memory）と、インクジェットプリンター１０の各部を制御する制御プログラムを格納する不揮発性半導体メモリーの一種であるＰＲＯＭと、を備える。
【００４４】
ＣＰＵ６１は、ホストコンピューター９から供給される印刷データＰＤを、記憶部６２に格納する。
また、ＣＰＵ６１は、印刷データＰＤ等の記憶部６２に格納されている各種データに基づいて、駆動信号生成部５０の動作を制御して各吐出部Ｄを駆動させるための印刷信号ＳＩ及び駆動波形信号Ｃom等を生成し、これらを出力する。
また、ＣＰＵ６１は、記憶部６２に格納されている各種データに基づいて、キャリッジモータードライバー４３の動作を制御するための制御信号ＣtrM1、給紙モータードライバー７３の動作を制御するための制御信号ＣtrM2、及び、回復機構８４の動作を制御するための制御信号等の各種制御信号を生成し、これら生成した各種制御信号を出力する。
このように、制御部６０（ＣＰＵ６１）は、印刷信号ＳＩや駆動波形信号Ｃom等の各種制御信号を生成してインクジェットプリンター１０の各部に供給することで、インクジェットプリンター１０の各部の動作を制御する。これにより、制御部６０（ＣＰＵ６１）は、印刷処理や、回復処理等の各種処理を実行する。
【００４５】
駆動信号生成部５０は、制御部６０から供給される印刷信号ＳＩ及び駆動波形信号Ｃom等の信号に基づいて、ヘッド部３０が備える９Ｍ個の吐出部Ｄのそれぞれを駆動するための駆動信号Ｖinを生成する。本実施形態において駆動波形信号Ｃomは、駆動波形信号Ｃom-Ａ及び駆動波形信号Ｃom-Ｂを含む。
なお、駆動信号生成部５０、及び、駆動波形信号Ｃomの詳細については、後述する。
【００４６】
＜１．３．ヘッド部及び吐出部の構成＞  
次に、図４乃至図７を参照しつつ、ヘッド部３０と、ヘッド部３０に設けられる吐出部Ｄと、について説明する。
図４は、ヘッド部３０の概略的な一部断面図の一例である。なお、この図では、ヘッド部３０のうち、９Ｍ個の吐出部Ｄの中の１個の吐出部Ｄと、当該吐出部Ｄにインク供給口２４７を介して通連するリザーバ２４６と、を示している。
【００４７】
図４に示すように、吐出部Ｄは、圧電素子２００と、内部にインクが充填されたキャビティ２４５（圧力室）と、キャビティ２４５に通連するノズルＮと、振動板２４３と、を備える。この吐出部Ｄは、圧電素子２００が駆動信号Ｖinにより駆動されることにより、キャビティ２４５内のインクをノズルＮから吐出させる。
吐出部Ｄのキャビティ２４５は、キャビティプレート２４２と、ノズルＮが形成されたノズルプレート２４０と、振動板２４３と、により区画される空間である。このキャビティ２４５は、インク供給口２４７を介してリザーバ２４６と連通している。
リザーバ２４６は、キャビティプレート２４２とノズルプレート２４０とにより区画された空間であり、インク取り入れ口３１１を介してインクカートリッジ３１と連通している。
キャビティプレート２４２は、第１プレート２７１、接着フィルム２７２、第２プレート２７３、及び、第３プレート２７４を含む。ノズルプレート２４０、第１プレート２７１、接着フィルム２７２、第２プレート２７３、及び、第３プレート２７４は、それぞれ所定の形状（凹部が形成されるような形状）に成形され、これらを重ねることにより、キャビティ２４５およびリザーバ２４６が形成される。
【００４８】
本実施形態では、圧電素子２００として、図４に示すようなユニモルフ（モノモルフ）型を採用する。この圧電素子２００は、下部電極２６３と、上部電極２６４と、下部電極２６３及び上部電極２６４の間に設けられた圧電体２０２と、を有する。そして、圧電素子２００に駆動信号Ｖinが供給されて、下部電極２６３及び上部電極２６４の間に電圧が印加されると、当該印加された電圧に応じて圧電素子２００が図において上下方向に撓み、その結果、圧電素子２００が振動する。
第３プレート２７４の上面開口部には、振動板２４３が設置され、この振動板２４３には、圧電素子２００の下部電極２６３が接合されている。圧電素子２００が駆動信号Ｖinにより振動すると、圧電素子２００に接合された振動板２４３も振動する。そして、この振動板２４３の振動によりキャビティ２４５の容積（キャビティ２４５内の圧力）が変化し、キャビティ２４５内に充填されたインクがノズルＮより吐出される。
インクの吐出によりキャビティ２４５内のインクが減少した場合、リザーバ２４６からインクが供給される。また、リザーバ２４６へは、インクカートリッジ３１からインク取り入れ口３１１を介してインクが供給される。
【００４９】
図５は、ヘッド部３０の下面、すなわち、ノズルプレート２４０を、−Ｚ方向（つまり、Ｘ軸方向及びＹ軸方向の双方に交差する方向）から見たときの、ヘッド部３０に設けられた９Ｍ個のノズルＮの配置の一例を示す図である。
９Ｍ個のノズルＮは、９個の吐出群（９色のインク）と１対１に対応するように９列のノズル列に区分されて、ノズルプレート２４０に配置されている。各ノズル列を構成するＭ個のノズルＮからは、当該ノズル列に対応する色のインクが吐出される。
【００５０】
なお、本実施形態では、図５に示すように、各ノズル列を構成するＭ個のノズルＮがＸ軸方向に一列に整列するように配置される場合を例示しているが、例えば、各ノズル列を構成するＭ個のノズルＮのうち一部のノズルＮ（例えば、偶数番目のノズルＮ）と、その他のノズルＮ（例えば、奇数番目のノズルＮ）とのＹ軸方向の位置が異なるように、所謂千鳥状に配列されるものであってもよい。
なお、詳細は後述するが、本明細書では、副走査方向の解像度を「Ｒx」で表す。また、副走査方向の解像度が「Ｒx」である場合のＸ軸方向に隣り合う２つの画素の間隔を「ドットピッチＰxd」と称する。また、Ｘ軸方向に隣り合う２つのノズルＮ間のＸ軸方向の間隔を「ピッチＰx」と称する。このとき、ピッチＰxと、ドットピッチＰxdとの間には、「Ｐx＝Ｒx*ｋ」なる関係が成立する。ここで、ｋは正の整数であり、以下では、「ノズルピッチ」と称する。
【００５１】
次に、吐出部Ｄにおけるインクの吐出について、図６を参照しながら説明する。
図６（ａ）に示す状態において、駆動信号生成部５０から圧電素子２００に対して駆動信号Ｖinが供給されると、当該圧電素子２００において、電極間に印加された電界に応じた歪が発生し、振動板２４３は図において上方向へ撓む。これにより、図６（ａ）に示す初期状態と比較して、図６（ｂ）に示すようにキャビティ２４５の容積が拡大する。図６（ｂ）に示す状態において、駆動信号生成部５０の制御により、駆動信号Ｖinの示す電圧を変化させると、振動板２４３は、その弾性復元力によって復元し、初期状態における振動板２４３の位置を越えて図において下方向に移動し、図６（ｃ）に示すようにキャビティ２４５の容積が急激に収縮する。このときキャビティ２４５内に発生する圧縮圧力により、キャビティ２４５を満たすインクの一部が、このキャビティ２４５に連通しているノズルＮからインク滴として吐出される。
【００５２】
図７は、吐出部Ｄのキャビティ２４５に充填されたインクと空気との界面であるメニスカスＭsを示す図である。
この図に示すように、本実施形態では、ノズルプレート２４０（厳密には、ノズルプレート２４０のうち−Ｚ側に位置する下面）とメニスカスＭsとのＺ軸方向の距離を、メニスカス位置ｄＺと称する。
なお、一般的に、メニスカスＭsは、インクを吐出しないタイミングにおいてはインクの表面張力によって曲線的な形状を有し、また、インクを吐出するタイミングまたはインクを吐出した直後のタイミングでは、波打った形状を有する。このため、本実施形態では、ある瞬間におけるメニスカス位置ｄＺを、当該ある瞬間におけるノズルプレート２４０とメニスカスＭsとのＺ軸方向の距離の最大値として定義する。ここで、「ノズルプレート２４０とメニスカスＭsとのＺ軸方向の距離の最大値」とは、厳密な最大値に限定することを意味するものではなく、例えば、図７に示すように、Ｘ軸方向及びＹ軸方向におけるノズルＮの中央近傍のメニスカスＭsと、ノズルプレート２４０との、Ｚ軸方向の距離であればよい。
但し、メニスカス位置ｄＺは、メニスカスＭsのＺ軸方向の位置を特定可能であればどのように定めてもよい。例えば、ある瞬間におけるメニスカス位置ｄＺは、当該ある瞬間におけるノズルプレート２４０とメニスカスＭsとのＺ軸方向の距離の平均値または最小値でもよい。また、例えば、メニスカス位置ｄＺは、ある瞬間におけるプラテン７４（または、プラテン７４上に搬送された記録媒体Ｐ）とメニスカスＭsとのＺ軸方向の距離の最大値（または、平均値、若しくは、最小値）であってもよい。
【００５３】
＜２．印刷モードについて＞  
次に、図１と、図８〜図１４とを参照しつつ、印刷データ生成部９０により設定される印刷モードについて説明する。
【００５４】
上述のとおり、印刷データ生成部９０は、印刷モード設定部９１、解像度変換部９２、色変換部９３、ハーフトーン処理部９４、及び、ラスタライズ部９５を含む。
このうち印刷モード設定部９１は、ホストコンピューター９のＣＰＵが記憶部１０３に記憶されたアプリケーションプログラムを実行し、アプリケーションＡＰが画像データＩｍｇを出力する場合に、まず、図８及び図９に例示する印刷条件指定画面（いわゆるプリンターのコントロールパネル）を表示部１０１に表示させるための画面表示情報を生成する。そして、ホストコンピューター９のＣＰＵは、当該画面表示情報に基づいて、表示部１０１に印刷条件指定画面を表示させる。
【００５５】
印刷装置１の利用者は、印刷条件指定画面において印刷モードを指定することができる。
ここで、「印刷モード」とは、記録媒体Ｐ上に形成される画像の解像度や、当該画像の各画素に対応するドットを形成するためのインクの吐出量等、インクジェットプリンター１０が実行する印刷処理の動作を規定するための情報である。
【００５６】
具体的には、本実施形態において、印刷モードは、媒体モードｍ、画質モードｇ、印刷方向モードｈ、ドット種類モードｄ、及び、カラーモードｃの５種類の設定モードの組み合わせとして定められる。
このうち、媒体モードｍとは、印刷処理の対象とされる記録媒体Ｐの種類を規定するためのモードである。また、画質モードｇとは、印刷処理において形成される画像の画質を規定するためのモードである。印刷方向モードｈとは、後述するキャリッジ３２の移動方向とインクの吐出の有無との関係を規定するためのモードである。ドット種類モードｄとは、各ドットのサイズの種類数を規定するためのモードである。カラーモードｃとは、インクジェットプリンター１０において使用されるインクの種類を規定するためのモードである。
【００５７】
印刷装置１の利用者は、図８に例示する印刷条件指定画面において、「メディア種類の指定」を行うことで記録媒体Ｐの種類を選択することにより媒体モードｍを指定することができ、「画質の指定」を行うことにより画質モードｇを指定することができ、「カラー種類の指定」を行うことによりカラーモードｃを指定することができる。
また、印刷装置１の利用者は、図９に例示する印刷条件指定画面において、「印刷方向の指定」を行うことにより印刷方向モードｈを指定することができ、「ドット種類の指定」を行うことによりドット種類モードｄを指定することができる。
さらに、印刷装置１の利用者は、印刷条件指定画面において、印刷モード以外の各種印刷条件、例えば、カラー印刷またはモノクロ印刷の別や、記録媒体Ｐのサイズ等を、指定することができる。
【００５８】
なお、本実施形態では、媒体モードｍは、印刷装置１の利用者が印刷条件指定画面において必ず指定しなければならない必須の設定モードであり、それ以外の４種類の設定モードは、印刷装置１の利用者が必ずしも指定する必要のない任意の設定モードである。詳細は後述するが、印刷装置１の利用者が媒体モードｍ以外の設定モードを指定しない場合、印刷モード設定部９１は、媒体モードｍ以外の４つの設定モードを、印刷装置１の利用者が指定した媒体モードｍに応じて決定する。
【００５９】
図１０は、印刷モードを構成する５種類の設定モード各々の設定内容を表す説明図である。
図１０に示すように、媒体モードｍは、写真用紙に印刷をするための写真用紙モード、普通用紙に印刷するための普通用紙モード、または、布地に印刷するための布地モードのうち、何れかに設定される。すなわち、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０が印刷処理の対象とする記録媒体Ｐには、写真用紙、普通用紙、及び、布地が含まれる。
ここで、写真用紙とは、フォトペーパー、光沢フォトペーパー、マットフォトペーパー、コート紙、光沢写真用紙、絹目調写真用紙等の記録媒体Ｐの総称であり、普通用紙とは、普通紙、再生紙、ファイン紙等の記録媒体Ｐの総称である。以下では、これら写真用紙及び普通用紙を、「紙媒体」と総称する場合がある。また、写真用紙モード及び普通用紙モードを、「紙媒体印刷モード」と総称する場合がある。
また、布地とは、天然繊維からなる布地（以下、単に「天然繊維」と称する場合がある）や、化学繊維からなる布地（以下、単に「化学繊維」と称する場合がある）等の、記録媒体Ｐの総称である。このうち、天然繊維としては、絹布、綿布、ウール等を例示することができ、化学繊維としては、ナイロン、アクリル、ポリエステル等を例示することができる。
本実施形態において、化学繊維及び天然繊維を含む布地は、「布地媒体」の一例であり、布地に対して印刷処理を実行するための布地モードは、「捺染印刷モード」の一例である。
【００６０】
なお、以下では、各種設定モードを、「写真用紙モード」等のモード名称で表現する代わりに、図１０に示す「モード番号」によって表現する場合がある。
具体的には、媒体モードｍについて、写真用紙モードを「媒体モードｍ＝１」、普通用紙モードを「媒体モードｍ＝２」、布地モードを「媒体モードｍ＝３」という具合に、モード番号により表現することがある。
【００６１】
印刷装置１の利用者が印刷条件指定画面において、記録媒体Ｐの種類（媒体種類）を選択すると、印刷モード設定部９１は、図１１に例示するような、媒体種類と媒体モードｍとを対応付けて記憶する媒体種類テーブルＴＢＬ１１にアクセスし、印刷装置１の利用者が指定した媒体種類に対応する媒体モードｍのモード番号（またはモード名称）を取得する。そして、印刷モード設定部９１は、媒体モードｍを、媒体種類テーブルＴＢＬ１１から取得したモード番号に対応する内容に設定する。
なお、本明細書では、データの示す値を文言や記号で表す場合があるが、これは理解を容易にするためであり、実際にはデータの示す値が数値やその他のデータ型であって構わない。
【００６２】
図１０に示すように、印刷モードのうち画質モードｇは、印刷速度より画質を優先して印刷するための画質優先モード（画質モードｇ＝１）、または、画質より印刷速度を優先して印刷するための速度優先モード（画質モードｇ＝２）のうち、何れかに設定される。
また、印刷モードのうち印刷方向モードｈは、キャリッジ３２の主走査方向の往復動における往路及び復路の双方でインクを吐出して記録媒体Ｐへのドットの形成を実行する双方向モード（印刷方向モードｈ＝１）、または、キャリッジ３２の主走査方向の往復動における往路及び復路のうち一方のみでインクを吐出して記録媒体Ｐへのドットの形成を実行する単方向モード（印刷方向モードｈ＝２）のうち、何れかに設定される。
また、印刷モードのうちドット種類モードｄは、各ドットを「非記録」若しくは「大ドット」の２階調で表現する２ビットモード（ドット種類モードｄ＝１）、または、各ドットを、「非記録」、「小ドット」、「中ドット」、若しくは、「大ドット」の４階調で表現する４ビットモード（ドット種類モードｄ＝２）のうち、何れかに設定される。
【００６３】
また、印刷モードのうちカラーモードｃは、ピュアブラックモード（カラーモードｃ＝１）、基本カラーモード（カラーモードｃ＝２）、濃淡カラーモード（カラーモードｃ＝３）、特色カラーモード（カラーモードｃ＝４）、または、全色カラーモード（カラーモードｃ＝５）のうち何れかに設定される。
色変換部９３は、カラーモードテーブルＴＢＬ１２を参照することで、インクジェットプリンター１０が指定されたカラーモードｃで印刷処理を実行する場合における、インクジェットプリンター１０が使用するインクの種類を決定する。
【００６４】
図１２は、カラーモードテーブルＴＢＬ１２のデータ構造の一例を示す図である。この図に示すように、カラーモードテーブルＴＢＬ１２は、カラーモードｃと、各カラーモードｃにおいてインクジェットプリンター１０が使用することのできるインクの色と、を関連付けて記憶している。
この図において、丸印「〇」は、当該丸印の位置する行に示されるカラーモードｃにおいて、当該丸印の位置する列に示される色のインクを使用することができることを示す。また、この図において、バツ印「×」は、当該バツ印の位置する行に示されるカラーモードｃにおいて、当該バツ印の位置する列に示される色のインクを使用することができないことを示す。
【００６５】
図１２に示すように、インクジェットプリンター１０は、ピュアブラックモードにおいては、基本色インクのうちブラックのインクを使用することができ、基本カラーモードにおいては、４色の基本色インクを使用することができ、濃淡カラーモードにおいては、４色の基本色インクに加えて２色の淡色インクを使用することができ、特色カラーモードにおいては、４色の基本色インクに加えて３色の特色インクを使用することができ、全色カラーモードにおいては、９色の全ての色のインクを使用することができる。
【００６６】
以上のように、印刷装置１の利用者は、図８及び図９に示す印刷条件指定画面において、設定モードを選択することで印刷モードを指定する。
図１３に、理論上存在する印刷モードについて示す。上述のとおり、印刷モードは、媒体モードｍ（ｍ＝１〜３）、画質モードｇ（ｇ＝１〜２）、印刷方向モードｈ（ｈ＝１〜２）、ドット種類モードｄ（ｄ＝１〜２）、及び、カラーモードｃ（ｃ＝１〜５）の、５種類の設定モードの組み合わせである。すなわち、理論上、インクジェットプリンター１０が実行可能な印刷モードとしては、３×２×２×２×５＝１２０パターンの印刷モードが存在する。
【００６７】
以下では、図１３に示すように、１２０パターンの印刷モードの各々を、（ｍ、ｇ、ｈ、ｄ、ｃ）の５個のモード番号の組み合わせとして表現する場合がある。
例えば、媒体モードｍとして布地モード（ｍ＝３）が指定され、画質モードｇとして画質優先モード（ｇ＝１）が指定され、印刷方向モードｈとして単方向モード（ｈ＝２）が指定され、ドット種類モードｄとして４ビットモード（ｄ＝２）が指定され、カラーモードｃとして特色カラーモード（ｃ＝４）が指定された場合、指定された印刷モードのモード番号（ｍ、ｇ、ｈ、ｄ、ｃ）は、図１３に示すように、「３１２２４」と表される。
【００６８】
ところで、５種類の設定モードを組み合わせて得られる１２０パターンの印刷モードの中には、例えば、印刷される画像の画質が著しく劣悪であったり、記録媒体Ｐをインクで汚染してしまい印刷処理そのものが失敗する等、印刷処理を適正に実行できない不適切な印刷モードが存在する。また、画質モードｇで画質優先モードが選択されたのにもかかわらず画質が劣悪であったり、画質モードｇで速度優先モードが選択されたのにもかかわらず印刷速度が極端に遅かったりする等、印刷装置１の利用者の意思に反した印刷処理が実行される不適切な印刷モードも存在する。
このため、印刷装置１の利用者には、このような不適切な印刷モードの指定を避け、利用者の意思に応じた態様で適正に印刷処理を実行可能な適切な印刷モードを指定することが望まれる。
そこで、本実施形態に係る印刷モード設定部９１は、各印刷モードにより印刷処理を実行することの適切さ程度を表す評価情報に基づいて、印刷装置１の利用者が各印刷モードを指定することの適否を判定する。これにより、印刷モード設定部９１は、印刷装置１の利用者により不適切な印刷モードが指定されることを防止し、印刷装置１の利用者に対して適切な印刷モードを指定することを促す。
【００６９】
モード評価テーブルＴＢＬ１３は、１２０パターンの印刷モードの各々についての評価情報を記憶している。
図１４は、モード評価テーブルＴＢＬ１３のデータ構造の一例を示す図である。この図に示すように、モード評価テーブルＴＢＬ１３は、５種類の設定モードの組み合わせ（つまり、１２０パターンの印刷モード）の各々と、評価情報と、を関連付けて記憶している。
本実施形態において、評価情報は、印刷モードが指定された記録媒体Ｐに対して印刷処理を実行する場合に最も適した印刷モードであることを示す「最適」、適切さの程度においては最適印刷モードよりも劣るものの、印刷モードが印刷を不都合なく適切に実行することができることを示す「適切」、印刷モードが印刷を適切に実行することができないことを示す「不適切」、及び、カラー印刷の場合には「不適切」に該当するもののモノクロ印刷の場合には「適切」に該当することを示す「限定的適切」の、４種類の値のうち、いずれかの値を示す。
なお、本実施形態では、評価情報を「最適」、「適切」、「不適切」、「限定的適切」の４値をとる情報としているが、これは一例であり、例えば、印刷の適切さの程度を例えば実数値で表す情報であってもよい。
【００７０】
図１４では、評価情報が「最適」を示す場合を「◎：二重丸印」で表し、「適切」を示す場合を「○：丸印」で表し、「限定的適切」を示す場合を「△：三角印」で表し、「不適切」を示す場合を「×：バツ印」で表している。以下では、評価情報が「最適」である印刷モードを「最適印刷モード」と称し、評価情報が「適切」である印刷モードを「適切印刷モード」と称し、評価情報が「限定的適切」である印刷モードを「限定的適切印刷モード」と称し、評価情報が「不適切」である印刷モードを「不適切印刷モード」と称する場合がある。
なお、図１４は、モード評価テーブルＴＢＬ１３のデータ構造の一例を示したものに過ぎず、モード評価テーブルＴＢＬ１３は、例えば、１２０パターンの印刷モードの各々を特定する情報（例えば、モード番号）と、各印刷モードの評価情報とを、１対１に対応付けて記憶するものであってもよい。
【００７１】
印刷モード設定部９１は、図８及び図９に示す印刷条件指定画面において、不適切印刷モード「×」が指定された場合、または、カラー印刷が指定されたのにもかかわらず限定的適切印刷モード「△」が指定された場合には、カラー印刷表示部１０１において、指定した印刷モードが不適切である旨のメッセージを表示し、印刷装置１の利用者に対して異なる印刷モードを再度指定することを促す。これにより、印刷モード設定部９１は、不適切印刷モードが指定されたり、カラー印刷の場合に限定的適切印刷モードが指定されたりすることを防止する。換言すれば、本実施形態に係る印刷装置１では、カラー印刷の場合には、最適印刷モード「◎」、または、適切印刷モード「○」のうち何れかが指定され、モノクロ印刷の場合には、最適印刷モード「◎」、適切印刷モード「○」、または、限定的適切印刷モード「○」のうち何れかが指定されることになり、当該指定された印刷モードにより印刷処理が実行されることになる。
なお、以下の説明では、簡単のために、カラー印刷が指定された場合を想定し、限定的適切印刷モードが指定された場合を、不適切印刷モードが指定された場合に包含させて説明する。
【００７２】
また、印刷モード設定部９１は、印刷装置１の利用者が印刷条件指定画面において５種類の設定モードのうち必須の指定項目である媒体モードｍのみを指定した場合、モード評価テーブルＴＢＬ１３を参照することで、指定された媒体モードｍを含む４０パターンの印刷モードの中から最適印刷モード「◎」に該当する印刷モードを指定する。換言すれば、本実施形態に係る印刷装置１では、印刷装置１の利用者が媒体モードｍ以外の設定モードを指定しない場合には、印刷モード設定部９１によって、常に最適印刷モードが指定されることになる。
【００７３】
＜３．記録媒体について＞  
本実施形態では、評価情報は、モード評価テーブルＴＢＬ１３に予め記憶されている。この評価情報の示す値は、指定された印刷モードにおけるインクジェットプリンター１０の動作の特性と、印刷対象となる記録媒体Ｐの特性と、インクの特性と、を総合的に考慮して設計される。
以下、評価情報の内容（評価情報の示す値）についての説明をする前提として、評価情報の示す値を決定するにあたって考慮が必要となる、各記録媒体Ｐの特性について説明する。
【００７４】
＜３．１．写真用紙について＞  
上述のとおり、本実施形態では、記録媒体Ｐとして、写真用紙、普通用紙、及び、布地を想定している。以下では、まず最初に、図１５及び図１６を参照しつつ、これらの記録媒体Ｐのうち写真用紙の特性を説明する。
図１５は、写真用紙の一例であるコート紙の断面を撮影した顕微鏡写真である。この図に例示されるように、一般的に写真用紙は、ベースペーパー層と、ベースペーパー層の表面側（＋Ｚ側）に設けられたインク受容層と、を備える。
インク受容層は、インクを受容し、インク中の色材を記録媒体Ｐの表面近傍に留めるためにベースペーパー層の表面側にコーティングされた層であり、例えば、合成シリカ等を含んで構成される。ベースペーパー層は、セルロース繊維やポリエチレンテレフタラート等を含んで構成された層である。
【００７５】
図１６は、写真用紙にドットＤt1が形成され、その後、ドットＤt1が形成される画素に隣り合う画素にドットＤt2が形成される様子を例示する説明図である。ここで、隣り合う画素とは、副走査方向に隣り合う場合、主走査方向に隣り合う場合、並びに、主走査方向及び副走査方向の間の斜めの方向に隣り合う場合、を含む。
この図に示す例では、時刻Ｔ１において、ドットＤt1を形成するインク滴が写真用紙に着弾する。その後、時刻Ｔ１から時刻Ｔ２に至るまでの期間において、ドットＤt1を形成するためのインク滴に含まれるインクの多くの部分はインク受容層に吸収され、また、当該インク滴に含まれる水分が蒸発するため、写真用紙の表面に残存するインク滴の体積は減少する。このため、時刻Ｔ２において、ドットＤt2を形成するインク滴が写真用紙に着弾しても、ドットＤt2を形成するインク滴と、ドットＤt1を形成するインク滴とが結合することを防止することができる。これにより、インク滴の結合が連続した状態であるインクの凝縮といった、印刷画質の劣化を招来する事象の発生を抑止することが可能となる。
【００７６】
一般的にインク受容層は、例えばベースペーパー層等のインク受容層以外の層に比べて、単位体積当たりに吸収できるインクの量が多い。このため、図１６に示す例では、時刻Ｔ３において、ドットＤt1を形成するインク滴に含まれるインクの多くの部分がインク受容層に吸収され、時刻Ｔ４において、ドットＤt2を形成するインク滴に含まれるインクの多くの部分がインク受容層に吸収される。
このように、写真用紙のように記録媒体Ｐがインク受容層を備える場合には、記録媒体Ｐがインク受容層を有しない場合と比較して、記録媒体Ｐがより多くのインクを受容することが可能となり、記録媒体Ｐ上に深みのある濃い色を再現することができる。
【００７７】
また、写真用紙のように記録媒体Ｐがインク受容層を備える場合には、図１６の時刻Ｔ４に示すように、記録媒体Ｐに吐出されたインク滴に含まれるインクの多くの部分はインク受容層に留まる。より具体的には、記録媒体Ｐがインク受容層を備えることで、インク受容層より内側に設けられたベースペーパー層まで浸透するインクの量を少なく抑えることができ、インクの色材を記録媒体Ｐの表面近傍に留めることが可能となる。これにより、色再現性の優れた鮮やかな画像を形成することが可能となる。
なお、本明細書では、インクが記録媒体Ｐの厚み方向（Ｚ軸方向）に広がることを「（インクの）浸透」と称し、インクが記録媒体Ｐの面方向（Ｘ軸及びＹ軸を含む面に平行な方向）に広がることを「（インクの）拡散」と称する。
【００７８】
ところで、ベースペーパー層に対してインク滴が吐出される場合には、ベースペーパー層に含まれる繊維に沿った方向にインクが広がるため、繊維の向きに応じてインクの広がりの程度が異なることになる。このため、ベースペーパー層の繊維の向きが所定の面方向（例えば、Ｘ軸方向）に向いている場合には、インクは当該繊維の向いている所定の面方向に対してのみ広く拡散する。
これに対して、一般的にインク受容層は、ベースペーパー層と比較して、インクの拡散の程度を小さく抑えたり、インクが拡散する場合の広がりの程度を均等にすることができる。すなわち、一般的にインク受容層は、ベースペーパー層と比較して、インクの広がりを均等化することができるため、インクの厚み方向への浸透及び面方向への拡散を均一化し、所定の面方向にのみインクが過度に広がることを抑制することが容易となる。
このため、図１６に示すように、インクが記録媒体Ｐに吸収された後の時刻Ｔ３及びＴ４において、ドットＤt1及びＤt2を形成するインクが記録媒体Ｐの内部で混ざり合うことを防止したり、または、ドットＤt1及びＤt2を形成するインクのうち記録媒体Ｐの内部で混ざり合うインクの割合を低減したりすることが可能となる。
このように、写真用紙のように記録媒体Ｐがインク受容層を備える場合には、記録媒体Ｐがインク受容層を備えない場合と比較して、互いに隣り合う２つのドットを形成するインクが、記録媒体Ｐの表面または内部において混ざり合う可能性を低減させ、若しくは、混ざり合うインクの量をできるだけ少量に抑え、または、インクの拡散の方向をできるだけ均等にすることでインクが混ざりあう量が特定方向のみ過大になるという事象の発生を抑えることができるため、色再現性の優れた鮮やかな画像を形成することが可能となる。
【００７９】
また、記録媒体Ｐがインク受容層を備える場合、インク受容層を有しない場合と比較して、受容可能なインクの許容量が多い。このため、記録媒体Ｐが受容できる許容量を超えた量のインクが吐出されることにより記録媒体Ｐに波打ち状のうねりが生じるといった、所謂コックリング現象の発生を抑えることができる。これにより、吐出部Ｄから吐出されたインク滴を目標とする画素の位置に正確に着弾させることが可能となり、高品位な印刷が可能となる。
【００８０】
以上のように、写真用紙は、印刷に用いられることを前提として開発、生産されたものであり、インクを受容するためのインク受容層が設けられているため、インクの凝縮や、インクの滲み、または、コックリング現象の発生等を防止した高品位な画像を形成することが可能となる。
【００８１】
＜３．２．普通用紙について＞  
次に、普通用紙の特性について説明する。普通用紙は写真用紙と同様に、印刷に用いられることを前提に開発、生産されたものである。
図１７は、普通用紙の一例である普通紙の断面を撮影した顕微鏡写真である。この図に例示されるように、普通用紙は、ベースペーパー層を備える。しかし、普通用紙は、一般的には、インク受容層を備えないか、または、インク受容層を備える場合であっても写真用紙と比較してインク受容層の厚さが薄い。このため、普通用紙においては、インク受容層の代替として、ベースペーパー層にインクを受容する役割の一部または全部を担わせることになる。
【００８２】
上述のとおり、一般的にベースペーパー層は、インク受容層と比較して、単位体積当たりにおける受容可能なインクの量が少ない。また、一般的にベースペーパー層は、繊維質により構成されているため、インク受容層に比べて、インクの浸透や拡散におけるインクの広がり程度を制御することが難しい。
例えば、普通用紙において、ベースペーパー層がインクを浸透または拡散しやすい材料で形成されている場合には、写真用紙に比べて、インクの色材が記録媒体Ｐの表面近傍に留まらずに記録媒体Ｐの内部に深く浸透してしまい、インクの有する色を十分に再現できない可能性が高くなる。また、普通用紙において、ドットが形成されるべき画素の領域を超えてインクが拡散してしまい、互いに隣り合う画素に形成されるドットのインク同士が混ざり合うことで色が滲む可能性が高くなる。
また、例えば、普通用紙において、ベースペーパー層がインクを吸収しにくい材料で形成されている場合には、写真用紙に比べて、ベースペーパー層の表面に吐出されたインク滴の体積が小さくなる速度が遅いため、記録媒体Ｐの表面に留まったインク同士が凝縮する可能性が高くなり、また、記録媒体Ｐのインクの受容量が少ないために深みのある濃い色を再現できない可能性が高くなる。
このように、普通用紙は、印刷に用いられることを前提に開発、生産されたものではあるものの、写真用紙に比べて、印刷される画像の画質が低くなる場合が多い。
【００８３】
＜３．３．布地について＞  
次に、布地の特性について説明する。
布地は、写真用紙及び普通用紙とは異なり、その多くは衣類への加工等を目的として開発、生産されるものであり、衣類としての着心地や肌触り等が重視される。そのため、布地はインクを受容するためのインク受容層を備えないことが一般的である。そこで、布地に印刷する場合には、インク受容層の代替として、布地の繊維にインクを受容する役割を担わせることになる。
しかし、布地の繊維は、印刷に用いられることを前提として開発されたものではないため、写真用紙はもちろん、普通用紙に比べても、印刷される画像の画質が低くなる可能性が高い。このため、布地に対して印刷を行う場合には、布地の有する特性を十分に考慮したうえで、印刷される画像が一定程度の画質を保てるように印刷処理を実行することが望まれる。
上述のとおり、本実施形態において対象とする布地には、天然繊維と、化学繊維とが存在し、これら両者の特性は異なる。そのため、以下では、天然繊維及び化学繊維のそれぞれについて個別に説明する。
【００８４】
＜３．３．１．天然繊維について＞  
図１８は、天然繊維にドットＤt1が形成され、その後、ドットＤt1が形成される画素と隣り合う画素にドットＤt2が形成される様子を例示する説明図である。
この図に示す例では、時刻Ｔ１において、ドットＤt1を形成するインク滴が天然繊維に着弾する。その後、時刻Ｔ１から時刻Ｔ２に至るまでの期間において、ドットＤt1を形成するためのインク滴に含まれるインクの多くの部分、特に、インク滴に含まれる水分等の溶剤成分が、天然繊維に吸収される。このため、時刻Ｔ２において、ドットＤt2を形成するインク滴が天然繊維に着弾すると、ドットＤt2を形成するインク滴と、ドットＤt1を形成するインク滴のうち天然繊維において拡散したインクとが接触する場合がある。この場合、ドットＤt2を形成するインク滴に含まれるインクは、浸透圧の関係等により、天然繊維のうちドットＤt1を形成するインク滴に含まれるインク（特に、インク滴に含まれるインクの溶剤成分）が拡散された領域に向かって拡散（または浸透）する場合がある。これにより、図１８の時刻Ｔ３において示すように、ドットＤt1及びＤt2を形成するインク滴に含まれるインク同士が混ざり合い、印刷される画像における滲みが生じ画質劣化の原因となる場合がある。
【００８５】
また、天然繊維は、一般的にインクを吸収しやすいため、インクが布地の裏側まで染み込んでしまう所謂「裏抜け」が発生する等、インクに含まれる色材を記録媒体Ｐの表面近傍に留めることができない場合がある。この場合、色再現性に優れた鮮やかな色の画像を形成できず、画質劣化の原因となることが懸念される。
【００８６】
高品位な印刷を実現するためには、以上において説明したような、画質劣化の原因となる事象、すなわち、天然繊維に印刷する場合に生じうるインクの拡散による滲みや、インクの浸透または裏抜けによる色再現性の劣化等を防止する必要がある。
そこで、本実施形態では、画質劣化の原因となる事象の少なくとも一部を抑制するために、以下に示す第１〜第３の３つの対策を講ずる。以下、これら３つの対策について順番に説明する。
【００８７】
第１の対策は、吐出部Ｄが１つのドットを形成するために吐出するインクの吐出量を少なくすることである。
インクの吐出量が少ない場合、記録媒体Ｐに着弾するインク滴も小さくなるため、記録媒体Ｐおけるインクの拡散する範囲も狭くなる。このため、記録媒体Ｐにおいてインクが広く拡散することに起因する滲みを抑制することが可能となる。
また、インクの吐出量が少ない場合、インクの吐出量が多い場合と比較して、記録媒体Ｐに着弾したインク滴に含まれるインクが記録媒体Ｐに浸透する深さは浅くなる。このため、記録媒体Ｐにおいてインクの色材が深く浸透することに起因する色再現性の劣化を抑制することが可能となる。
【００８８】
第２の対策は、記録媒体Ｐに形成される画像の解像度を低くすることである。
解像度が低い場合、互いに隣り合う２つの画素間（ドット間）の距離が長くなる。この場合、インクが広く拡散したとしても、インク同士が混ざり合う可能性を低く抑えることができ、インクの拡散に起因する滲みを抑制することができる。
【００８９】
第３の対策は、印刷速度を遅くすることである。なお、詳細は後述するが、ここでいう印刷速度とは、印刷速度Ｕ、主走査印刷速度Ｕy、副走査印刷速度Ｕxの総称である。
印刷速度が遅くなる場合、あるドットが形成されてから、当該あるドットに隣接するドットが形成されるまでの時間長を長くすることが可能となる。この場合、天然繊維に吸収されたインクに含まれる水分などの溶剤成分の一部が、乾燥又は蒸発するため、印刷速度が速い場合（インクの吐出間隔が短い場合）と比較して、互いに隣り合うドットのインク同士が混ざり合う程度を低く抑えることができ、仮にインクが広く拡散しても画像の滲みの程度を低く抑えることが可能となる。
図１９は、天然繊維にドットＤt1が形成され、その後、ドットＤt1が形成される画素に隣り合う画素にドットＤt2が形成される様子を例示する説明図である。図１９に示す例は、時刻Ｔ２にドットＤt2を形成するインク滴を着弾させる代わりに、時刻Ｔ２が経過した後の時刻Ｔ４において当該インク滴を着弾させる点を除き、図１８に示す例と同様である。
図１９に示すように、ドットＤt1を形成するインクのうち天然繊維に吸収され拡散したインクに含まれる水分等の溶剤成分は、時刻Ｔ２から時刻Ｔ４までの間に乾燥し減少する。このため、図１８に示すような時刻Ｔ２にドットＤt2を形成するインク滴を着弾させる場合よりも、図１９に示すような時刻Ｔ４に着弾させる場合の方が、天然繊維に吸収され拡散したドットＤt1を形成するインクの溶剤成分のうち、ドットＤt2を形成するインク滴と接触する溶剤成分の量を少なくすることができる。よって、図１９の時刻Ｔ５に示すように、ドットＤt2を形成するインク滴に含まれるインクが、ドットＤt1を形成するインク滴に含まれるインクが拡散された領域に向かって浸透または拡散する広がりの程度を小さくすることができる。これにより、互いに隣り合うドットに対応するインク同士が混ざり合う程度を低減させ、画像の滲みを抑制することが可能となる。
【００９０】
＜３．３．２．化学繊維について＞  
次に、化学繊維の特性について説明する。
一般的にナイロン、アクリル、ポリエステル等の化学繊維は、インクを吸収しにくいため、インク滴のうち記録媒体Ｐの表面上に留まる部分の体積が小さくなり難く、その結果として、隣り合う画素のインク滴同士が結合して凝縮が生じる場合がある。
図２０は、化学繊維にドットＤt1が形成され、その後、ドットＤt1が形成される画素に隣り合う画素にドットＤt2が形成される様子を例示する説明図である。このうち、図２０（Ａ）は、凝集の発生する過程を示す図であり、図２０（Ｂ）は、凝集が発生しない場合を示す図である。
【００９１】
図２０（Ａ）に示す例では、時刻Ｔ１において、ドットＤt1を形成するインク滴が化学繊維に着弾する。そして、ドットＤt1を形成するインク滴が化学繊維に吸収されたり蒸発したりして小さくなる前の時刻Ｔ２において、ドットＤt2を形成するインク滴が着弾する。その後、時刻Ｔ３において、ドットＤt1を形成するインク滴と、ドットＤt2を形成するインク滴とが結合して、大きなインク滴を形成する。その結果、インク滴の結合が連続した状態であるインクの凝縮が生じ、印刷画質の劣化を招来する原因となる。
【００９２】
このような、化学繊維に印刷する場合に生じうるインクの凝縮を防止するための対策は、上述した天然繊維における第１〜第３の対策が有効である。
すなわち、第１の対策を施し、インクの吐出量を少なくすることで、互いに隣り合うドット間の距離を長くすることができ、また、インク滴に含まれるインクや溶剤成分等が乾燥するまでの時間長を短くすることができるため、隣り合うインク滴同士の結合による凝縮を防止することが可能となる。
また、第２の対策を施し、画像の解像度を低くすることによっても、互いに隣り合うドット間の距離を長くすることができ、インク滴同士の結合による凝縮を防止できる。
【００９３】
また、第３の対策を施し、印刷速度を遅くすることにより、印刷速度が速い場合と比較して、互いに隣り合うインク滴のうち先に着弾したインク滴に含まれるインクや溶剤成分等が、記録媒体Ｐに吸収されまたは蒸発して小さくなるため、結果的に隣り合うドット滴の間の距離を長くすることができ、インク滴同士の結合を防止できる。
図２０（Ｂ）は、時刻Ｔ１においてドットＤt1を形成するインク滴が着弾し、その後、時刻Ｔ２が経過した後の時刻Ｔ４においてドットＤt2を形成するインク滴が着弾する場合を例示している。図２０（Ｂ）に示すように、ドットＤt1を形成するインクのうち化学繊維の表面に付着したインクの量（インク滴の体積）は、時刻Ｔ１から時刻Ｔ４までの間に減少し、ドットＤt1のインク滴は小さくなる。このため、図２０（Ｂ）に示す場合には、図２０（Ａ）に示す場合と比較して、ドットＤt1及びＤt2を形成する２つのインク滴同士が結合する可能性を低減することができる。これにより、凝縮の発生を抑制することが可能となる。
【００９４】
なお、凝縮は、天然繊維においても発生する場合がある。そのため、天然繊維においても、上述した第１乃至第３の対策を講ずることにより、化学繊維の場合と同様に凝縮の発生を抑制することができる。
また、上述した布地における第１乃至第３の対策は、普通用紙における画質劣化を防止する対策として採用することができる。
【００９５】
＜３．４．記録媒体の表面性状について＞  
以上においては、記録媒体Ｐの特性のうちインクの吸収特性と、インクの吸収特性に関連して生じる画質劣化への対策と、について説明した。
評価情報は、上述したような、記録媒体Ｐのインクの吸収特性を考慮して決定される。より具体的には、評価情報は、各印刷モードが、インク吸収特性に関連する画質劣化防止対策を適切に講じられたものであるか否かという点を考慮して、その内容が決定される。
なお、評価情報の内容の決定にあたり考慮が必要となる記録媒体Ｐの特性には、上述した記録媒体Ｐのインク吸収特性の他に、記録媒体Ｐの表面性状が存在する。以下、図２１及び図２２を参照しつつ、記録媒体Ｐの表面性状と、記録媒体Ｐの表面性状に関連して生じる画質劣化への対策と、について説明する。
【００９６】
図２１は、本実施形態に係る各記録媒体Ｐの表面性状、具体的には、総合表面粗さ、表面粗さ、および、表面うねりを測定した算術平均値を示す表である。この図に示すように、写真用紙と比較して、特に布地は、表面が粗い（つまり、表面が毛羽立っている）。なお、表面性状（粗さ曲線、うねり曲線および断面曲線）を表すための用語、定義および表面性状パラメータについては「ＪＩＳ  Ｂ  ０６０１」に規定されている。
【００９７】
布地のように、表面粗さが粗い記録媒体Ｐにおいては、記録媒体Ｐを組成する繊維が、ノズルプレート２４０よりも上面（＋Ｚ側）まで到達してノズルＮの内部に侵入し、さらには、当該繊維が、吐出部Ｄの内部に充填されたインクに接触する場合がある。記録媒体Ｐの繊維が吐出部Ｄに充填されたインクに接触すると、インクが当該繊維を伝わって記録媒体Ｐに伝播し、記録媒体Ｐがインクにより汚染される場合がある。記録媒体Ｐがインクにより汚染される場合には、記録媒体Ｐに形成される画像の画質は低下するし、また、当該汚染が印刷装置１の利用者により視認可能な場合には、印刷処理そのものが失敗となることもある。
本実施形態では、このような、記録媒体Ｐの繊維が吐出部Ｄ内部のインクに接触することに起因して生じる記録媒体Ｐの汚染（及び、記録媒体Ｐの汚染に伴う印刷画質の劣化）を防止するために、以下の第４の対策を講ずる。
【００９８】
第４の対策は、布地に対する印刷処理において、メニスカスＭsを吐出部Ｄの内部へと＋Ｚ方向に引き込み、ノズルプレート２４０の下面（または、プラテン７４上の記録媒体Ｐ）から離反させることである（以下、メニスカスＭsの＋Ｚ方向への引き込みを、単に、「メニスカス位置ｄＺの引き込み」と称する場合がある）。
図２２は、メニスカス位置ｄＺの引き込みを説明するための説明図である。このうち、図２２（Ａ）は、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌである場合を示し、図２２（Ｂ）は、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌよりも＋Ｚ側であるハイポジションｄＺ-Ｈである場合を示している。
図２２（Ａ）に示すように、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌである場合、記録媒体Ｐの繊維がノズルＮの内部に侵入すると、当該繊維と吐出部Ｄの内部に充填されたインクとが接触し、その結果として、記録媒体Ｐが汚染される。
一方、図２２（Ｂ）に示すように、メニスカス位置ｄＺの引き込み、メニスカス位置ｄＺをハイポジションｄＺ-Ｈとする場合、記録媒体Ｐの繊維がノズルＮの内部に侵入しても、当該繊維と吐出部Ｄの内部に充填されたインクとが接触する可能性を低く抑えることができ、その結果として、記録媒体Ｐの汚染を防止することができる。
このように、印刷の対象が布地である場合には、第４の対策を講じることで、記録媒体Ｐの繊維と吐出部Ｄの内部に充填されたインクとの接触に起因する記録媒体Ｐの汚染を防止することができる。
なお、本実施形態では、第４の対策を、布地に対する印刷処理の場合に限って施すことを想定するが、本発明はこのような態様に限定されるものでなく、例えば、布地と同様に表面粗さの粗い記録媒体Ｐである普通用紙に対する印刷処理においても第４の対策を施しても構わない。
【００９９】
ところで、記録媒体Ｐの表面性状に関しては、上述のような吐出部Ｄ内部のインクによる記録媒体Ｐの汚染とは逆に、インクが吐出された記録媒体Ｐによるヘッド部３０（吐出部Ｄ）の汚染も生じうる。
具体的には、双方向モードによる印刷処理を実行するときに、往路において記録媒体Ｐにインクが吐出された後、復路において当該記録媒体Ｐの繊維がヘッド部３０に接触することでヘッド部３０にインクが付着してヘッド部３０が汚染されたり、または、当該インクの付着した記録媒体Ｐの繊維自体がヘッド部３０に付着してヘッド部３０が汚染されたりする場合がある。ヘッド部３０が汚染されると、当該汚染に起因して印刷品質が低下することがあるため、ヘッド部３０を回復機構８４によりクリーニングすることが必要となり、印刷処理に係る手間が増大するという弊害が生じる。
このような、インクが吐出された記録媒体Ｐによるヘッド部３０の汚染は、表面粗さの粗い布地、特に天然繊維に対して双方向モードで印刷を行う場合に生じやすい。
【０１００】
そこで、本実施形態では、インクが吐出された記録媒体Ｐによるヘッド部３０の汚染という弊害を防止するために、以下の第５の対策を講ずる。
第５の対策は、布地に対する印刷処理において双方向モードの採用を禁止することである。
第５の対策を施す場合、インクジェットプリンター１０は、往路のみにおいて吐出部Ｄにインクを吐出させ、復路では吐出部Ｄからインクを吐出することなくキャリッジをホームポジション（往路における印刷の開始位置）に戻す。この場合、インクジェットプリンター１０は、復路において、インク滴を目標位置に正確に着弾させるようなキャリッジ３２の位置制御は不要であり、単にキャリッジ３２をホームポジションに移動さればよい。このため、例えば、復路におけるキャリッジ３２の移動速度を、記録媒体Ｐの繊維がヘッド部３０に付着できない程度に速くする等の対応により、インクが吐出された記録媒体Ｐによるヘッド部３０の汚染を防止することが可能となる。
【０１０１】
＜４．インクについて＞  
印刷処理においては、各記録媒体Ｐへの印刷に適したインクを使用することが好ましく、各記録媒体Ｐへの印刷に適さないインクの使用は回避すべきである。すなわち、印刷された画像の画質が劣悪になったり、印刷処理により媒体が汚染される可能性を低減して適切な印刷処理を実行するためには、上述した記録媒体Ｐの特性の他に、インクの特性を考慮することが必要である。
よって、評価情報の内容の決定にあたっては、記録媒体Ｐの特性の他に、インクの特性を考慮することが必要となる。
【０１０２】
ところで、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０は、基本色、特色、淡色の３区分に区分される９種類（９色）のインクを使用する。インクジェットプリンター１０によって、記録媒体Ｐの所定の領域に所定の色を印刷する場合、９種類のインクのうち、複数種類のインクを組み合わせることで、当該所定の色を再現することがある。この場合のインクの組み合わせ方は、通常は複数通り存在する。
以下では、インクの特性について説明する前提として、複数種類のインクを組み合わせて所定の色を再現する方法について説明する。
【０１０３】
図２３は、ある１つの色を再現する際のインクデューティと、各インクのドット記録率との関係を例示する図である。ここで、ドット記録率とは、画素にドットが記録される確率を意味する。例えば、ドット記録率が１０％の場合、１０画素に１画素の割合でドットが記録される。また、インクデューティーとは、ドットサイズ（画素の面積を１００％としたときにドットが記録される面積の割合）と、ドット記録率との積である。すなわち、インクデューティーとは、印刷の対象となる所定の領域の面積を１００％としたときに、当該所定の領域内に形成される複数のドットが記録される面積の割合を意味し、換言すれば、当該所定の領域内に吐出されるインクの総量を表す値である。
なお、本実施形態では、理解を容易にするために、ドットサイズが画素の面積と等しい場合を想定する。
【０１０４】
図２３は、ある所定の色を再現するためのインクの組み合わせ方の一例を示す図である。この図に示すように、当該所定の色は、例えば、インクデューティーが８０％であり、シアンの記録率を２０％とし、マゼンタの記録率を３５％とし、イエローの記録率を４５％とし、他の色の記録率を０％とすることで再現される。
【０１０５】
ところで、理想的には、記録率１０％のシアンと、記録率１０％のマゼンタと、記録率１０％のイエローとで再現される色と、記録率１０％のブラックで再現される色とは、同じ色になる。従って、例えば、あるインクの組み合わせで再現される色と、当該あるインクの組み合わせから、シアン、マゼンタ、イエローの記録率をそれぞれ５％ずつ減らし、且つ、ブラックの記録率を５％増やした場合に再現される色とは、同じ色になる。
このため、図２３に示す例では、インクデューティーが８０％のときに再現される色と、インクデューティーが７０％のときに再現される色とは、同じ色になる。同様に、インクデューティーが６０％のときに再現される色、インクデューティーが５０％のときに再現される色、及び、インクデューティーが４０％のときに再現される色は、いずれも、インクデューティーが８０％のときに再現される色と同じ色となる。このように、インクデューティーを低くするためには、ブラックのインクの記録率を増加させれば良いことがわかる。
なお、現実には、ブラックのインクの記録率を増大させると、ブラックのインクのドットの粒状感が増し、記録媒体Ｐの地肌の露出の程度が増す等、画質の劣化の原因となり得る問題が生じうるので、ブラックのインクの記録率は、これらの問題と記録媒体Ｐのインクデューティの最大許容値との間のトレードオフを考慮して決定される。例えば、インクの受容量の多い写真用紙においては、ブラックのインクの記録率を低くしてインクデューティーを大きくすることが好ましく、逆にインクの受容量の少ない布地においては、ブラックのインクの記録率を高くしてインクデューティーを小さくすることが好ましい。
【０１０６】
また、この例では、記録率１０％のシアンで再現される色と、記録率２０％の淡シアンで再現される色とは、同じ色になり、記録率１０％のマゼンタで再現される色と、記録率２０％の淡マゼンタで再現される色とは、同じ色になる。従って、例えば、あるインクの組み合わせで再現される色と、当該あるインクの組み合わせから、シアン、マゼンタの記録率をそれぞれ１０％ずつ減らし、且つ、淡シアン、淡マゼンタの記録率を２０％増やした場合に再現される色とは、同じ色になる。このため、図２３に示す例では、インクデューティーが８０％のときに再現される色と、インクデューティーが１００％のときに再現される色とは、同じ色になる。
このように、淡色インクの記録率を増加させるとインクデューティーが高くなり、淡色インクの記録率を減少させるとインクデューティーが低くなることが分かる。
【０１０７】
淡色インクを使用する場合、印刷される画像の階調の刻みをより細やかにし（階調数を増加させ）、印刷される画像の画質を向上させることが可能となる。また、淡色インクを使用して、インクデューティーを向上させることで、インク滴の粒状感を減少させ、記録媒体Ｐの地肌の露出の程度を減少させることもできる。
しかし、淡色インクを使用した場合、インクデューティーが高くなり、記録媒体Ｐが受容可能なインク量を超える場合がある。特に、インク受容層を備えない布地に対して淡色インクを使用した場合には、インク滴同士が記録媒体Ｐの表面で結合して凝縮を起こしたり、インクが記録媒体Ｐの内部で混ざり合うことで滲みが発生したり、または、インクが深く浸透し過ぎる裏抜け等が生じて色再現性の低下を招いたりする等、画質劣化を招来する可能性が高い。
【０１０８】
そこで、本実施形態では、淡色インクを使用することにより生じる画質劣化を防止するために、以下の第６の対策を講ずる。
第６の対策は、布地に対する印刷処理においては、淡色インクを使用しないことである。
すなわち、第６の対策は、布地に対する印刷処理においては、濃淡カラーモード及び全色カラーモードの採用を禁止することである。
なお、本実施形態では、淡色インクとは、基本色インクや特色インクと比較して、インクに含まれる水分等の溶剤成分の含有量が多いインク（例えば、溶剤成分のインク全体に占める重量比が高いインク）の総称である。よって、より一般的に表現するならば、第６の対策は、布地に対する印刷処理において使用するインクに含まれる水分等の溶剤成分の含有量を少なく（溶剤成分のインク全体に占める重量比を小さく）すること、と表現することもできる。
インクにおける溶剤成分の含有量が少ない場合、溶剤成分の含有用が多い場合と比較して、記録媒体Ｐにおいてインク（特に、インクの溶剤成分）が浸透しまたは拡散する範囲を狭くすることができる。これにより、インクが広く拡散することによる滲みや、インクが深く浸透することによる色再現性の劣化等を抑制することができる。
【０１０９】
ところで、上述のとおり、本実施形態では、布地モードにおいて、インクの凝縮、インクの滲み、または、インクの浸透による色再現性の劣化等、画質の低下に繋がる事象の発生を低減させるため、写真用紙モードや普通用紙モードと比較して、ドット間の間隔を広くしたり、または、最大ドット形成インク量Ｗを少なくする等の対策を施す。このため、布地モードでは、その他の媒体モードｍと比較して、複数種類のインクを用いて互いに異なる色の複数個のドットを形成する場合に、印刷装置１の利用者が当該複数個のドットを一体として視認できない可能性が高くなる。この場合、布地モードでは、写真用紙モードや普通用紙モードと比較して、互いに異なる色の複数種類のインクを用いて互いに異なる色の複数個のドットを形成することにより当該複数種類のインクとは異なる色（中間色）を再現する（視認させる）ことが難しくなる。換言すれば、複数種類のインクを使用して布地に対する印刷処理を実行する場合、当該複数種類のインクを使用して写真用紙や普通用紙に対する印刷処理を実行する場合と比較して、使用される複数種類のインクにより規定される色空間における色域（ガマット）を広げることが難しくなり、更には、印刷される画像の階調数を増加させることが難しくなる。このように、布地モードとその他の媒体モードｍとで使用されるインクの種類が同一である場合には、布地モードは、その他の媒体モードｍと比較して、印刷される画像の色再現性が乏しく画質が劣ったものとなる可能性が高い。
更に、第６の対策を講じる場合（布地モードにおいて淡色インクを使用しない場合）には、写真用紙モードや普通用紙モードで使用する淡色インクを、布地モードにおいて使用できないため、布地モードにおいて表現される階調数が、写真用紙モードや普通用紙モードにおいて表現される階調数よりも少なくなる。この場合には、布地モードにおける色再現性が、その他の媒体モードｍと比較して劣るという傾向が、一層顕著なものとなる。
【０１１０】
そこで、本実施形態では、布地に対して淡色インクを使用しないという第６の対策を講ずることにより生じる色再現性の劣化という弊害を防止する等の目的のために、以下の第７の対策を講ずる。
第７の対策は、少なくとも布地に対する印刷処理においては、特色インクを使用することである。すなわち、第７の対策は、布地に対する印刷処理においては、特色カラーモードを採用することである。
特色インクを使用する場合、使用しない場合と比較して、色空間において画像として表現可能な色域（ガマット）を広げることが可能となる。例えば、イエローの補色であるグリーンのインクを用いる場合、シアンとマゼンタとの間において表現可能な色域を広げることができる。
また、淡色インクを使用しない場合であっても、特色インクを使用する場合には、淡色インクを使用する場合と同様に細かい階調を刻むことが可能となる。例えば、ＣＭＹＫの基本色インクに加えて、グリーンのインクとバイオレットの２色の特色インクを用いる場合、色空間上で当該２色の特色を表す２本の座標軸の間の座標軸に対応するマゼンタを、マゼンタのインクによって表現することの他に、当該２色の特色インクによっても表現することが可能となる。このため、グリーンのインクとバイオレットのインクとを用いれば、淡マゼンタを使用しない場合であっても、淡マゼンタを使用する場合と同様に、マゼンタの階調数を細かく刻んだ階調表現が可能となる。
このように、布地に対する印刷において特色インクを使用することで、色空間において表現可能な色域（ガマット）を広げることができるとともに、表現可能な階調数を増加させることができ、紙媒体に対する印刷と同様な十分な色再現性を有する高品位な画像の印刷が可能となる。
【０１１１】
なお、写真用紙や普通用紙に対する印刷処理においても、特色インクの使用により階調数を増加させることができる。このため、色再現性向上の観点からは、写真用紙や普通用紙に対しても、特色インクを使用することが好ましい。
しかし、上述のとおり、普通用紙は、写真用紙と比較して、受容可能なインク量が少ない。
このため、普通用紙に対する印刷処理において、基本色インク及び淡色インクに加えて、特色インクを使用した場合（すなわち、３つの色区分のインクを全て使用した場合）、普通用紙が受容可能なインク量を超過することがある。この場合、凝縮、滲み、コックリング現象等が生じる可能性が高くなり、画質劣化を招来することがある。
また、普通用紙は、布地と比較して、複数種類のインクを用いて互いに異なる色の複数個のドットを形成することにより当該複数種類のインクとは異なる色を再現することが容易である。このため、普通用紙に対する印刷処理においては、基本色インクのみの使用、基本色インク及び特色インクの使用、または、基本色インク及び淡色インクの使用といった、１つの色区分または２つの色区分のインクのみを使用した場合であっても、十分な色再現性を確保することができる。
【０１１２】
そこで、本実施形態では、普通用紙に対する印刷処理において、基本色インク、特色インク、及び、淡色インクの併用することにより生じる凝縮、滲み、コックリング現象等の弊害を防止するために、以下の第８の対策を講ずる。
第８の対策は、普通用紙に対する印刷処理においては、基本色インク、特色インク、及び、淡色インクの３区分のインクの併用を避けることである。すなわち、第８の対策は、普通用紙に対する印刷処理においては、全色カラーモードをの採用を禁止することである。
第８の対策を施すことで、凝縮、滲み、コックリング現象等の弊害を防止することができ、また、２区分のインクを併用すれば、印刷される画像の階調数を高めることができる。
【０１１３】
以上において説明したように、インクの特性と、インクの特性に関連する画質劣化防止対策（第６の対策〜第８の対策）とを考慮することで、評価情報を適切に決定することができる。
【０１１４】
なお、上述した第６乃至第８の対策を講ずる場合には、記録媒体Ｐ毎に異なるカラーモードｃが採用されることがある。カラーモードｃが異なれば、印刷処理において使用されるインク種類が異なるため、ある１つの色を再現する場合であっても、使用されるインクの種類と各インクの記録率とが異なることがある。
このため、本実施形態では、カラーモードｃ毎に、色変換テーブルＬＵＴ（図１参照）が設けられる。より具体的には、本実施形態では、５種類のカラーモードｃ（ｃ＝１〜５）が存在するため、これらと１対１に対応する５つの色変換テーブルＬＵＴが設けられる。
そして、色変換部９３は、印刷モード設定部９１が設定したカラーモードｃ（印刷条件指定画面等において指定されたカラーモードｃ）に対応する色変換テーブルＬＵＴを参照することで、画像データＩｍｇの示す画像の色のデータを、インクジェットプリンター１０が使用するインク色で規定される色空間で表現したデータに変換する。
【０１１５】
＜５．動作規定情報について＞  
上述のとおり、評価情報は、記録媒体Ｐの特性やインクの特性に加えて、インクジェットプリンター１０の動作の特性を考慮して設計される。
以下において、インクジェットプリンター１０の動作の特性を規定する動作規定情報について説明する。
【０１１６】
動作規定情報は、上述した記録媒体Ｐの特性に関連する対策、特に第１乃至第４の対策を考慮して定められた情報であり、予め動作規定情報テーブルＴＢＬ１４に記憶されている。
印刷データ生成部９０の印刷モード設定部９１は、印刷モードが指定されると、動作規定情報テーブルＴＢＬ１４にアクセスし、指定された印刷モードに対応する動作規定情報を取得する。そして、印刷データ生成部９０は、印刷モード設定部９１が設定した印刷モードに係る情報と、印刷モード設定部９１が取得した動作規定情報とに基づいて、印刷データＰＤを生成する。これにより、インクジェットプリンター１０は、印刷モードに係る情報と動作規定情報とに基づいて印刷処理を実行する。
【０１１７】
図２４は、動作規定情報テーブルＴＢＬ１４のデータ構造の一例を示す図である。この図に示すように、動作規定情報テーブルＴＢＬ１４は、印刷モードと、印刷モードに対応する動作規定情報とを関連付けて記憶している。
本実施形態において、動作規定情報は、印刷モードのうち、媒体モードｍ、画質モードｇ、ドット種類モードｄの組合せ毎に定められる。このため、本実施形態では、動作規定情報テーブルＴＢＬ１４は、印刷モードのうち、印刷方向モードｈ及びカラーモードｃ以外の３種類の設定モードの組み合わせと、動作規定情報とを１対１に対応付けて記憶している。なお、この図では、モード番号のうち、印刷方向モードｈとカラーモードｃとを変数により表す。例えば、この図において、媒体モードｍとして写真用紙モード（ｍ＝１）が指定され、画質モードｇとして画質優先モード（ｇ＝１）が指定され、ドット種類モードｄとして４ビットモード（ｄ＝２）が指定された場合、モード番号（ｍ、ｇ、ｈ、ｄ、ｃ）を「１１ｈ２ｃ」と表す。この場合のモード番号「１１ｈ２ｃ」は、印刷方向モードｈが「１」及び「２」の双方の場合を含み、カラーモードｃが「１」〜「５」の何れの場合も含むことを意味することとする。
【０１１８】
図２４に示すように、本実施形態において、動作規定情報は、最大ドット形成インク量Ｗ、解像度Ｒ、駆動周波数Ｆ、オーバーラップ数Ｓ、及び、メニスカス位置ｄＺを含む。
以下、これら動作規定情報の内容と、動作規定情報の各値の設定条件に付いて説明する。
【０１１９】
＜５．１．最大ドット形成インク量について＞  
まず、動作規定情報のうち、最大ドット形成インク量Ｗについて説明する。
最大ドット形成インク量Ｗとは、記録媒体Ｐの１つの画素に対応する領域に吐出されるインク量（インクの重量または体積）の最大値である。
なお、本実施形態において、記録媒体Ｐに画素を記録する方法は、複数存在する。具体的には、第１の方法として、画素に対応する領域に、吐出部Ｄからインク滴を１回だけ吐出させて１つのドットを形成する方法が存在する。また、第２の方法として、画素に対応する領域に、吐出部Ｄからインク滴を２回以上吐出させることで２以上のインク滴を着弾させ、当該着弾した２以上のインク滴を結合させることで、最終的に１つのドットを形成する方法が存在する。また、第３の方法として、画素に対応する領域に、吐出部Ｄからインク滴を２回以上吐出させることで２以上のインク滴を着弾させ、これら２以上のインク滴を結合させることなく、最終的に２以上のドットを形成する方法が存在する。つまり、第３の方法は、第２の方法において、着弾した２以上のインク滴のうち一部または全部が結合しない場合である。
ここで、１つの画素を表現するために各画素に１対１に対応して最終的に形成されるドットと、１つの画素に１対１に対応するドットを形成する前段階において暫定的に設けられるドットとを区別するために、前者を単に「ドット」と表現し、後者を「暫定的ドット」と称する。
より具体的には、第１の方法においては、画素に対応する領域に対して吐出部Ｄからインク滴を１回だけ吐出させることで形成される１つのドットが、「暫定ドット」に該当し、同時に「ドット」にも該当する。また、第２の方法においては、画素に対応する領域に対して吐出部Ｄからインク滴を２回以上吐出させることで暫定的に形成される２以上のドットの各々が「暫定ドット」に該当し、また、これら２以上の暫定ドットが結合して最終的に形成される１つのドットが「ドット」に該当する。また、第３の方法においては、画素に対応する領域に対して吐出部Ｄからのインク滴を２回以上吐出させることで暫定的に形成される２以上のドットの各々が「暫定ドット」に該当し、また、これら２以上の暫定ドットの集合が「ドット」に該当する。つまり、第３の方法において、「ドット」は複数の暫定ドットを含む。なお、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０は、吐出部Ｄからのインク滴を２回以上吐出させる場合、画素に対応する領域に形成される２以上の暫定ドットが結合するようにインクを吐出させる。換言すれば、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０では、画素の記録方法として、上述した第１乃至第３の方法のうち、第１の方法及び第２の方法を採用する。但し、インクジェットプリンター１０は、画素の記録方法として第３の方法を採用してもよい。
このように、本実施形態では、１つの画素に対応する領域に１対１に対応するように、１つのドットが最終的に形成される。また、１つのドットは、１または複数の暫定ドットによって形成される。
これらの説明からも明らかなように、本実施形態において、最大ドット形成インク量Ｗとは、１つのドット（前者の「ドット」）を形成するために吐出されるインク量の最大値である。なお、図１６及び図１８〜図２０で説明したドットＤt1及びＤt2は、前者の「ドット」を意味するが、後者の「暫定ドット」を意味するものであってもよい。
以下、図２４に示す１２個のモード番号（１１ｈ１ｃ、１１ｈ２ｃ、…、３２ｈ２ｃ）に対応する最大ドット形成インク量Ｗを、「Ｗ１」〜「Ｗ１２」で表す。
【０１２０】
最大ドット形成インク量Ｗは、上述した第１の対策を考慮して定められる。
上述のとおり、第１の対策は、インクの滲みや、色再現性の劣化、インク滴の凝縮等の弊害による画質劣化を防止するために、１つのドットを形成するためのインクの吐出量を少なくすることである。写真用紙がインク受容層を備えるのに対して、布地はインク受容層を備えず、普通用紙はベースペーパー層によりインクを受容する。よって、インクの吐出量を多くした場合の画質劣化の程度は、布地への印刷の場合が最も大きく、写真用紙への印刷の場合が最も小さい。このため、第１の対策を施す必要性は、布地への印刷の場合が最も高く、写真用紙への印刷の場合が最も低い。
そこで、本実施形態では、布地モードにおける最大ドット形成インク量Ｗが、写真用紙モードや普通用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗよりも少なくなるように、最大ドット形成インク量Ｗを定める（以下、当該設定条件を、「第１の条件」と称する）。
【０１２１】
具体的には、図２４に示すように、布地モードにおける最大ドット形成インク量Ｗ（Ｗ９〜Ｗ１２）を、普通用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗ（Ｗ５〜Ｗ８）よりも少なくし、普通用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗ（Ｗ５〜Ｗ８）を、写真用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗ（Ｗ１〜Ｗ４）よりも少なくする。
より具体的には、本実施形態では、布地モードにおける最大ドット形成インク量Ｗの最大値を、普通用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗの最小値よりも小さくし、且つ、普通用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗの最大値を、写真用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗの最小値よりも小さくする。この図の例では、布地モードの場合の最大ドット形成インク量Ｗの最大値はＷ１２（１４ナノグラム）であり、普通用紙モードの場合の最大ドット形成インク量Ｗの最小値はＷ５（１６ナノグラム）である。また、普通用紙モードの場合の最大ドット形成インク量Ｗの最大値はＷ８（２２ナノグラム）であり、写真用紙モードの場合の最大ドット形成インク量Ｗの最小値はＷ３（２４ナノグラム）である。
但し、「第１の条件」に係る最大ドット形成インク量Ｗの定め方は上記に限定されるものではなく、例えば、布地モードにおける最大ドット形成インク量Ｗの最大値が、写真用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗの最小値以下となり、且つ、普通用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗの最小値以下となるよう定めてもよい。すなわち、写真用紙モードの最大ドット形成インク量Ｗと、普通用紙モードの最大ドット形成インク量Ｗとの関係を考慮せずに最大ドット形成インク量Ｗを定めてもよいし、布地モードにおける最大ドット形成インク量Ｗの最大値が、写真用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗの最小値と等しい場合、または、普通用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗの最小値と等しい場合が含まれるように、最大ドット形成インク量Ｗを定めてもよい。
また、最大ドット形成インク量Ｗは、例えば、媒体モードｍ以外の設定モードが同一である場合に、布地モードにおける最大ドット形成インク量Ｗが、写真用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗ以下となり、且つ、普通用紙モードにおける最大ドット形成インク量Ｗ以下となるように定めてもよい。例えば、モード番号「１１ｈ１ｃ」、「２１ｈ１ｃ」、「３１ｈ１ｃ」に対応する、最大ドット形成インク量Ｗ（Ｗ１、Ｗ５、Ｗ９）が、「Ｗ９≦Ｗ１」及び「Ｗ９≦Ｗ５」を充足するように、最大ドット形成インク量Ｗを定めてもよい。
【０１２２】
本実施形態では、最大ドット形成インク量Ｗを、第１の対策に対応するための第１の条件の他に、印刷画質の向上を図るための各種条件を充足するように定める。
【０１２３】
具体的には、本実施形態では、写真用紙モードにおいて、画質優先モードの場合の最大ドット形成インク量Ｗが、速度優先モードの場合の最大ドット形成インク量Ｗ以上の量となるように、最大ドット形成インク量Ｗを定める（以下、当該設定条件を、「第２の条件」と称する）。
写真用紙はインク受容層を備えるため、受容可能なインク量が多い。インク受容層が多くの量のインクを受容する場合、少量のインクを受容する場合と比較して、深みのある色を再現することができる。このため、写真用紙においては、印刷速度よりも画質を優先する画質優先モードの場合に、速度優先モードの場合と比較して、各画素に対応する領域に多くのインクを吐出させることで、深みのある色を再現可能として高画質な画像を印刷する。
【０１２４】
また、本実施形態では、普通用紙モード及び布地モードにおいて、画質優先モードの場合の最大ドット形成インク量Ｗが、速度優先モードの場合の最大ドット形成インク量Ｗ以下の量となるように、最大ドット形成インク量Ｗを定める（以下、当該設定条件を、「第３の条件」と称する）。
普通用紙や布地は、写真用紙と比較して受容可能なインク量が少ない。よって、多くの量のインクを吐出すると、凝縮や滲み等の発生の可能性が高くなり、画質が低下する。このため、普通用紙及び布地においては、画質優先モードの場合に、速度優先モードの場合と比較して、各画素に対応する領域に吐出されるインク量を少量とすることで、凝縮や滲み等の発生の可能性を抑えた高画質な画像を印刷する。
【０１２５】
また、本実施形態では、媒体モードｍ及び画質モードｇが同一である場合において、２ビットモードの場合の最大ドット形成インク量Ｗが、４ビットモードの場合の最大ドット形成インク量Ｗ以下の量となるように、最大ドット形成インク量Ｗを定める（以下、当該設定条件を、「第４の条件」と称する）。
詳細は後述するが、本実施形態では、２ビットモードにおける解像度Ｒを、４ビットモードにおける解像度Ｒよりも高くなるように解像度Ｒを定める。このため、本実施形態では、２ビットモードの場合、つまり解像度Ｒが高い場合の最大ドット形成インク量Ｗを、４ビットモードの場合、つまり解像度Ｒが低い場合の最大ドット形成インク量Ｗ以下とすることで、２ビットモードの場合に互いに隣り合うインク滴同士が接近しすぎることを防止し、凝縮や滲み等の発生の可能性を低く抑える。
【０１２６】
＜５．２．解像度について＞  
次に、動作規定情報のうち、解像度Ｒについて説明する。
解像度Ｒとは、本明細書では、単位面積あたりの画素数、つまり、単位面積あたりに最終的に形成可能なドット数と定義する。また、主走査方向の解像度Ｒy（以下、単に「解像度Ｒy」と称する）を主走査方向の単位長さあたりに形成可能なドット数と定義し、副走査方向の解像度Ｒx（以下、単に「解像度Ｒx」と称する）を副走査方向の単位長さあたりに形成可能なドット数と定義する。つまり、本明細書では、解像度Ｒを、「（解像度Ｒy）×（解像度Ｒx）」と定義する。なお、以下では、「単位長さ」が１インチであり、「単位面積」が１平方インチである場合を例示して説明する。
以下、図２４に示す１２個のモード番号（１１ｈ１ｃ、１１ｈ２ｃ、…、３２ｈ２ｃ）に対応する解像度Ｒを、「Ｒ１」〜「Ｒ１２」で表す。
【０１２７】
解像度Ｒは、上述した第２の対策を考慮して定められる。
上述のとおり、第２の対策は、インクの滲みや、インク滴の凝縮等の弊害による画質劣化を防止するために、記録媒体Ｐに形成される画像の解像度Ｒを低くすることである。インクの拡散による滲みやインク滴の結合による凝縮等の発生の可能性は、布地への印刷の場合が最も高く、写真用紙への印刷の場合が最も低い。このため、第２の対策を施す必要性は、布地への印刷の場合が最も高く、写真用紙への印刷の場合が最も低い。
そこで、本実施形態では、布地モードにおける解像度Ｒが、写真用紙モードや普通用紙モードにおける解像度Ｒよりも低くなるように、解像度Ｒを定める（以下、当該設定条件を、「第５の条件」と称する）。
なお、上述のとおり、解像度Ｒは、「（解像度Ｒy）×（解像度Ｒx）」である。このため、一の媒体モードｍ（例えば、布地モード）における解像度Ｒを、他の媒体モードｍ（例えば、写真用紙モード）における解像度Ｒよりも低くするためには、一の媒体モードｍにおける解像度Ｒyを他の媒体モードｍにおける解像度Ｒyよりも低くするという条件、または、一の媒体モードｍにおける解像度Ｒxを他の媒体モードｍにおける解像度Ｒxよりも低くするという条件、の少なくともいずれか一方を充足することが必要となる。よって、本実施形態では、第５の条件を充足するように解像度Ｒを定めるために、布地モードにおける解像度Ｒyを写真用紙モードや普通用紙モードにおける解像度Ｒyよりも低くするという条件、及び、布地モードにおける解像度Ｒxを写真用紙モードや普通用紙モードにおける解像度Ｒxよりも低くするという条件、の少なくとも一方の条件を充足するように、解像度Ｒy及び解像度Ｒxを定める。
【０１２８】
以下において、上述した第５の条件の詳細を説明する。なお、以下の説明は、解像度Ｒについての説明であるが、当該説明は解像度Ｒy及び解像度Ｒxについても同様に該当する。
本実施形態において、第５の条件は、図２４に示すように、布地モードにおける解像度Ｒ（Ｒ９〜Ｒ１２）を、写真用紙モードにおける解像度Ｒ（Ｒ１〜Ｒ４）よりも低くし、且つ、普通用紙モードにおける解像度Ｒ（Ｒ５〜Ｒ８）よりも低くするように解像度Ｒを定めるものである。より具体的には、布地モードにおける解像度Ｒの最大値を、写真用紙モードにおける解像度Ｒの最小値よりも小さくし、且つ、普通用紙モードにおける解像度Ｒの最小値よりも小さくする。この図の例では、布地モードの場合の解像度Ｒの最大値はＲ９（８００×８００ｄｐｉ）であり、写真用紙モードの場合の解像度Ｒの最小値はＲ４（１０００×１０００ｄｐｉ）であり、普通用紙モードの場合の解像度Ｒの最小値はＲ８（９００×９００ｄｐｉ）である。
但し、「第５の条件」に係る解像度Ｒの定め方は上記に限定されるものではなく、例えば、
布地モードにおける解像度Ｒの最大値が、写真用紙モードにおける解像度Ｒの最小値以下となり、且つ、普通用紙モードにおける解像度Ｒの最小値以下となるよう定めてもよい。
また、解像度Ｒは、例えば、写真用紙モードと普通用紙モードとの関係も考慮し、布地モードにおける解像度Ｒの最大値が、普通用紙モードにおける解像度Ｒの最小値以下となり、且つ、普通用紙モードにおける解像度Ｒの最大値が、写真用紙モードにおける解像度Ｒの最小値以下となるよう定めてもよい。
また、解像度Ｒは、例えば、媒体モードｍ以外の設定モードが同一である場合に、布地モードにおける解像度Ｒが、写真用紙モードにおける解像度Ｒ以下となり、且つ、普通用紙モードにおける解像度Ｒ以下となるように定めてもよい。例えば、モード番号「１１ｈ１ｃ」、「２１ｈ１ｃ」、「３１ｈ１ｃ」に対応する、解像度Ｒ（Ｒ１、Ｒ５、Ｒ９）が、「Ｒ９≦Ｒ１」及び「Ｒ９≦Ｒ５」を充足するように、解像度Ｒを定めてもよい。
【０１２９】
また、本実施形態では、解像度Ｒを、第２の対策に対応するための第５の条件の他に、以下の各種条件を充足するように定める。
【０１３０】
具体的には、本実施形態では、各媒体モードｍにおいて、画質優先モードの場合の解像度Ｒが、速度優先モードの場合の解像度Ｒ以上の解像度となるように、解像度Ｒを定める（以下、当該設定条件を、「第６の条件」と称する）。印刷速度よりも画質を優先する画質優先モードの場合に、速度優先モードの場合と比較して、解像度Ｒを高くすることで、高精細な画像の印刷が可能となる。
【０１３１】
また、本実施形態では、媒体モードｍ及び画質モードｇが同一である場合において、２ビットモードの場合の解像度Ｒが、４ビットモードの場合の解像度Ｒ以上の解像度となるように、解像度Ｒを定める（以下、当該設定条件を、「第７の条件」と称する）。
上述のとおり、２ビットモードは各ドットを２階調で表現し、４ビットモードは各ドットを４階調で表現する。このため、本実施形態では、２ビットモードの場合の解像度Ｒを４ビットモードの場合の解像度Ｒよりも高くして、２ビットモードの画質を４ビットモードの画質と同程度まで高めることを可能とする。
【０１３２】
＜５．３．駆動周波数について＞  
次に、動作規定情報のうち、駆動周波数Ｆについて説明する。
駆動周波数Ｆとは、１つの吐出部Ｄが単位時間あたりに形成可能なドット数である。駆動周波数Ｆが高くなるに従って、１つの吐出部Ｄが単位時間あたりに形成可能なドット数は多くなり、印刷速度が向上する。
以下、図２４に示す１２個のモード番号（１１ｈ１ｃ、１１ｈ２ｃ、…、３２ｈ２ｃ）に対応する駆動周波数Ｆを、「Ｆ１」〜「Ｆ１２」で表す。
【０１３３】
駆動周波数Ｆは、上述した第３の対策を考慮して定められる。
上述のとおり、第３の対策は、インクの滲みや、インク滴の凝縮等の弊害による画質劣化を防止するために、印刷速度を遅くすることである。インクの拡散による滲みやインクの結合による凝縮等の発生の可能性は、布地への印刷の場合が最も高く、写真用紙への印刷の場合が最も低い。このため、第３の対策を施す必要性は、布地への印刷の場合が最も高く、写真用紙への印刷の場合が最も低い。
そこで、本実施形態では、布地モードにおける駆動周波数Ｆが、写真用紙モードや普通用紙モードにおける駆動周波数Ｆよりも低くなるように、駆動周波数Ｆを定める（以下、当該設定条件を、「第８の条件」と称する）。
【０１３４】
具体的には、図２４に示すように、布地モードにおける駆動周波数Ｆ（Ｆ９〜Ｆ１２）を、写真用紙モードにおける駆動周波数Ｆ（Ｆ１〜Ｆ４）よりも高くし、且つ、普通用紙モードにおける駆動周波数Ｆ（Ｆ５〜Ｆ８）よりも高くする。より具体的には、布地モードにおける駆動周波数Ｆの最大値を、写真用紙モードにおける駆動周波数Ｆの最小値よりも小さくし、且つ、普通用紙モードにおける駆動周波数Ｆの最小値よりも小さくする。この図の例では、布地モードの場合の駆動周波数Ｆの最大値はＦ１１（１６０００Ｈｚ）であり、写真用紙モードの場合の駆動周波数Ｆの最小値はＦ２（４８０００Ｈｚ）であり、普通用紙モードの場合の駆動周波数Ｆの最小値はＲ６（３２０００Ｈｚ）である。
但し、「第８の条件」に係る駆動周波数Ｆの定め方は、上記に限定されるものではなく、例えば、布地モードにおける駆動周波数Ｆの最大値が、写真用紙モードにおける駆動周波数Ｆの最小値以下となり、且つ、普通用紙モードにおける駆動周波数Ｆの最小値以下となるように定めてもよい。
また、駆動周波数Ｆは、例えば、写真用紙モードと普通用紙モードとの関係も考慮し、布地モードにおける駆動周波数Ｆの最大値が、普通用紙モードにおける駆動周波数Ｆの最小値以下となり、且つ、普通用紙モードにおける駆動周波数Ｆの最大値が、写真用紙モードにおける駆動周波数Ｆの最小値以下となるよう定めてもよい。
また、駆動周波数Ｆは、例えば、媒体モードｍ以外の設定モードが同一である場合に、布地モードにおける駆動周波数Ｆが、写真用紙モードにおける駆動周波数Ｆ以下となり、且つ、
普通用紙モードにおける駆動周波数Ｆ以下となるように定めてもよい。例えば、モード番号「１１ｈ１ｃ」、「２１ｈ１ｃ」、「３１ｈ１ｃ」に対応する、駆動周波数Ｆ（Ｆ１、Ｆ５、Ｆ９）が、「Ｆ９≦Ｆ１」及び「Ｆ９≦Ｆ５」を充足するように、駆動周波数Ｆを定めてもよい。
【０１３５】
また、本実施形態では、駆動周波数Ｆを、第３の対策に対応するための第８の条件の他に、以下の各種条件を充足するように定める。
【０１３６】
具体的には、本実施形態では、各媒体モードｍにおいて、画質優先モードの場合の駆動周波数Ｆが、速度優先モードの場合の駆動周波数Ｆ以下の駆動周波数となるように、駆動周波数Ｆを定める（以下、当該設定条件を、「第９の条件」と称する）。印刷速度よりも画質を優先する画質優先モードの場合に、速度優先モードの場合と比較して、駆動周波数Ｆを低くすることで、印刷速度を遅くし、これにより、滲みや凝縮等の発生の可能性を低減させ、高品位な画像の印刷が可能となる。
【０１３７】
また、本実施形態では、媒体モードｍ及び画質モードｇが同一である場合において、２ビットモードの場合の駆動周波数Ｆが、４ビットモードの場合の駆動周波数Ｆ以上の駆動周波数となるように、駆動周波数Ｆを定める（以下、当該設定条件を、「第１０の条件」と称する）。
詳細は後述するが、２ビットモードの場合の駆動波形信号Ｃomの波形の形状は、４ビットモードの場合の駆動波形信号Ｃomの波形の形状よりも単純な波形である。そのため、２ビットモードの場合の駆動周波数Ｆを、４ビットモードの場合の駆動周波数Ｆよりも高くすることができ、これにより、２ビットモードの場合の印刷速度をより高速化することができる。
【０１３８】
＜５．４．オーバーラップ数Ｓについて＞  
次に、動作規定情報のうち、オーバーラップ数Ｓについて説明する。
オーバーラップ数Ｓとは、記録媒体Ｐ上の主走査方向に延在する１行の画素列上（１本のラスタライン上）に形成すべき全てのドットを形成するために、実行される主走査（パス）の回数である。
ここで、主走査（パス）とは、キャリッジ３２が主走査方向に移動する場合において、当該移動の往路で吐出部Ｄからインクを吐出する場合における、当該往路に相当する１回の主走査、及び、当該移動の復路で吐出部Ｄからインクを吐出する場合における、当該復路に相当する１回の主走査、の総称である。
例えば、オーバーラップ数Ｓが「２」である場合、１行の画素列（ラスタライン）上において２回の主走査（パス）が実行されることで、当該１行の画素列上の全ての画素に対応するドットが形成される。
より詳細には、オーバーラップ数Ｓが「２」である場合、印刷モードが往路のみでインクを吐出する単方向モードであれば、キャリッジ３２が主走査方向に２往復して２回の主走査を実行することで１行の画素列上のドットを全て形成し、印刷モードが往路及び復路の双方でインクを吐出する双方向モードであれば、キャリッジ３２が主走査方向に１往復して２回の主走査を実行することで１行の画素列上のドットを全て形成する。これらの場合、通常は、１回の主走査においては、１画素おきに間欠的にドットが形成される。
このため、オーバーラップ数Ｓが大きくなるに従って、１行の画素列上の全ドットを形成するために必要な主走査の回数が増加し、その結果、印刷速度が低下する。
以下、図２４に示す１２個のモード番号（１１ｈ１ｃ、１１ｈ２ｃ、…、３２ｈ２ｃ）に対応するオーバーラップ数Ｓを、「Ｓ１」〜「Ｓ１２」で表す。
【０１３９】
オーバーラップ数Ｓは、上述した第３の対策を考慮して定められる。
上述のとおり、第３の対策を施す必要性は、布地への印刷の場合が最も高く、写真用紙への印刷の場合が最も低い。そこで、本実施形態では、布地モードにおけるオーバーラップ数Ｓが、写真用紙モードや普通用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓよりも大きくなるように、オーバーラップ数Ｓを定める（以下、当該設定条件を、「第１１の条件」と称する）。
【０１４０】
具体的には、図２４に示すように、布地モードにおけるオーバーラップ数Ｓ（Ｓ９〜Ｓ１２）を、写真用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓ（Ｓ１〜Ｓ４）よりも大きくし、且つ、普通用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓ（Ｓ５〜Ｓ８）よりも大きくする。より具体的には、布地モードにおけるオーバーラップ数Ｓの最小値を、写真用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓの最大値よりも大きくし、且つ、普通用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓの最大値よりも大きくする。この図の例では、布地モードの場合のオーバーラップ数Ｓの最小値はＳ１１（２８回）等であり、写真用紙モードの場合のオーバーラップ数Ｓの最大値はＳ１（４回）等であり、普通用紙モードの場合のオーバーラップ数Ｓの最大値はＳ５（６回）等である。
但し、「第１１の条件」に係るオーバーラップ数Ｓの定め方は、上記に限定されるものではなく、例えば、布地モードにおけるオーバーラップ数Ｓの最小値が、写真用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓの最大値以上となり、且つ、普通用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓの最大値以上となるように定めてもよい。
また、オーバーラップ数Ｓは、例えば、写真用紙モードと普通用紙モードとの関係も考慮し、布地モードにおけるオーバーラップ数Ｓの最小値が、普通用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓの最大値以上となり、且つ、普通用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓの最小値が、写真用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓの最大値以上となるよう定めてもよい。
また、オーバーラップ数Ｓは、例えば、媒体モードｍ以外の設定モードが同一である場合に、布地モードにおけるオーバーラップ数Ｓが、写真用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓ以上となり、且つ、普通用紙モードにおけるオーバーラップ数Ｓ以上となるように定めてもよい。例えば、モード番号「１１ｈ１ｃ」、「２１ｈ１ｃ」、「３１ｈ１ｃ」に対応する、オーバーラップ数Ｓ（Ｓ１、Ｓ５、Ｓ９）が、「Ｓ９≧Ｓ１」及び「Ｓ９≧Ｓ５」を充足するように、オーバーラップ数Ｓを定めてもよい。
【０１４１】
また、本実施形態では、オーバーラップ数Ｓを、第３の対策に対応するための第１１の条件の他に、以下の条件を充足するように定める。
【０１４２】
具体的には、本実施形態では、各媒体モードｍにおいて、画質優先モードの場合のオーバーラップ数Ｓが、速度優先モードの場合のオーバーラップ数Ｓ以上となるように、オーバーラップ数Ｓを定める（以下、当該設定条件を、「第１２の条件」と称する）。
印刷速度よりも画質を優先する画質優先モードの場合に、速度優先モードの場合と比較して、オーバーラップ数Ｓを大きくすることで、印刷速度を遅くし、これにより、滲みや凝縮等の発生の可能性を低減させ、高品位な画像の印刷が可能となる。
なお、本実施形態では、媒体モードｍ及び画質モードｇが同一である場合において、オーバーラップ数Ｓを同一の値としている。
【０１４３】
＜５．５．メニスカス位置について＞  
次に、動作規定情報のうち、メニスカス位置ｄＺについて説明する。
メニスカス位置ｄＺとは、上述のとおり、メニスカスＭsのＺ軸方向の位置であり、本実施形態に係る動作規定情報においては、ハイポジションｄＺ-ＨまたはローポジションｄＺ-Ｌの２値のいずれかに設定される。
以下、図２４に示す１２個のモード番号（１１ｈ１ｃ、１１ｈ２ｃ、…、３２ｈ２ｃ）に対応するメニスカス位置ｄＺを、「ｄＺ１」〜「ｄＺ１２」で表す。
【０１４４】
メニスカス位置ｄＺは、上述した第４の対策を考慮して定められる。
上述のとおり、第４の対策は、記録媒体Ｐの繊維が吐出部Ｄ内部のインクに接触することによる記録媒体Ｐの汚染を防止するために、メニスカス位置ｄＺを引き込むことである。記録媒体Ｐの繊維が吐出部Ｄ内部のインクに接触することによる記録媒体Ｐの汚染の可能性は、布地への印刷の場合が最も高く、写真用紙への印刷の場合が最も低い。このため、第４の対策を施す必要性は、布地への印刷の場合が最も高く、写真用紙への印刷の場合が最も低い。
そこで、本実施形態では、布地モードにおけるメニスカス位置ｄＺを、写真用紙モードや普通用紙モードにおけるメニスカス位置ｄＺよりも＋Ｚ側に引き込まれた位置になるように定める（以下、当該設定条件を、「第１３の条件」と称する）。
【０１４５】
具体的には、布地モードにおけるメニスカス位置ｄＺ（ｄＺ９〜ｄＺ１２）を、写真用紙モードにおけるメニスカス位置ｄＺ（ｄＺ１〜ｄＺ４）よりも＋Ｚ側とし、且つ、普通用紙モードにおけるメニスカス位置ｄＺ（ｄＺ５〜ｄＺ８）よりも＋Ｚ側とする。より具体的には、図２４に示すように、布地モードにおけるメニスカス位置ｄＺをハイポジションｄＺ-Ｈとし、写真用紙モードにおけるメニスカス位置ｄＺをローポジションｄＺ-Ｌとし、また、普通用紙モードにおけるメニスカス位置ｄＺをローポジションｄＺ-Ｌとする。
なお、動作規定情報においてメニスカス位置ｄＺを、ハイポジションｄＺ-Ｈに設定した場合、及び、ローポジションｄＺ-Ｌに設定した場合のそれぞれについての、吐出部Ｄからインクを吐出した場合の実際のメニスカス位置ｄＺの変化の態様については、別途説明する。
【０１４６】
＜６．インクジェットプリンターの印刷速度について＞  
インクジェットプリンター１０の動作の特性としては、動作規定情報により規定される値（最大ドット形成インク量Ｗ、解像度Ｒ、駆動周波数Ｆ、オーバーラップ数Ｓ、及び、メニスカス位置ｄＺ）の他に、印刷速度Ｕ、主走査印刷速度Ｕy（「主走査速度」の一例）、及び、副走査印刷速度Ｕx（「副走査速度」の一例）が存在する。以下では、これら、印刷速度Ｕ、主走査印刷速度Ｕy、及び、副走査印刷速度Ｕxを、「印刷性能」と総称する。なお、評価情報は、インクジェットプリンター１０の動作特性のうち、インクジェットプリンター１０の印刷性能についても考慮したうえでその内容が設定される。
以下、インクジェットプリンター１０の印刷性能について説明する。
【０１４７】
印刷速度Ｕは、インクジェットプリンター１０が単位時間あたりに印刷可能な記録媒体Ｐの面積である。この印刷速度Ｕは、動作規定情報のうち解像度Ｒ、駆動周波数Ｆ、及び、オーバーラップ数Ｓと、ドット種類モードｄの設定内容と、インクジェットプリンター１０が備えるノズルＮの個数（総ノズル数）と、に基づいて定められる。
主走査印刷速度Ｕyは、インクジェットプリンター１０の１個のノズルが単位時間あたりにドットを形成可能な記録媒体Ｐの主走査方向の長さである。この主走査印刷速度Ｕyは、動作規定情報のうち、解像度Ｒy、駆動周波数Ｆ、及び、オーバーラップ数Ｓと、ドット種類モードｄの設定内容と、に基づいて定められる。
副走査印刷速度Ｕxは、インクジェットプリンター１０が単位時間あたりに印刷可能な記録媒体Ｐの副走査方向の長さである。この副走査印刷速度Ｕxは、印刷速度Ｕと、記録媒体Ｐの主走査方向の長さ（記録媒体Ｐのサイズ）と、に基づいて定められる。
【０１４８】
図２５は、インクジェットプリンター１０の印刷性能と、印刷モードとを関連付けて記憶する印刷性能テーブルＴＢＬ１５のデータ構造の一例である。
インクジェットプリンター１０の印刷性能は、動作規定情報テーブルＴＢＬ１４が記憶する動作規定情報や、インクジェットプリンター１０が印刷可能な記録媒体Ｐのサイズ等に基づいて予め計算され、印刷性能テーブルＴＢＬ１５に記憶されている。
【０１４９】
なお、図２５では、印刷速度Ｕとして、１分間（６０秒）あたりに印刷可能なＡ４サイズ（８．２７×１１．６９ｉｎｃｈ≒９６．６８ｉｎｃｈ２）の記録媒体Ｐの枚数を例示している。すなわち、この図に示す例において印刷速度Ｕは、駆動周波数Ｆ、解像度Ｒ、及び、オーバーラップ数Ｓに基づいて、以下の式（１）で与えられる。
印刷速度Ｕ
＝  ｛「６０秒」×Ｆ×「総ノズル数」｝÷
｛（Ｒ×Ｓ×「キャリッジ移動係数」×「９６．６８」）｝  …  式（１）
ここで、キャリッジ移動係数とは、双方向モードにおいて一の画素列の印刷を開始してから次の画素列の印刷を開始するまでに要する時間を「１」とした場合に、単方向モードにおいて一の画素列の印刷を開始してから次の画素列の印刷を開始するまでに要する時間長を表す係数である。この図に示す例では、キャリッジ移動係数を「１．２」と仮定している。また、この図に示す例では、総ノズル数を「１０００」と仮定している。
また、この図では、主走査印刷速度Ｕyとして、インクジェットプリンター１０がＡ４サイズの記録媒体Ｐに対して印刷処理を実行する場合において、各ノズルＮが１分間（６０秒）あたりにドットを形成可能な記録媒体Ｐの行数を例示している。すなわち、この図に示す例において主走査印刷速度Ｕyは、駆動周波数Ｆ、解像度Ｒy、及び、オーバーラップ数Ｓに基づいて、以下の式（２）で与えられる。
主走査印刷速度Ｕy
＝  ｛「６０秒」×Ｆ｝÷
｛Ｒy×Ｓ×「キャリッジ移動係数」×「８．２７」）｝  …  式（２）
なお、副走査印刷速度Ｕxは、原則として（すなわち、印刷速度Ｕを算出する場合と同一サイズの記録媒体Ｐに対して印刷処理を行うという前提を置くときには）、印刷速度Ｕに比例する。このため、この図においては、副走査印刷速度Ｕxの図示を省略している。
【０１５０】
印刷速度Ｕ、主走査印刷速度Ｕy、及び、副走査印刷速度Ｕxを算出するための情報、すなわち、解像度Ｒ、駆動周波数Ｆ、オーバーラップ数Ｓ、及び、ドット種類モードｄの設定内容（以下、これらを「印刷速度規定情報」と総称する）は、上述した第３の対策を考慮して定められる。
上述のとおり、第３の対策を施す必要性は、布地への印刷の場合が最も高く、写真用紙への印刷の場合が最も低い。そこで、本実施形態では、布地モードにおける印刷速度Ｕ（「第１印刷速度」の一例）が、写真用紙モードや普通用紙モードにおける印刷速度Ｕ（「第２印刷速度」の一例）よりも、遅くなるように、印刷速度規定情報を定める（以下、当該設定条件を、「第１４の条件」と称する）。
同様に、本実施形態では、布地モードにおける主走査印刷速度Ｕyが、写真用紙モードや普通用紙モードにおける主走査印刷速度Ｕyよりも遅くなるように、印刷速度規定情報を定める（以下、当該設定条件を、「第１５の条件」と称する）。
同様に、本実施形態では、布地モードにおける副走査印刷速度Ｕxが、写真用紙モードや普通用紙モードにおける副走査印刷速度Ｕxよりも遅くなるように、印刷速度規定情報を定める（以下、当該設定条件を、「第１６の条件」と称する）。
【０１５１】
以下において、上述した第１４の条件の詳細を説明する。なお、以下の説明は、第１４の条件についての説明であるが、当該説明は、第１５の条件、及び、第１６の条件についても同様に該当する。
第１４の条件は、図２５に示すように、布地モードにおける印刷速度Ｕを、写真用紙モードにおける印刷速度Ｕよりも遅くし、且つ、普通用紙モードにおける印刷速度Ｕよりも遅くするように、印刷速度規定情報を定めるものである。より具体的には、布地モードにおける印刷速度Ｕの最大値を、写真用紙モードにおける印刷速度Ｕの最小値よりも遅くし、且つ、普通用紙モードにおける印刷速度Ｕの最大値よりも遅くするように印刷速度規定情報を定める。
但し、「第１４の条件」に係る印刷速度規定情報の定め方は、上記に限定されるものではなく、例えば、布地モードにおける印刷速度Ｕの最大値が、写真用紙モードにおける印刷速度Ｕの最小値以下となり、且つ、普通用紙モードにおける印刷速度Ｕの最小値以下となるように定めてもよい。
また、印刷速度規定情報は、例えば、写真用紙モードと普通用紙モードとの関係も考慮し、布地モードにおける印刷速度Ｕの最大値が、普通用紙モードにおける印刷速度Ｕの最小値以下となり、且つ、普通用紙モードにおける印刷速度Ｕの最大値が、写真用紙モードにおける印刷速度Ｕの最小値以下となるよう定めてもよい。
また、印刷速度規定情報は、例えば、媒体モードｍ以外の設定モードが同一である場合に、布地モードにおける印刷速度Ｕが、写真用紙モードにおける印刷速度Ｕ以下となり、且つ、普通用紙モードにおける印刷速度Ｕ以下となるように定めてもよい。例えば、モード番号「１１１１１」、「２１１１１」、「３１１１１」に対応する印刷速度Ｕが、「（モード番号３１１１１の速度）≦（モード番号１１１１１の速度）」、及び、「（モード番号３１１１１の速度）≦（モード番号２１１１１の速度）」を充足するように、印刷速度規定情報を定めてもよい。
また、印刷速度規定情報は、例えば、布地モードにおける印刷速度Ｕが所定の速度以下となるように定めてもよい。
【０１５２】
＜７．評価情報について＞  
次に、評価情報について説明する。
評価情報は、上述した、第１の対策〜第８の対策と、これらの対策に対応するための第１の条件〜第１６の条件とを考慮して、その内容（値）が決定される。
より具体的には、本実施形態では、第１の対策〜第８の対策の全ての対策を適切に講じており、且つ、動作規定情報が第１の条件〜第１６の条件の全ての条件を充足している印刷モードを、「最適印刷モード」、「適切印刷モード」、または、「限定的適切印刷モード」とし、これら以外の印刷モードを「不適切印刷モード」とする。
なお、動作規定情報が第１の条件〜第１６の条件の全てを充足するように定められている場合には、第１の対策〜第４の対策の全てが適切に講じられていると看做すことができる。よって、本実施形態のように、動作規定情報が第１の条件〜第１６の条件の全てを充足するように定められている場合には、第５の対策〜第８の対策が適切に施されているか否かにより、評価情報の内容を決定する。
以下、第５の対策〜第８の対策に言及しつつ、評価情報の具体的な内容について説明する。
【０１５３】
上述のとおり、第５の対策は、「布地に対する印刷処理において双方向モードの採用を禁止すること」である。そこで本実施形態では、図１４に示すように、第５の対策に対応するために、複数の印刷モードのうち、媒体モードｍが「布地モード」であって、印刷方向モードｈが「双方向モード」に該当する印刷モードを、不適切印刷モードとする。
また、上述のとおり、第６の対策は、「布地に対する印刷処理においては、濃淡カラーモード及び全色カラーモードの採用を禁止すること」であり、また、第７の対策は、「布地に対する印刷処理においては、特色カラーモードを採用すること」である。そこで本実施形態では、図１４に示すように、第６の対策及び第７の対策に対応するために、複数の印刷モードのうち、媒体モードｍが「布地モード」であって、カラーモードｃが「特色カラーモード」以外のカラーモードｃに該当する印刷モードを、不適切印刷モードとする。
また、上述のとおり、第８の対策は、「普通用紙に対する印刷処理においては、全色カラーモードの採用を禁止すること」である。そこで本実施形態では、図１４に示すように、第８の対策に対応するために、複数の印刷モードのうち、媒体モードｍが「普通用紙モード」であって、カラーモードｃが「全色カラーモード」に該当する印刷モードを、不適切印刷モードとする。
【０１５４】
なお、本実施形態では、図１４に示すように、複数の印刷モードのうち、媒体モードｍが「写真用紙モード」または「普通用紙モード」であり、画質モードｇが「画質優先モード」であり、且つ、カラーモードｃが「ピュアブラックモード」に該当する印刷モードを、不適切印刷モードとする。これにより、モノクロ印刷を行う場合においても、ブラックのインクに加えて、他の色のインクも併用することになるため、ブラックのインクのみを用いるピュアブラックモードにより印刷を実行する場合と比べて、深みのある黒を再現することができる。
【０１５５】
本実施形態では、各媒体モードｍに属する４０パターンの印刷モードのうち、１つの印刷モードのみが、最適印刷モード「図において◎」に分類される。
より具体的には、図１４に示すように、写真用紙モードにおいては、モード番号「１１２２５」の印刷モードが最適印刷モードとして分類される。
写真用紙は通常、高品位な印刷を行う目的で用いられる記録媒体Ｐである。このため、写真用紙に対する印刷において、最も画質を高めることができる印刷モードである、「画質優先モード」、「単方向モード」、「４ビットモード」、及び、「全色カラーモード」の組み合わせを「最適印刷モード」とすることで、高品位な印刷という印刷装置１の利用者のニーズに対応した印刷処理を実行することができる。
【０１５６】
また、普通用紙モードにおいては、モード番号「２２１１２」の印刷モードが最適印刷モードとして分類される。
普通用紙は日常的に使用される記録媒体Ｐであり、印刷処理においては、画質よりも印刷速度が重視され、且つ、印刷に係るコストを低減することも求められることが多い。このため、普通用紙に対する印刷において、最も印刷速度を速くすることができる「速度優先モード」、「双方向モード」、及び、「２ビットモード」に該当する印刷モードであって、特色インクや淡色インク等を用いずにインクに係るコストを低減可能な「基本カラーモード」に該当する印刷モードを、「最適印刷モード」とすることで、印刷装置１の利用者のニーズに対応した印刷処理を実行することができる。
【０１５７】
また、布地モードにおいては、印刷モード「３１２２４」の印刷モードが最適印刷モードとして分類される。
布地は衣服等として使用される記録媒体Ｐであり、衣服等のデザイン性の向上を目的として印刷処理が実行されることが多い。すなわち、布地に対する印刷においては、画質が優先されることが多い。このため、布地に対する印刷において、最も画質を高めることができる「画質優先モード」、「単方向モード」、「４ビットモード」、及び、「特色カラーモード」の組み合わせを採用した印刷モードを「最適印刷モード」とすることで、印刷装置１の利用者のニーズに対応した印刷処理を実行することができる。
【０１５８】
以上のように、複数の印刷モードのうち一部の印刷モードを、「最適印刷モード」及び「不適切印刷モード」とする。そして、複数の印刷モードのうち、「最適印刷モード」または「不適切印刷モード」である印刷モード以外の印刷モードを、「適切印刷モード」または「限定的適切印刷モード」とする。
具体的には、「最適印刷モード」または「不適切印刷モード」である印刷モード以外の印刷モードのうち、カラーモードｃが「ピュアブラックモード」であり、且つ、媒体モードｍが「写真用紙モード」または「普通用紙モード」である印刷モードを、「限定的適切印刷モード」とする。
そして、「最適印刷モード」、「不適切印刷モード」、または、「限定的適切印刷モード」である印刷モード以外の印刷モードを、「適切印刷モード」とする。
以上のようにして、図１４に示すモード評価テーブルＴＢＬ１３に記憶される評価情報が定められる。
【０１５９】
印刷データ生成部９０の印刷モード設定部９１は、印刷条件指定画面において指定された設定モードと、モード評価テーブルＴＢＬ１３が記憶する評価情報とに基づいて、印刷モードを設定する。また、印刷モード設定部９１は、動作規定情報テーブルＴＢＬ１４から、印刷モード設定部９１が設定した印刷モードに対応する動作規定情報を取得する。
解像度変換部９２は、画像データＩｍｇの示す画像の解像度を、印刷モード設定部９１が取得した動作規定情報に含まれる解像度Ｒに変換する。
色変換部９３は、印刷モード設定部９１が設定した印刷モードのカラーモードｃに対応する色変換テーブルＬＵＴを参照することで、画像データＩｍｇの示す画像の色のデータを、印刷モード設定部９１が指定した印刷モードのカラーモードｃにおいてインクジェットプリンター１０が使用するインク色で規定される色空間で表現した色のデータに変換する。また、色変換部９３は、カラーモードテーブルＴＢＬ１２を参照することで、印刷処理においてインクジェットプリンター１０が使用するインクの種類を決定する。
ハーフトーン処理部９４は、印刷モード設定部９１が設定した印刷モードのうち、印刷方向モードｈの設定内容、及び、ドット種類モードｄの設定内容と、印刷モード設定部９１が取得した動作規定情報のうち、最大ドット形成インク量Ｗ、解像度Ｒ、駆動周波数Ｆ、オーバーラップ数Ｓ等に基づいて、記録媒体Ｐに形成すべきドット配置やドットサイズ等を決定するハーフトーン処理を行う。
ラスタライズ部９５は、ハーフトーン処理された画像データをインクジェットプリンター１０に転送すべきデータ順に並べるラスタライズ処理を行い、ラスタライズされた画像データに基づいて印刷データＰＤを生成する。本実施形態において、印刷データＰＤは、ラスタライズされた画像データの他に、例えば、印刷モード設定部９１が設定した印刷モードの各種設定モードの内容と、印刷モード設定部９１が取得した動作規定情報とを含む。
【０１６０】
＜８．駆動信号生成部の構成及び動作＞
次に、図２６乃至図３１を参照しつつ、駆動信号生成部５０の構成及び動作について説明する。
図２６は、駆動信号生成部５０の構成を示すブロック図である。図２６に示すように、駆動信号生成部５０は、シフトレジスタＳＲ、ラッチ回路ＬＴ、デコーダーＤＣ、並びに、トランスミッションゲートＴＧa及びＴＧbからなる組を、９Ｍ個の吐出部Ｄに１対１に対応するように９Ｍ個有する。以下では、これら９Ｍ個の組を構成する各要素を、図において上から順番に、１段、２段、…、９Ｍ段と称することがある。
【０１６１】
駆動信号生成部５０には、制御部６０から、クロック信号ＣＬ、印刷信号ＳＩ、ラッチ信号ＬＡＴ、チェンジ信号ＣＨ、及び、駆動波形信号Ｃom（Ｃom-Ａ、Ｃom-Ｂ）が供給される。
ここで、印刷信号ＳＩとは、１つの画像に対応するドットを形成するにあたって、各吐出部Ｄ（各ノズルＮ）から吐出されるインクにより形成されるドットサイズの種類を規定するデジタルの信号であり、制御部６０からクロック信号ＣＬに同期して駆動信号生成部５０に対して例えばシリアルで供給される。
より詳細には、本実施形態に係る印刷信号ＳＩは、ドット種類モードｄが４ビットモードである場合には、各吐出部Ｄから吐出されるインクにより形成されるドットサイズの種類を、第１ビットｂ1及び第２ビットｂ2の２ビットで規定し、ドット種類モードｄが２ビットモードである場合には、各吐出部Ｄから吐出されるインクにより形成されるドットサイズの種類を、第１ビットｂ1の１ビットで規定する。ここで、各吐出部Ｄから吐出されるインクにより形成されるドットサイズの種類は、ドット種類モードｄが４ビットモードである場合には、非記録、小ドット、中ドット、及び、大ドットの４種類のサイズとなり、記録媒体Ｐの各画素において４階調を表現することができ、ドット種類モードｄが２ビットモードである場合には、非記録、記録の２種類のサイズとなり、記録媒体Ｐの各画素において、２階調を表現することができる。
【０１６２】
シフトレジスタＳＲのそれぞれは、印刷信号ＳＩを、各吐出部Ｄに対応するビット毎に、一旦保持する。詳細には、９Ｍ個の吐出部Ｄに１対1に対応する、１段、２段、…、Ｍ段の９Ｍ個のシフトレジスタＳＲが互いに縦続接続されるとともに、シリアルで供給された印刷信号ＳＩが、クロック信号ＣＬにしたがって順次後段に転送される。そして、９Ｍ個のシフトレジスタＳＲの全てに印刷信号ＳＩが転送された時点で、クロック信号ＣＬの供給が停止し、９Ｍ個のシフトレジスタＳＲのそれぞれが印刷信号ＳＩのうち自身に対応する２ビット分（４ビットモードの場合）または１ビット分（２ビットモードの場合）のデータを保持した状態を維持する。
【０１６３】
９Ｍ個のラッチ回路ＬＴのそれぞれは、ラッチ信号ＬＡＴが立ち上がるタイミングで、９Ｍ個のシフトレジスタＳＲのそれぞれに保持された各段に対応する３ビット分の印刷信号ＳＩを一斉にラッチする。図２６において、ＳＩ［１］、ＳＩ［２］、…、ＳＩ［９Ｍ］のそれぞれは、１段、２段、…、９Ｍ段のシフトレジスタＳＲに対応するラッチ回路ＬＴによってそれぞれラッチされた、２ビット分（４ビットモードの場合）または１ビット分（２ビットモードの場合）の印刷信号ＳＩを示している。
【０１６４】
ところで、インクジェットプリンター１０が印刷処理を実行する期間である動作期間は、複数の単位期間Ｔuからなる。単位期間Ｔuの時間長は、印刷データ生成部９０において決定される駆動周波数Ｆに基づいて定められる。より具体的には、単位期間Ｔuは、「１／Ｆ」である。
なお、ドット種類モードｄが４ビットモードである場合、各単位期間Ｔuは、制御期間Ｔs1とこれに後続する制御期間Ｔs2とに区分される。ここで、制御期間Ｔs1及びＴs2は、互いに等しい時間長を有するものであってもよい。
制御部６０は、駆動信号生成部５０に対して単位期間Ｔu毎に印刷信号ＳＩを供給するとともに、ラッチ回路ＬＴが単位期間Ｔu毎に印刷信号ＳＩ［１］、ＳＩ［２］、…、ＳＩ［９Ｍ］をラッチするように駆動信号生成部５０を制御する。すなわち、制御部６０は、９Ｍ個の吐出部Ｄに対して単位期間Ｔu毎に駆動信号Ｖinが供給されるように、駆動信号生成部５０を制御する。
【０１６５】
デコーダーＤＣは、ラッチ回路ＬＴによってラッチされた２ビット分（４ビットモードの場合）または１ビット分（２ビットモードの場合）の印刷信号ＳＩをデコードし、選択信号Ｓa及びＳbを出力する。
図２７は、ドット種類モードｄが４ビットモードである場合に、デコーダーＤＣが行うデコードの内容を示す説明図である。図２７に示すように、ｍ段（ｍは、１≦ｍ≦９Ｍを満たす自然数）に対応する印刷信号ＳＩ［ｍ］の示す内容が、例えば（ｂ1、ｂ2）＝（１、０）である場合、ｍ段のデコーダーＤＣは、制御期間Ｔs1において、選択信号ＳaをハイレベルＨに設定するとともに選択信号ＳbをローレベルＬに設定し、制御期間Ｔs2において、選択信号ＳbをハイレベルＨに設定するとともに選択信号ＳaをローレベルＬに設定する。
図２８は、ドット種類モードｄが２ビットモードである場合に、デコーダーＤＣが行うデコードの内容を示す説明図である。図２８に示すように、印刷信号ＳＩ［ｍ］の示す内容が、例えばｂ1＝（１）である場合、ｍ段のデコーダーＤＣは、単位期間Ｔuにおいて、選択信号ＳaをハイレベルＨに設定するとともに選択信号ＳbをローレベルＬに設定する。
【０１６６】
説明を図２６に戻す。図２６に示すように、駆動信号生成部５０は、トランスミッションゲートＴＧa及びＴＧbの組を９Ｍ個備える。これら、９Ｍ個のトランスミッションゲートＴＧa及びＴＧbの組は、９Ｍ個の吐出部Ｄに１対１に対応するように設けられる。
トランスミッションゲートＴＧaは、選択信号ＳaがＨレベルのときにオンし、Ｌレベルのときにオフする。トランスミッションゲートＴＧbは、選択信号ＳbがＨレベルのときにオンし、Ｌレベルのときにオフする。
トランスミッションゲートＴＧaの一端には駆動波形信号Ｃom-Ａが供給され、トランスミッションゲートＴＧbの一端には駆動波形信号Ｃom-Ｂが供給される。また、トランスミッションゲートＴＧa及びＴＧbの他端は、吐出部Ｄへの出力端ＯTNに共通接続されている。
【０１６７】
図２７及び図２８からも明らかなように、ｍ段においてトランスミッションゲートＴＧa及びＴＧbの双方が同時にオンすることは無い。このため、トランスミッションゲートＴＧa及びＴＧbの一方がオンする場合、駆動波形信号Ｃom-Ａ及びＣom-Ｂのいずれか一方が選択され、選択された駆動波形信号Ｃomが駆動信号Ｖin［ｍ］としてｍ段の吐出部Ｄの圧電素子２００に供給される。
【０１６８】
図２９は、ドット種類モードｄが４ビットモードである場合において、各単位期間Ｔuにおける駆動信号生成部５０の動作を説明するためのタイミングチャートである。
図２９に示すように、単位期間Ｔuは、制御部６０が出力するラッチ信号ＬＡＴにより規定される期間である。また、単位期間Ｔuに含まれる制御期間Ｔs1及びＴs2は、制御部６０が出力するラッチ信号ＬＡＴ及びチェンジ信号ＣＨにより規定される期間である。
制御部６０は、単位期間Ｔu毎に、駆動信号生成部５０に対して印刷信号ＳＩを供給する。また、９Ｍ個のラッチ回路ＬＴは、ラッチ信号ＬＡＴの立ち上がりのタイミング、すなわち、単位期間Ｔuが開始されるタイミングにおいて、印刷信号ＳＩ［１］、ＳＩ［２］、…、ＳＩ［９Ｍ］を出力する。また、ｍ段のデコーダーＤＣは、ラッチ信号ＬＡＴによりラッチされた２ビット分の印刷信号ＳＩ［ｍ］を図２７に示すテーブルの内容に基づいてデコードし、制御期間Ｔs1及びＴs2のそれぞれにおいて選択信号Ｓa及びＳbを出力する。
このため、駆動信号生成部５０は、制御期間Ｔs1及びＴs2のそれぞれにおいて駆動波形信号Ｃom-ＡまたはＣom-Ｂの一方を選択し、選択した駆動波形信号Ｃom-ＡまたはＣom-Ｂを駆動信号Ｖin［ｍ］としてｍ段の吐出部Ｄに対して供給する。
【０１６９】
図２９（Ａ）は、４ビットモードにおいて、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌに設定された場合における、駆動波形信号Ｃomの波形を表す。
また、図２９（Ｂ）は、４ビットモードにおいて、メニスカス位置ｄＺがハイポジションｄＺ-Ｈに設定された場合における、駆動波形信号Ｃomの波形を表す。
【０１７０】
図２９（Ａ）に示すように、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌに設定された場合に、各単位期間Ｔuにおいて制御部６０から供給される駆動波形信号Ｃom-Ａは、制御期間Ｔs1に設けられた単位波形ＰA1と、制御期間Ｔs2に設けられた単位波形ＰA2と、を含む波形を有する。
これら単位波形ＰA1及びＰA2は、印刷データ生成部９０が設定した印刷モードに対応する最大ドット形成インク量Ｗに応じて定められる。より具体的には、単位波形ＰA1及びＰA2は、単位波形ＰA1を有する駆動信号Ｖinにより吐出部Ｄが駆動された場合に吐出部Ｄから吐出されるインク量と、単位波形ＰA2を有する駆動信号Ｖinにより吐出部Ｄが駆動された場合に吐出部Ｄから吐出されるインク量との合計値が、最大ドット形成インク量Ｗとなるように定められている。
また、単位波形ＰA1及びＰA2は、単位波形ＰA1に基づいて吐出部Ｄから吐出されるインク量が、単位波形ＰA2に基づいて吐出部Ｄから吐出されるインク量よりも多くなるように定められる。より具体的には、本実施形態において、単位波形ＰA1及びＰA2は、単位波形ＰA1の最高電位と最低電位との電位差ｄＶ1が、単位波形ＰA2の最高電位と最低電位との電位差ｄＶ2よりも大きくなるように定められている。
なお、単位波形ＰA1及びＰA2は、単位波形ＰA1及びＰA2の開始及び終了のタイミングにおける電位が、いずれも基準電位Ｖcとなるような波形に定められている。
【０１７１】
また、図２９（Ａ）に示すように、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌに設定された場合に、各単位期間Ｔuにおいて制御部６０から供給される駆動波形信号Ｃom-Ｂは、制御期間Ｔs1に設けられた単位波形ＰB1と、制御期間Ｔs2に設けられた単位波形ＰB2と、を含む波形を有する。
これら単位波形ＰB1及びＰB2は、例えば吐出部Ｄに微振動を与えるための波形であり、吐出部Ｄが単位波形ＰB1またはＰB2により駆動された場合に、当該吐出部Ｄからインクが吐出されないような波形に定められている。
なお、単位波形ＰB1及びＰB2は、単位波形ＰB1及びＰB2の開始及び終了のタイミングにおける電位が、いずれも基準電位Ｖcとなるように定められている。
【０１７２】
単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容が（ｂ1、ｂ2）＝（１、１）である場合、ｍ段の吐出部Ｄは、当該単位期間Ｔuにおいて単位波形ＰA1に基づく中程度の量のインクと、単位波形ＰA2に基づく小程度の量のインクとを吐出する。そして、これら２度にわたり吐出されたインクが記録媒体Ｐ上で合体するため、記録媒体Ｐ上には最大ドット形成インク量Ｗに相当するインク量の大ドットが形成される。
単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容が（ｂ1、ｂ2）＝（１、０）である場合、ｍ段の吐出部Ｄは、当該単位期間Ｔuにおいて単位波形ＰA1に基づく中程度の量のインクを吐出し、記録媒体Ｐ上には中ドットが形成される。
単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容が（ｂ1、ｂ2）＝（０、１）である場合、ｍ段の吐出部Ｄは、当該単位期間Ｔuにおいて単位波形ＰA2に基づく小程度の量のインクを吐出し、記録媒体Ｐ上には小ドットが形成される。
単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容が（ｂ1、ｂ2）＝（０、０）である場合、ｍ段の吐出部Ｄからはインクが吐出されず、記録媒体Ｐ上にはドットが形成されない（非記録となる）。
【０１７３】
図２９（Ｂ）に示すように、メニスカス位置ｄＺがハイポジションｄＺ-Ｈに設定された場合に、各単位期間Ｔuにおいて制御部６０から供給される駆動波形信号Ｃom-Ａは、制御期間Ｔs1に設けられた単位波形ＰA1hと、制御期間Ｔs2に設けられた単位波形ＰA2hと、を含む波形を有する。
これら単位波形ＰA1h及びＰA2hは、単位波形ＰA1hに基づいて吐出部Ｄから吐出されるインク量が、単位波形ＰA2hに基づいて吐出部Ｄから吐出されるインク量との合計値が、最大ドット形成インク量Ｗとなるように定められている。
また、単位波形ＰA1h及びＰA2hは、単位波形ＰA1hに基づいて吐出部Ｄから吐出されるインク量が、単位波形ＰA2hに基づいて吐出部Ｄから吐出されるインク量よりも多くなるよう、例えば、単位波形ＰA1hの最高電位と最低電位との電位差ｄＶ1hが、単位波形ＰA2hの最高電位と最低電位との電位差ｄＶ2hよりも大きくなるように定められている。
なお、単位波形ＰA1h及びＰA2hは、単位波形ＰA1及びＰA2の開始のタイミング及び終了のタイミングにおける電位が、いずれも引込電位Ｖchとなるような波形に定められている。ここで、引込電位Ｖchとは、引込電位Ｖchの駆動信号Ｖinが吐出部Ｄに供給されるときのメニスカス位置ｄＺを、基準電位Ｖcの駆動信号Ｖinが吐出部Ｄに供給されるときのメニスカス位置ｄＺよりも、＋Ｚ側（吐出部Ｄのキャビティ２４５の内部側）に引き込むような電位である。
【０１７４】
図２９（Ｂ）に示すように、メニスカス位置ｄＺがハイポジションｄＺ-Ｈに設定された場合に、各単位期間Ｔuにおいて制御部６０から供給される駆動波形信号Ｃom-Ｂは、制御期間Ｔs1に設けられた単位波形ＰB1hと、制御期間Ｔs2に設けられた単位波形ＰB2hと、を含む波形を有する。
これら単位波形ＰB1h及びＰB2hは、単位波形ＰB1及びＰB2と同様に、例えば吐出部Ｄに微振動を与えるための波形であり、吐出部Ｄが単位波形ＰB1h及びＰB2hにより駆動された場合に、当該吐出部Ｄからインクが吐出されないような波形に定められている。
なお、単位波形ＰB1h及びＰB2hは、単位波形ＰB1h及びＰB2hの開始のタイミング及び終了のタイミングにおける電位が、いずれも引込電位Ｖchとなるように定められている。
【０１７５】
単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容が（ｂ1、ｂ2）＝（１、１）である場合、ｍ段の吐出部Ｄは、当該単位期間Ｔuにおいて、単位波形ＰA1hに基づく中程度の量のインクと、単位波形ＰA2hに基づく小程度の量のインクとを吐出する。そして、これら２度にわたり吐出されたインクが記録媒体Ｐ上で合体するため、記録媒体Ｐ上には最大ドット形成インク量Ｗに相当するインク量の大ドットが形成される。
同様に、単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容が（ｂ1、ｂ2）＝（１、０）である場合、ｍ段の吐出部Ｄは、当該単位期間Ｔuにおいて単位波形ＰA1hに基づく中程度の量のインクを吐出し、記録媒体Ｐ上には中ドットが形成される。
単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容が（ｂ1、ｂ2）＝（０、１）である場合、ｍ段の吐出部Ｄは、当該単位期間Ｔuにおいて単位波形ＰA2hに基づく小程度の量のインクを吐出し、記録媒体Ｐ上には小ドットが形成される。
単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容が（ｂ1、ｂ2）＝（０、０）である場合、ｍ段の吐出部Ｄからはインクが吐出されず、記録媒体Ｐ上にはドットが形成されない（非記録となる）。
【０１７６】
図３０は、ドット種類モードｄが２ビットモードである場合において、各単位期間Ｔuにおける駆動信号生成部５０の動作を説明するためのタイミングチャートである。
図３０に示すように、２ビットモードにおいては、制御部６０からチェンジ信号ＣＨが供給されず、単位期間Ｔuが制御期間Ｔs1及びＴs2に区分されない点において、４ビットモードと相違する。ｍ段のデコーダーＤＣは、ラッチ信号ＬＡＴによりラッチされた１ビット分の印刷信号ＳＩ［ｍ］を図２８に示すテーブルの内容に基づいてデコードし、単位期間Ｔu毎に選択信号ＳaまたはＳbを出力する。すなわち、駆動信号生成部５０は、各単位期間Ｔuにおいて駆動波形信号Ｃom-ＡまたはＣom-Ｂの一方を選択し、選択した駆動波形信号Ｃom-ＡまたはＣom-Ｂを駆動信号Ｖin［ｍ］としてｍ段の吐出部Ｄに対して供給する。
【０１７７】
図３０（Ａ）は、２ビットモードにおいて、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌに設定された場合における、駆動波形信号Ｃomの波形を表す。
また、図３０（Ｂ）は、２ビットモードにおいて、メニスカス位置ｄＺがハイポジションｄＺ-Ｈに設定された場合における、駆動波形信号Ｃomの波形を表す。
図３０（Ａ）に示すように、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌに設定された場合に、駆動波形信号Ｃom-Ａの波形は単位波形ＰA3となる。単位波形ＰA3は、印刷データ生成部９０が設定した印刷モードに対応する最大ドット形成インク量Ｗに応じて定められ、単位波形ＰA3を有する駆動信号Ｖinにより吐出部Ｄが駆動された場合に吐出部Ｄから吐出されるインク量が、最大ドット形成インク量Ｗとなるように定められている。なお、単位波形ＰA3は、最高電位と最低電位との電位差がｄＶ3であり、単位波形ＰA3の開始及び終了のタイミングにおける電位が基準電位Ｖcである。
また、図３０（Ａ）に示すように、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌに設定された場合に、駆動波形信号Ｃom-Ｂの波形は単位波形ＰB3となる。単位波形ＰB3は、単位波形ＰB1等と同様に、吐出部Ｄが単位波形ＰB3により駆動された場合に、当該吐出部Ｄからインクが吐出されないような波形である。なお、単位波形ＰB3は、単位波形ＰB3の開始及び終了のタイミングにおける電位が基準電位Ｖcである。
単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容がｂ1＝「１」である場合、ｍ段の吐出部Ｄは、当該単位期間Ｔuにおいて単位波形ＰA3に基づいてインクを吐出し、記録媒体Ｐ上にはドットが形成される。また、単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容がｂ1＝「０」である場合、ｍ段の吐出部Ｄからはインクが吐出されず、記録媒体Ｐ上にはドットが形成されない（非記録となる）。
【０１７８】
図３０（Ｂ）に示すように、メニスカス位置ｄＺがハイポジションｄＺ-Ｈに設定された場合に、駆動波形信号Ｃom-Ａの波形は単位波形ＰA3hとなる。単位波形ＰA3hは、単位波形ＰA3hを有する駆動信号Ｖinにより吐出部Ｄが駆動された場合に吐出部Ｄから吐出されるインク量が、最大ドット形成インク量Ｗとなるように定められている。なお、単位波形ＰA3hは、最高電位と最低電位との電位差がｄＶ3hであり、単位波形ＰA3の開始及び終了のタイミングにおける電位が引込電位Ｖchである。
また、図３０（Ｂ）に示すように、メニスカス位置ｄＺがハイポジションｄＺ-Ｈに設定された場合に、駆動波形信号Ｃom-Ｂの波形は単位波形ＰB3hとなる。単位波形ＰB3hは、単位波形ＰB1等と同様に、吐出部Ｄが単位波形ＰB3hにより駆動された場合に、当該吐出部Ｄからインクが吐出されないような波形である。なお、単位波形ＰB3hは、単位波形ＰB3hの開始及び終了のタイミングにおける電位が引込電位Ｖchである。
単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容がｂ1＝（１）である場合、ｍ段の吐出部Ｄは、当該単位期間Ｔuにおいて単位波形ＰA3hに基づいてインクを吐出し、記録媒体Ｐ上にはドットが形成される。また、単位期間Ｔuにおいて供給される印刷信号ＳＩ［ｍ］の内容が（ｂ1）＝（０）である場合、ｍ段の吐出部Ｄからはインクが吐出されず、記録媒体Ｐ上にはドットが形成されない（非記録となる）。
【０１７９】
図３１は、各単位期間Ｔuにおけるメニスカス位置ｄＺの変動を示す説明図である。なお、この図においては、簡単のため、各単位期間Ｔuが制御期間Ｔs1及びＴs2に区分されない２ビットモードの場合を例示している。
上述のとおり、各単位期間Ｔuにおいて、吐出部Ｄは駆動信号Ｖinにより駆動されるため、各単位期間Ｔuにおいてメニスカス位置ｄＺも変動する。そのため、本実施形態では、このようにメニスカス位置ｄＺが変動する場合には、単位期間Ｔuにおけるメニスカス位置ｄＺを、単位期間Ｔuにおけるメニスカス位置の平均値で表す。但し、メニスカス位置ｄＺが変動する場合には、単位期間Ｔuにおけるメニスカス位置ｄＺを、単位期間Ｔuの任意のタイミング（例えば、２ビットモードの場合には、単位期間Ｔuが開始されるタイミングや、４ビットモードの場合には、制御期間Ｔs1や制御期間Ｔs2が開始されるタイミング等）におけるメニスカス位置としてもよい。
図３１（Ａ）に示すように、印刷データ生成部９０においてメニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌに設定された場合には、制御部６０は、吐出部Ｄがインクを吐出する場合（Ａ１）、及び、吐出しない場合（Ａ２）の双方において、単位期間Ｔuにおけるメニスカス位置ｄＺ（例えば、単位期間Ｔuにおけるメニスカス位置ｄＺの平均値、または、単位期間Ｔuが開始されるタイミングにおけるメニスカス位置ｄＺ）が、ローポジションｄＺ-Ｌとなるような波形の駆動波形信号Ｃomを生成する。
同様に、図３１（Ｂ）に示すように、印刷データ生成部９０においてメニスカス位置ｄＺがハイポジションｄＺ-Ｈに設定された場合には、制御部６０は、吐出部Ｄがインクを吐出する場合（Ｂ１）、及び、吐出しない場合（Ｂ２）の双方において、単位期間Ｔuにおけるメニスカス位置ｄＺが、ハイポジションｄＺ-Ｈとなるような波形の駆動波形信号Ｃomを生成する。
【０１８０】
＜９．ドット記録方式について＞
次に、本実施形態に係るドット記録方式について説明する。ここで、ドット記録方式とは、インクジェットプリンター１０が印刷処理を実行する場合に、各ノズル列に属する各吐出部Ｄ（各ノズルＮ）がインクを吐出する画素位置とパスとの関係を規定する方式である。なお、以下では、まず、一般的に用いられるドット記録方式であるインターレース記録方式について説明する。
【０１８１】
インターレース記録方式とは、ノズルピッチｋが２以上であるときに採用される記録方式を言う。ノズルピッチｋが２以上である場合、１回の主走査（パス）では、Ｘ軸方向に隣り合うノズルの間に記録できないラスタラインが残る。そこで、インターレース記録方式では、当該１回の主走査で記録できないラスタライン上の画素を、他の主走査時に記録する。
【０１８２】
図３２は、通常のインターレース記録方式の基本的条件を示すための説明図である。図３２（Ａ）は、４個のノズルＮを用いた場合の副走査送りの一例を示しており、図３２（Ｂ）はそのドット記録方式のパラメータを示している。
図３２（Ａ）において、数字を含む実線の丸は、各パスにおける４個のノズルＮの副走査方向の位置を示している。上述のとおり、「パス」とは１回分の主走査を意味している。丸の中の数字０〜３は、ノズルＮの番号（ノズル番号）を意味している。４個のノズルＮの位置は、１回の主走査が終了する度に副走査方向に送られる。厳密には、副走査方向の送りは、給紙モーター７１（図２及び図３参照）によって記録媒体Ｐを搬送することによって実現される。よって、４個のノズルＮの位置の副走査方向の送りとは、記録媒体Ｐに対して副走査方向に相対的に移動させるという意味である。
【０１８３】
図３２（Ａ）の左端に示すように、この例では副走査送り量Ｌは４ドットの一定値である。従って、副走査送りが行われる度に、４個のノズルＮの位置が４ドットずつ副走査方向にずれてゆく。各ノズルは、１回の主走査中にそれぞれのラスタライン上のすべてのドット位置（「画素位置」とも呼ぶ）を記録対象としている。なお、上述のとおり、各ラスタライン（「主走査ライン」とも呼ぶ）上で行われる主走査の延べ回数を、「オーバーラップ数（Ｓ）」と呼ぶ。
【０１８４】
図３２（Ａ）の右端には、各ラスタライン上のドットを記録するノズルＮの番号が示されている。なお、ノズルＮの副走査方向位置を示す丸印から右方向（主走査方向）に伸びる破線で描かれたラスタラインでは、その上下のラスタラインの少なくとも一方が記録できないので、実際にはドットの記録が禁止される。一方、主走査方向に伸びる実線で描かれたラスタラインは、その前後のラスタラインがともにドットで記録され得る範囲である。このように実際に記録を行える範囲を、以下では有効記録範囲（または「有効印刷範囲」、「印刷実行領域」、「記録実行領域」）と呼ぶ。
【０１８５】
図３２（Ｂ）には、このドット記録方式に関する種々のパラメータが示されている。ドット記録方式のパラメータには、ノズルピッチｋ［ドット］と、使用ノズル個数Ｎuse［個］と、オーバーラップ数Ｓと、実効ノズル個数Ｎeff［個］と、副走査送り量Ｌ［ドット］とが含まれている。
【０１８６】
図３２の例では、ノズルピッチｋは３ドットである。使用ノズル個数Ｎuseは４個である。なお、使用ノズル個数Ｎuseは、実装されている複数個のノズルＮの中で実際に使用されるノズルＮの個数である。この例では、オーバーラップ数Ｓは「１」である。実効ノズル個数Ｎeffは、使用ノズル個数Ｎuseをオーバーラップ数Ｓで割った値である。この実効ノズル個数Ｎeffは、一回の主走査でドット記録が完了するラスタラインの正味の本数を示しているものと考えることができる。
【０１８７】
図３２（Ｂ）のテーブルには、各パスにおける副走査送り量Ｌと、その累計値Ｌsumと、ノズルのオフセットＮoffとが示されている。
ここで、オフセットＮoffとは、最初のパス１におけるノズルＮの周期的な位置（図３２では４ドットおきの位置）をオフセットが０である基準位置と仮定した時に、その後の各パスにおけるノズルＮの位置が基準位置から副走査方向に何ドット離れているかを示す値である。たとえば、図９（Ａ）に示すように、パス１の後には、ノズルＮの位置は副走査送り量Ｌ（４ドット）だけ副走査方向に移動する。一方、ノズルピッチｋは３ドットである。従って、パス２におけるノズルＮのオフセットＮoffは「１」である（図３２（Ａ）参照）。同様に、パス３におけるノズルＮの位置は、初期位置からＬsum＝８ドット移動しており、そのオフセットＮoffは「２」である。パス４におけるノズルＮの位置は、初期位置からＬsum＝１２ドット移動しており、そのオフセットＮoffは「０」である。３回の副走査送り後のパス４ではノズルＮのオフセットＮoffは「０」に戻るので、３回の副走査を１サイクルとして、このサイクルを繰り返すことによって、有効記録範囲のラスタライン上のすべてのドットを記録することができる。
【０１８８】
図３２の例からも解るように、ノズルＮの位置が初期位置からノズルピッチｋの整数倍だけ離れた位置にあるときには、オフセットＮoffは「０」である。また、オフセットＮoffは、副走査送り量Ｌの累計値Ｌsumをノズルピッチｋで割った余り「Ｌsum％ｋ」で与えられる。ここで、「％」は、除算の余りをとることを示す演算子である。なお、ノズルＮの初期位置を周期的な位置と考えれば、オフセットＮoffは、ノズルＮの初期位置からの位相のずれ量を示しているものと考えることもできる。
【０１８９】
オーバーラップ数Ｓが「１」の場合には、有効記録範囲において記録対象となるラスタラインに抜けや重複が無いようにするためには、以下のような条件を満たすことが必要である。
（条件ｃ１）  １サイクルの副走査送り回数は、ノズルピッチｋに等しい。
（条件ｃ２）  １サイクル中の各回の副走査送り後のノズルＮのオフセットＮoffは、「０」〜「ｋ−１」の範囲のそれぞれ異なる値となる。
（条件ｃ３）  副走査の平均送り量「Ｌsum／ｋ」は、使用ノズル個数Ｎuseに等しい。換言すれば、１サイクル当たりの副走査送り量Ｌの累計値Ｌsumは、使用ノズル個数Ｎuseとノズルピッチｋとを乗算した値「Ｎuse×ｋ」に等しい。
【０１９０】
上記の各条件は、次のように考えることによって理解できる。近隣のノズルＮの間には（ｋ−１）本のラスタラインが存在するので、１サイクルでこれら（ｋ−１）本のラスタライン上で記録を行ってノズルの基準位置（オフセットＮoffが「０」の位置）に戻るためには、１サイクルの副走査送りの回数はｋ回となる。１サイクルの副走査送りがｋ回未満であれば、記録されるラスタラインに抜けが生じ、一方、１サイクルの副走査送りがｋ回より多ければ、記録されるラスタラインに重複が生じる。従って、上記の条件ｃ１が成立する。
１サイクルの副走査送りがｋ回のときには、各回の副走査送りの後のオフセットＮoffの値が「０」〜「ｋ−１」の範囲の互いに異なる値のときにのみ、記録されるラスタラインに抜けや重複が無くなる。従って、上記条件ｃ２が成立する。
上記条件ｃ１及び条件ｃ２を共に満足すれば、１サイクルの間に、Ｎuse個の各ノズルがそれぞれｋ本のラスタラインの記録を行うことになる。従って、１サイクルでは「Ｎuse×ｋ」本のラスタラインの記録が行われる。
一方、上記条件ｃ３を満足すれば、図３２（Ａ）に示すように、１サイクル後（ｋ回の副走査送り後）のノズルＮの位置が、初期のノズル位置から「Ｎuse×ｋ」ラスタライン離れた位置に来る。従って、上記条件ｃ１〜ｃ３を満足することによって、これらの「Ｎuse×ｋ」本のラスタラインの範囲において、記録されるラスタラインに抜けや重複を無くすることができる。
【０１９１】
図３３は、オーバーラップ数Ｓが２以上の場合のドット記録方式の基本的条件を示すための説明図である。オーバーラップ数Ｓが２以上の場合には、同一のラスタライン上でＳ回の主走査が実行される。オーバーラップ数Ｓが２以上のドット記録方式は、「オーバーラップ方式」と呼ばれることがある。
本実施形態では、図２４に示すように、オーバーラップ数Ｓが２以上の場合を想定する。このため、本発明では、ドット記録方式として以下に説明するオーバーラップ方式を採用する。但し、図２４に示すオーバーラップ数Ｓは例示であり、本発明は、オーバーラップ数Ｓが「１」である場合を含むものであってもよく、ドット記録方式として上述したインターレース記録方式を採用しても構わない。
【０１９２】
図３３に示すドット記録方式（オーバーラップ方式）は、図３２（Ｂ）に示すドット記録方式のパラメータの中で、オーバーラップ数Ｓと副走査送り量Ｌとを変更したものである。図３３（Ａ）に示すように、図３３のドット記録方式における副走査送り量Ｌは２ドットの一定値である。図３３（Ａ）においては、偶数回目のパスのノズルＮの位置を菱形で示し、奇数回目のパスのノズルＮの位置を丸で示すことで、両者を区別している。
【０１９３】
通常は、図３３（Ａ）の右端に示すように、偶数回目のパスで記録されるドット位置は、奇数回目のパスで記録されるドット位置と、主走査方向に１ドット分だけシフトしている。従って、同一のラスタライン上の複数のドットは、異なる２つのノズルＮによってそれぞれ間欠的に記録されることになる。たとえば、有効記録範囲内の最上端のラスタラインは、パス２において２番のノズルＮで１ドットおきに間欠的に記録された後に、パス５において０番のノズルＮで１ドットおきに間欠的に記録される。オーバーラップ数が「Ｓ」のオーバーラップ方式では、各ノズルＮは、１回の主走査中に１ドット記録した後に、「Ｓ−１」ドット記録を禁止するように、間欠的なタイミングでノズルＮが駆動される。
【０１９４】
このように、各主走査時にラスタライン上の間欠的な画素位置を記録対象とするオーバーラップ方式を、「間欠オーバーラップ方式」と呼ぶ。なお、間欠的な画素位置を記録対象とする代わりに、各主走査時にラスタライン上のすべての画素位置を記録対象としてもよい。すなわち、１本のラスタライン上でＳ回の主走査を実行するときに、同じ画素位置でドットの重ね打ちを許容してもよい。このようなオーバーラップ方式を、「重ね打ちオーバーラップ方式」または「完全オーバーラップ方式」と呼ぶ。
なお、間欠オーバーラップ方式では、同一ラスタラインを記録する複数のノズルＮの主走査方向の位置が互いにシフトしていればよいので、各主走査時における実際の主走査方向のシフト量は、図３３（Ａ）に示すもの以外にも種々のものが考えられる。例えば、パス２では主走査方向のシフトせずに丸で示す位置のドットを記録し、パス５において主走査方向にシフトして菱形で示す位置のドットを記録するようにすることも可能である。
【０１９５】
図３３（Ｂ）の表の最下段には、１サイクル中の各パスのオフセットＮoffの値が示されている。１サイクルは６回のパスを含んでおり、パス２からパス７までの各パスにおけるオフセットＮoffは、「０〜２」の範囲の値を２回ずつ含んでいる。また、パス２からパス４までの３回のパスにおけるオフセットＮoffの変化は、パス５からパス７までの３回のパスにおけるオフセットＮoffの変化と等しい。図３３（Ａ）の左端に示すように、１サイクルの６回のパスは、３回ずつの２組の小サイクルに区分することができる。すなわち、オーバーラップ数が「Ｓ」である場合、１サイクルは、小サイクルをＳ回繰り返すことによって完了する。
【０１９６】
オーバーラップ数Ｓが２以上の整数の場合には、上述した条件ｃ１〜ｃ３は、以下の条件ｃ１a、ｃ２a、ｃ３aのように書き換えられる。
（条件ｃ１a）  １サイクルの副走査送り回数は、ノズルピッチｋとオーバーラップ数Ｓとを乗じた値（ｋ×Ｓ）に等しい。
（条件ｃ２a）  １サイクル中の各回の副走査送り後のノズルＮのオフセットＮoffは、「０」〜「ｋ−１」の範囲の値であって、それぞれの値がＳ回ずつ繰り返される。
（条件ｃ３a）  副走査の平均送り量｛Ｌsum／（ｋ×Ｓ）｝は、実効ノズル個数Ｎeff（＝「Ｎuse／Ｓ」）に等しい。換言すれば、１サイクル当たりの副走査送り量Ｌの累計値Ｌsumは、実効ノズル個数Ｎeffと副走査送り回数（ｋ×Ｓ）とを乗算した値｛Ｎeff×（ｋ×Ｓ）｝に等しい。
【０１９７】
上記の条件ｃ１a〜ｃ３aは、オーバーラップ数Ｓが「１」の場合にも成立する。従って、条件ｃ１a〜ｃ３aは、オーバーラップ数Ｓの値に係わらず、ドット記録方式に関して一般的に成立する条件であると考えられる。すなわち、上記の３つの条件ｃ１a〜ｃ３aを満足すれば、有効記録範囲において、記録されるドットに抜けや不要な重複が無いようにすることができる。
但し、間欠オーバーラップ方式を採用する場合には、同じラスタラインを記録するノズルＮの記録位置を互いに主走査方向にシフトするという条件も必要である。また、重ね打ちオーバーラップ方式を採用する場合には、上記の条件ｃ１a〜ｃ３aが満足されていればよく、各パスにおいてすべての画素位置が記録対象とされる。
【０１９８】
なお、図３２及び図３３では、副走査送り量Ｌが一定値である場合について説明したが、上記の条件ｃ１a〜ｃ３aは、副走査送り量Ｌが一定値である場合に限らず、副走査送り量として複数の異なる値の組み合わせを使用する場合にも適用可能である。
なお、本明細書において、副走査送り量Ｌが一定値である副走査送りを「定則送り」と呼び、副走査送り量Ｌとして複数の異なる値の組み合わせを使用する副走査送りを「変則送り」と呼ぶ。
【０１９９】
以下、本実施形態では、ドット記録方式として、図３３で説明したオーバーラップ方式を採用するが、例えば、以下の図３４〜図４０で説明する第１乃至第４の例のドット記録方式を採用してもよい。
【０２００】
図３４は、本発明で採用しうるドット記録方式のうち、ドット記録方式の第１の例を示す説明図である。図３４では、ドット記録方式の第１の例におけるパラメータの一例として、ノズルピッチｋ＝４、使用ノズル個数Ｎuse＝１２、オーバーラップ数Ｓ＝４、副走査送り量Ｌ＝３である場合を想定する。これらのパラメータは、上述した条件ｃ１a〜ｃ３aを満足している。従って、記録されるドットに抜けや不要な重複が無く印刷を実行することができる。また、記録方式の基本的条件で説明したように、ノズルピッチｋが「４」でオーバーラップ数Ｓが「４」なので、１サイクルには１６回のパスが含まれることになる。図３４では、この１サイクルに含まれる１６回のパスの一部を示している。
【０２０１】
図３４の右端に示す画素位置番号は、各ラスタライン上の画素の配列の順番を示しており、円内の番号はその画素位置におけるドットの形成を担当するパスの番号を示している。たとえば、１番目のラスタラインは＃１と＃５と＃９と＃１３の４回のパスでドットが形成される。すなわち、ｎを「０」以上の整数としたとき、１番目のラスタラインについては、画素位置番号が（１＋４×ｎ）番のドットは＃１のパスが形成し、画素位置番号が（２＋４×ｎ）番のドットは＃５のパスが形成し、画素位置番号が（３＋４×ｎ）番のドットは＃９のパスが形成し、画素位置番号が（４＋４×ｎ）番のドットは＃１３のパスが形成することを示している。同様に、２番目のラスタライン上のドットは＃４と＃８と＃１２と＃１６のパスで形成され、３番目のラスタライン上のドットは＃３と＃７と＃１１と＃１５のパスで形成され、４番目のラスタライン上のドットは＃２と＃６と＃１０と＃１４のパスで形成される。
このように、αを「０」以上の整数としたとき、（１＋３×α）番目のラスタラインは＃１と＃５と＃９と＃１３のパスで、（２＋３×α）番目のラスタラインは＃４と＃８と＃１２と＃１６のパスで、（３＋３×α）番目のラスタラインは＃３と＃７と＃１１と＃１５パスで、（４＋３×α）番目のラスタラインは＃２と＃６と＃１０と＃１４のパスで形成される。
【０２０２】
このようなラスタラインが形成されるように、制御部６０は、印刷信号ＳＩ（図２７及び図２８を参照）の内容を決定する。
具体的には、例えば、１番目のラスタラインの画素位置番号が（１＋４×ｎ）番の画素に、＃１のパスでドットを形成させるためには、＃１のパスにおいて印刷信号ＳＩの示す値を、（１＋４×ｎ）番目の画素位置においてのみ「記録」とし、（２＋４×ｎ）、（３＋４×ｎ）、及び、（４＋４×ｎ）番の画素位置においては「非記録」とすればよい。
ここで、印刷信号ＳＩの内容が「記録」を示す場合とは、ドット種類モードｄが４ビットモードであれば、（ｂ1、ｂ2）＝（１、１）、（１、０）、（０、１）の何れかの場合であり、ドット種類モードｄが２ビットモードであれば、ｂ1＝「１」である場合である。また、印刷信号ＳＩの内容が「非記録」を示す場合とは、ドット種類モードｄが４ビットモードであれば、（ｂ1、ｂ2）＝（０、０）の場合であり、ドット種類モードｄが２ビットモードであれば、ｂ1＝「０」である場合である。
【０２０３】
この主走査方向に隣接する二つの画素のドット形成の時間的間隔は、たとえば、各パスに要する時間を５秒とすると、ラスタ番号が１番で画素位置番号が１番の画素（パス１で記録）と、ラスタ番号が１番で画素位置番号が２番の画素（パス５で記録）とでは、２０秒間である。このように、オーバーラップ数Ｓが２以上となると、一本のラスタラインを複数のパスで形成することになるので、主走査方向に隣接する画素のドットを、連続する主走査では形成せず、連続しない主走査で形成するようにすることができる。この結果、主走査方向に隣接する画素に事前に形成されたドットのインク滴がかなり乾燥し、主走査方向へのインク滴の凝集または滲みが抑制されることになる。
【０２０４】
ただし、画素位置番号が１の画素位置に着目すると、ラスタ番号が５の画素は＃１のパスが、ラスタ番号が４の画素は＃２のパスが、ラスタ番号が３の画素は＃３のパスが、ラスタ番号が２の画素は＃４のパスが担当する。このように、＃１、＃２、＃３…といった連続するパスが副走査方向に順に隣接している。また、他の画素位置についても同様である。
【０２０５】
図３５は、本発明のドット記録方式の第２の例を示す説明図である。このドット記録方式は、ドット記録方式の第１の例とパラメータは同一であるが、各パスの記録する画素位置が第１の例のドット記録方式とは異なる。具体的には、（１＋４×α）番目と（３＋４×α）番目のラスタラインについては、ドット記録方式の第１の例と同様であるが、これと隣接する（２＋４×α）番目と（４＋４×α）番目のラスタラインについては、画素位置が異なる。例えば、このドット記録方式の第２の例では、画素位置番号が（１＋４×ｎ）番のドットは＃１０のパスが形成し、画素位置番号が（２＋４×ｎ）番のドットは＃１４のパスが形成し、画素位置番号が（３＋４×ｎ）番のドットは＃２のパスが形成し、画素位置番号が（４＋４×ｎ）番のドットは＃６のパスが形成するが、第１の例では別のパスが形成する点で異なる。
【０２０６】
図３６は、本発明のドット記録方式の第１の例と第２の例における各パスのドットが記録する画素を示す説明図である。図示するように、ドット記録方式の第２の例の（４＋４×ｍ）番目のラスタラインと、ドット記録方式の第１の例の（４＋４×ｍ）番目のラスタラインとでは、パス＃２、＃６、＃１０、＃１４の記録する画素の画素位置番号が入れ替えられている。具体的には、（１＋４×ｎ）番と（２＋４×ｎ）番のドットと、画素位置番号が（３＋４×ｎ）番と（４＋４×ｎ）番のドットとが入れ替えられている。この入れ替えは、印刷信号ＳＩの示す値を変更することで実現できる。
このように、各パスにおける印刷信号ＳＩの示す値を変更して、各画素位置の記録を担当するパスを変更することで、連続するパスが副走査方向に隣接する画素のドットを記録しないようにすることができる。
ただし、主走査方向と副走査方向との間の斜めの方向に隣接する画素に着目すると、この第２の例では、連続するパスが記録を担当する画素が存在する。具体的には、＃４、＃５のパスと＃８、＃９のパスである。ただし、斜めの方向に隣接する画素は、主走査方向や副走査方向に隣接する画素と比較すると、距離的間隔が大きいので、凝集等の発生は比較的起こりにくい。
【０２０７】
図３７は、本発明のドット記録方式の第３の例を示す説明図である。図３７では、ドット記録方式の第３の例におけるパラメータの一例として、ノズルピッチｋ＝４、使用ノズル個数Ｎuse＝２０、オーバーラップ数Ｓ＝５、副走査送り量Ｌ＝３である場合を想定する。これらのパラメータは、上述した条件ｃ１a〜ｃ３aを満足している。従って、記録されるドットに抜けや不要な重複が無く印刷を実行することができる。
図３５に示したドット記録方式の第２の例との違いは、オーバーラップ数Ｓを「４」から「５」に増大して、各パスが記録を担当する画素位置の自由度を増大させた点である。
【０２０８】
図３８は、本発明のドット記録方式の第２の例と第３の例における各パスのドット記録位置を示す説明図である。図３５に示したドット記録方式の第２の例では、４カ所の画素位置から各パスが記録する位置を選択できたが、このドット記録方式の第３の例では、画素位置番号が（１＋５×ｎ）、（２＋５×ｎ）、（３＋５×ｎ）、（４＋５×ｎ）、及び、（５＋５×ｎ）の５カ所の画素位置から各パスが記録する画素位置を選択できる。この結果、このドット記録方式の第３の例では、斜めの方向に隣接する画素についても、連続して記録するパスが存在しないように記録することが可能である。
【０２０９】
図３９は、本発明のドット記録方式の第４の例を示す説明図である。図３５に示したドット記録方式の第２の例との違いは、副走査送りが変則送りである点である。このドット記録方式の第４の例では、副走査送りを定則送りから変則送りに変えることで、一部のパスの担当するラスタラインを入れ替えている。具体的には、＃５のパスと＃６のパスとの間と、＃９のパスと＃１０のパスとの間とで記録する画素を入れ替えている。
【０２１０】
図４０は、本発明のドット記録方式の第２の例と第４の例における各パスのドット記録位置を示す説明図である。ドット記録方式の第２の例とドット記録方式の第４の例における各パスのドット記録位置を比較すると、＃５のパスは、ドット記録方式の第２の例では（１＋４×α）番目のラスタラインを記録しているが、ドット記録方式の第４の例では（４＋４×α）番目のラスタラインを記録している。一方、＃６のパスは、ドット記録方式の第２の例では（４＋４×α）番目のラスタラインを記録しているが、ドット記録方式の第４の例では（１＋４×α）番目のラスタラインを記録している。また、＃９、＃１０のパスも同様に入れ替えられている。
【０２１１】
パスが記録を担当するラスタラインの入れ替えは、各パスの副走査送り量Ｌを一部変更することによりできる。具体的には、＃５のパスと＃６のパスの入れ替えは、図３９に示すように、ドット記録方式の第２の例における一定の副走査送り量Ｌ＝３に対して、ドット記録方式の第４の例においては、＃５のパスを副走査送り量Ｌ＝２で、＃６のパスを副走査送り量Ｌ＝５で、＃７のパスを副走査送り量Ｌ＝２で、それぞれ送ることで可能となっている。＃９のパスと＃１０のパスの入れ替えも、同様に副走査送り量を調整することにより行うことができる。
【０２１２】
上述したドット記録方式の第１乃至第４の例から理解できるように、各パスが記録を担当する画素を、各パスにおける印刷信号ＳＩの示す値の内容や各パスの副走査送り量Ｌを調整することにより変更することができる。このように、各パスが記録を担当する画素を適切に変更することにより、隣接する画素の記録のタイミングをずらすことができる。
上述した第３の対策（特に布地に対する印刷速度を遅くする）は、上述のとおり、あるドットが形成されてから、当該あるドットに隣接するドットが形成されるまでの時間長を長くすることを目的とするものである。
よって、本実施形態では、主走査方向、副走査方向、または、斜めの方向のいずれかの方向において隣接する画素について、連続して記録するパスが存在しないようにドットを記録するドット記録方式（例えば、ドット記録方式の第３の例または第４の例）を採用する。以下、「いずれかの方向において隣接する画素について、連続して記録するパスが存在しないようにドットを記録する」ことを、「第１７の条件」と称する。第１７の条件を満たすようなドット記録方式を採用することにより、第３の対策を有効に講ずることが可能となり、凝集や滲みの発生を防止し、印刷画像の劣化を抑制することができる。
なお、上述のとおり、本発明は、上述したインターレース記録方式や各種オーバーラップ方式を採用するものであってもよい。
【０２１３】
＜１０．第１実施形態の結論＞
以上に説明したように、本実施形態では、動作規定情報を、第１の条件〜第１６の条件が充足されるように定め、また、ドット記録方式として、第１７の条件が充足するような方式を採用することで、各印刷モードにおいて第１の対策〜第４の対策が適切に講じられるようにしている。また、第５の対策〜第８の対策を講じていない印刷モードを、不適切印刷モードとしている。よって、本実施形態では、第１の対策〜第８の対策を講じた印刷モードにより印刷処理を実行することができる。
このため、これらの対策を講じることなく写真用紙、普通用紙、及び、布地に対して印刷処理を実行する際に生じる様々な弊害、例えば、インクの凝縮、インクの滲み、コックリング現象の発生、インクに含まれる色材の浸透による色再現性の劣化、記録媒体Ｐの繊維及び吐出部Ｄ内のインクの接触よる記録媒体Ｐの汚染、並びに、記録媒体Ｐの繊維等の付着による吐出部Ｄ（ノズルＮ）の汚染等を適切に抑制することができる。これにより、写真用紙及び普通用紙等の紙媒体対する印刷処理と、布地に対する印刷処理とを、一つの印刷装置１によって実行することが可能となり、紙媒体への印刷と、布地への印刷の双方のニーズを有する利用者において、印刷に係るコストの低減と、利便性の向上とを図ることができる。
さらに、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０は、布地にインクを吐出する前に行う前処理として、インクの滲みを防止するための滲み防止剤を塗布したり、布地にインクを吐出した後に行う後処理として、着弾したインクを布地に安定的に定着させるために布地を加熱する等、布地に対する印刷に特有の各種処理を実行する必要がない。このため、これら布地に対する印刷に特有の印刷処理を行う場合と比較して、インクジェットプリンター１０の製造コストを低く抑えることができる。
また、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０では、インクの溶剤成分を揮発するための加熱処理等の後処理を行う必要がない（行わなくとも印刷処理を実行可能である）。このため、ナイロン等の熱に弱い化学繊維に対しても記録媒体Ｐを痛めることなく印刷処理を行うことが可能となる。
また、布地に対する印刷では、従来、布地にインクを定着させるための前処理剤や後処理剤（滲み防止剤）等を塗布する処理を行う。しかし、一部の化学繊維のように、前処理剤や後処理剤が、その機能を発揮できない記録媒体Ｐが存在する。よって、これらの記録媒体Ｐにおいては、従来のように前処理剤や後処理剤等を塗布する処理を行っても、インクを安定的に定着させることができない。しかし、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０では、記録媒体Ｐにインクを定着させるための前処理剤や後処理剤（滲み防止剤）等を塗布する処理を行うことなく、インクを記録媒体Ｐに定着させることが可能である。このため、化学繊維のように、前処理剤や後処理剤が有効に機能しない記録媒体Ｐに対しても、インクを安定的に定着させることができる。
また、本実施形態に係るインクジェットプリンター１０では、記録媒体Ｐにインクを定着させるための前処理剤や後処理剤（滲み防止剤）等を塗布する処理を行う必要がないため、記録媒体Ｐの厚みや材質に応じて前処理剤や後処理剤等の塗布量を制御する必要が無く、インクジェットプリンター１０の制御を簡素化することが可能となる。
【０２１４】
＜Ｂ．第２実施形態＞  
上述した第１実施形態は、図１０に示すように、印刷モードが、媒体モードｍ、画質モードｇ、印刷方向モードｈ、ドット種類モードｄ、及び、カラーモードｃの、５種類の設定モードの組み合わせで定められるものである。
これに対して、第２実施形態は、図４１に示すように、印刷モードが、媒体モードｍ、画質モードｇ、印刷方向モードｈ、ドット種類モードｄ、及び、カラーモードｃに加えて、媒体種類モードｐを含む、合計６種類の設定モードの組み合わせで定められる点で、第１実施形態と相違する。
なお、第２実施形態に係る印刷装置は、印刷モードに含まれる設定モードの種類と、動作規定情報の内容とが、第１実施形態に係る印刷装置１とは異なる点を除き、第１実施形態に係る印刷装置１と同様に構成される。このため、以下に示す第２実施形態において作用や機能が第１実施形態と同等である要素については、以上の説明で参照した符号を流用して各々の詳細な説明を適宜に省略する（以下で説明する変形例についても同様）。
【０２１５】
図４１は、第２実施形態に係る印刷モードを構成する６種類の設定モードの各々の設定内容を表す説明図である。
この図に示すように、第２実施形態に係る印刷モードのうち、媒体種類モードｐを除く５種類の設定モードの内容については、図１０に示す第１実施形態に係る設定モードの内容と同様である。
また、図４１に示すように、媒体種類モードｐは、写真用紙モードが指定される際に指定可能な媒体種類モードｐとして、フォトペーパー、光沢フォトペーパー、マットフォトペーパー、コート紙、光沢写真用紙、及び、絹目調写真用紙への印刷にそれぞれ対応する、フォトペーパーモード（ｐ＝１１）、光沢フォトペーパーモード（ｐ＝１２）、マットフォトペーパーモード（ｐ＝１３）、コート紙モード（ｐ＝１４）、光沢写真用紙モード（ｐ＝１５）、及び、絹目調写真用紙モード（ｐ＝１６）を含む。
また、媒体種類モードｐは、普通用紙モードが指定される際に指定可能な媒体種類モードｐとして、普通紙、再生紙、及び、ファイン紙への印刷にそれぞれ対応する、普通紙モード（ｐ＝２１）、再生紙モード（ｐ＝２２）、及び、ファイン紙モード（ｐ＝２３）を含む。
また、媒体種類モードｐは、布地モードが指定される際に指定可能な媒体種類モードｐとして、天然繊維、及び、化学繊維への印刷にそれぞれ対応する、天然繊維モード（ｐ＝３１）、及び、化学繊維モード（ｐ＝３２）を含む。
【０２１６】
図４２は、動作規定情報テーブルＴＢＬ１４Ａのデータ構造の概略を示す図である。
動作規定情報テーブルＴＢＬ１４Ａは、図２４に示す動作規定情報テーブルＴＢＬ１４と同様に、印刷モードと、印刷モードに対応する動作規定情報とを関連付けて記憶している。
第２実施形態において、動作規定情報は、印刷モードのうち、媒体モードｍ、媒体種類モードｐ、画質モードｇ、印刷方向モードｈ、及び、ドット種類モードｄの組合せ毎に定められる。但し、第２実施形態では、メニスカス位置ｄＺ以外の動作規定情報については、媒体種類モードｐの設定内容にかかわらず、媒体モードｍ、画質モードｇ、及び、ドット種類モードｄの組み合わせ毎に、第１実施形態と同様の内容に設定されている（図２４参照）。
なお、図４２では、動作規定情報のうち、メニスカス位置ｄＺ、最大ドット形成インク量Ｗ、及び、オーバーラップ数Ｓのみを図示し、それ以外の動作規定情報については図示省略している。また、この図では、メニスカス位置ｄＺの内容が同一となる設定モードの組み合わせについては、当該設定モードの組み合わせ毎に纏めて示している（図において「全て」と記載）。また、この図では、印刷性能テーブルＴＢＬ１５に記憶されている印刷速度Ｕについても、説明の便宜上、一部図示している。また、最大ドット形成インク量Ｗ、オーバーラップ数Ｓ、及び、印刷速度Ｕについては、図２３及び図２４と同様であるため、これらの一部については図示を省略している（図において「図示略」と記載）。
【０２１７】
図４２に示すメニスカス位置ｄＺは、上述した第４の対策を考慮して定められる。
上述のとおり、第４の対策は、「記録媒体Ｐの繊維が吐出部Ｄ内部のインクに接触することによる記録媒体Ｐの汚染を防止するためにメニスカス位置ｄＺを引き込む」ことである。
当該第４の対策を適切に講じるため、第１実施形態では、第１３の条件を充足するように動作規定情報を定めた。具体的には、布地モードにおけるメニスカス位置ｄＺをハイポジションｄＺ-Ｈとし、普通用紙モードにおけるメニスカス位置ｄＺをローポジションｄＺ-Ｌとした。
しかし、普通用紙に対して継続的にインクを吐出する場合、当該普通用紙に吐出されるインク量が当該普通用紙が受容可能なインク量を超過して、コックリング現象が生じることがある。このコックリング現象は、最大ドット形成インク量Ｗが多くなるに従って、発生確率が高くなる。そして、普通用紙においてコックリング現象が生じると、コックリング現象が生じていない場合と比較して、記録媒体Ｐと吐出部Ｄとが接近する。このため、記録媒体Ｐが吐出部Ｄ内のインクに接触して記録媒体Ｐが汚染される可能性が高くなる。
但し、記録媒体Ｐへのインクの吐出からコックリング現象の発生までには、ある程度の時間を要する。このため、コックリング現象が生じた場合であっても、印刷速度Ｕを速くすることで、記録媒体Ｐの汚染の可能性を低く抑えることができる。
なお、インクを記録媒体Ｐ上の目標位置に正確に着弾させるという観点からは、メニスカス位置ｄＺと記録媒体Ｐとの距離が遠いハイポジションｄＺ-Ｈよりも、メニスカス位置ｄＺと記録媒体Ｐとの距離が近いローポジションｄＺ-Ｌが好ましい。
【０２１８】
以上を勘案して、第２実施形態では、媒体モードｍが普通用紙モードである印刷モードのうち、特定の印刷モード（以下、「普通用紙特定印刷モード」と称する）においては、メニスカス位置ｄＺが、複数回（オーバーラップ数Ｓにより規定される回数）のパスの途中で、ローポジションｄＺ-ＬからハイポジションｄＺ-Ｈに切り替わるように、動作規定情報を定める（以下、当該設定条件を、「第１８の条件」と称する）。
ここで、普通用紙特定印刷モードとは、媒体モードｍが普通用紙モードであって、最大ドット形成インク量Ｗが閾値Ｗth1（閾値Ｗth1は正の実数）以上であり、且つ、印刷速度Ｕが閾値Ｕth1（閾値Ｕth1は正の実数）以下となる印刷モードである。
【０２１９】
第２実施形態において、普通用紙特定印刷モードは、図４２においてメニスカス位置ｄＺが「ｄＺ-Ｌ→ｄＺ-Ｈ」で示される印刷モードである。より具体的には、第２実施形態において普通用紙特定印刷モードは、媒体モードｍが普通用紙モードであり、画質モードｇが画質優先モードであり、印刷方向モードｈが単方向モードであり、且つ、ドット種類モードｄが４ビットモードである印刷モードである。
一般的に、速度優先モードに比べて、画質優先モードの印刷速度Ｕは遅くなる場合が多い（第９の条件または第１２の条件を参照）。また、通常、双方向モードに比べて単方向モードの印刷速度Ｕは遅い。また、一般的に、２ビットモードに比べて、４ビットモードの最大ドット形成インク量Ｗは多くなる場合が多い（第４の条件を参照）。つまり、普通用紙特定印刷モードでは、複数回のパスの途中でコックリング現象が生じ、その結果として記録媒体Ｐが汚染される可能性が高い。
このため、第２実施形態では、普通用紙特定印刷モードにおいて、第１３の条件の代わりに第１８の条件を充足するようにメニスカス位置ｄＺを定める。これにより、複数回のパスの途中で記録媒体Ｐ（普通用紙）にコックリング現象が生じたとしても、記録媒体Ｐの繊維が吐出部Ｄ内部のインクに接触する可能性を低く抑えることができ、記録媒体Ｐが汚染される可能性を低減させることができる。
【０２２０】
なお、図４２においては、閾値Ｗth1が「１８ナノグラム」であり、閾値Ｕth1が「２．０ページ／分」である場合を想定している。但し、これらの閾値Ｗth1及び閾値Ｕth1の値は一例であり、これらの値は、普通用紙の特性を考慮して適宜定めればよい。
また、図４２に示す普通用紙特定印刷モードは一例であり、例えば、媒体モードｍが普通用紙モードであり、画質モードｇが画質優先モードである印刷モードの全てを、普通用紙特定印刷モードとしてもよい。
【０２２１】
また、第１実施形態では、第１３の条件を充足するように、布地モードにおけるメニスカス位置ｄＺをハイポジションｄＺ-Ｈとしたが、上述のとおり、インクを記録媒体Ｐ上の目標位置に正確に着弾させるという観点からは、メニスカス位置ｄＺをローポジションｄＺ-Ｌとすることが好ましい。
また、天然繊維は、インクを吸収しやすいため、インク滴の吐出により、天然繊維の毛羽立ちを抑制することができる。毛羽立ちが抑制された場合、メニスカス位置ｄＺをローポジションｄＺ-Ｌとしても、記録媒体Ｐの繊維が吐出部Ｄ内部のインクに接触する可能性を低く抑えることができる。
なお、天然繊維の毛羽立ちの抑制にはある程度以上の量のインクが必要であり、また、インクの吐出から毛羽立ちの抑制までにはある程度以上の時間を要する。
【０２２２】
以上を勘案して、第２実施形態では、媒体モードｍが布地モードである印刷モードのうち、特定の印刷モード（以下、「布地特定印刷モード」と称する）においては、メニスカス位置ｄＺが、複数回（オーバーラップ数Ｓにより規定される回数）のパスの途中で、ハイポジションｄＺ-ＨからローポジションｄＺ-Ｌに切り替わるように、動作規定情報を定める（以下、当該設定条件を、「第１９の条件」と称する）。
ここで、布地特定印刷モードとは、媒体モードｍが布地モードであって、最大ドット形成インク量Ｗが閾値Ｗth2（閾値Ｗth2は正の実数）以上であり、且つ、印刷速度Ｕが閾値Ｕth2（閾値Ｕth2は正の実数）以下となる印刷モードである。
【０２２３】
第２実施形態において、布地特定印刷モードは、図４２においてメニスカス位置ｄＺが「ｄＺ-Ｈ→ｄＺ-Ｌ」で示される印刷モードである。より具体的には、第２実施形態において布地特定印刷モードは、媒体モードｍが布地モードであり、媒体種類モードｐが天然繊維モードであり、画質モードｇが画質優先モードであり、ドット種類モードｄが４ビットモードである印刷モードである。
上述のとおり、速度優先モードに比べて画質優先モードの印刷速度Ｕは遅くなる場合が多く、また、２ビットモードに比べて４ビットモードの最大ドット形成インク量Ｗは多くなる場合が多い。つまり、布地特定印刷モードでは、複数回のパスの途中で毛羽立ちが抑制され、その結果として記録媒体Ｐが汚染される可能性が低くなる。このため、布地特定印刷モードにおいて、第１３の条件の代わりに第１９の条件を充足するようにメニスカス位置ｄＺを定めることで、記録媒体Ｐを汚染することなく、複数回のパスの途中でメニスカス位置ｄＺをローポジションｄＺ-Ｌとすることができ、その結果、印刷される画像の画質を高くすることができる。
【０２２４】
なお、図４２においては、閾値Ｗth2が「１０ナノグラム」であり、閾値Ｕth2が「１．０ページ／分」である場合を想定している。但し、これらの閾値Ｗth2及び閾値Ｕth2の値は一例であり、これらの値は、布地（天然繊維）の特性を考慮して適宜定めればよい。
また、図４２に示す布地特定印刷モードは一例であり、例えば、媒体モードｍが布地モードであり、媒体種類モードｐが天然繊維モードであり、画質モードｇが画質優先モードである印刷モードの全てを、布地特定印刷モードとしてもよい。
【０２２５】
以上に説明したように、第２実施形態では、媒体種類モードｐを導入して印刷モードを細分化することで、記録媒体Ｐ毎の特性により細やかに対応した印刷処理を実行することができる。特に、布地において天然繊維と化学繊維とを区別して、それぞれに適した態様で印刷処理を実行することができることになる。
また、第２実施形態では、動作規定情報及びドット記録方式を、第１の条件〜第１９の条件が充足されるように定めるため、第１の対策〜第８の対策を講じた印刷モードにより印刷処理を実行することができる。
このように、紙媒体に対する印刷処理と、布地に対する印刷処理とを、一つの印刷装置１によって実行する場合において、各印刷処理において印刷装置１の利用者が求めるニーズを充足した、質の高い印刷処理を実行することができる。
【０２２６】
＜Ｃ．変形例＞  
以上の各形態は多様に変形され得る。具体的な変形の態様を以下に例示する。以下の例示から任意に選択された２以上の態様は、相互に矛盾しない範囲内で適宜に併合され得る。
【０２２７】
＜変形例１＞
上述した実施形態において、印刷処理において採用可能な印刷モード（最適印刷モード、適切印刷モード、及び、限定的適切印刷モード）は第１の対策〜第８の対策の全てを適切に講じた印刷モードに限られ、それ以外の印刷モードを「不適切印刷モード」としたが、本発明はこのような態様に限定されるものではない。印刷処理において採用可能な印刷モードは、第１の対策〜第８の対策のうち少なくとも１つの対策を適切に講ずるものであればよい。
同様に、動作規定情報は、第１実施形態においては第１の条件〜第１７の条件の全てを充足するように定められ、また、第２実施形態においては、第１の条件〜第１９の条件の全てを充足するように定められているが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、これらの条件のうち少なくとも一つの条件を充足するようにを定められていればよい。
【０２２８】
例えば、各印刷モードが、少なくとも第１の対策（特に布地に対する印刷においてインクの吐出量を少なくする）を適切に講じたものとするために、少なくとも第１の条件（布地モードにおける最大ドット形成インク量Ｗを、他の媒体モードｍにおける最大ドット形成インク量Ｗよりも少なくする）を充足するように動作規定情報を定めてもよい。
また、例えば、各印刷モードが、少なくとも第２の対策（特に布地に対する印刷において解像度を低くする）を適切に講じたものとするために、少なくとも第５の条件（布地モードにおける解像度Ｒを、他の媒体モードｍにおける解像度Ｒよりも低くする）を充足するように動作規定情報を定めてもよい。
また、例えば、各印刷モードが、少なくとも第３の対策（特に布地に対する印刷において印刷速度を遅くする）を適切に講じたものとするために、少なくとも、第８の条件（布地モードにおける駆動周波数Ｆを、他の媒体モードｍにおける駆動周波数Ｆよりも低くする）、または、第１１の条件（布地モードにおけるオーバーラップ数Ｓを、他の媒体モードｍにおけるオーバーラップ数Ｓよりも大きくする）のうち何れか一方を充足するように動作規定情報を定めることで、動作規定情報が、第１４の条件（布地モードにおける印刷速度Ｕを、他の媒体モードｍにおける印刷速度Ｕよりも遅くする）を充足するようにしてもよい。なお、この場合において、例えば、動作規定情報を第５の条件（布地モードにおける解像度Ｒを、他の媒体モードｍにおける解像度Ｒよりも低くする）を充足するように定めると、印刷速度が速くなり、第３の対策を適切に講ずることができなくなる場合も生じる。このような場合には、第３の対策を適切に講じられていない印刷モードを、不適切印刷モードとして、印刷処理において採用可能な印刷モードから除外してもよい。
なお、一般的に、駆動周波数Ｆやオーバーラップ数Ｓが一定である場合、解像度Ｒが低くなるに従って、印刷速度Ｕは速くなる。このため、印刷速度Ｕと解像度Ｒとの関係を考慮して、第３の対策（特に布地に対する印刷において印刷速度を遅くする）を緩和してもよい。具体的には、布地モードにおける解像度Ｒが、その他の媒体モードｍにおける解像度Ｒよりも低い場合には、布地モードにおける印刷速度Ｕが、その他の媒体モードｍにおける印刷速度Ｕよりも速くなるように、印刷速度規定情報の駆動周波数Ｆ及びオーバーラップ数Ｓを定めてもよい。
また、本変形例のように、第１の条件〜第１９の条件のうち一部の条件のみを考慮して動作規定情報を定める場合には、第２の対策（特に布地に対する印刷において解像度を低くする）を施さず、第５の条件（布地モードにおける解像度Ｒを、他の媒体モードｍにおける解像度Ｒよりも低くする）を考慮せずに動作規定情報を定めてもよい。すなわち、布地モードにおける解像度Ｒを、その他の媒体モードｍにおける解像度Ｒ以上としてもよい。但し、この場合には、第３の対策（特に布地に対する印刷において印刷速度を遅くする）を施すことが好ましい。具体的には、布地モードにおける解像度Ｒと、その他の媒体モードｍにおける解像度Ｒとが同一である場合や、布地モードにおける解像度Ｒが、その他の媒体モードｍにおける解像度Ｒよりも高い場合には、布地モードにおける印刷速度Ｕが、その他の媒体モードｍにおける印刷速度Ｕよりも遅くなるように、印刷速度規定情報の駆動周波数Ｆ及びオーバーラップ数Ｓを定めることが好ましい。
【０２２９】
なお、第１の対策〜第８の対策のうち、１または２以上の対策を選択する場合、例えば、印刷装置１の利用者が、印刷条件指定画面において、第１の対策〜第８の対策から必要な対策を選択できるようにしてもよい。同様に、第１の条件〜第１９の条件のうち、１または２以上の条件を、例えば印刷条件指定画面において選択しうる態様としてもよい。
【０２３０】
＜変形例２＞
上述した実施形態及び変形例では、５種類の設定モードのうち媒体モードｍのみが印刷条件指定画面における必須の指定項目であるが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、５種類の設定モードのうち、少なくとも媒体モードｍを含む２種類以上の設定モードを必須の指定項目としてもよい。
２種類以上の設定モードを必須の指定項目とする場合、媒体モードｍ及び画質モードｇを必須の指定項目とすることが好ましい。この場合、図４３に示すように、各媒体モードｍに属する複数の印刷モード（この図では４０個の印刷モード）において、画質モードｇが画質優先モードである印刷モードのうち１つの印刷モードを最適印刷モードとし、且つ、画質モードｇが速度優先モードである印刷モードのうち１つの印刷モードを最適印刷モードとすることが好ましい。より具体的には、図４３に示す本変形例に係るモード評価テーブルＴＢＬ１３のように、写真用紙モードにおいて、印刷画質が最も高い印刷モード（モード番号：１１２２５）と、印刷速度が最も早い印刷モード（モード番号：１２１２５）とを、最適印刷モードとし（モード番号については図１３参照。印刷速度については図２５参照）、普通用紙モードにおいて、印刷画質が最も高い印刷モード（モード番号：２１２２２）と、印刷速度が最も早い印刷モード（モード番号：２２１１２）とを、最適印刷モードとし、布地モードにおいて、印刷画質が最も高い印刷モード（モード番号：３１２２４）と、印刷速度が最も早い印刷モード（モード番号：３２２２４）とを、最適印刷モードとすればよい。
また、上述した実施形態及び変形例では、印刷装置１の利用者は、印刷条件指定画面において、媒体モードｍ、画質モードｇ、印刷方向モードｈ、ドット種類モードｄ、及び、カラーモードｃの５種類の設定モードを指定することができるが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、印刷条件指定画面において、当該５種類の設定モードのうち一部の設定モードのみを指定できる態様であってもよい。また、印刷条件指定画面において、動作規定情報、例えば解像度Ｒを指定できる態様であってもよい。但し、これらの場合であっても、印刷条件指定画面では、少なくとも媒体モードｍを指定できることが好ましく、媒体モードｍ及び画質モードｇを指定できることがより好ましい。
【０２３１】
＜変形例３＞
上述した実施形態及び変形例において、第７の対策として、布地に対する印刷処理においては特色カラーモードを採用することとしているが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、例えば、図４３に示すように、第７の対策を緩和して、布地モードにおいて、カラーモードｃを、特色カラーモードの他に、ピュアブラックモードまたは基本カラーモードに設定可能としてもよい。
この場合であっても、布地に対する印刷処理において、淡色インクが使用されないため、一定の画質を確保することができる。
【０２３２】
＜変形例４＞
上述した実施形態及び変形例では、例えば図１２に示すように、カラーモードｃが、ピュアブラックモード、基本カラーモード、濃淡カラーモード、特色カラーモード、及び、全色カラーモードの何れかに設定されるが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、５つのカラーモードｃのうち、１または２以上のカラーモードｃの何れかに設定可能な態様としてもよい。例えば、カラーモードｃが、基本カラーモード、濃淡カラーモード、及び、特色カラーモードの何れかに設定されるものであってもよい。
この場合、例えば、図４４に例示する本変形例に係るモード評価テーブルＴＢＬ１３のように、媒体モードｍが布地モードであれば、カラーモードｃが特色カラーモードである印刷モードを、最適印刷モードまたは適切印刷モードとし、媒体モードｍが写真用紙モードまたは普通用紙モードであれば、カラーモードｃが基本カラーモードまたは濃淡カラーモードある印刷モードを、最適印刷モードまたは適切印刷モードとしてもよい。
この場合、布地モードにおいて使用されるインクの種類数は、写真用紙モード及び普通用紙モードにおいて使用されるインクの種類数よりも多くなる。
【０２３３】
＜変形例５＞
上述した実施形態及び変形例では、各印刷モードにおいて、最大ドット形成インク量Ｗが、全ての吐出部Ｄに対して共通となるように定められているが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、各印刷モードにおいて、ノズル列毎（吐出群毎）に最大ドット形成インク量Ｗを異なる値としてもよい。換言すれば、各印刷モードにおいて、吐出部Ｄから吐出するインクの種類毎に、最大ドット形成インク量Ｗを異なる値としてもよい。
【０２３４】
この場合、例えば、吐出群毎に、駆動信号生成部５０を個別に設け、駆動波形信号Ｃomを駆動信号生成部５０毎に異なる波形としてもよい。具体的には、９個の吐出群に１対１に対応するように９個の駆動信号生成部５０を設け、そして、制御部６０が、９個の駆動信号生成部５０に１対１に対応する９種類の駆動波形信号Ｃomを出力してもよい。
また、例えば、吐出部Ｄが吐出するインクの色区分毎に、駆動信号生成部５０を個別に設けてもよい。具体的には、３つの色区分に１対１に対応するように３個の駆動信号生成部５０を設け、そして、制御部６０が、３個の駆動信号生成部５０に１対１に対応する３種類の駆動波形信号Ｃom（基本色インクに対応する駆動波形信号Ｃom、特色インクに対応する駆動波形信号Ｃom、及び、淡色インクに対応する駆動波形信号Ｃom）を出力してもよい。
これらの場合において、制御部６０は、各駆動信号生成部５０に対して供給する駆動波形信号Ｃomの波形を、当該駆動信号生成部５０に対応する吐出部Ｄが形成する大ドットのインク量と、当該吐出部Ｄから吐出されるインクの種類に対応する最大ドット形成インク量Ｗとが、等しくなるような波形にすればよい。
【０２３５】
ところで、淡色インクは他のインクと比較してインク中の溶剤成分の重量比が大きい。このため、淡色インクの最大ドット形成インク量Ｗが少ないと、十分な色再現性を確保できないことがある。そこで、例えば、各印刷モードにおいて、淡色インクについての最大ドット形成インク量Ｗを、基本色インクまたは特色インクの最大ドット形成インク量Ｗ以上してもよい。
【０２３６】
また、上述した実施形態及び変形例において、最大ドット形成インク量Ｗは、設定されたカラーモードｃの内容とは無関係に、媒体モードｍ、画質モードｇ、及び、ドット種類モードｄの組合せ毎に決定されているが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、カラーモードｃ毎に最大ドット形成インク量Ｗを異なる値としてもよい。
例えば、各色のインクにおいて、濃淡カラーモード及び全色カラーモードにおける最大ドット形成インク量Ｗを、それ以外のカラーモードｃにおける最大ドット形成インク量Ｗ以下としてもよい。濃淡カラーモード及び全色カラーモードでは、淡色インクを使用するため、印刷で使用されるインクの総量が多くなることがある。このため、淡色インクを使用する場合には、各吐出部Ｄから吐出される最大ドット形成インク量Ｗを少なくすることで、インク滴同士が結合することによる凝縮や、インクが混ざり合うことで生じるの滲み等の発生を抑制することが可能となる。
また、例えば、各色のインクにおいて、ピュアブラックモード及び基本カラーモードにおける最大ドット形成インク量Ｗを、それ以外のカラーモードｃにおける最大ドット形成インク量Ｗ以上としてもよい。ピュアブラックモードや基本カラーモードでは、その他のカラーモードｃと比較して、印刷処理において使用されるブラックインクの割合が高くなり、インクデューティーが高くなる結果、記録媒体Ｐの地肌の露出する割合が増加する。このため、これらの場合において最大ドット形成インク量Ｗを多くすることで、記録媒体Ｐの地肌が露出する割合を低く抑えることが可能となる。
なお、インクの種類毎に最大ドット形成インク量Ｗを異なる値とする場合、及び、カラーモードｃ毎に最大ドット形成インク量Ｗを異なる値とする場合においては、上述した第１の条件（布地モードにおける最大ドット形成インク量Ｗを、他の媒体モードｍにおける最大ドット形成インク量Ｗよりも少なくする）は、各色のインク毎に成立すればよい。より具体的には、写真用紙モード、普通用紙モード、及び、布地モードの全ての媒体モードｍで使用可能な所定色のインクを用いる場合において、上述した第１の条件は、布地モードにおいて当該所定色のインクを用いるときの最大ドット形成インク量Ｗが、写真用紙モードや普通用紙モードにおいて当該所定色のインクを用いるときの最大ドット形成インク量Ｗよりも小さくなるように、当該所定色のインクに関する最大ドット形成インク量Ｗを定める、という条件にしてもよい。
【０２３７】
＜変形例６＞
上述した実施形態及び変形例において、インクジェットプリンター１０は、基本色、特色、及び、淡色の３つの色区分の、合計９種類のインクを使用可能であるが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、上述した９種類のうちの一部のインクのみを使用するものであってもよいし、当該９種類のインク以外のインクを扱うものであってもよい。
例えば、インクジェットプリンター１０は、基本色及び特色の２つの色区分の、合計７種類のインクのみを使用可能（淡色インクを使用しない態様）であってもよい。
【０２３８】
＜変形例７＞
上述した実施形態及び変形例において、第５の対策は、布地に対する印刷処理において双方向モードの採用を禁止するという対策であるが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、第５の対策の要件を緩和して、布地のうち天然繊維に対する印刷においてのみ双方向モードの採用を禁止し、布地のうち化学繊維に対する印刷においては双方向モードの採用を許容してもよい。
図２１に示すように、化学繊維は天然繊維に比べて、表面の粗さの程度が低い（毛羽立っていない）。このため、化学繊維に対する印刷において双方向モードを許容しても、天然繊維に対する印刷において双方向モードを許容する場合と比較して、ヘッド部３０が汚染される可能性は低い。このため、本変形例では、布地のうち化学繊維に対する印刷においては、双方向モードの採用を許容することで、化学繊維に対する印刷速度を向上させる。
【０２３９】
＜変形例８＞
上述した実施形態及び変形例において、印刷データ生成部９０は、ホストコンピューター９に設けられたが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、印刷データ生成部９０は、インクジェットプリンター１０に設けられてもよい。すなわち、印刷データ生成部９０は、インクジェットプリンター１０のＣＰＵ６１がプリンタードライバープログラムＰgDRを実行することにより実現される機能ブロックであってもよい。
また、上述した実施形態及び変形例において、プリンタードライバープログラムＰgDR、複数の印刷モードテーブルＴＢＬ、及び、色変換テーブルＬＵＴは、ホストコンピューター９の記憶部１０３に格納されているが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、インクジェットプリンター１０の記憶部６２に格納されていてもよい。
これらの場合、印刷装置１は、インクジェットプリンター１０及びホストコンピューター９を含んで構成されたが、ホストコンピューター９を含まずに構成されるものであってもよい。つまり、インクジェットプリンター１０それ自体が印刷装置１であってもよい。
なお、印刷データ生成部（例えば、印刷データ生成部９０）及び印刷動作制御部（例えば、制御部６０）を、以下では、印刷制御部と総称する。この場合、本発明は、上述した実施形態及び変形例のように、印刷制御部がホストコンピューター９及びインクジェットプリンター１０に分散して配置されている態様と、本変形例のように、インクジェットプリンター１０に集中して配置されている態様とが含まれることになる。
すなわち、本発明に係る印刷装置は、例えば、紙媒体及び布地媒体を含む記録媒体に画像を形成可能な印刷装置であって、前記記録媒体にインクを吐出することで前記記録媒体に画像を形成する印刷実行部と、前記印刷実行部の動作を制御する印刷制御部と、を備え、前記印刷制御部は、前記布地媒体に画像を形成する捺染印刷モードにおいて最大ドットを形成するために要するインク重量を、前記紙媒体に画像を形成する紙媒体印刷モードにおける最大ドットを形成するために要するインク重量よりも小さくするように、前記印刷実行部を制御する、ことを特徴としてもよい。
また、本発明に係る印刷装置は、例えば、紙媒体及び布地媒体を含む記録媒体に画像を形成可能な印刷装置であって、前記記録媒体にインクを吐出することで前記記録媒体に画像を形成する印刷実行部と、前記印刷実行部の動作を制御する印刷制御部と、を備え、前記印刷制御部は、前記布地媒体に画像を形成する捺染印刷モードにおいて、所定色のインクにより最大ドットを形成するために要する前記所定色のインクの重量を、前記紙媒体に画像を形成する紙媒体印刷モードにおいて、前記所定色のインクにより最大ドットを形成するために要する前記所定色のインクの重量よりも小さくするように、前記印刷実行部を制御する、ことを特徴としてもよい。
【０２４０】
＜変形例９＞
上述した実施形態及び変形例においては、図２９及び図３０に示すように、吐出部Ｄからインクを吐出させるための駆動波形信号Ｃom-Ａについて、メニスカス位置ｄＺがハイポジションｄＺ-Ｈである場合の波形と、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌである場合の波形とを、異なる波形としたが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、駆動波形信号Ｃom-Ａは、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌである場合の波形のみを有していてもよい。
吐出部Ｄに駆動波形信号Ｃom-Ａに対応する駆動信号Ｖinが供給されると、当該吐出部Ｄから記録媒体Ｐに対してインクが吐出される。このため、このような場合においては、吐出部Ｄ内部のインクと記録媒体Ｐの繊維が接触することによる弊害は少なく、記録媒体Ｐの繊維とインクとの接触が記録媒体Ｐの汚染に発展する可能性が少ないからである。
なお、本変形例においても、吐出部Ｄからインクを吐出させない波形である駆動波形信号Ｃom-Ｂについては、図２９及び図３０に示すように、メニスカス位置ｄＺがハイポジションｄＺ-Ｈである場合の波形と、メニスカス位置ｄＺがローポジションｄＺ-Ｌである場合の波形と、の双方を有していることが好ましい。
【０２４１】
＜変形例１０＞
上述した実施形態及び変形例では、インクジェットプリンター１０は、図４に示す吐出部Ｄ及びリザーバ２４６を有するものであったが、本発明はこのような形態に限定されるものではなく、図４に示す吐出部Ｄ及びリザーバ２４６の代わりに、図４５に示す吐出部Ｄa及びリザーバ２４６a備えるものであってもよい。
図４５に示す吐出部Ｄaは、圧電素子２００の代わりに複数の圧電素子２００aを積層してなる積層圧電素子２０１を備え、キャビティ２４５の代わりにキャビティ２４５aを備える点で、図４に示す吐出部Ｄと相違する。この吐出部Ｄaは、圧電素子２００aの駆動により振動板２４３aが振動し、キャビティ２４５a内のインクをノズルＮから吐出するものである。
【０２４２】
吐出部Ｄaのキャビティ２４５aは、キャビティプレート２４２aと、ノズルＮが形成されたノズルプレート２４０aと、振動板２４３aと、により区画される空間である。このキャビティ２４５aは、インク供給口２４７aを介してリザーバ２４６aと連通している。リザーバ２４６aは、キャビティプレート２４２aとノズルプレート２４０aとにより区画された空間であり、インク取り入れ口３１１を介してインクカートリッジ３１と連通している。
図４５において積層圧電素子２０１の下端は、中間層２４４を介して振動板２４３aと接合されている。積層圧電素子２０１には、複数の外部電極２４８および内部電極２４９が接合されている。即ち、積層圧電素子２０１の外表面には、外部電極２４８が接合され、積層圧電素子２０１を構成する各圧電素子２００a同士の間（または各圧電素子２００aの内部）には、内部電極２４９が設置されている。より具体的には、外部電極２４８と内部電極２４９の一部が、交互に、圧電素子２００aの厚さ方向に重なるように配置される。
【０２４３】
外部電極２４８と内部電極２４９との間に、駆動信号生成部５０より駆動信号Ｖinを供給することにより、積層圧電素子２０１が図４５の矢印で示すように変形して（図４５において上下方向に伸縮して）振動し、この振動により振動板２４３aが振動する。この振動板２４３aの振動によりキャビティ２４５aの容積（キャビティ２４５a内の圧力）が変化し、キャビティ２４５a内に充填されたインクがノズルＮより吐出される。インクが吐出されてキャビティ２４５a内のインク量が減少した場合、リザーバ２４６aからインクが供給される。また、リザーバ２４６aへは、インク取り入れ口３１１を介してインクカートリッジ３１からインクが供給される。
【０２４４】
＜変形例１１＞
上述した実施形態及び変形例では、駆動波形信号ＣomはＣom-Ａ及びＣom-Ｂの２つの信号を含むが、本発明はこのような態様に限定されるものではなく、駆動波形信号Ｃomは、１つの信号（例えば、Ｃom-Ａのみ）からなるものでもよいし、３以上の任意の個数の信号からなるものでもよい。また、印刷信号ＳＩのビット数は、１ビットまたは２ビットに限定されるものではなく、表示すべき階調や、駆動波形信号Ｃomに含まれる信号の数により適宜決定すればよい。
【符号の説明】
【０２４５】
１……印刷装置、３……移動体、４……移動機構、７……給紙機構、９……ホストコンピューター、１０……インクジェットプリンター、３０……ヘッド部、３１……インクカートリッジ、３２……キャリッジ、４１……キャリッジモーター、４３……キャリッジモータードライバー、５０……駆動信号生成部、６０……制御部、６１……ＣＰＵ、６２……記憶部、７０……相対位置変更部、７１……給紙モーター、７３……給紙モータードライバー、９０……印刷データ生成部、９１……印刷モード設定部、９２……解像度変換部、９３……色変換部、９４……ハーフトーン処理部、９５……ラスタライズ部、１０１……表示部、１０２……入力部、１０３……記憶部、Ｄ……吐出部、Ｎ……ノズル。
【図１】
2015168901.tif 000003
【図２】
2015168901.tif 000004
【図３】
2015168901.tif 000005
【図４】
2015168901.tif 000006
【図５】
2015168901.tif 000007
【図６】
2015168901.tif 000008
【図７】
2015168901.tif 000009
【図８】
2015168901.tif 000010
【図９】
2015168901.tif 000011
【図１０】
2015168901.tif 000012
【図１１】
2015168901.tif 000013
【図１２】
2015168901.tif 000014
【図１３】
2015168901.tif 000015
【図１４】
2015168901.tif 000016
【図１８】
2015168901.tif 000017
【図１９】
2015168901.tif 000018
【図２０】
2015168901.tif 000019
【図２１】
2015168901.tif 000020
【図２２】
2015168901.tif 000021
【図２３】
2015168901.tif 000022
【図２４】
2015168901.tif 000023
【図２５】
2015168901.tif 000024
【図２６】
2015168901.tif 000025
【図２７】
2015168901.tif 000026
【図２８】
2015168901.tif 000027
【図２９】
2015168901.tif 000028
【図３０】
2015168901.tif 000029
【図３１】
2015168901.tif 000030
【図３２】
2015168901.tif 000031
【図３３】
2015168901.tif 000032
【図３４】
2015168901.tif 000033
【図３５】
2015168901.tif 000034
【図３６】
2015168901.tif 000035
【図３７】
2015168901.tif 000036
【図３８】
2015168901.tif 000037
【図３９】
2015168901.tif 000038
【図４０】
2015168901.tif 000039
【図４１】
2015168901.tif 000040
【図４２】
2015168901.tif 000041
【図４３】
2015168901.tif 000042
【図４４】
2015168901.tif 000043
【図４５】
2015168901.tif 000044
【図１５】
2015168901.tif 000045
【図１６】
2015168901.tif 000046
【図１７】
2015168901.tif 000047