(57)【要約】      （修正有）【課題】シール部材の損傷を防止しつつ、シール部材の組付忘れを検知することができる流体通路の接続構造を提供する。【解決手段】相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の少なくとも一方の接続部６３に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７に隣接する位置に設けられ前記流体通路６１の内部と外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えた。【選択図】図２
2015028356.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
相互に接続される２つの流体通路の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材と、
前記２つの流体通路の少なくとも一方の接続部に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部と、
この凹陥部と前記流体通路の内部とを連通するとともに前記凹陥部と前記流体通路の外部とを連通するリーク通路と、
前記凹陥部に嵌め込まれたシール部材によって押圧されることにより前記リーク通路を閉塞する閉塞体とを備えたことを特徴とする流体通路の接続構造。
【請求項２】
相互に接続される２つの流体通路の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材と、
前記２つの流体通路の少なくとも一方の接続部に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部と、
この凹陥部に隣接する位置に設けられ前記流体通路の内部と外部とを連通するリーク通路と、
前記凹陥部に嵌め込まれたシール部材によって押圧されることにより前記リーク通路を閉塞する閉塞体とを備えたことを特徴とする流体通路の接続構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シール部材を介して接続される流体通路の接続構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、内燃機関の内部には、シリンダブロックの下部に取り付けられるオイルパンに貯留された潤滑油を、オイルポンプに連なるストレーナで吸い込んで機関各部に供給するための流体通路が設けられている。これらの流体通路は、シリンダブロック、シリンダヘッド、チェーンカバー等の複数の部材にまたがって配される。このため、各部材にまたがる流体通路の接続部間には、オイル漏れを防止するためのシール部材（例えば、Ｏリング等）が設けられる。
【０００３】
従来から、図２３に模式的に示すように、２つの流体通路１０２、１０３の間にシール部材１０１を挟み込むことにより、これら流体通路１０２、１０３の接続部１０４、１０５間からオイルが漏れるのを防止する構造が知られている。これら流体通路１０２、１０３間のシール部材１０１の組付忘れが発生すると、接続部１０４、１０５間からオイル漏れや空気の吸い込み等が発生する。
【０００４】
ところが、接続部１０４、１０５間は非常に緊密に結合されているため、シール部材１０１の組付が忘れられた状態でも、これら接続部１０４、１０５間から顕著にオイルが漏れたり、空気が大量に吸い込まれたりすることはない。さらに、シール部材１０１が嵌め込まれる溝１０６は、２つの流体通路１０２、１０３の組付が完了した後に外部から視認できないものであるため、製造段階でシール部材１０１が正常に装着されているか否かの確認が難しい。しかしながら、運転段階において所望の性能が得られない等の不具合が生じ、シール部材１０１の組付忘れが発見されることとなる。
【０００５】
このような不具合を解消するべく、図２４〜図２６に模式的に示すように、２つの流体通路１０７、１０８に嵌め込むシール部材１０９として、前記流体通路１０７、１０８の外側に突出する耳出し部１１０を備えたものを用いることも考えられる。このようなものであれば、流体通路１０７、１０８を組み付けた状態でも耳出し部１１０を視認して、シール部材１０９の組付忘れを防止することができる。
【０００６】
しかしながら、前記耳出し部１１０は、流体通路１０７、１０８を組み付けた時点では視認可能であっても、全てのユニットを組み付けた後（一例としては、ストレーナの基端をオイルポンプの存在する内燃機関の本体側に取り付けて、これら２つの流体通路を相互に接続させる場合において、オイルパンをシリンダブロックに取り付けた後等）には、耳出し部１１０を視認できない場合がある。
【０００７】
このような不具合を解消するべく、シール部材を組付忘れた際に検査段階で潤滑油が顕著に漏れ出すように構成されたリーク通路（切り欠き部）を備え、２つの流体通路の組付が完了した後に溝にシール部材が嵌め込まれているか否かを確認できるようにしたものも考えられている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００８】
このようなものであれば、溝にシール部材が組み付けられていれば、シール部材がリーク通路を塞いでオイル漏れを抑制するが、溝にシール部材が組み付けられていない状態で潤滑油を流通させた場合には、リーク通路（切り欠き部）を介して潤滑油が顕著に漏れ出す。そして、流体通路内の油圧が所望の値まで上昇しないため、シール部材の組付忘れを容易に検出することができる。
【０００９】
ところが、このようなものでは図２４〜図２６に示すように、前記シール部材１０９が正常に組み付けられた状態で、リーク通路を形成する内側の切り欠き部１１２に潤滑油が入り込み、当該潤滑油の油圧によって直接、前記シール部材１０９が径方向に押し付けられる場合がある。すると、流体通路１０７、１０８の内部からの油圧により前記シール部材１０９がリーク通路を形成する外側の切り欠き部１１３に入り込むように変形して、当該シール部材１０９が破損してしまうおそれがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００６−６４０８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、シール部材の損傷を防止しつつ、シール部材の組付忘れを検知することができる流体通路の接続構造を提供することを所期の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の流体の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材と、前記２つの流体通路の少なくとも一方の接続部に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部と、この凹陥部と前記流体通路の内部とを連通するとともに前記凹陥部と前記流体通路の外部とを連通するリーク通路と、前記凹陥部に嵌め込まれたシール部材によって押圧されることにより前記リーク通路を閉塞する閉塞体とを備えたことを特徴とする。
【００１３】
また、本発明の他の流体通路の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材と、前記２つの流体通路の少なくとも一方の接続部に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部と、この凹陥部に隣接する位置に設けられ前記流体通路の内部と外部とを連通するリーク通路と、前記凹陥部に嵌め込まれたシール部材によって押圧されることにより前記リーク通路を閉塞する閉塞体とを備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、シール部材の損傷を防止しつつ、シール部材の組付忘れを検知することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態における車両用内燃機関の全体構成を示す図。
【図２】同実施形態における要部の組み立て前の状態を示す概略断面図。
【図３】同実施形態における要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図４】同実施形態における要部のシール部材を組み付けていない状態を示す概略断面図。
【図５】本発明の第２実施形態における車両用内燃機関の要部の組み立て前の状態を示す概略断面図。
【図６】同実施形態における要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図７】同実施形態における要部のシール部材を組み付けていない状態を示す概略断面図。
【図８】本発明の第３実施形態における車両用内燃機関の要部の組み立て前の状態を示す概略断面図。
【図９】同実施形態における要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図１０】本発明の第４実施形態における車両用内燃機関の要部の組み立て前の状態を示す概略断面図。
【図１１】同実施形態における要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図１２】本発明の第５実施形態における車両用内燃機関の要部の組み立て前の状態を示す概略断面図。
【図１３】同実施形態における要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図１４】本発明の第６実施形態における車両用内燃機関の要部の組み立て前の状態を示す概略断面図。
【図１５】同実施形態における要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図１６】本発明の第７実施形態における車両用内燃機関の要部の組み立て前の状態を示す概略断面図。
【図１７】同実施形態における要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図１８】本発明の第８実施形態における車両用内燃機関の要部の組み立て前の状態を示す概略断面図。
【図１９】同実施形態における要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図２０】同実施形態における要部のシール部材を組み付けていない状態を示す概略断面図。
【図２１】本発明の第９実施形態における車両用内燃機関の要部の組み立て前の状態を示す概略断面図。
【図２２】同実施形態における要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図２３】従来の車両用内燃機関の要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図２４】従来の他の車両用内燃機関の要部の組み立て前の状態を示す概略斜視図。
【図２５】従来の他の車両用内燃機関の要部の組み立て後の状態を示す概略断面図。
【図２６】従来の他の車両用内燃機関の要部のシール部材を組み付けていない状態を示す概略断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の第１実施形態を、図面を参照して説明する。図１に、本実施形態における車両用内燃機関の概要を示す。本実施形態における内燃機関は、火花点火式の４ストロークエンジンであり、複数の気筒１（図１には、そのうち一つを図示している）を具備している。各気筒１の吸気ポート近傍には、燃料を噴射するインジェクタ１１を設けている。また、各気筒１の燃焼室の天井部に、点火プラグ１２を取り付けてある。点火プラグ１２は、点火コイルにて発生した誘導電圧の印加を受けて、中心電極と接地電極との間で火花放電を惹起するものである。点火コイルは、半導体スイッチング素子であるイグナイタとともに、コイルケースに一体的に内蔵される。
【００１７】
吸気を供給するための吸気通路３は、外部から空気を取り入れて各気筒１の吸気ポートへと導く。吸気通路３上には、エアクリーナ３１、電子スロットルバルブ３２、サージタンク３３、吸気マニホルド３４を、上流からこの順序に配置している。
【００１８】
排気を排出するための排気通路４は、気筒１内で燃料を燃焼させた結果発生した排気を各気筒１の排気ポートから外部へと導く。この排気通路４上には、排気マニホルド４２及び排気浄化用の三元触媒４１を配置している。
【００１９】
本実施形態の制御装置たるＥＣＵ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）０は、プロセッサ、メモリ、入力インタフェース、出力インタフェース等を有したマイクロコンピュータシステムである。
【００２０】
入力インタフェースには、車両の実車速を検出する車速センサから出力される車速信号ａ、クランクシャフトの回転角度及びエンジン回転数を検出するエンジン回転センサから出力されるクランク角信号ｂ、アクセルペダルの踏込量またはスロットルバルブ３２の開度をアクセル開度（いわば、要求負荷）として検出するセンサから出力されるアクセル開度信号ｃ、吸気通路３（特に、サージタンク３３）内の吸気温及び吸気圧を検出する温度・圧力センサから出力される吸気温・吸気圧信号ｄ、車載バッテリの電圧を検出するセンサから出力されるバッテリ電圧信号ｅ、機関の冷却水温を検出する水温センサから出力される冷却水温信号ｆ、吸気カムシャフトまたは排気カムシャフトの複数のカム角にてカム角センサから出力されるカム角信号ｇ等が入力される。
【００２１】
出力インタフェースからは、点火プラグ１２のイグナイタに対して点火信号ｉ、インジェクタ１１に対して燃料噴射信号ｊ、スロットルバルブ３２に対して開度操作信号ｋ等を出力する。
【００２２】
ＥＣＵ０のプロセッサは、予めメモリに格納されているプログラムを解釈、実行し、運転パラメータを演算して内燃機関の運転を制御する。ＥＣＵ０は、内燃機関の運転制御に必要な各種情報ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ、ｇを入力インタフェースを介して取得し、エンジン回転数を知得するとともに気筒１に充填される吸気量を推算する。そして、それらエンジン回転数及び吸気量等に基づき、要求される燃料噴射量、燃料噴射タイミング（一度の燃焼に対する燃料噴射の回数を含む）、燃料噴射圧、点火タイミングといった各種運転パラメータを決定する。運転パラメータの決定手法自体は、既知のものを採用することが可能である。ＥＣＵ０は、運転パラメータに対応した各種制御信号ｉ、ｊ、ｋを出力インタフェースを介して印加する。
【００２３】
また、ＥＣＵ０は、内燃機関の始動（冷間始動であることもあれば、アイドリングストップからの復帰であることもある）時において、電動機（スタータモータまたはモータジェネレータ）に制御信号ｓを入力し、電動機によりクランクシャフトを回転させるクランキングを行う。クランキングは、内燃機関が初爆から連爆へと至り、エンジン回転数すなわちクランクシャフトの回転速度が冷却水温等に応じて定まる判定値を超えたときに（完爆したものと見なして）終了する。
【００２４】
本実施形態の内燃機関では、オイルパン５１に貯留された潤滑油をオイルポンプ５２で汲み上げて機関各部の潤滑等に供している。具体的には、本実施形態の内燃機関は、シリンダブロック５３の下部に配されたオイルパン５１と、オイルポンプ５２に連なって前記オイルパン５１内の貯留油を吸い込むためのストレーナ５４とを備えている。このオイルパン５１内における潤滑油が、オイルポンプ５２にて供給されることによりエンジン各部が潤滑される。潤滑後の潤滑油は、オイルパン５１内に溜まるように構成されている。また、オイルポンプ５２は、内燃機関の駆動により、エンジン回転数に比例して潤滑油の供給が増大するようになっている。
【００２５】
次に、本発明の流体通路６１、６２の接続構造を内燃機関に適用した場合について図２〜図４を参照して説明する。
【００２６】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の一方の接続部６３に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７に隣接する位置に設けられ前記流体通路６１、６２の内部と外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えてなる。
【００２７】
シール部材２は、部材の弾性変形を利用して第１、第２の流体通路６１、６２の接続部６３をシールするもので、断面視円形で、かつ、平面視円環状をなすシール部材本体２１と、このシール部材本体２１の一箇所に設けられ外方に突出する平板状の耳出し部２２とを備えてなるＯリングである。本実施形態のシール部材２は、シール部材本体２１と耳出し部２２とが弾性変形可能な合成樹脂により一体に形成された通常のものである。
【００２８】
第１の流体通路６１は、流体通路形成部材であるストレーナ５４の内部に形成されるものである。ストレーナ５４は、オイルポンプ５２の上流側に配されるものであり、オイルパン５１の底部に向けて延びるストレーナ本体５６と、このストレーナ本体５６の基端に設けられた取付フランジ部５７とを備えており、取付フランジ部５７を含めてその全体が弾性変形可能な合成樹脂によって成形されている。
【００２９】
ストレーナ本体５６は、断面視円形パイプ状をなすもので、基端側が取付フランジ部５７に対して垂直に突出形成されている。ストレーナ本体５６の先端側の図示しない吸引口から吸引された潤滑油は、内部の図示しないフィルタ部材を通過して除塵された後、取付フランジ部５７の中央に形成された出口５８からオイルポンプ５２に向けて流出するように構成されている。
【００３０】
取付フランジ部５７は、第２の流体通路６２の接続部６４のねじ孔（図示せず）に対応するボルト孔（図示せず）が形成されたものであり、この取付フランジ部５７の出口５８の周囲には、シール部材嵌め込み用の凹陥部７が形成されている。
【００３１】
凹陥部７は、前記シール部材２のシール部材本体２１が嵌り込む平面視円環状をなす凹陥部本体７１と、この凹陥部本体７１の一部と連通し前記シール部材２の耳出し部２２が嵌り込む切欠部７２とを備えている。凹陥部本体７１は、第１の流体通路６１の内面側と連通されていない。切欠部７２は、第１の流体通路６１の外面側と連通されており、しかして、凹陥部本体７１は、切欠部７２を介して第１の流体通路６１の外面側と連通されている。
【００３２】
リーク通路８は、前記第１の流体通路６１の内側と外側とを連通するもので、本実施形態では、前記取付フランジ部５７における前記凹陥部７の上流側に形成されている。リーク通路８は、途中に屈曲部８１を備えており、第１の流体通路６１の内側に面する第１の開口８２と、第１の流体通路６１の外側に面する第２の開口８３との高さ位置を相互に異ならせている。
【００３３】
閉塞体９は、前記凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれていない状態でリーク通路８内を流体が連通可能となるように当該リーク通路８を開放するとともに、前記凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれた状態でリーク通路８内を流体が連通不能となるように当該リーク通路８を閉鎖するものであり、リーク通路８の開放状態と閉鎖状態とを前記シール部材２の嵌め込み動作を利用して切り替えるようにしている。本実施形態では、前記取付フランジ部５７における前記凹陥部７の上流側であって、かつ、前記リーク通路８の下流側に位置する部分が、閉塞体９としての役割を果たしている。すなわち、本実施形態の閉塞体９は、第１の流体通路６１に一体に形成されたものである。
【００３４】
第２の流体通路６２は、流体通路形成部材であるオイルポンプ５２の内部に形成されるものである。オイルポンプ５２は、オイルパン５１の側壁に取り付けられタイミングベルトもしくはタイミングチェーンをカバーするチェーンカバー内に配されたものであり、クランクシャフトと連動して回転する回転式のオイルポンプ本体（図示せず）と、このオイルポンプ本体の基端に設けられた導入部５５とを備えており、導入部５５を含めてその全体が金属製のものである。導入部５５は、前記取付フランジ部５７の接続部６３が当接する接続部６４を備えている。
【００３５】
しかして、シール部材２を装着して第１の流体通路６１と第２の流体通路６２とを接続する際には、ストレーナ５４の取付フランジ部５７の凹陥部７にシール部材２を嵌め込んだ後に、チェーンカバーに設けられているオイルポンプ５２の導入部５５の接続部６４とストレーナ５４の取付フランジ部５７の接続部６３とを押し付け合うことで、シール部材２にてシールを確保した状態でオイルポンプ５２とストレーナ５４とが接続される。
【００３６】
このように、本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造によれば、相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の一方の接続部６３に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７に隣接する位置に設けられ前記流体通路６１、６２の内部と外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えてなる。
【００３７】
このようなものであるため、シール部材２が組み付けられていない状態で第１、第２の流体通路６１、６２を連通させオイルポンプ５２を駆動させた場合には、図４に示すように、リーク通路８からオイルパン５１内の空気を吸い、流体通路６１、６２内の油圧が上昇しないため、シール部材２の組付忘れを容易に検知することができる。
【００３８】
より具体的には、オイルポンプ５２を回転駆動して流体通路６１、６２内に潤滑油を吸い上げると、オイルポンプ５２の回転数の増加に伴って、流体通路６１、６２内の圧力が単調増加するはずであるが、シール部材２が正常に嵌め込まれておらず、リーク通路８を介して空気を吸い込んでいる場合は、シール部材２が正常に嵌め込まれている場合と比べて、圧力の増加割合が小さくなる。このようにシール部材２の組付忘れを防止することにより、オイル漏れや空気の吸い込みを伴うことなくオイルポンプ５２が正常に稼動し、低燃費に寄与し得る。
【００３９】
特に、本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造によれば、図３に示すように、凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれた状態で、シール部材２の配された凹陥部７が前記流体通路６１、６２に連通しておらず、シール部材２が流体通路形成部材により保護されている。そのため、シール部材２が直に径方向に作用する流体圧を受けることがなく、シール部材２の損傷を有効に防止することができる。
【００４０】
なお、前記流体通路６１、６２の外側に突出する耳出し部２２を備えているので、流体通路６１、６２を組み付けた状態で耳出し部２２を視認して、シール部材２の組付忘れを防止することができるが、本実施形態のように、オイルポンプ５２の下流側にストレーナ５４を取り付けた後、これらの接続部６３、６４は、さらに外側に取り付けられるオイルパン５１により外側から視認不可能となる。このような場合であっても、油圧の上昇具合を検知することにより、シール部材２の組付忘れを早期に発見できる。
【００４１】
次に、本発明の第２実施形態にかかる流体通路６１、６２の接続構造について図５〜図７を参照して説明する。なお、第１実施形態と同一または対応する部分には、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００４２】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の一方の接続部６３に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内部とを連通するとともに前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えてなり、本実施形態のリーク通路８は、凹陥部７を経由するものである点で第１実施形態と異なる。
【００４３】
リーク通路８は、前記第１の流体通路６１の内側と外側とを連通するもので、本実施形態では、前記取付フランジ部５７における前記凹陥部７の近傍に形成されている。詳述すれば、リーク通路８は、前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内側とが連通された部分である内側領域８４と、前記凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外側が連通された部分である外側領域８５とからなるものである。前記凹陥部７と内側領域８４とは、凹陥部７の底部７３で連通されており、前記凹陥部７と外側領域８５とは、凹陥部７の側部７４上方で連通されている。換言すれば、リーク通路８は、途中に凹陥部７を備えており、第１の流体通路６１の内側に面する第１の開口８２と、第１の流体通路６１の外側に面する第２の開口８３との高さ位置を相互に異ならせている。また、本実施形態では、前記凹陥部７の切欠部７２をリーク通路８の外側領域８５として利用している。
【００４４】
閉塞体９は、前記凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれていない状態でリーク通路８内を流体が連通可能となるように当該リーク通路８を開放するとともに、前記凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれた状態でリーク通路８内を流体が連通不能となるように当該リーク通路８を閉鎖するものであり、リーク通路８の開放状態と閉鎖状態とを前記シール部材２の嵌め込み動作を利用して切り替えるようにしている。本実施形態の閉塞体９は、第１の流体通路６１に一体に形成されたもので、前記凹陥部７の底部７３に形成された前記内側領域８４との境界部８６を覆う位置と、前記境界部８６を覆わない位置との間で作動し得るものである。そして、閉塞体９は、前記凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれた状態で凹陥部７の底部７３に密着するようになっている。
【００４５】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造によれば、第１実施形態で述べたのと同様に、シール部材２が組み付けられていない状態で第１、第２の流体通路６１、６２を連通させオイルポンプ５２を駆動させた場合には、図７に示すように、リーク通路８からオイルパン５１内の空気を吸い、流体通路６１、６２内の油圧が上昇しないため、シール部材２の組付忘れを容易に検知することができる。
【００４６】
また、図６に示すように、凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれた状態で、シール部材２の配された凹陥部７が前記流体通路６１、６２に連通しておらず、シール部材２が閉塞体９により保護されている。そのため、シール部材２が直に径方向に作用する流体圧を受けることがなく、シール部材２の損傷を有効に防止することができる。
【００４７】
次に、本発明の第３実施形態にかかる流体通路６１、６２の接続構造について図８及び図９を参照して説明する。なお、第１実施形態と同一または対応する部分には、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００４８】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の一方の接続部６３に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内部とを連通するとともに前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えてなり、本実施形態のものは、リーク通路８の形状が第２実施形態と異なる。
【００４９】
リーク通路８は、前記第１の流体通路６１の内側と外側とを連通するもので、本実施形態では、前記取付フランジ部５７における前記凹陥部７の近傍に形成されている。詳述すれば、リーク通路８は、前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内側とが連通された部分である内側領域８４と、前記凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外側が連通された部分である外側領域８５とからなるものである。前記凹陥部７と内側領域８４、前記凹陥部７と外側領域８５とは、それぞれ凹陥部７の底部７３で連通されている。換言すれば、リーク通路８は、途中に凹陥部７を備えており、第１の流体通路６１の内側に面する第１の開口８２と、第１の流体通路６１の外側に面する第２の開口８３との高さ位置がほぼ同一となっている。また、本実施形態では、前記凹陥部７の切欠部７２をリーク通路８の外側領域８５として利用することなく、リーク通路８の前記外側領域８５が切欠部７２とは別に取付フランジ部５７に形成されている。
【００５０】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造によれば、第２実施形態で述べたのと同一またはこれに準じた効果を得ることができる。
【００５１】
次に、本発明の第４実施形態にかかる流体通路６１、６２の接続構造について図１０及び図１１を参照して説明する。なお、第１実施形態と同一または対応する部分には、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００５２】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の一方の接続部６３に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内部とを連通するとともに前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えてなり、本実施形態のものは、閉塞体９の大きさが第３実施形態と異なる。具体的には、本実施形態の閉塞体９は、第３実施形態の閉塞体９よりも長尺なものとなっている。
【００５３】
本実施形態の閉塞体９は、第１の流体通路６１に一体に形成されたもので、前記凹陥部７の底部７３に形成された前記内側領域８４との境界部８６及び前記外側領域８５との境界部８７を覆う位置と、前記境界部８６、８７を覆わない位置との間で作動し得るものである。そして、閉塞体９は、前記凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれた状態で凹陥部７の底部７３に密着するようになっている。
【００５４】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造によれば、第２実施形態で述べたのと同一またはこれに準じた効果を得ることができる。
【００５５】
次に、本発明の第５実施形態にかかる流体通路６１、６２の接続構造について図１２及び図１３を参照して説明する。なお、第１実施形態と同一または対応する部分には、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００５６】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の一方の接続部６３に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内部とを連通するとともに前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えてなり、本実施形態のものは、閉塞体９の数が第２〜４実施形態と異なる。本実施形態では、複数の閉塞体９を配設している。
【００５７】
本実施形態の各閉塞体９は、第１の流体通路６１に一体に形成されたもので、前記凹陥部７の底部７３に形成された前記内側領域８４との境界部８６及び前記外側領域８５との境界部８７をそれぞれ覆う位置と、前記境界部８６、８７を覆わない位置との間で個別に作動し得るものである。そして、各閉塞体９は、前記凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれた状態で凹陥部７の底部７３に密着するようになっている。
【００５８】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造によれば、第２実施形態で述べたのと同一またはこれに準じた効果を得ることができる。
【００５９】
次に、本発明の第６実施形態にかかる流体通路６１、６２の接続構造について図１４及び図１５を参照して説明する。なお、第１実施形態と同一または対応する部分には、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００６０】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の一方の接続部６３に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内部とを連通するとともに前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えてなり、本実施形態のものは、リーク通路８の形状が第２実施形態と異なる。
【００６１】
リーク通路８は、前記第１の流体通路６１の内側と外側とを連通するもので、本実施形態では、前記取付フランジ部５７における前記凹陥部７の近傍に形成されている。詳述すれば、リーク通路８は、前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内側とが連通された部分である内側領域８４と、前記凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外側が連通された部分である外側領域８５とからなるものである。前記凹陥部７と内側領域８４、前記凹陥部７と外側領域８５とは、それぞれ凹陥部７の底部７３で連通されている。換言すれば、リーク通路８は、途中に凹陥部７を備えており、第１の流体通路６１の内側に面する第１の開口８２と、第１の流体通路６１の外側に面する第２の開口８３との高さ位置を相互に異ならせている。また、本実施形態では、前記凹陥部７の切欠部７２をリーク通路８の外側領域８５として利用することなく、リーク通路８の前記外側領域８５が切欠部７２とは別に取付フランジ部５７に形成されている。特に、本実施形態のリーク通路８の外側領域８５は、取付フランジ部５７の反接続部側を切り欠いて形成されている。
【００６２】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造によれば、第２実施形態で述べたのと同一またはこれに準じた効果を得ることができる。
【００６３】
次に、本発明の第７実施形態にかかる流体通路６１、６２の接続構造について図１６及び図１７を参照して説明する。なお、第１実施形態と同一または対応する部分には、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００６４】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の一方の接続部６３に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内部とを連通するとともに前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えてなり、本実施形態のものは、リーク通路８の形状が第２実施形態と異なる。
【００６５】
リーク通路８は、前記第１の流体通路６１の内側と外側とを連通するもので、本実施形態では、前記取付フランジ部５７における前記凹陥部７の近傍に形成されている。詳述すれば、リーク通路８は、前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内側とが連通された部分である内側領域８４と、前記凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外側が連通された部分である外側領域８５とからなるものである。前記凹陥部７と内側領域８４、前記凹陥部７と外側領域８５とは、それぞれ凹陥部７の側部７４で連通されている。換言すれば、リーク通路８は、途中に凹陥部７を備えており、第１の流体通路６１の内側に面する第１の開口８２と、第１の流体通路６１の外側に面する第２の開口８３との高さ位置がほぼ同一となっている。また、本実施形態では、前記凹陥部７の切欠部７２をリーク通路８の外側領域８５として利用することなく、リーク通路８の前記外側領域８５が切欠部７２とは別に取付フランジ部５７に形成されている。
【００６６】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造によれば、第２実施形態で述べたのと同一またはこれに準じた効果を得ることができる。
【００６７】
次に、本発明の第８実施形態にかかる流体通路６１、６２の接続構造について図１８〜図２０を参照して説明する。なお、第１実施形態と同一または対応する部分には、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００６８】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の一方の接続部６３に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７に隣接する位置に設けられ前記流体通路６１、６２の内部と外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えてなり、本実施形態の閉塞体９は、流体通路６１、６２に取り付けられる別体をなすものである点で第１実施形態と異なる。
【００６９】
凹陥部７は、前記シール部材２のシール部材本体２１が嵌り込む平面視円環状の凹陥部本体７１と、この凹陥部本体７１の一部と連通し前記シール部材２の耳出し部２２が嵌り込む切欠部７２とを備えている。凹陥部本体７１の底部７３には、当該凹陥部本体７１とリーク通路８とを連通させた閉塞体取付用のバルブ挿通孔７５を備えている。しかして、閉塞体９を取り付けていない状態で、凹陥部本体７１はバルブ挿通孔７５を介して第１の流体通路６１の内面側と連通されている。
【００７０】
リーク通路８は、前記第１の流体通路６１の内側と外側とを連通するもので、本実施形態では、前記取付フランジ部５７における前記凹陥部７の上流側に形成されている。リーク通路８は、途中に屈曲部を備えていない直線状のもので、第１の流体通路６１の内側に面する第１の開口８２と、第１の流体通路６１の外側に面する第２の開口８３との高さ位置がほぼ同一となっている。
【００７１】
閉塞体９は、前記凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれていない状態でリーク通路８内を流体が連通可能となるように当該リーク通路８を開放するとともに、前記凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれた状態でリーク通路８内を流体が連通不能となるように当該リーク通路８を閉鎖するものであり、リーク通路８の開放状態と閉鎖状態とを前記シール部材２の嵌め込み動作を利用して切り替えるようにしている。本実施形態の閉塞体９は、第１の流体通路６１とは別体で形成されたものであり、バルブ本体９１と、このバルブ本体９１の基端側に設けられた押圧部９２とを備えている。バルブ本体９１は、前記凹陥部７と前記リーク通路８とを連通するバルブ挿通孔７５内を進退動作可能に嵌め込まれている。押圧部９２は、前記凹陥部７内に配されるもので、前記凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれた状態で凹陥部７の底部７３に密着するようになっている。
【００７２】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造によれば、第１実施形態で述べたのと同様に、シール部材２が組み付けられていない状態で第１、第２の流体通路６１、６２を連通させオイルポンプ５２を駆動させた場合には、図２０に示すように、リーク通路８からオイルパン５１内の空気を吸い、流体通路６１、６２内の油圧が上昇しないため、シール部材２の組付忘れを容易に検知することができる。
【００７３】
また、図１９に示すように、凹陥部７にシール部材２が嵌め込まれた状態で、シール部材２の配された凹陥部７が前記流体通路６１、６２に連通しておらず、シール部材２が閉塞体９により保護されている。そのため、シール部材２が直に径方向に作用する流体圧を受けることがなく、シール部材２の損傷を有効に防止することができる。
【００７４】
次に、本発明の第９実施形態にかかる流体通路６１、６２の接続構造について図２１及び図２２を参照して説明する。なお、第１実施形態と同一または対応する部分には、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００７５】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造は、相互に接続される２つの流体通路６１、６２の間に介在して流体の漏洩を抑制するシール部材２と、前記２つの流体通路６１、６２の両方の接続部６３、６４に設けられたシール部材嵌め込み用の凹陥部７と、この凹陥部７と前記流体通路６１、６２の内部とを連通するとともに前記凹陥部７と前記流体通路６１、６２の外部とを連通するリーク通路８と、前記凹陥部７に嵌め込まれたシール部材２によって押圧されることにより前記リーク通路８を閉塞する閉塞体９とを備えてなり、本実施形態のものは、リーク通路８の形状が第３実施形態と同様であり、シール部材２の形状及び凹陥部７の形成箇所が異なる。
【００７６】
シール部材２は、耳出し部を備えていないＯリングである。
【００７７】
凹陥部７は、前記シール部材２が嵌り込む平面視または底面視円環状をなすもので、２つの流体通路６１、６２の両側の接続部６３、６４にまたがって形成されたものである。
【００７８】
本実施形態の流体通路６１、６２の接続構造によれば、第２実施形態で述べたのと同一またはこれに準じた効果を得ることができる。
【００７９】
なお、本発明は以上に詳述した実施形態に限られるものではない。
【００８０】
流体通路を流れる流体は、上述した潤滑油以外の液体であってもよいし、例えば空気等の気体であってもよい。
【００８１】
シール部材は、Ｏリングの他、ゴムガスケットでもよい。また、耳出し部を備えていないＯリングであってもよい。
【００８２】
流体通路は、流体が流通可能なものであればどのようなものであってもよく、上述したオイルポンプやストレーナに形成されるものには限られない。
【００８３】
また、上述した各実施形態は、本発明の流体通路の接続構造をオイルポンプの上流側に適用したものであるため、シール部材を組付忘れると、リーク通路を介して流体通路内に空気を吸い込んでしまう状態となっていたが、本発明の流体通路の接続構造はオイルポンプの下流側に適用したものであってもよく、この場合にシール部材を組付忘れると、リーク通路を介して流体通路内から潤滑油が流出するいわゆるオイル漏れ状態となる。
【００８４】
閉塞体は、流体通路を形成する部材に一体に形成されるものであってもよいし、別体で形成され流体通路を形成する部材に取り付けられるものであってもよい。
【００８５】
その他各部の具体的構成は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００８６】
本発明は、車両に搭載される内燃機関に適用できる。
【符号の説明】
【００８７】
２…シール部材
６１…第１の流体通路
６２…第２の流体通路
６３、６４…接続部
７…凹陥部
８…リーク通路
９…閉塞体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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