(57)【要約】      （修正有）【課題】中望遠程度の画角を含み、マクロ撮影が可能で、小型で高性能な単焦点レンズ系を提供する。【解決手段】物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力の第３レンズ群Ｇ３とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群が物体側に移動し、第１レンズ群は、最も物体側から最も像側に向かって順に、像側に凹面を向けた負レンズと、少なくとも２枚の正レンズと、像側に凹面を向けた負レンズとを有しており、第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負レンズと、少なくとも２枚の正レンズとを有しており、第３レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズと、少なくとも１枚の正レンズとを有しており、次の条件式を満足する。−０．３＜ｆＧ２／ｆＧ１＜−０．０５（ｆＧ１：第１レンズ群の焦点距離、ｆＧ２：第２レンズ群の焦点距離。）【選択図】図１
2015004717.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群と、正の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群が物体側に移動し、
第１レンズ群は、最も物体側から最も像側に向かって順に、像側に凹面を向けた負レンズと、少なくとも２枚の正レンズと、像側に凹面を向けた負レンズとを有しており、
第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負レンズと、少なくとも２枚の正レンズとを有しており、
第３レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズと、少なくとも１枚の正レンズとを有しており、
次の条件式（１）を満足することを特徴とする単焦点レンズ系。
（１）−０．３＜ｆＧ２／ｆＧ１＜−０．０５
但し、
ｆＧ１：第１レンズ群の焦点距離、
ｆＧ２：第２レンズ群の焦点距離。
【請求項２】
請求項１記載の単焦点レンズ系において、第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズと、少なくとも１枚の正レンズとからなる単焦点レンズ系。
【請求項３】
請求項１または２記載の単焦点レンズ系において、第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズと、少なくとも２枚の正レンズとからなる単焦点レンズ系。
【請求項４】
請求項２または３記載の単焦点レンズ系において、第２レンズ群中の接合レンズは、物体側から順に位置する負レンズと正レンズからなる単焦点レンズ系。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項記載の単焦点レンズ系において、次の条件式（２）及び（３）を満足する単焦点レンズ系。
（２）ｎｄ（Ｇ２Ｎ）＜１．８２
（３）νｄ（Ｇ２Ｎ）＜５０
但し、
ｎｄ（Ｇ２Ｎ）：第２レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズのｄ線に対する屈折率、
νｄ（Ｇ２Ｎ）：第２レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項記載の単焦点レンズ系において、次の条件式（４）を満足する単焦点レンズ系。
（４）ΔＰｇ，Ｆ（Ｇ２Ｎ）＜０
但し、
ΔＰｇ，Ｆ（Ｇ２Ｎ）：第２レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズの異常分散性、
（A）ΔPg，F = 0.002νd−0.6575＋Pg,F:g,F線間の異常分散性、
（B）Pg，F = (Ng-NF)/(NF−NC):g,F線間における部分分散比。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれか１項記載の単焦点レンズ系において、次の条件式（５）を満足する単焦点レンズ系。
（５）νｄ（Ｇ２Ｐ）＞８０
但し、
νｄ（Ｇ２Ｐ）：第２レンズ群中の正レンズのうち少なくとも１枚の正レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項８】
請求項１ないし７のいずれか１項記載の単焦点レンズ系において、第１レンズ群は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズと、像側に凹面を向けた正メニスカスレンズと、像側に凹面を向けた負レンズとからなる単焦点レンズ系。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれか１項記載の単焦点レンズ系において、次の条件式（６）及び（７）を満足する単焦点レンズ系。
（６）ｎｄ（Ｇ１Ｐ）＞１．７０
（７）νｄ（Ｇ１Ｐ）＜４５
但し、
ｎｄ（Ｇ１Ｐ）：第１レンズ群中の正レンズのうち少なくとも１枚の正レンズのｄ線に対する屈折率、
νｄ（Ｇ１Ｐ）：第１レンズ群中の正レンズのうち少なくとも１枚の正レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項１０】
請求項１ないし９のいずれか１項記載の単焦点レンズ系において、次の条件式（８）及び（９）を満足する単焦点レンズ系。
（８）０．５＜ＳＦ（Ｌ１）＜３
（９）νｄ（Ｌ１）＞５０
但し、
ＳＦ（Ｌ１）：第１レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズのシェーピングファクター、
ＳＦ（Ｌ１）＝（Ｌ１Ｒ１＋Ｌ１Ｒ２）／（Ｌ１Ｒ１−Ｌ１Ｒ２）
Ｌ１Ｒ１：第１レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズの物体側の面の曲率半径、
Ｌ１Ｒ２：第１レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズの像側の面の曲率半径、
νｄ（Ｌ１）：第１レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項１１】
請求項１ないし１０のいずれか１項記載の単焦点レンズ系において、次の条件式（１０）を満足する単焦点レンズ系。
（１０）ΔＰｇ，Ｆ（Ｇ１Ｎ）＜０
但し、
ΔＰｇ，Ｆ（Ｇ１Ｎ）：第１レンズ群中の最も像側に位置する負レンズの異常分散性、
（A）ΔPg，F = 0.002νd−0.6575＋Pg,F:g,F線間の異常分散性、
（B）Pg，F = (Ng-NF)/(NF−NC):g,F線間における部分分散比。
【請求項１２】
請求項１ないし１１のいずれか１項記載の単焦点レンズ系において、第２レンズ群と第３レンズ群との間に開口絞りが位置しており、この開口絞りが、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第３レンズ群と共に像面に対して固定されている単焦点レンズ系。
【請求項１３】
請求項１ないし１１のいずれか１項記載の単焦点レンズ系において、第１レンズ群と第２レンズ群との間に開口絞りが位置しており、この開口絞りが、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群及び第２レンズ群と一体となって物体側に移動する単焦点レンズ系。
【請求項１４】
物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群と、正の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とからなる単焦点レンズ系において、
第１レンズ群は、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、正レンズ及び負レンズの４枚のレンズからなり、
第２レンズ群は、物体側から順に、負レンズ、正レンズ及び正レンズの３枚のレンズ、又は、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、正レンズ及び正レンズの４枚のレンズからなり、
第３レンズ群は、物体側から順に、負レンズ及び正レンズの２枚のレンズからなり、
第２レンズ群と第３レンズ群との間に開口絞りが位置しており、
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群が物体側に移動し、開口絞りが第３レンズ群と共に像面に対して固定されていることを特徴とする単焦点レンズ系。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、中望遠程度の画角を含んだマクロ撮影が可能な単焦点レンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、無限遠や低倍率の撮影距離を設計基準距離とした一般的な撮影レンズ系は、マクロレンズ系として近接撮影可能距離を短縮するために全体繰出しによるフォーカシングを行うと、近距離撮影時の収差変動が大きく、光学性能が不十分となる。そのため、無限遠から近距離に及ぶ撮影距離に対して、良好な光学性能を維持するために、複数のレンズ群を異なる移動量で移動させてフォーカシングを行い、近距離撮影時の収差変動を抑える、いわゆるフローティング方式を採用したマクロレンズ系が提案されている。
【０００３】
特許文献１−４には、フローティング方式を採用したマクロレンズ系が開示されている。より小型の撮像素子を搭載した撮影装置にフローティング方式を採用したレンズ系を得るためには、理論的には、特許文献１−４のマクロレンズ系の各数値実施例を縮小スケーリングすればよい。しかし、縮小スケーリングモデルを、レンズの加工性や組立性を考慮したレンズ厚やレンズ間隔に修正したとき、収差補正のバランスが崩れて諸収差が増大し、光学性能が不十分となる。
【０００４】
特許文献１−４のマクロレンズ系は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群に開口絞りが含まれている。このため、特許文献１−４のマクロレンズ系を、ノンレフレックスカメラ（ミラーレスカメラ）に代表されるような、シャッタユニットをレンズの筐体内に搭載した交換レンズに適用したときには、フォーカシング時にシャッタユニットを併せて移動させなければならず、フローティング機構の複雑化や大型化が避けられない。また、フォーカスレンズ群の数や重量に応じてモータやアクチュエータが必要になるため、鏡筒を含むレンズ全系が大径化してしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第４９９６１５１号公報
【特許文献２】特許第４９８６７１０号公報
【特許文献３】特許第３４２９５６２号公報
【特許文献４】特開２００９−１４５５８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、中望遠程度の画角を有し、フォーカシング機構が簡素で小型であり、レンズ全系がコンパクトであり、諸収差を良好に補正して優れた光学性能を達成することができる、マクロ撮影が可能な単焦点レンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の単焦点レンズ系は、物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群と、正の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群が物体側に移動し、第１レンズ群は、最も物体側から最も像側に向かって順に、像側に凹面を向けた負レンズと、少なくとも２枚の正レンズと、像側に凹面を向けた負レンズとを有しており、第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負レンズと、少なくとも２枚の正レンズとを有しており、第３レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズと、少なくとも１枚の正レンズとを有しており、次の条件式（１）を満足することを特徴としている。
（１）−０．３＜ｆＧ２／ｆＧ１＜−０．０５
但し、
ｆＧ１：第１レンズ群の焦点距離、
ｆＧ２：第２レンズ群の焦点距離、
である。
【０００８】
第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズと、少なくとも１枚の正レンズとから構成することができる。
【０００９】
第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズと、少なくとも２枚の正レンズとから構成することができる。
【００１０】
第２レンズ群中の接合レンズは、物体側から順に位置する負レンズと正レンズから構成することができる。
【００１１】
本発明の単焦点レンズ系は、次の条件式（２）及び（３）を満足することが好ましい。
（２）ｎｄ（Ｇ２Ｎ）＜１．８２
（３）νｄ（Ｇ２Ｎ）＜５０
但し、
ｎｄ（Ｇ２Ｎ）：第２レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズのｄ線に対する屈折率、
νｄ（Ｇ２Ｎ）：第２レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【００１２】
本発明の単焦点レンズ系は、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
（４）ΔＰｇ，Ｆ（Ｇ２Ｎ）＜０
但し、
ΔＰｇ，Ｆ（Ｇ２Ｎ）：第２レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズの異常分散性、
（A）ΔPg，F = 0.002νd−0.6575＋Pg,F:g,F線間の異常分散性、
（B）Pg，F = (Ng-NF)/(NF−NC):g,F線間における部分分散比、
である。
【００１３】
本発明の単焦点レンズ系は、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
（５）νｄ（Ｇ２Ｐ）＞８０
但し、
νｄ（Ｇ２Ｐ）：第２レンズ群中の正レンズのうち少なくとも１枚の正レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【００１４】
条件式（５）が規定する条件範囲の中でも、次の条件式（５’）を満足することが好ましい。
（５’）νｄ（Ｇ２Ｐ）＞９０
【００１５】
第１レンズ群は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズと、像側に凹面を向けた正メニスカスレンズと、像側に凹面を向けた負レンズとから構成することができる。
【００１６】
本発明の単焦点レンズ系は、次の条件式（６）及び（７）を満足することが好ましい。
（６）ｎｄ（Ｇ１Ｐ）＞１．７０
（７）νｄ（Ｇ１Ｐ）＜４５
但し、
ｎｄ（Ｇ１Ｐ）：第１レンズ群中の正レンズのうち少なくとも１枚の正レンズのｄ線に対する屈折率、
νｄ（Ｇ１Ｐ）：第１レンズ群中の正レンズのうち少なくとも１枚の正レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【００１７】
本発明の単焦点レンズ系は、次の条件式（８）及び（９）を満足することが好ましい。
（８）０．５＜ＳＦ（Ｌ１）＜３
（９）νｄ（Ｌ１）＞５０
但し、
ＳＦ（Ｌ１）：第１レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズのシェーピングファクター、
ＳＦ（Ｌ１）＝（Ｌ１Ｒ１＋Ｌ１Ｒ２）／（Ｌ１Ｒ１−Ｌ１Ｒ２）
Ｌ１Ｒ１：第１レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズの物体側の面の曲率半径、
Ｌ１Ｒ２：第１レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズの像側の面の曲率半径、
νｄ（Ｌ１）：第１レンズ群中の最も物体側に位置する負レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【００１８】
本発明の単焦点レンズ系は、次の条件式（１０）を満足することが好ましい。
（１０）ΔＰｇ，Ｆ（Ｇ１Ｎ）＜０
但し、
ΔＰｇ，Ｆ（Ｇ１Ｎ）：第１レンズ群中の最も像側に位置する負レンズの異常分散性、
（A）ΔPg，F = 0.002νd−0.6575＋Pg,F:g,F線間の異常分散性、
（B）Pg，F = (Ng-NF)/(NF−NC):g,F線間における部分分散比、
である。
【００１９】
本発明の単焦点レンズ系は、第２レンズ群と第３レンズ群との間に開口絞りを位置させて、この開口絞りを、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第３レンズ群と共に像面に対して固定することができる。
【００２０】
あるいは、本発明の単焦点レンズ系は、第１レンズ群と第２レンズ群との間に開口絞りを位置させて、この開口絞りを、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群及び第２レンズ群と一体に物体側に移動させることができる。
【００２１】
本発明の単焦点レンズ系は、別の態様では、物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群と、正の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とからなる単焦点レンズ系において、第１レンズ群は、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、正レンズ及び負レンズの４枚のレンズからなり、第２レンズ群は、物体側から順に、負レンズ、正レンズ及び正レンズの３枚のレンズ、又は、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、正レンズ及び正レンズの４枚のレンズからなり、第３レンズ群は、物体側から順に、負レンズ及び正レンズの２枚のレンズからなり、第２レンズ群と第３レンズ群との間に開口絞りが位置しており、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群が物体側に移動し、開口絞りが第３レンズ群と共に像面に対して固定されていることを特徴としている。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、中望遠程度の画角を含んだマクロ撮影が可能であり、フォーカシング機構が簡素で小型であり、レンズ全系がコンパクトであり、諸収差を良好に補正して優れた光学性能を達成することができる単焦点レンズ系が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例１の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図２】図１の構成における諸収差図である。
【図３】図１の構成における横収差図である。
【図４】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例１の最短撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図５】図４の構成における諸収差図である。
【図６】図４の構成における横収差図である。
【図７】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例２の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図８】図７の構成における諸収差図である。
【図９】図７の構成における横収差図である。
【図１０】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例２の最短撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図１１】図１０の構成における諸収差図である。
【図１２】図１０の構成における横収差図である。
【図１３】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例３の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図１４】図１３の構成における諸収差図である。
【図１５】図１３の構成における横収差図である。
【図１６】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例３の最短撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図１７】図１６の構成における諸収差図である。
【図１８】図１６の構成における横収差図である。
【図１９】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例４の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図２０】図１９の構成における諸収差図である。
【図２１】図１９の構成における横収差図である。
【図２２】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例４の最短撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図２３】図２２の構成における諸収差図である。
【図２４】図２２の構成における横収差図である。
【図２５】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例５の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図２６】図２５の構成における諸収差図である。
【図２７】図２５の構成における横収差図である。
【図２８】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例５の最短撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図２９】図２８の構成における諸収差図である。
【図３０】図２８の構成における横収差図である。
【図３１】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例６の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図３２】図３１の構成における諸収差図である。
【図３３】図３１の構成における横収差図である。
【図３４】本発明による単焦点レンズ系の数値実施例６の最短撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図３５】図３４の構成における諸収差図である。
【図３６】図３４の構成における横収差図である。
【図３７】本発明による単焦点レンズ系の無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際する第１の移動軌跡を示す簡易移動図である。
【図３８】本発明による単焦点レンズ系の無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際する第２の移動軌跡を示す簡易移動図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
図３７、図３８の簡易移動図に示すように、本実施形態の単焦点レンズ系は、全数値実施例１−６を通じて、物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力の第３レンズ群Ｇ３とからなる。Ｉは像面である。
【００２５】
図３７の簡易移動図に示すように、本実施形態の単焦点レンズ系は、数値実施例１、２、４−６では、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に開口絞りＳが位置している。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が物体側に移動し（繰出し）、開口絞りＳが第３レンズ群Ｇ３と共に像面Ｉに対して固定されている。
【００２６】
図３８の簡易移動図に示すように、本実施形態の単焦点レンズ系は、数値実施例３では、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に開口絞りＳが位置している。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、開口絞りＳが第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２と一体となって物体側に移動し（繰出し）、第３レンズ群Ｇ３が像面Ｉに対して固定されている。
【００２７】
なお、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第３レンズ群Ｇ３が物体側に移動する（繰出す）態様も可能である。また、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、開口絞りＳが第１レンズ群Ｇ１ないし第３レンズ群Ｇ３とは独立して光軸方向に移動する態様も可能である。
【００２８】
第１レンズ群Ｇ１は、全数値実施例１−６を通じて、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ１１と、両凸正レンズ１２と、物体側に凸の正メニスカスレンズ１３と、両凹負レンズ１４とからなる。
【００２９】
第２レンズ群Ｇ２は、数値実施例１−４、６では、物体側から順に、両凹負レンズ２１と、両凸正レンズ２２と、両凸正レンズ２３と、両凸正レンズ２４とからなる。両凹負レンズ２１の像側の面と両凸正レンズ２２の物体側の面は接合されており、この接合レンズは負の屈折力を有している。両凸正レンズ２２、両凸正レンズ２３及び両凸正レンズ２４は、低分散ガラスで且つ正の大きな異常分散性を持つＥＤレンズからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、数値実施例５では、物体側から順に、両凹負レンズ２１’と、両凸正レンズ２２’と、両凸正レンズ２３’とからなる。両凹負レンズ２１’の像側の面と両凸正レンズ２２’の物体側の面は接合されており、この接合レンズは負の屈折力を有している。両凸正レンズ２２’は、低分散ガラスで且つ正の大きな異常分散性を持つＥＤレンズからなる。
【００３０】
第３レンズ群Ｇ３は、数値実施例１−４、６では、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ３１と、物体側に凸の正メニスカスレンズ３２とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、数値実施例５では、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ３１と、両凸正レンズ３２とからなる。
【００３１】
本実施形態の単焦点レンズ系は、レンズ全系を、負の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力の第３レンズ群Ｇ３とに分け、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の関係をレトロフォーカス型にしたものである。また、本実施形態の単焦点レンズ系は、中望遠程度の画角を含んだマクロ撮影が可能となっている。
【００３２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負レンズ１１と、２枚の正レンズ１２、１３と、像側に凹面を向けた負レンズ１４とからなる。なお、群中央の正レンズは２枚に限定されず、３枚以上の正レンズを配置する態様も可能である。レンズ系を小型化するためには、群中央の少なくとも２枚の正レンズ（正レンズ１２、１３を含む）の正のパワーを強くする必要があり、その際、球面収差、軸上色収差、コマ収差、非点収差が大きく発生するおそれがある。しかし、本実施形態では、群中央の少なくとも２枚の正レンズよりも物体側（第１レンズ群Ｇ１の最も物体側）に、像側に凹面を向けた負レンズ１１を配置することで、バックフォーカスを適切に保ちながら、球面収差、軸上色収差、コマ収差、非点収差を良好に補正することができる。さらに、群中央の少なくとも２枚の正レンズよりも像側（第１レンズ群Ｇ１の最も像側）にも、像側に凹面を向けた負レンズ（両凹負レンズ）１４を配置することで、コマ収差と非点収差を良好に補正することができる。第１レンズ群Ｇ１中の最も像側に配置する正レンズ（本実施形態では正レンズ１３）を、開口絞りＳを中心としたコンセントリックなレンズ形状に近づけることで、軸上光束から最周辺の軸外光束に至るまでのレンズへの入射角の変化を抑えて、非点収差の発生を極限まで抑えることができる。
【００３３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負レンズ２１（２１’）と、少なくとも２枚の正レンズ２２、２３、２４（２２’、２３’）とからなる。第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側の負レンズ２１（２１’）と正レンズ２２（２２’）は、負の屈折力の接合レンズを構成している。この接合レンズの負レンズ２１（２１’）を物体側に凹面を向けた形状にすることで、非点収差を良好に補正することができる。また、接合レンズの正レンズ２２（２２’）を物体側に凸面を向けた形状にすることで、球面収差とコマ収差を良好に補正することができる。さらに、接合レンズよりも像側に少なくとも１枚の正レンズ２３、２４（２３’）を配置することで、全系での軸上色収差、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。色収差を良好に補正するために、接合レンズよりも像側の正レンズにアッベ数の大きな硝材を選択する場合、屈折率が低くなり、球面収差やコマ収差が増大しがちになる。そのため、数値実施例１−４、６のように、接合レンズよりも像側に２枚の正レンズ２３、２４を配置することで、球面収差やコマ収差を効果的に抑制することができる。なお、接合レンズよりも像側の正レンズは１枚または２枚に限定されず、３枚以上とする態様も可能である。
【００３４】
第３レンズ群Ｇ３は、全数値実施例１−６を通じて、諸収差を良好に補正するために、負レンズ３１と正レンズ３２の２枚のレンズから構成されている。負レンズ３１を物体側に凸面を向けた形状にすることで、コマ収差や非点収差を良好に補正することができる。正レンズ３２を像側に凹面を向けた形状にすることで、球面収差やコマ収差を良好に補正することができる。なお、第３レンズ群Ｇ３中の負レンズ３１と正レンズ３２の並び順には自由度があり、その位置を入れ替える態様も可能である。また、第３レンズ群Ｇ３中に２枚以上の負レンズ及び／又は２枚以上の正レンズを設ける態様も可能である。
【００３５】
本実施形態の単焦点レンズ系は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉに対して固定し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２を物体側に移動させる（繰出す）、いわゆるフローティング方式を採用している。これにより、鏡筒を含むレンズ全系の小型化と優れた光学性能とを両立することができる。なお、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２に加えて、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第３レンズ群Ｇ３も物体側に移動させる（繰出す）ことで、非点収差や像面湾曲の発生を抑制し、無限遠撮影状態から最短撮影状態までの収差変化を小さくすることができる。
【００３６】
開口絞りＳの位置は、収差補正のバランスという観点では、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間（数値実施例１、２、４−６）、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間（数値実施例３）のいずれとしても大きな変わりはない。
開口絞りＳを第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に固定して設け、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２でフォーカシングを行う場合、射出瞳の位置が変わることなく最短撮影距離の実効Ｆナンバーが変化しない（撮影距離によって実効Ｆナンバーが変化しない）ので、最短撮影距離での球面収差やコマ収差が残存しやすくなるが、開口の狭い小型な光学系の場合、収差を良好に補正しても解像力が良くならない回折現象に対して極めて有利となる。また、単焦点レンズ系をノンレフレックスカメラ（ミラーレスカメラ）に代表されるような、シャッタユニットをレンズの筐体内に搭載した交換レンズに適用したときであっても、フォーカシング時にシャッタユニットを併せて移動させる必要がないので、機構系のコンパクト化を図ることができる。
開口絞りＳを第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に設けた場合、フォーカシングに際して開口絞りＳも移動させなければならず、レンズ鏡筒が大型化するが、フォーカシングの際に実効Ｆナンバーが暗くなるため、最短撮影距離での球面収差やコマ収差の補正が有利になる。
【００３７】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との比を規定している。条件式（１）を満足することで、レンズ全系をコンパクトにするとともに、球面収差、コマ収差等の諸収差を良好に補正して優れた光学性能を達成することができる。
条件式（１）の上限を超えると、第１レンズ群Ｇ１の負のパワーが弱くなりすぎて、レンズ系を小型化するために強い正のパワーを持たせた第２レンズ群Ｇ２で発生する収差とのバランスが崩れ、レンズ全系での収差が悪化してしまう。また、収差補正をするためにはレンズ枚数を増加する必要があり、光学系が大型化してしまう。
条件式（１）の下限を超えると、第1レンズ群Ｇ１の負のパワーが強くなりすぎて、小型化のためには第１レンズ群Ｇ１内を強いパワーで構成しなければならず、球面収差、コマ収差が増大してしまう。また、全体のレトロフォーカス度が強くなり過ぎて、光学系の全長が大型化してしまう。
【００３８】
条件式（２）は、第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側に位置する負レンズ２１（２１’）のｄ線に対する屈折率を規定している。条件式（２）を満足することで、ペッツバール和を良好に補正するとともに、特に最短撮影距離で像面湾曲や非点収差を良好に補正して、優れた光学性能を達成することができる。
条件式（２）の上限を超えると、ペッツバール和の補正が不十分となり、特に最短撮影距離で大きな像面湾曲や非点収差が発生してしまう。
【００３９】
条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側に位置する負レンズ２１（２１’）のｄ線に対するアッベ数を規定している。条件式（３）を満足することで、軸上色収差を良好に補正して優れた光学性能を達成することができる。
条件式（３）の上限を超えると、軸上色収差が補正不足となり、特に最短撮影距離で軸上色収差が増大してしまう。
【００４０】
条件式（４）は、第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側に位置する負レンズ２１（２１’）の異常分散性を規定している。条件式（４）を満足することで、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズ２２、２３、２４（２３’、２４’）に正の異常分散性の高い硝材を使用したときであっても、軸上色収差を良好に補正して優れた光学性能を達成することができる。
条件式（４）の上限を超えると、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズ２２、２３、２４（２３’、２４’）に正の異常分散性の高い硝材を使用したときに、軸上色収差の補正が不十分となってしまう。
【００４１】
条件式（５）は、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズ２２、２３、２４（２３’、２４’）のうち少なくとも１枚が満足すべきｄ線に対するアッベ数を規定している。第２レンズ群Ｇ２は、無限撮影状態と最短撮影状態のいずれにおいても、通過する光線位置が高いので、第２レンズ群Ｇ２中に、条件式（５）を満足するような色補正効果が大きく異常分散性が高い正レンズを含ませることで、軸上色収差や倍率色収差を効果的に補正して優れた光学性能を達成することができる。
第２レンズ群Ｇ２中に条件式（５）を満足する正レンズが含まれていないと、軸上色収差や倍率色収差の補正が不十分となってしまう。
【００４２】
条件式（６）は、第１レンズ群Ｇ１中の正レンズ１２、１３のうち少なくとも１枚が満足すべきｄ線に対する屈折率を規定している。第１レンズ群Ｇ１中に条件式（６）を満足する正レンズを含ませることで、球面収差、コマ収差、ペッツバール和を良好に補正し、特に最短撮影距離において諸収差を良好に補正することで、優れた光学性能を達成することができる。
第１レンズ群Ｇ１中に条件式（６）を満足する正レンズが含まれていないと、球面収差、コマ収差、ペッツバール和の補正が不十分となり、特に最短撮影距離において諸収差が大きく発生してしまう。
【００４３】
条件式（７）は、第１レンズ群Ｇ１中の正レンズ１２、１３のうち少なくとも１枚が満足すべきｄ線に対するアッベ数を規定している。第１レンズ群Ｇ１中に条件式（７）を満足する正レンズを含ませることで、倍率色収差を良好に補正して優れた光学性能を達成することができる。
第１レンズ群Ｇ１中に条件式（７）を満足する正レンズが含まれていないと、倍率色収差の補正が不十分となってしまう。
【００４４】
条件式（８）は、第１レンズ群Ｇ１中の最も物体側に位置する負レンズ１１のシェーピングファクターを規定している。条件式（８）を満足することで、レンズ全系をコンパクトにするとともに、コマ収差や倍率色収差を良好に補正して優れた光学性能を達成することができる。
条件式（８）の上限を超えると、負レンズ１１のパワーが弱くなりすぎて、十分な発散効果を得るためには負レンズ１１を前方に配置せざるを得なくなり、レンズ全長や有効径が大きくなるため、小型化が達成できない。
条件式（８）の下限を超えると、負レンズ１１のパワーが強くなりすぎて、光束を大きく発散させるため、コマ収差や倍率色収差が増大してしまう。
【００４５】
条件式（９）は、第１レンズ群Ｇ１中の最も物体側に位置する負レンズ１１のｄ線に対するアッベ数を規定している。条件式（９）を満足することで、レンズ全系をコンパクトにするとともに、倍率色収差を良好に補正して優れた光学性能を達成することができる。
条件式（９）の下限を超えると、倍率色収差が増大してしまう。また、倍率色収差を補正するためには第１レンズ群Ｇ１内のレンズ枚数を増やさなければならず、レンズ全系が大型化してしまう。
【００４６】
条件式（１０）は、第１レンズ群Ｇ１中の最も像側に位置する負レンズ１１の異常分散性を規定している。条件式（１０）を満足することで、軸上色収差を良好に補正して優れた光学性能を達成することができる。
条件式（１０）の上限を超えると、軸上色収差の補正が不十分となってしまう。
【実施例】
【００４７】
次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図及び横収差図並びに表中において、ｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、FNO.はＦナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角（゜）、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、N(d)はｄ線に対する屈折率、νｄはｄ線に対するアッベ数を意味する。長さの単位は[mm]である。Ｆナンバー、焦点距離、倍率、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長、フォーカシングに伴って間隔が変化するレンズ間隔ｄは、無限遠撮影状態−中間撮影状態（有限撮影状態）−最短撮影状態の順に示している。全数値実施例１−６を通じて、非球面レンズは用いていない。
【００４８】
［数値実施例１］
図１〜図６と表１〜表２は、本発明による単焦点レンズ系の数値実施例１を示している。図１は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図２はその諸収差図、図３はその横収差図であり、図４は最短撮影状態におけるレンズ構成図、図５はその諸収差図、図６はその横収差図である。表１は面データ、表２は各種データである。
【００４９】
本数値実施例１の単焦点レンズ系は、物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力の第３レンズ群Ｇ３とからなる。第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には、開口絞りＳが位置している。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が物体側に移動し、開口絞りＳが第３レンズ群Ｇ３と共に像面に対して固定されている。第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間には、光学フィルタＯＰが配置されている。
【００５０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ１１と、両凸正レンズ１２と、物体側に凸の正メニスカスレンズ１３と、両凹負レンズ１４とからなる。両凹負レンズ１４は、負の異常分散性を持つ硝材からなり、例えばOHARAのS-NBM51を使用する。
【００５１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹負レンズ２１と、両凸正レンズ２２と、両凸正レンズ２３と、両凸正レンズ２４とからなる。両凹負レンズ２１の像側の面と両凸正レンズ２２の物体側の面は接合されており、この接合レンズは負の屈折力を有している。両凹負レンズ２１は、負の異常分散性を持つ硝材からなり、例えばOHARAのS-NBM51を使用する。両凸正レンズ２２、両凸正レンズ２３及び両凸正レンズ２４は、低分散ガラスで且つ正の大きな異常分散性を持つＥＤレンズからなる。
【００５２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ３１と、物体側に凸の正メニスカスレンズ３２とからなる。
【００５３】
（表１）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1            93.279      1.000      1.49700       81.6
2            12.089      5.404
3            19.009      3.287      1.72916       54.7
4           -34.417      0.100
5            13.573      2.073      1.81600       46.6
6            19.915      1.786
7           -52.240      1.000      1.61340       44.3
8             8.724      3.221
9            -8.863      1.000      1.61340       44.3
10           24.506      2.789      1.49700       81.6
11          -13.220      0.100
12           60.224      2.568      1.43875       95.0
13          -13.295      0.100
14           32.652      2.485      1.43875       95.0
15          -21.880       d15
16絞           ∞       2.200
17           51.961      1.000      1.65412       39.7
18           15.785      0.859
19           19.813      2.618      1.77250       49.6
20          348.818     13.259
21             ∞        1.050      1.51633       64.1
22             ∞          -
（表２）
各種データ
無限遠撮影状態     中間撮影状態     最短撮影状態
FNO.              2.8              2.8              2.8
f               18.00            18.75            19.18
倍率            0.000           -0.217           -0.333
W                15.8             13.0             11.6
Y                5.00             5.00             5.00
fB               1.00             1.00             1.00
L               50.70            55.89            58.67
d15             1.800            6.991            9.766
【００５４】
［数値実施例２］
図７〜図１２と表３〜表４は、本発明による単焦点レンズ系の数値実施例２を示している。図７は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図８はその諸収差図、図９はその横収差図であり、図１０は最短撮影状態におけるレンズ構成図、図１１はその諸収差図、図１２はその横収差図である。表３は面データ、表４は各種データである。
【００５５】
この数値実施例２のレンズ構成は、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００５６】
（表３）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1            40.272      1.000      1.56384       60.7
2            13.043      3.631
3            19.288      3.399      1.77250       49.6
4           -41.615      0.261
5            13.950      1.979      1.77250       49.6
6            18.983      1.917
7           -74.991      1.000      1.61340       44.3
8             8.971      3.210
9            -8.275      1.000      1.61340       44.3
10           32.585      2.721      1.49700       81.6
11          -12.389      0.100
12           71.065      3.122      1.43875       95.0
13          -12.682      0.100
14           34.209      3.012      1.49700       81.6
15          -26.316       d15
16絞           ∞       2.586
17           47.168      1.662      1.65412       39.7
18           15.387      2.712
19           24.367      1.753      1.81600       46.6
20          184.031     12.780
21             ∞        1.050      1.51633       64.1
22             ∞          -
（表４）
各種データ
無限遠撮影状態     中間撮影状態     最短撮影状態
FNO.              2.8              2.8              2.8
f               22.00            22.30            22.46
倍率            0.000           -0.217           -0.333
W                12.9             10.8              9.8
Y                5.00             5.00             5.00
fB               1.00             1.00             1.00
L               51.80            56.44            58.92
d15             1.800            6.445            8.929
【００５７】
［数値実施例３］
図１３〜図１８と表５〜表６は、本発明による単焦点レンズ系の数値実施例３を示している。図１３は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図１４はその諸収差図、図１５はその横収差図であり、図１６は最短撮影状態におけるレンズ構成図、図１７はその諸収差図、図１８はその横収差図である。表５は面データ、表６は各種データである。
【００５８】
この数値実施例３のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
（１）第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に開口絞りＳが位置しており、この開口絞りＳが、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２と一体となって物体側に移動する。
【００５９】
（表５）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1            63.562      1.000      1.48749       70.2
2            11.981      4.593
3            18.014      3.274      1.72916       54.7
4           -34.660      0.100
5            14.376      1.995      1.81600       46.6
6            21.603      1.765
7           -48.220      1.000      1.61340       44.3
8             9.158      1.361
9絞            ∞       1.400
10           -8.580      1.000      1.61340       44.3
11           21.064      2.832      1.49700       81.6
12          -13.049      0.100
13           85.505      3.224      1.49700       81.6
14          -13.990      0.100
15           42.887      2.310      1.43875       95.0
16          -20.872       d16
17           48.657      1.000      1.65412       39.7
18           16.978      0.854
19           22.498      1.886      1.74320       49.3
20          177.055     14.130
21             ∞        1.050      1.51633       64.1
22             ∞          -
（表６）
各種データ
無限遠撮影状態     中間撮影状態     最短撮影状態
FNO.              2.8              3.1              3.2
f               20.00            20.29            20.43
倍率            0.000           -0.150           -0.217
W                14.2             12.8             12.2
Y                5.00             5.00             5.00
fB               1.00             1.00             1.00
L               49.97            53.42            54.96
d16             4.000            7.448            8.989
【００６０】
［数値実施例４］
図１９〜図２４と表７〜表８は、本発明による単焦点レンズ系の数値実施例４を示している。図１９は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図２０はその諸収差図、図２１はその横収差図であり、図２２は最短撮影状態におけるレンズ構成図、図２３はその諸収差図、図２４はその横収差図である。表７は面データ、表８は各種データである。
【００６１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ１１と、両凸正レンズ１２と、物体側に凸の正メニスカスレンズ１３と、両凹負レンズ１４とからなる。両凹負レンズ１４は、負の異常分散性を持つ硝材からなり、例えばHOYAのE-ADF10を使用する。
【００６２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹負レンズ２１と、両凸正レンズ２２と、両凸正レンズ２３と、両凸正レンズ２４とからなる。両凹負レンズ２１の像側の面と両凸正レンズ２２の物体側の面は接合されており、この接合レンズは負の屈折力を有している。両凹負レンズ２１は、負の異常分散性を持つ硝材からなり、例えばHOYAのE-ADF10を使用する。両凸正レンズ２２、両凸正レンズ２３及び両凸正レンズ２４は、低分散ガラスで且つ正の大きな異常分散性を持つＥＤレンズからなる。
【００６３】
（表７）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1            49.997      1.000      1.48749       70.2
2            11.790      4.904
3            19.484      3.061      1.74100       52.7
4           -34.537      0.103
5            13.653      2.027      1.81600       46.6
6            18.584      1.711
7           -54.876      1.000      1.61310       44.4
8             9.175      2.976
9            -8.572      1.000      1.61310       44.4
10           32.812      2.821      1.49700       81.6
11          -12.593      0.153
12           84.638      2.688      1.43500       95.0
13          -13.078      0.100
14           36.610      2.533      1.43875       95.0
15          -21.582       d15
16絞           ∞       2.209
17           45.603      1.395      1.65412       39.7
18           16.441      1.385
19           22.314      2.090      1.77250       49.6
20          156.779     13.795
21             ∞        1.050      1.51633       64.1
22             ∞          -
（表８）
各種データ
無限遠撮影状態     中間撮影状態     最短撮影状態
FNO.              2.8              2.8              2.8
f               20.00            20.53            20.82
倍率            0.000           -0.217           -0.333
W                14.2             11.8             10.7
Y                5.00             5.00             5.00
fB               1.00             1.00             1.00
L               50.80            55.87            58.57
d15             1.800            6.866            9.574
【００６４】
［数値実施例５］
図２５〜図３０と表９〜表１０は、本発明による単焦点レンズ系の数値実施例５を示している。図２５は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図２６はその諸収差図、図２７はその横収差図であり、図２８は最短撮影状態におけるレンズ構成図、図２９はその諸収差図、図３０はその横収差図である。表９は面データ、表１０は各種データである。
【００６５】
この数値実施例５のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
（１）第２レンズ群Ｇ２が、物体側から順に、両凹負レンズ２１’と、両凸正レンズ２２’と、両凸正レンズ２３’とからなる。両凹負レンズ２１’の像側の面と両凸正レンズ２２’の物体側の面は接合されており、この接合レンズは負の屈折力を有している。両凸正レンズ２２’は、低分散ガラスで且つ正の大きな異常分散性を持つＥＤレンズからなる。
（２）第３レンズ群Ｇ３の正レンズ３２が、物体側に凸の正メニスカスレンズではなく、両凸正レンズからなる。
【００６６】
（表９）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1            24.963      1.000      1.62041       60.3
2            11.203      6.606
3            14.561      3.018      1.77250       49.6
4           -55.473      0.100
5            16.848      2.111      1.77250       49.6
6            26.541      1.142
7           -53.663      1.000      1.61340       44.3
8             8.768      2.964
9            -8.646      1.000      1.54814       45.8
10           12.764      3.301      1.43875       95.0
11           -9.766      0.100
12           23.472      2.584      1.61800       63.4
13          -19.071       d13
14絞           ∞       2.100
15           68.674      1.000      1.60342       38.0
16           12.356      2.132
17           13.953      3.008      1.62041       60.3
18         -262.977     12.984
19             ∞        1.050      1.51633       64.1
20             ∞          -
（表１０）
各種データ
無限遠撮影状態     中間撮影状態     最短撮影状態
FNO.              2.8              2.8              2.8
f               20.00            20.74            21.08
倍率            0.000           -0.150           -0.217
W                14.3             12.5             11.7
Y                5.00             5.00             5.00
fB               1.00             1.00             1.00
L               50.00            53.65            55.28
d13             1.800            5.449            7.079
【００６７】
［数値実施例６］
図３１〜図３６と表１１〜表１２は、本発明による単焦点レンズ系の数値実施例６を示している。図３１は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図３２はその諸収差図、図３３はその横収差図であり、図３４は最短撮影状態におけるレンズ構成図、図３５はその諸収差図、図３６はその横収差図である。表１１は面データ、表１２は各種データである。
【００６８】
この数値実施例６のレンズ構成は、数値実施例４のレンズ構成と同様である。
【００６９】
（表１１）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1            45.438      1.000      1.48749       70.2
2            12.873      4.776
3            19.323      3.835      1.74100       52.7
4           -39.441      0.333
5            13.958      1.935      1.81600       46.6
6            18.048      1.749
7           -48.952      1.000      1.61310       44.4
8             9.756      2.892
9            -8.385      1.000      1.61310       44.4
10           18.153      2.833      1.49700       81.6
11          -13.057      0.100
12           62.807      2.824      1.49700       81.6
13          -14.128      0.100
14           41.312      2.595      1.49700       81.6
15          -23.712       d15
16絞           ∞       2.277
17           45.872      1.140      1.65412       39.7
18           15.600      0.920
19           22.515      2.103      1.77250       49.6
20          332.369     13.539
21             ∞        1.050      1.51633       64.1
22             ∞          -
（表１２）
各種データ
無限遠撮影状態     中間撮影状態     最短撮影状態
FNO.              2.8              2.8              2.8
f               20.00            20.50            20.78
倍率            0.000           -0.217           -0.333
W                14.2             11.7             10.6
Y                5.00             5.00             5.00
fB               1.00             1.00             1.00
L               50.80            55.86            58.56
d15             1.800            6.856            9.558
【００７０】
各数値実施例の各条件式に対する値を表１３に示す。条件式（５）の対応数値は、第２レンズ群Ｇ２中の正レンズ２２、２３、２４（２２’、２３’）のうち、ｄ線に対するアッベ数が最も大きい正レンズを対象としたものを示している。条件式（６）の対応数値は、第１レンズ群Ｇ１中の正レンズ１２、１３のうち、ｄ線に対する屈折率が最も小さい正レンズを対象としたものを示している。条件式（７）の対応数値は、第１レンズ群Ｇ１中の正レンズ１２、１３のうち、ｄ線に対するアッベ数が最も小さい正レンズを対象としたものを示している。
（表１３）
実施例１         実施例２         実施例３
条件式（１）        -0.21            -0.14            -0.12
条件式（２）      1.61340          1.61340          1.61340
条件式（３）        44.27            44.27            44.27
条件式（４）     -0.00650         -0.00650         -0.00650
条件式（５）        94.94            94.94            94.94
条件式（６）      1.72916          1.77250          1.72916
条件式（７）        46.60            49.60            46.60
条件式（８）         1.30             1.96             1.46
条件式（９）        81.60            60.70            70.20
条件式（１０）   -0.00650         -0.00650         -0.00650
実施例４         実施例５         実施例６
条件式（１）        -0.16            -0.12            -0.14
条件式（２）      1.61310          1.54814          1.61310
条件式（３）        44.36            45.78            44.36
条件式（４）     -0.00800          0.00120         -0.00800
条件式（５）        95.00            94.94            81.55
条件式（６）      1.74100          1.77250          1.74100
条件式（７）        46.60            49.60            46.60
条件式（８）         1.62             2.63             1.79
条件式（９）        70.20            60.30            70.20
条件式（１０）   -0.00800         -0.00650         -0.00800
【００７１】
表１３から明らかなように、数値実施例１〜６は、条件式（１）〜（１０）を満足している。また、諸収差図及び横収差図から明らかなように、諸収差及び横収差は比較的よく補正されている。
【符号の説明】
【００７２】
Ｇ１  負の屈折力の第１レンズ群
１１  負レンズ
１２  正レンズ
１３  正レンズ
１４  負レンズ
Ｇ２  正の屈折力の第２レンズ群
２１  負レンズ
２２  正レンズ
２３  正レンズ
２４  正レンズ
２１’  負レンズ
２２’  正レンズ
２３’  正レンズ
Ｇ３  正の屈折力の第３レンズ群
３１  負レンズ
３２  正レンズ
Ｓ  開口絞り
ＯＰ  光学フィルタ
Ｉ  像面
【図１】
2015004717.tif 000003
【図２】
2015004717.tif 000004
【図３】
2015004717.tif 000005
【図４】
2015004717.tif 000006
【図５】
2015004717.tif 000007
【図６】
2015004717.tif 000008
【図７】
2015004717.tif 000009
【図８】
2015004717.tif 000010
【図９】
2015004717.tif 000011
【図１０】
2015004717.tif 000012
【図１１】
2015004717.tif 000013
【図１２】
2015004717.tif 000014
【図１３】
2015004717.tif 000015
【図１４】
2015004717.tif 000016
【図１５】
2015004717.tif 000017
【図１６】
2015004717.tif 000018
【図１７】
2015004717.tif 000019
【図１８】
2015004717.tif 000020
【図１９】
2015004717.tif 000021
【図２０】
2015004717.tif 000022
【図２１】
2015004717.tif 000023
【図２２】
2015004717.tif 000024
【図２３】
2015004717.tif 000025
【図２４】
2015004717.tif 000026
【図２５】
2015004717.tif 000027
【図２６】
2015004717.tif 000028
【図２７】
2015004717.tif 000029
【図２８】
2015004717.tif 000030
【図２９】
2015004717.tif 000031
【図３０】
2015004717.tif 000032
【図３１】
2015004717.tif 000033
【図３２】
2015004717.tif 000034
【図３３】
2015004717.tif 000035
【図３４】
2015004717.tif 000036
【図３５】
2015004717.tif 000037
【図３６】
2015004717.tif 000038
【図３７】
2015004717.tif 000039
【図３８】
2015004717.tif 000040