(57)【要約】【課題】不陸部分の調整において連続作業が可能な目地構造、及びタイル張り工法を提供する。【解決手段】目地構造は、コンクリート壁面１２に形成された躯体目地１０と、躯体目地１０に充填されたシーリング材１４と、コンクリート壁面１２及びシーリング材１４の上に形成され、伸縮性を有し不陸を調整する不陸調整層と、不陸調整層の上に形成され、伸縮性を備えコンクリート壁面１２にタイル２４を接着させる接着層と、を有している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンクリート壁面に形成された躯体目地と、
前記躯体目地に充填されたシーリング材と、
前記コンクリート壁面及び前記シーリング材の上に形成され、伸縮性を備え不陸を調整する不陸調整層と、
前記不陸調整層の上に形成され、伸縮性を備え前記コンクリート壁面にタイルを接着させる接着層と、
を有する目地構造。
【請求項２】
前記シーリング材と前記不陸調整層は、重ね面で縁が切られている請求項１に記載の目地構造。
【請求項３】
前記重ね面には、前記シーリング材と前記不陸調整層を区画する絶縁テープが設けられている請求項２に記載の目地構造。
【請求項４】
前記重ね面は、相互間の接着性が低い、前記シーリング材と前記不陸調整層が直接接触する接触面である請求項２に記載の目地構造。
【請求項５】
コンクリート壁面上のシーリング材の上に、不陸を調整する弾性下地調整材を塗布して、伸縮性を備えた不陸調整層を形成し、前記不陸調整層の上に、伸縮性を有する接着剤を塗布してタイルを張るタイル張り工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、目地構造、及びタイル張り工法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、タイル張りで仕上げられるコンクリート壁の躯体目地（水平打継目地・ひび割れ誘発目地）は、タイル間の伸縮調整目地の位置に形成され、躯体目地からの水分の浸入防止が図られていた。また、躯体目地の内部には、躯体目地シーリング材が充填され、タイル間の伸縮調整目地にはタイル目地シーリング材が充填され、躯体目地シーリング材とタイル目地シーリング材との間には、ポリスチレンフォーム等で形成されたバックアップ材が設けられていた。また、躯体目地周囲の不陸部分は、下地モルタルで調整されていた。
このような、従来の構造では、バックアップ材の設置作業を必要とし、更に下地モルタルの塗付け作業が、バックアップ材の位置で途切れてしまい、作業性が悪く施工に手間を要していた。しかし、バックアップ材が、躯体目地の位置において、変形追従性が低い下地モルタルを縁切りし、躯体目地の位置に躯体ひび割れを誘発させる機能を果たしていたため、バックアップ材を省略することはできなかった。
かかる背景から、作業性の向上を目的として、目地部材の簡素化及び小型化を図る技術が開示されている（例えば特許文献１）。
【０００３】
特許文献１には、予め半円柱体に形成した目地部材を、ひび割れ誘発目地部に埋め込む構成が記載されている。ここに、目地部材は、半円柱体の円柱部外周面を覆う止水シート（ＥＶＡシート）と、半円柱体の内部に充填された基材（モルタル）で構成され、基材の半円柱体の平面部中央には、全長に渡り、ひび割れを誘発させる溝状の切欠き部が、所定深さで径方向へ形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１５０８６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１においても、躯体目地の位置にはバックアップ材が設けられ、バックアップ材で、不陸部分を調整する下地モルタルの縁を切っている。このため、バックアップ材の設置作業を必要とし、更にバックアップ材の位置で下地モルタルの塗付け作業の連続性が損なわれる。
本発明は、上記事実に鑑み、不陸部分の調整において連続作業が可能な目地構造、及びタイル張り工法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明に係る目地構造は、コンクリート壁面に形成された躯体目地と、前記躯体目地に充填されたシーリング材と、前記コンクリート壁面及び前記シーリング材の上に形成され、伸縮性を備え不陸を調整する不陸調整層と、前記不陸調整層の上に形成され、伸縮性を備え前記コンクリート壁面にタイルを接着させる接着層と、を有することを特徴としている。
【０００７】
請求項１に記載の発明によれば、不陸調整層と接着層は、いずれも伸縮性を有しており、コンクリート壁面の変形に追従できる。これにより、躯体目地にシーリング材を充填した後、シーリング材の上に伸縮性を有する不陸調整層をバックアップ材を設置せずに形成し、不陸調整層の上に伸縮性を有する接着層を形成することができる。即ち、不陸部分の調整において連続作業を行うことができる。また、モルタルを使用せず、伸縮性を有する不陸調整層と接着層が使用されているので、バックアップ材を設けなくても、躯体コンクリートを拘束することなく、躯体コンクリートの収縮に伴うひび割れを所定の位置に発生させることができる。
この結果、バックアップ材を挟んだ施工をしない事から、作業工程が減縮され効率が向上する。シーリング材が切れた場合でも、シーリング目地部に塗り込まれた不陸調整層により、外部からの水浸入を抑止できる。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の目地構造において、前記シーリング材と前記不陸調整層は、重ね面で縁が切られていることを特徴としている。
請求項２に記載の発明によれば、重ね面でシーリング材と不陸調整層の間の縁が切られているので、シーリング材の上に不陸調整層を直接塗布することができる。これにより、不陸調整層の施工性を向上させることができる。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の目地構造において、前記重ね面には、前記シーリング材と前記不陸調整層を区画する絶縁テープが設けられていることを特徴としている。
請求項３に記載の発明によれば、シーリング材と不陸調整層の重ね面が、絶縁テープで物理的に縁が切られている。これにより、シーリング材と不陸調整層の組み合わせが、直接重ね合わされた場合に、相互間の接着性が高いものであっても、シーリング材及び不陸調整層として選択することができ、シーリング材と不陸調整層の選択の幅を広げることができる。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、請求項２に記載の目地構造において、前記重ね面は、相互間の接着性が低い前記シーリング材と前記不陸調整層が直接接触する接触面であることを特徴としている。
請求項４に記載の発明によれば、相互間の接着性が低い、シーリング材と不陸調整層の組み合わせを選択することで、絶縁テープを用いて物理的に縁切りをしなくても、重ね面で、シーリング材と不陸調整層の縁を切ることができる。
【００１１】
請求項５に記載の発明に係るタイル張り工法は、コンクリート壁面上のシーリング材の上に、不陸を調整する弾性下地調整材を塗布して、伸縮性を有する不陸調整層を形成し、前記不陸調整層の上に、伸縮性を備えた接着剤を塗布してタイルを張ることを特徴としている。
【００１２】
請求項５に記載の発明によれば、不陸調整層と接着層は、いずれも伸縮性を有し、変形に追従できる。このように、モルタルを使用せず、伸縮性を有する不陸調整層と接着層が使用されているので、バックアップ材を設けなくても、躯体コンクリートを拘束することなく、躯体コンクリートの収縮に伴うひび割れを所定の位置に発生させることができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の目地構造は、上記構成としてあるので、不陸部分の調整において連続作業が可能な目地構造、及びタイル張り工法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】（Ａ）は本発明の第１実施形態に係る目地構造の基本構成を示す斜視図であり、（Ｂ）は、躯体目地の水平断面図である。
【図２】シーリング材と不陸調整層の重ね面を、直接接触させて縁を切ることができる組み合わせ例の検討結果をまとめた表である。
【図３】（Ａ）は従来の水平打継目地構造を示す鉛直断面図であり、（Ｂ）は従来のひび割れ誘発目地構造を示す水平断面図である。
【図４】従来のひび割れ誘発目地の改良構造を示す水平断面図である。
【図５】（Ａ）は本発明の第１実施形態に係る目地構造の他の構成を示す斜視図であり、（Ｂ）は、躯体目地の水平断面図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係る目地構造の基本構成を示す水平断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（第１実施形態）
図１〜図４を用いて第１実施形態に係る目地構造及びタイル張工法について説明する。
図１（Ａ）の斜視図、図１（Ｂ）の断面図に示すように、コンクリート壁面１２の一部に、躯体目地１０が形成されている。また、コンクリート壁面（躯体コンクリート）１２の外周面には、タイル２４が張り付けられている。
躯体目地１０には、型枠の継ぎ目部分に発生する水平打継目地と、ひび割れを誘発するためのひび割れ誘発目地がある（図３参照）。いずれの目地も基本的な構成は同じであり、両者を区別せずに、以下、躯体目地１０として説明する。躯体目地１０には、コンクリート壁面１２の屋外側から屋内側への水分の浸入を防止するために、躯体目地シーリング材１４が充填されている。躯体目地シーリング材１４としては、例えば、ポリウレタン系のシーリング材が用いられる。
【００１６】
躯体目地シーリング材１４の上（塗布された躯体目地シーリング材１４の表面）には、弾性下地調整材１６が塗布されている。弾性下地調整材１６は、躯体目地１０とコンクリート壁面１２との間の不陸や、躯体目地１０の周囲のコンクリート壁面１２間の不陸等を調整する。弾性下地調整材１６は伸縮性を有し、不陸調整層を形成する。弾性下地調整材１６としては、例えば、変成シリコーン系材料が使用され、不陸調整層は、躯体目地シーリング材１４の表面、及びコンクリート壁面１２の表面を、均一な平面に仕上げる。
【００１７】
弾性下地調整材１６の上（塗布された弾性下地調整材１６の表面）には、タイル張用接着剤２０が塗布されている。タイル張用接着剤２０は、弾性下地調整材１６と同様に伸縮性を有する変成シリコーン系材料が使用され、弾性下地調整材１６が塗布されていない部分では、コンクリート壁面１２の上に直接塗布される。タイル張用接着剤２０は、タイル接着層を形成し、コンクリート壁面１２にタイル２４を接着させる。
【００１８】
タイル２４は、隣接するタイル２４と側面を目地幅だけ開けて壁状に配置され、コンクリート壁面１２の外周面を覆う構成とされている。タイル２４の側壁に設けられたタイル目地２９には、タイル目地モルタル３０が充填され、タイル目地モルタル３０でタイル２４が一体化されている。
また、躯体目地１０の位置においては、躯体目地１０に沿ってタイル伸縮調整目地２７が設けられている。タイル伸縮調整目地２７には、伸縮性を有するシーリング材２８が充填されている。シーリング材２８は、弾性下地調整材１６の上面に達する深さまで充填され、タイル２４同士を接続すると共に、タイル２４間の相対変位を吸収する。
なお、本実施形態では、タイル目地モルタル３０の充填は必ずしも必要ではなく、タイル目地２９をタイル目地モルタル３０で充填しなくても良い。
【００１９】
また、躯体目地シーリング材１４と弾性下地調整材１６は、重ね面２６で縁が切られている。即ち、躯体目地シーリング材１４と弾性下地調整材１６は、相互間の接着性が低い材料同志が選択されている。これにより、重ね面２６において、絶縁テープ等の縁切り手段を用いて、物理的に接触を断つ縁切りをしなくても、躯体目地シーリング材１４と弾性下地調整材１６の縁を切ることができる。
重ね面２６の位置で、躯体目地シーリング材１４と弾性下地調整材１６の間の縁が切られているので、躯体目地シーリング材１４の上に、弾性下地調整材１６を直接塗布することができ、弾性下地調整材１６の施工性を向上させることができる。
【００２０】
図２の表には、躯体目地シーリング材１４と弾性下地調整材１６を直接接触させた場合の、重ね面２６における両者の接着性の悪さ（絶縁性）、躯体目地シーリング材１４及び弾性下地調整材１６の軟化の有無、硬化不良の有無、汚れの有無、色相変化の有無について、確認を行った結果が示されている。
図２においては、躯体目地シーリング材１４として、市販されているイ社（製造元：サンスター技研株式会社、商品名：ペンギンシールＰＵ９０００ＮＢ）、ロ社（製造元：セメダイン株式会社、商品名：Ｓ−７５０ＮＢ）、ハ社（製造元：横浜ゴム株式会社、商品名：ＵＨ−０１ＮＢ）、ニ社（製造元：コニシ株式会社、商品名：ボンド ビューシール６９０９）の商品（いずれもポリウレタン系材料のもの）を採用し、弾性下地調整材１６として、変成シリコーン系材料の商品（製造元：コニシ株式会社、商品名：ボンド レベルワン）を用いた場合の、各組み合わせ結果を示している。
【００２１】
結果は、絶縁性良好を○印で、絶縁性不良を×印で示し、躯体目地シーリング材１４及び弾性下地調整材１６の軟化、硬化不良、汚れ、色相変化が発生しなかった組み合わせには○印を付し、躯体目地シーリング材１４及び弾性下地調整材１６の軟化、硬化不良、汚れ、色相変化が発生した組み合わせには×印を付して示した。
結果から、いずれの欄も○印が付されており、イ社、ロ社、ハ社、ニ社の躯体目地シーリング材１４を使用し、弾性下地調整材１６を用いれば、相互間の接着性が低い材料同士が選択されており、絶縁性不良、躯体目地シーリング材１４及び弾性下地調整材１６の軟化、硬化不良、汚れ、色相変化等は生じないといえる。即ち、躯体目地シーリング材１４の上に、弾性下地調整材１６を直接塗布できることが確認された。
【００２２】
このように、相互間の接着性が低い躯体目地シーリング材１４と弾性下地調整材１６を選択した場合には、重ね面２６に絶縁テープ等の物理的な縁切り手段を用いることなく、重ね面を、縁切り層とすることができる。
これにより、躯体目地１０の位置において、弾性下地調整材１６の塗布作業を一旦止める必要がなくなり、弾性下地調整材１６の施工性を向上させることができる。
ここに、相互間の接着性が低いとは、躯体目地シーリング材１４と弾性下地調整材１６との間における相互間の接着性が、他の一般的な物質との間の接着性より低いことを意味している。即ち、例えば、躯体目地シーリング材１４と、躯体目地１０の周囲のコンクリート壁面１２との間の接着性と、躯体目地シーリング材１４と弾性下地調整材１６との間の接着性を比較したとき、躯体目地シーリング材１４と弾性下地調整材１６との間の接着性の方が低いことを意味している。更に、接着性の低さは、接着界面に応力が加わった際、躯体目地シーリング材１４と弾性下地調整材１６とが、それぞれの接着界面で剥がれる（界面破壊）程度であることが望ましい。
【００２３】
次に、本実施形態の目地構造の作用、効果を、従来構造と比較しながら説明する。
図３（Ａ）の断面図は、従来の水平打継目地構造を示しており、図３（Ｂ）の断面図は、従来のひび割れ誘発目地構造を示している。躯体目地１０の位置及びその周囲において、コンクリート壁面１２に不陸が発生する可能性があるため、従来構造は、下地モルタル（下塗り）４０、及び下地モルタル（中塗り）４１を用いて、不陸調整を行っていた。
【００２４】
具体的には、躯体目地１０に躯体目地シーリング材１４を充填し、躯体目地シーリング材１４の上（躯体目地シーリング材１４の表面）にバックアップ材３２を設け、バックアップ材３２の位置で下地モルタル４０、４１の縁切りをしていた。
バックアップ材３２は、例えば、ポリスチレンフォームで断面形状が矩形に形成され、躯体目地１０とほぼ同じ長さを有する帯状部材である。ここに、矩形部の幅寸法Ｗは、躯体目地１０のほぼ全幅を覆い、躯体目地シーリング材１４の表面とほぼ等しい寸法とされ、矩形部の奥行寸法Ｄは、一端が挿入された状態で躯体目地１０から下地モルタルの厚さだけ突出す寸法とされている。
【００２５】
バックアップ材３２の上（タイル２４側の表面）には、タイル伸縮調整目地２７が設けられ、タイル伸縮調整目地２７には、伸縮性機能を有するシーリング材２８が充填されている。また、シーリング材２８が充填された部分を除く、下地モルタル（中塗り）４１の上面には、張付モルタル４２が塗布され、張付モルタル４２で、タイル２４をコンクリート壁面１２に張り付けていた。
【００２６】
従来構造は、上述したように、変形追従性が低い下地モルタル４０、４１、及び張付モルタル４２を使用していたため、躯体目地１０に充填された躯体目地シーリング材１４の上にバックアップ材３２を設け、バックアップ材３２で、下地モルタル４０、４１の縁切りを行なっていた。また、シーリング材２８で、張付モルタル４２の縁切りを行ない、躯体目地１０の位置にひび割れを誘発していた。
しかし、この構造では、バックアップ材３２の施工を必要とし、バックアップ材３２の施工に手間を要していた。また、下地モルタル４０、４１の塗布作業を、バックアップ材３２の位置で一旦止める必要があり、塗布作業が中断され施工に時間を要してした。
【００２７】
図４は、従来の問題点を改良するために、下地モルタル４０、４１に替えて、伸縮性を有する弾性下地調整材１６を採用し、張付モルタル４２に替えて、伸縮性を有するタイル張用接着剤２０を採用し、変形追従性を向上させた目地構造を示している。
この構成では、バックアップ材３２を躯体目地シーリング材１４の上に設けた状態で、下地モルタルに替えて、弾性下地調整材１６を塗布することとなる。このため、本構成においても、バックアップ材３２を設ける工程が必要となる。しかも、バックアップ材３２の位置で、弾性下地調整材１６を塗り分ける手間も発生することから作業効率が悪く、満足できるものではない。
【００２８】
これに対し、本実施形態は、下地モルタル４０、４１に替えて、伸縮性を有する弾性下地調整材１６を採用し、張り付けモルタル４２に替えて、伸縮性を有するタイル張用接着剤２０を採用し、変形追従性を向上させている。これにより、弾性下地調整材１６とタイル張用接着剤２０が、地震時等における、コンクリート壁面１２の変形に追従する。
また、重ね面２６で縁を切ることでバックアップ材３２をなくしているので、弾性下地調整材１６の施工性を向上させることができる。更に、バックアップ材３２の位置で弾性下地調整材１６の塗布作業を、一旦止める必要がなくなるので、作業効率も向上する。
【００２９】
即ち、モルタルを使用せず、伸縮性を有した弾性下地調整材１６とタイル張り用接着剤２０が使用されているので、バックアップ材３２を設けなくても、コンクリート壁面１２を拘束することなく、コンクリート壁面１２の収縮に伴うひび割れを、所定の位置に発生させることができる。この結果、作業性良く、躯体目地からの水分の浸入を防止することができる。
また、弾性下地調整材１６とタイル張り用接着剤２０が伸縮性を有しているので、躯体コンクリートの動きをタイル面に伝播させ、ひび割れが発生するのを防止できる。この結果として、タイル２４のひび割れを抑制できる。
【００３０】
なお、伸縮調整目地２７へのシーリング材２８の充填については、下地となるタイル張り用接着剤２０を、図１（Ａ）、図１（Ｂ）に示すように、伸縮調整目地２７の位置（シーリング材２８が充填される範囲）には塗らないで、伸縮調整目地２７へシーリング材２８を充填しても良いし、図５（Ａ）、図５（Ｂ）に示すように、タイル張り用接着剤２０を伸縮調整目地２７の位置に塗り、伸縮調整目地２７へシーリング材２８を充填しても良い。
【００３１】
次に、本実施形態のタイル張り工法について説明する。
本実施形態のタイル張り工法においては、先ず、コンクリート壁面１２に形成された躯体目地１０に充填された躯体目地シーリング材１４の上に、不陸を調整する弾性下地調整材１６を塗布する。これにより、コンクリート壁面１２及び躯体目地シーリング材１４の上に、伸縮性を備えた不陸調整層が形成され、不陸が調整される。続いて、不陸調整層の上に伸縮性を備えたタイル張用接着剤２０を塗布して、タイル２４をコンクリート壁面１２に張り付ける。
【００３２】
このタイル張り工法によれば、モルタルを使用せず、伸縮性を有した弾性下地調整材１６とタイル張り用接着剤２０が使用されているので、バックアップ材３２を設けなくても、コンクリート壁面１２を拘束することなく、コンクリート壁面１２の収縮に伴うひび割れを所定の位置に誘発させることができる。この結果、作業性良く、躯体目地１０からの水分の浸入を防止することができる。
【００３３】
また、躯体目地１０に弾性下地調整材１６を塗り込むので、躯体目地シーリング材１４が切れた場合でも、躯体目地１０部に塗り込まれた躯体目地シーリング材１４により、防水機能が付与され、外部からの水の浸入を抑止できる。また、躯体目地１０以外の部位の、コンクリート壁面１２のひび割れによる漏水を防止できる。更に、コンクリート壁面１２を拘束しないので、躯体目地１０にひび割れを誘発させることができ、躯体目地１０以外の部位からのひび割れが抑制されることから、内部への水分の浸入を防止できる。
【００３４】
なお、通常、躯体目地シーリング材１４の表面は、コンクリート壁面１２の表面より面落ちした（凹んだ）状態で仕上がっている。このような状態でタイル張り用接着剤２０を用いて、タイル２４の張り付けを行った場合、躯体目地シーリング材１４の表面が面落ちしている為に、躯体目地シーリング材１４の表面に塗られた、タイル張り用接着剤２０の充填率が不足することが考えられる。しかし、本実施形態では、躯体目地シーリング材１４の表面の面落ち部分を平滑にすることができる為に、躯体目地シーリング材１４部分に掛かるタイル裏面についても、タイル張り用接着剤２０を十分に充填することができる。
【００３５】
（第２実施形態）
図６の断面図に示すように、本発明の第２実施形態に係る目地構造は、躯体目地シーリング材３６と弾性下地調整材３８との重ね面に、絶縁テープ３４が設けられている点において、第１実施形態と相違する。以下、第１実施形態との相違点を中心に説明する。ここに、絶縁テープ３４は、躯体目地シーリング材３６と弾性下地調整材３８との直接の接触を避けるための、ボンドブレーカーとして機能する。
【００３６】
絶縁テープ３４は、躯体目地シーリング材３６と弾性下地調整材３８の重ね面を物理的に仕切る仕切部材である。このため、絶縁テープ３４は、躯体目地シーリング材３６と弾性下地調整材３８を、躯体目地シーリング材３６の軟化や、弾性下地調整材３８の硬化不良を生じさせずに、重ね面２６において仕切る板材や膜体であれば良い。
絶縁テープ３４で、物理的に、躯体目地シーリング材３６と弾性下地調整材３８の縁が切られるので、相互間の接着性が良い、躯体目地シーリング材３６と弾性下地調整材３８の組み合わせであっても、躯体目地シーリング材３６及び弾性下地調整材３８として選択することができる。この結果、躯体目地シーリング材と不陸調整層の選択の幅を広げることができる。
【００３７】
なお、本実施形態では、ボンドブレーカーとして、絶縁テープ３４を例にとり説明したが、これに限定されることはなく、躯体目地シーリング材３６と弾性下地調整材３８を、重ね面において物理的に仕切ることができ、且つ、躯体目地シーリング材３６及び弾性下地調整材３８の軟化、硬化不良、汚れ、色相変化を生じさせない板材や膜材等であればよく、材質や厚さ等は問わない。
他の構成は、第１実施形態と同じであり説明は省略する。
【符号の説明】
【００３８】
１０  躯体目地
１２  コンクリート壁面
１４  躯体目地シーリング材（シーリング材）
１６  弾性下地調整材（不陸調整層）
２０  タイル張り用接着剤（接着層）
２４  タイル
２６  重ね面
３２  バックアップ材
３４  絶縁テープ（ボンドブレーカー）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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