(57)【要約】【課題】  連結フレーム及びトップ柱支持フレームにおいてシザー組立体の水平方向の連結数を多くした場合でもテント内の上下スペースが狭くならないテントフレームを提供する。【解決手段】  柱部材１の上部同士を連結フレーム２で連結し、連結フレーム２の途中の関節部５，５とトップ柱３とをトップ柱支持フレーム４で連結し、前記連結フレーム２の伸長と、前記トップ柱支持フレーム４の伸長と、前記トップ柱３の上昇と、前記柱部材１の四方への分散とが同時に起こって設営状態に移行され、前記連結フレーム２の収縮と、前記トップ柱支持フレーム４の収縮と、前記トップ柱３の下降と、前記柱部材１の集合とが同時に起こって収納状態に移行されるテントフレームであって、設営状態における前記トップ柱支持フレーム４に前記トップ柱３側へ向けて昇り勾配を持たせた。【選択図】    図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
四方に起立する柱部材（１）と、二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体（７）を関節部（５，５）を介して枢支連結した伸縮自在な連結フレーム（２）と、前記柱部材（１）で囲まれる空間内に配設されるトップ柱（３）と、二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体（１６）を枢支連結した伸縮自在なトップ柱支持フレーム（４）と、を備え、前記柱部材（１）の上部同士を前記連結フレーム（２）で連結し、前記関節部（５，５）と前記トップ柱（３）とを前記トップ柱支持フレーム（４）で連結し、前記連結フレーム（２）の伸長と、前記トップ柱支持フレーム（４）の伸長と、前記トップ柱（３）の上昇と、前記柱部材（１）の四方への分散とが同時に起こって設営状態に移行され、前記連結フレーム（２）の収縮と、前記トップ柱支持フレーム（４）の収縮と、前記トップ柱（３）の下降と、前記柱部材（３）の集合とが同時に起こって収納状態に移行されるテントフレームであって、設営状態における前記トップ柱支持フレーム（４）に前記トップ柱（３）側へ向けて昇り勾配を持たせてある、テントフレーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、雨よけや日よけのためのテントを構成する折畳み式のテントフレームに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
テントの一種として、ワンタッチで組み立てることができる折畳み式のテントが知られている（特許文献１等参照）。この折畳み式テントは、折畳み式のテントフレームに対して予めテントシートが一体化されたものである。
【０００３】
前記従来のテントフレームは、四方に起立する柱部材と、二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体を関節部を介して枢支連結した伸縮自在な連結フレームと、前記柱部材で囲まれる空間内に配設されるトップ柱と、二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体を枢支連結した伸縮自在なトップ柱支持フレームと、を備える。前記柱部材の上部同士が前記連結フレームで連結され、前記関節部と前記トップ柱とが前記トップ柱支持フレームで連結される。そして、前記連結フレームの伸長操作により、前記トップ柱支持フレームの伸長と、前記トップ柱の上昇と、前記柱部材の四方への分散とが同時に起こり、テントフレームを簡単に展開状態（設営状態）にすることができる。一方、前記連結フレームの収縮操作により、前記トップ柱支持フレームの収縮と、前記トップ柱の下降と、前記柱部材の集合とが同時に起こり、テントフレームを簡単に収縮状態（収納状態）にすることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３１３３２６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前記従来のテントフレームでは、前記連結フレームと前記トップ柱支持フレームの構成が同一とされており、したがって、テント設営状態において、前記連結フレームと前記トップ柱支持フレームの高さ位置が同じとなっていた。
【０００６】
ところで、面積のより広いテントを作る場合、前記連結フレームと前記トップ柱支持フレームの伸長状態における長さをそれぞれ長くする必要がある。そのための手段として、前記シザー組立体の長さを長くすることと、前記シザー組立体の水平方向の連結数を多くすることのいずれかが考えられる。
【０００７】
前記シザー組立体の長さを長くするという手段を採用すると、テントを折畳んだ状態のコンパクト性に欠けるという問題がある。
【０００８】
一方、前記シザー組立体の水平方向の連結数を多くするという手段を採用すると、連結フレームにおける連結部分が多くなるので、前記トップ柱自体の重さやテントシートの張力により、前記トップ柱支持フレームに押されて前記連結フレームが外方へ広がってしまい、トップ柱が下がり気味になり、テント内の上下スペースが狭くなってしまうという問題が生ずる。
【０００９】
本発明は、前記のような事情に鑑みてなされたもので、前記連結フレーム及び前記トップ柱支持フレームにおいて前記シザー組立体の水平方向の連結数を多くした場合でもテント内の上下スペースが狭くならないテントフレームを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決するため、本発明に係るテントフレームは、四方に起立する柱部材と、二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体を関節部を介して枢支連結した伸縮自在な連結フレームと、前記柱部材で囲まれる空間内に配設されるトップ柱と、二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体を枢支連結した伸縮自在なトップ柱支持フレームと、を備え、前記柱部材の上部同士を前記連結フレームで連結し、前記関節部と前記トップ柱とを前記トップ柱支持フレームで連結し、前記連結フレームの伸長と、前記トップ柱支持フレームの伸長と、前記トップ柱の上昇と、前記柱部材の四方への分散とが同時に起こって設営状態に移行され、前記連結フレームの収縮と、前記トップ柱支持フレームの収縮と、前記トップ柱の下降と、前記柱部材の集合とが同時に起こって収納状態に移行されるテントフレームであって、設営状態における前記トップ柱支持フレームに前記トップ柱側へ向けて昇り勾配を持たせてあることを特徴とする（請求項１）。
【００１１】
本発明によれば、設営状態において、前記トップ柱支持フレームが前記トップ柱側へ向けて昇り勾配を有するので、前記連結フレーム及び前記トップ柱支持フレームにおいて前記シザー組立体の水平方向の連結数を多くした場合でもテント内の上下スペースが狭くならない。すなわち、前記連結フレームの外方への広がりによって前記トップ柱が下がり気味になったとしても、前記トップ柱支持フレームに前記トップ柱側へ向けての昇り勾配を持たせたことで、テント内の上下スペースの侵食が最小限に食い止められる。なお、本発明において、設営状態におけるトップ柱支持フレームの勾配とは、トップ柱支持フレームを構成するシザー組立体の枢支点同士を結ぶ線の勾配をいうものとする。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施の一形態に係るテントフレームの展開状態の概略斜視図である。
【図２】図１における柱部材と連結フレームの結合関係を示す説明図である。
【図３】図１における連結フレーム間の関節部とトップ柱支持フレームとの結合関係を示す説明図である。
【図４】図１のテントフレームの側面図である。
【図５】本発明の様々な実施の形態の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の一形態について説明する。
【００１４】
本発明の実施の一形態として、図１のテントフレームは、柱部材１と、連結フレーム２と、トップ柱３と、トップ柱支持フレーム４と、を備える。前記柱部材１は、常に起立状態でテントフレームの四隅を形成する。前記柱部材１は、テントフレームの収納時には中央に集合し、テントフレームの設営時には四方へと分散する。前記連結フレーム２は、隣接する柱部材１，１の上部同士を連結する伸縮自在なものである。前記トップ柱３は、前記柱部材１で囲まれる空間内に位置する収納時高さ位置と、該収納時位置から真上に移動した設営時高さ位置との間を垂直に昇降自在なものである。前記トップ柱支持フレーム４は、前記連結フレーム２の途中にある上下一対の関節部５と前記トップ柱３とを連結する伸縮自在なものであり、前記連結フレーム２上で前記トップ柱３を支持する。
【００１５】
例えば、図１に示すテントフレーム設営状態（展張状態）から、前記連結フレーム２の収縮操作に起因して、前記トップ柱支持フレーム４の収縮と、前記トップ柱３の収納時高さ位置への下降と、前記柱部材１の集合と、が連動して同時に起こって、テントフレームが収納状態（収縮状態）に移行する。逆に、テントフレームの収納状態から、前記連結フレーム２の伸長操作に起因して、前記トップ柱支持フレーム４の伸長と、前記トップ柱３の設営時高さ位置への上昇と、前記柱部材１の四方への分散と、が連動して同時に起こって、テントフレームが図１に示す設営状態に移行する。
【００１６】
前記テントフレームには、予めテントシート６（図３参照）が取り付けられる。テントフレームを設営状態にすることでテントシート６も自然に広がって張られ、テントフレームを収縮状態（収納状態）にすることでテントシート６も自然に押し縮められてまとまる。
【００１７】
図２に示すように、前記連結フレーム２は、複数の第一のシザー組立体７を前記上下一対の関節部５を介して枢支連結した伸縮自在なものである。前記第一のシザー組立体７は、同じ長さの二本の棒材８，８をそれぞれの長さの中央部でＸ字状に枢支したものであり、枢支軸９を中心として両端部が鋏のように上下に開閉自在である。図１の例では、四つのシザー組立体７を水平方向に枢支連結して一つの連結フレーム２とし、これによって、隣接する一組の柱部材１，１間を連結させている。前記上下一対の関節部５は前記連結フレーム２の中央部に位置する。すなわち、前記上下一対の関節部５は、前記連結フレーム２を構成する四つのシザー組立体７の内、二番目と三番目のシザー組立体７の内端部同士の間に配設される。一番目と二番目のシザー組立体７，７同士の間、三番目と四番目のシザー組立体７，７同士の間は、それらの内端部を直接重ね合わせて枢支軸１０で回動自在に連結される。なお、前記シザー組立体７を構成する二本の棒材８，８は、軽量化のために中空にした断面長方形の角柱材である。
【００１８】
図２に示すように、前記連結フレーム２の上側の外端部１１は、前記柱部材１の上端に固着して設けた上端連結具１２に枢支軸２０で枢着される。前記連結フレーム２の下側の外端部１３は、前記柱部材１に上下スライド自在に嵌装したスライド部材１４に枢支軸２１で枢着される。このスライド部材１４の上下スライドにより、前記連結フレーム２の収縮（図２に一点鎖線で示した状態を参照）と伸長が可能となる。
【００１９】
前記スライド部材１４は、ロック装置１５によって、前記柱部材１上の設営時高さ位置（図２に実線で示した位置）で固定することができる。この高さ位置は、前記テントフレームが設営状態となるスライド部材１４の高さ位置である。前記ロック装置１５は、詳細には図示しないが、前記柱部材１に形成したロック孔に出入り自在なロックピンと、該ロックピンをロック孔に突入する方向に常時付勢するロックばねと、前記ロックピンをロック孔から抜き操作するためのロック解除操作部材等によって構成される。
【００２０】
図３に示すように、前記トップ柱支持フレーム４は、複数の第二のシザー組立体１６を枢支連結した伸縮自在なものである。前記第二のシザー組立体１６は、二本の棒材１７，１８をＸ字状に枢支したものであり、枢支軸１９を中心として両端部が鋏のように上下に開閉自在である。前記シザー組立体１６を構成する二本の棒材１７，１８は、軽量化のために中空にした断面長方形の角柱材である。前記トップ柱支持フレーム４は、連結フレーム２の途中にある前記上下一対の関節部５と前記トップ柱３とを連結する。図１の例では、二つの第二のシザー組立体１６，１６を枢支軸２２で枢支連結して一つのトップ柱支持フレーム４とし、これを四つ用いて、四組の上下一対の関節部５の内の一組とトップ柱３とを連結させている。
【００２１】
図３に示すように、前記トップ柱支持フレーム４の上側の外端部２３は、前記連結フレーム２の上側の関節部５に枢支軸２４で枢着される。前記トップ柱支持フレーム４の下側の外端部２５は、前記連結フレーム４の下側の関節部５に枢支軸２６で枢着される。一方、前記トップ柱支持フレーム４の上側の内端部２７は、前記トップ柱３に上下スライド自在に嵌装したスライド部材２８に枢支軸２９で枢着される。前記トップ柱支持フレーム４の下側の内端部３０は、前記トップ柱３の下端部に固着された下端連結具３１に枢支軸３２で枢着される。
【００２２】
前記連結フレーム２の伸縮により前記下側の関節部５が上下動し、該下側の関節部５の上下動と前記スライド部材２８の上下スライドとにより、前記トップ柱支持フレーム４の収縮（図３に一点鎖線で示した状態を参照）と伸長が可能となる。そして、前記トップ柱支持フレーム４の伸縮により、前記トップ柱３が昇降する。
【００２３】
図３に示すように、前記トップ柱支持フレーム４は、設営状態において、前記トップ柱３側へ向けて昇り勾配を有する。ここで、設営状態におけるトップ柱支持フレーム４の勾配とは、トップ柱支持フレーム４を構成するシザー組立体１６，１６の枢支点同士を結ぶ線Ｌの勾配をいう。このため、前記連結フレーム２及び前記トップ柱支持フレーム４において前記シザー組立体７，１６の水平方向の連結数を多くした場合でもテント内の上下スペースが狭くならない。
【００２４】
図４には、テントフレーム設営状態における前記連結フレーム２と前記トップ柱支持フレーム４との高さの関係が示されている。前記連結フレーム２を構成する前記第一のシザー組立体７は、同じ長さの二本の棒材８，８をそれぞれの長さの中央部でＸ字状に枢支してある。このため、設営状態の連結フレーム２においては、前記第一のシザー組立体７の枢支点を結ぶ線Ｍが水平線となる。これに対し、前記トップ柱支持フレーム４は、設営状態において、前記トップ柱３側へ向けて昇り勾配（線Ｌの傾き）を有する。このため、図４から明らかなように、前記連結フレーム２の両端部と前記トップ柱支持フレーム４の外端部（前記関節部５側の端部）は、いずれも同じ高さ位置にありながら、テントの内部側では、前記トップ柱支持フレーム４の方が前記連結フレーム２よりも高い位置にある。よって、テント内の上下スペースに余裕ができる。また、面積の広いテントを作製するために前記連結フレーム２と前記トップ柱支持フレーム４のシザー組立体の連結数を多くした場合、前記トップ柱３自体の重さやトップ柱３にかかるテントシート６の張力等により、前記トップ柱支持フレーム４の内端部側に対して下向きの力が作用するとともに、前記連結フレーム２に対してこれを外方へ広げようとする力が作用するが、本実施の形態のように予めトップ柱支持フレーム４に昇り勾配をつけておけば、たとえ前記トップ柱が下がり気味になったとしても、テント内の上下スペースの侵食を最小限に抑えることができる。
【００２５】
なお、前記トップ柱支持フレーム４の内端部側に作用する下向きの力は、前記トップ柱支持フレーム４を介して前記連結フレーム２に伝わり、連結フレーム２の関節部５を外方へ押し広げる力として作用する。そこで、関節部５とトップ柱３とをロープやワイヤで連結するか、あるいは、トップ柱を挟んで対向する位置にある関節部５，５同士をロープやワイヤで連結することで、関節部５が外方へ押し広げられるのを防止することができる。これにより、トップ柱３を高い位置に保持することができ、テント内の上下スペースの確保がより一層確実となる。
【００２６】
前記トップ柱支持フレーム４に対して設営状態における昇り勾配を持たせるために、図３の実施の形態では、前記第二のシザー組立体１６を長短二本の棒材１７，１８を用いて製作し、設営状態において長い棒材１７が水平に伸び、短い棒材１８がテントの外側から内側へ向かって昇り勾配を有するように伸びる態様を採用している。連続するシザー組立体１６，１６は、長い棒材１７の次に短い棒材１８を、短い棒材１８の次に長い棒材１７を枢支してある。二つのシザー組立体１６，１６の内、外側のシザー組立体１６の長い棒材１７の外端部２３が前記連結フレーム２の上側の関節部５に枢着される。外側のシザー組立体１６の短い棒材１８の外端部２５は、前記連結フレーム２の下側の関節部５に枢着される。一方、二つのシザー組立体１６，１６の内、内側のシザー組立体１６の長い棒材１７の外端部３０は、前記トップ柱３の下端部に固着された前記下端連結具３１に枢着される。内側のシザー組立体１６の短い棒材１８の内端部２７は、前記トップ柱３に上下スライド自在に嵌装した前記スライド部材２８に枢着される。前記二つのシザー組立体１６，１６の長い棒材１７，１７同士と短い棒材１８，１８同士がそれぞれ平行に伸びるので、相互間に平行四辺形の空間が形成される。
【００２７】
前記トップ柱支持フレーム４に対して設営状態における昇り勾配を持たせるための第二のシザー組立体の具体例を図５に例示してある。図５中、線Ｌの傾きがトップ柱支持フレーム４の勾配を示している。
【００２８】
図５（ａ）は、第二のシザー組立体１６を同一の長さの二本の棒材３３，３３を用いて製作し、設営状態において、一方の棒材３３が水平に伸び、他方の棒材３３がテントの外側から内側へ向かって上向きに伸びる態様である。
【００２９】
図５（ｂ）は、第二のシザー組立体１６を長短二本の棒材３４，３５を用いて製作し、設営状態において短い棒材３５が水平に伸び、長い棒材３４がテントの外側から内側へ向かって上向きに伸びる態様である。
【００３０】
図５（ｃ）は、第二のシザー組立体１６を長短二本の棒材３６，３７を用いて製作し、設営状態において、いずれも棒材３６，３７もテントの外側から内側へ向かって上向きに伸びる態様である。
【００３１】
図５（ｄ）は、第二のシザー組立体１６を同一の長さの二本の棒材３８，３８を用いて製作し、設営状態において、一方の棒材３８がテントの外側から内側へ向かって下向きに伸び、他方の棒材３８がテントの外側から内側へ向かって前記一方の棒材３８の傾斜角度θ１よりも大きい角度θ２で上向きに伸びる態様である。
【００３２】
図５（ａ）〜（ｄ）のいずれも、図３の例と同じく、二つのシザー組立体の間に平行四辺形の空間が形成される。
【００３３】
図３に示すように、前記トップ柱３は、中空の下側トップ柱３ａと、この下側トップ柱３ａの中に嵌め込まれて伸縮自在な上側トップ柱３ｂと、を備える。前記下端連結具３１と前記スライド部材２８は、前記下側トップ柱３ａに配設されている。前記下側トップ柱３ａの下端部にハンドル３９があり、このハンドル３９を回動操作することで前記上側トップ柱３ｂが伸縮する。テントフレームを展張した後に、前記ハンドル３９を回して前記上側トップ柱３ｂを伸長操作することによって、テントシートに張りを持たせ、且つ、テントシートに十分な勾配を持たせることができる。これにより、テントシート上に雨水が滞留するのを防止することができる。
【００３４】
なお、前記ハンドル３９を回動操作することで前記上側トップ柱３ｂの伸縮を可能とする前記トップ柱３の構成は、本発明の要旨とは関係がないので、詳細な説明を省略する。
【符号の説明】
【００３５】
１    柱部材
２    連結フレーム
３    トップ柱
４    トップ柱支持フレーム
５    関節部
７    シザー組立体（第一のシザー組立体）
１６  シザー組立体（第二のシザー組立体）
【図１】
2015014166.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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