(57)【要約】【課題】メイン電子装置と補助電子装置の間の動作を、状況に合わせて適応的に行うことができるように支援する通信サービス運用方法及び装置を提供する。【解決手段】本発明は、第1通信網と接続されたメイン電子装置の通信サービスデータを利用する間接モード実施要請イベントを補助電子装置が受信する過程と、前記補助電子装置が第2通信網への接続が可能なのかを確認する過程と、前記補助電子装置が間接モード実施要請メッセージを第2通信網基盤で前記メイン電子装置へ送信する過程とを含む、通信サービス運用方法とこれを支援するメイン電子装置、補助電子装置及びサービス支援装置の構成を発明する。【選択図】図1
2015076876.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第1通信網基盤の通信チャンネルを形成する通信モジュールと、
第2通信網基盤のネットワーク通信チャンネルを形成する第1ネットワーク通信モジュールと、
設定されたモードに対応し、前記通信モジュールを介し送受信されるデータを、前記第1ネットワーク通信モジュールを介して接続される補助電子装置へ送信するか、第1ネットワーク通信モジュールを介し前記補助電子装置と送受信されるデータを、前記通信モジュールを介し送信するように制御する間接モードの実施を制御するメイン制御部と、
を含むメイン電子装置。
【請求項２】
前記メイン制御部は、
前記通信モジュールを介し受信されたデータのうち未確認通信サービスデータの少なくとも一部を前記補助電子装置へ送信する請求項1に記載のメイン電子装置。
【請求項３】
前記メイン制御部は、
前記未確認通信サービスデータのうち少なくとも一部を、前記第1ネットワーク通信モジュールに接続されるサービス支援装置へ実時間で送信するか、又は、前記補助電子装置の前記間接モード実施の要請時に前記サービス支援装置へ送信し、あるいは、
前記補助電子装置と前記第1ネットワーク通信モジュール基盤の前記ネットワーク通信チャンネルを形成し、前記ネットワーク通信チャンネルを介し前記未確認通信サービスデータを前記補助電子装置へ送信する、請求項2に記載のメイン電子装置。
【請求項４】
近距離通信チャンネルを形成する第1近距離通信モジュールをさらに含み、
前記メイン制御部は、
前記補助電子装置と前記近距離通信チャンネル基盤の直接モードの実施中に前記近距離通信チャンネル解除のイベントが発生すれば、前記間接モードの実施を制御し、
前記補助電子装置と前記間接モードの実施中に前記近距離通信チャンネルの形成を要請するイベントが発生する場合、前記間接モードの実施を中止し、前記補助電子装置と前記近距離通信チャンネル基盤の直接モードの実施を制御する請求項1に記載のメイン電子装置。
【請求項５】
第1通信網を介し送受信される通信サービスデータの送信を要請する間接モード実施要請メッセージを第2通信網基盤でメイン電子装置へ送信するように制御する補助制御部と、
前記第2通信網基盤のネットワーク通信チャンネルを形成する第2ネットワーク通信モジュールと、
を含む補助電子装置。
【請求項６】
前記補助制御部は、
前記メイン電子装置とネットワーク通信チャンネルを形成し、前記ネットワーク通信チャンネルに基づき、前記メイン電子装置が通信モジュールを介し受信したデータのうち未確認通信サービスデータの少なくとも一部を受信するか、
サービス支援装置とネットワーク通信チャンネルを形成し、前記メイン電子装置が受信した未確認通信サービスデータのうち少なくとも一部を前記サービス支援装置から受信するか、又は
サービス支援装置とネットワーク通信チャンネルを形成し、前記第2通信網への接続情報を前記サービス支援装置へ送信する請求項5に記載の補助電子装置。
【請求項７】
近距離通信チャンネルを形成する第2近距離通信モジュールをさらに含み、
前記補助制御部は、
前記メイン電子装置と前記近距離通信チャンネル基盤の直接モードの実施中に前記近距離通信チャンネル解除のイベントが発生すれば、前記間接モードの実施を制御する請求項5に記載の補助電子装置。
【請求項８】
前記近距離通信チャンネルの解除又は形成を案内するメッセージ、及び前記間接モードの切換えを案内するメッセージ；前記間接モードへの切換中に前記第2通信網への接続不可時に伴う案内メッセージ；のうち少なくとも一つを出力する補助表示部をさらに含む請求項7に記載の補助電子装置。
【請求項９】
近距離通信チャンネルを形成する第2近距離通信モジュールをさらに含み、
前記補助制御部は、
前記間接モード解除イベントの発生時に前記メイン電子装置と近距離通信チャンネル基盤の直接モードの実施を制御する請求項5に記載の補助電子装置。
【請求項１０】
前記間接モードの実施又は解除の設定と関連したウィジェットと、
電話番号及び文字の入力が可能なダイヤル画面と、
格納された電話帳又は前記メイン電子装置が提供する電話帳情報表示画面と、
前記メイン電子装置が提供した通話リスト及び格納された通話リストのうち少なくとも一部を含む通話リスト画面とのうち少なくとも一つを出力する補助表示部をさらに含む請求項5に記載の補助電子装置。
【請求項１１】
第1通信網と接続されたメイン電子装置の通信サービスデータを利用する間接モード実施要請イベントを補助電子装置が受信する過程と、
前記補助電子装置が第2通信網への接続が可能か否かを確認する過程と、
前記補助電子装置が間接モード実施要請メッセージを第2通信網基盤で前記メイン電子装置へ送信する過程と
を含む通信サービス運用方法。
【請求項１２】
前記第1通信網を介し前記メイン電子装置が受信したデータのうち未確認通信サービスデータの少なくとも一部を、前記補助電子装置が受信して出力するデータ出力過程をさらに含み、
前記データ出力過程は、
前記メイン電子装置が前記未確認通信サービスデータを前記第2通信網に接続されたサービス支援装置へ送信する過程と、
前記サービス支援装置が前記未確認通信サービスデータを前記第2通信網を介し前記補助電子装置へ送信する過程と、
をさらに含む請求項11に記載の通信サービス運用方法。
【請求項１３】
前記第1通信網基盤で前記メイン電子装置が受信した通信サービス接続メッセージを、前記補助電子装置が前記第2通信網を介し受信して出力し、前記補助電子装置の通信サービス接続の許可可否を前記メイン電子装置へ送信する過程と、
前記メイン電子装置が前記補助電子装置の前記第2通信網への接続情報を収集し、前記メイン電子装置が前記接続情報を利用して前記補助電子装置と前記第2通信網基盤のネットワーク通信チャンネルを形成する過程とのうち何れか一つの過程をさらに含む請求項11に記載の通信サービス運用方法。
【請求項１４】
前記補助電子装置が第1通信網基盤の通信サービス接続要請のメッセージを前記第2通信網基盤で前記メイン電子装置へ送信する過程と、
前記メイン電子装置が前記通信サービス接続要請のメッセージに書き込まれた情報に基づき他の電子装置と通信サービスの接続を試みる過程と、
前記メイン電子装置が前記通信サービス接続の結果を前記補助電子装置へ送信する過程とのうち少なくとも一つの過程をさらに含む請求項11に記載の通信サービス運用方法。
【請求項１５】
前記補助電子装置と前記メイン電子装置の間の前記近距離通信チャンネルの解除又は形成を案内するメッセージ、及び前記間接モードの切換えを案内するメッセージを出力する過程と、
前記間接モードへの切換中に前記第2通信網への接続不可の際、それに伴う案内メッセージを出力する過程と、
前記間接モードの実施又は解除の設定と関連したウィジェットを出力する過程と、
電話番号及び文字の入力が可能なダイヤル画面、格納された電話帳又は前記メイン電子装置が提供する電話帳情報表示画面、前記メイン電子装置が提供した通話リスト及び格納された通話リストのうち少なくとも一部を含む通話リスト画面のうち少なくとも一つを出力する過程とのうち少なくとも一つの過程をさらに含む請求項11に記載の通信サービス運用方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の多様な実施形態は、通信サービスの運用と関連した方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
最近、デジタル技術の発達とともに移動通信端末機、PDA（Personal Digital Assistant）、電子手帳、スマートフォン、タブレットPC（Personal Computer） などのように、移動しながら通信及び個人情報の処理が可能な電子装置が多様に発売開始されている。このような電子装置は、各自の従来の固有領域に留まらず、他の端末等の領域まで跨ぐモバイルコンバージェンス（mobile convergence）段階に至っている。
【０００３】
典型的に、電子装置は、音声通話及び映像通話などのような通話機能、SMS（Short Message Service）/MMS（Multimedia Message Service）及び電子メールなどのようなメッセージ送受信機能、電子手帳機能、撮影機能、放送再生機能、動画再生機能、音楽再生機能、インターネット機能、メッセンジャー機能及びソーシャルネットワークサービス（SNS、Social Networking Service）機能などを備えることができる。
【０００４】
一方、電子装置は、付属の装置と連動する機能を提供している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】韓国特許公開２０１１−０１３１２４７
【特許文献２】韓国特許公開２００７−００１６８６１
【特許文献３】米国特許第８１１２１２５号明細書
【特許文献４】米国特許第８１７０１８６号明細書
【特許文献５】欧州特許第１７２２５４０号明細書
【特許文献６】米国特許出願公開２００８／０２８５７４２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、従来の電子装置は付属の装置と接続するためのケーブルなどが要求されるため、付属の装置が電子装置と一定距離以上離隔される状況が発生する場合、当該付属の装置及び電子装置の運用が不可能であるとの問題点がある。
【０００７】
したがって、本発明の多様な実施形態では、メイン電子装置と補助電子装置の間の動作を、状況に合わせて適応的に行うことができるように支援する通信サービス運用方法及び装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記のような課題を解決するための本発明の多様な実施形態は、第1通信網基盤の通信チャンネルを形成する通信モジュールと、第2通信網基盤のネットワーク通信チャンネルを形成する第1ネットワーク通信モジュールと、設定されたモードに対応し、前記通信モジュールを介し送受信されるデータを、前記第1ネットワーク通信モジュールを介して接続される補助電子装置へ送信するか、第1ネットワーク通信モジュールを介し前記補助電子装置と送受信されるデータを、前記通信モジュールを介し送信するように制御する間接モードの実施を制御するメイン制御部とを含むメイン電子装置の構成を提供することができる。
【０００９】
本発明の多様な実施形態は、第1通信網を介し送受信される通信サービスデータの送信を要請する間接モード実施要請メッセージを第2通信網基盤でメイン電子装置へ送信するように制御する補助制御部と、前記第2通信網基盤のネットワーク通信チャンネルを形成する第2ネットワーク通信モジュールとを含む補助電子装置の構成を提供することができる。
【００１０】
本発明の多様な実施形態は、第1通信網と接続されたメイン電子装置と第2通信網を介しネットワーク通信チャンネルを形成し、前記メイン電子装置の前記第1通信網基盤送受信データを利用する補助電子装置とネットワーク通信チャンネルを形成するサービス通信モジュールと、前記メイン電子装置と前記補助電子装置のネットワーク通信チャンネルの形成を制御するサービス制御部とを含むサービス支援装置の構成を提供することができる。
【００１１】
本発明の多様な実施形態は、第1通信網と接続されたメイン電子装置の通信サービスデータを利用する間接モード実施要請イベントを補助電子装置が受信する過程と、前記補助電子装置が第2通信網への接続が可能か否かを確認する過程と、前記補助電子装置が間接モード実施要請メッセージを第2通信網基盤において前記メイン電子装置へ送信する過程とを含む通信サービス運用方法の構成を提供することができる。
【００１２】
前述のような内容は、当該分野において通常の知識を有する者が、後述する本発明の多様な実施形態の具体的な説明から更によく理解することができるようにするため、多様な実施形態の特徴等及び技術的な利点等を多少広く略述したものである。このような特徴等及び利点等以外にも、本発明の請求範囲の主題を形成する多様な実施形態の追加的な特徴等及び利点等が後述する具体的な説明からよく理解されるはずである。
【発明の効果】
【００１３】
前述したところのように、本発明の多様な実施形態で提案する通信サービス運用方法及びこれを支援する電子装置によれば、本発明の多様な実施形態は、メイン電子装置と補助電子装置の間の距離などに係わりなく、使用者が望む状況で適宜な通信サービスが運用され得るように支援する。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の多様な実施形態に適用される通信サービス運用システムを概略的に示した図である。
【図２】本発明の多様な実施形態に適用されるメイン電子装置の構成を示した図である。
【図３】本発明の多様な実施形態で説明されるメイン制御部の構成を示した図である。
【図４】本発明の多様な実施形態で適用される補助電子装置の構成を示した図である。
【図５】本発明の多様な実施形態で説明される補助制御部の構成を示した図である。
【図６】本発明の多様な実施形態で説明されるサービス支援装置の構成を示した図である。
【図７】本発明の実施形態に係る通信サービスの設定と関連した通信サービスの運用方法を説明する図である。
【図８】本発明の実施形態に係る通信サービスの設定と関連した補助電子装置の運用方法を説明する図である。
【図９】本発明の実施形態に係る通信サービス伝達と関連した通信サービスの運用方法を説明する図である。
【図１０】本発明の実施形態に係る通信サービス伝達と関連したメイン電子装置の運用方法を説明する図である。
【図１１】本発明の実施形態に係る通信サービス伝達と関連した補助電子装置の運用方法を説明する図である。
【図１２】本発明の実施形態に係る通信サービス要請と関連した通信サービスの運用方法を説明する図である。
【図１３】本発明の実施形態に係る通信サービス要請と関連したメイン電子装置の運用方法を説明する図である。
【図１４】本発明の実施形態に係る通信サービス要請と関連した補助電子装置の運用方法を説明する図である。
【図１５】本発明の実施形態に係る通信サービス運用に適用可能な画面インタフェースを説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図などを参照しつつ、本発明の多様な実施形態を詳しく説明する。このとき、図などで同一の構成要素はできる限り同一の符号で表していることに留意しなければならない。さらに、本発明の要旨を濁し得る公知機能及び構成に対する詳細な説明は省く。つまり、以下の説明では、本発明の実施形態に係る動作の理解に必要な部分のみ説明され、それ以外の部分の説明は本発明の要旨を乱さないために省かれるはずであるとのことに留意しなければならない。
【００１６】
以下の説明で、本発明に係るメイン電子装置は、本発明の多様な実施形態で説明する機能を支援する全ての情報通信機器、マルチメディア機器及びそれに対する応用機器のように、AP（Application Processor）、GPU（Graphic Processing Unit）、CPU（Central Processing Unit）を用いる全てのデバイスを含むことができる。例えば、前記メイン電子装置は、多様な通信システムに対応される各通信プロトコル（communication protocols）に基づいて動作する移動通信端末機を始め、タブレット（tablet）PC（Personal Computer）、スマートフォン（Smart Phone）、デジタルカメラ、PMP（Portable Multimedia Player）、メディアプレーヤー（Media Player）、携帯ゲーム端末、及び PDA（Personal Digital Assistant）などのデバイスを含むことができる。
【００１７】
本発明の多様な実施形態で説明する補助電子装置は、電子時計、電子腕輪、電子足輪、電子ネックレス、電子イヤリング、電子指輪、電子腰帯など、メイン電子装置と通信が可能な多様な形態などのように、多様なウェアラブル（wearable）電子装置のうち少なくとも一つになり得る。他の実施形態によれば、補助電子装置はスーツやパンツのうち少なくとも一部の形態になってもよい。前述した本発明に係る補助電子装置は、特定の形状や配置位置などに限定されない。一方、さらに他の実施形態によれば、本発明の多様な実施形態に適用することができる補助電子装置は、メイン電子装置と類似の携帯端末、スマートフォンなどになり得る。したがって、以下で説明する補助電子装置がウェアラブル電子装置又は特定の形態の電子装置に限定されるのではなく、第2通信網に接続してメイン電子装置と通信が可能なネットワーク通信モジュールを含む形態として理解され得る。一実施形態によれば、補助電子装置は一層多様な構成品、例えばメイン電子装置に含まれ得る多様な構成品のうち少なくとも一部を追加的にさらに含むこともできる。
【００１８】
以下で、本発明の実施形態に係る通信サービス運用システムと、当該システムに含まれる各構成、システム運用方法と各構成の運用方法に対し図などを参照して検討する。本発明の実施形態に係るシステムと装置及び運用方法が以下で記述する内容に制限されるか限定されるものではないので、以下の実施形態等に基づいて多様な実施形態に適用可能なことに留意しなければならない。
【００１９】
図1は、本発明の多様な実施形態に適用される通信サービス運用システムを概略的に示した図である。
【００２０】
図1に示す通り、本発明の多様な実施形態に係る通信サービス運用システム10は、メイン電子装置100、補助電子装置200、サービス支援装置300、第1通信網400、第2通信網500を含むことができる。ここで通信サービス運用システム10の第1通信網400は、他の電子装置101とメイン電子装置100との間の通信サービス利用を支援することができる。
【００２１】
このような通信サービス運用システム10は、メイン電子装置100及び補助電子装置200間の遠距離通信が可能な第2通信網500を介し通信チャンネルを形成することができる。一実施形態によれば、通信サービス運用システム10のメイン電子装置100は、第1通信網400を通じた他の電子装置101との通信サービスデータ、例えば音声通話サービスデータ、映像通話サービスデータ、メッセージサービスデータ、メッセンジャーサービスデータなどを、第2通信網500を介し補助電子装置200に伝達することができる。多様な実施形態によれば、通信サービス運用システム10の補助電子装置200は、メイン電子装置100から通信サービス関連メッセージを受信することができる。さらに、多様な実施形態によれば、補助電子装置200はメイン電子装置100を介し他の電子装置101との通信サービス接続を要請することができる。前述したところのように、本発明の多様な実施形態に係る通信サービス運用システム10は、メイン電子装置100と補助電子装置200の間の距離や相対的位置に係わりなく、補助電子装置200を通じたメイン電子装置100の通信サービスの利用ができるように支援することができる。
【００２２】
通信サービス運用システム10においてメイン電子装置100及び補助電子装置200は、データを送受信する方式に対応して直接モード及び間接モードのうち何れかを支援することができる。
【００２３】
直接モードは、メイン電子装置100と補助電子装置200に設けられた近距離通信モジュールに基づき近距離通信チャンネルを形成し、前記近距離通信チャンネルに基づきデータを送受信するモードであり得る。例えば、直接モードは、音声通話モードで他の電子装置101から受信されたオーディオデータをメイン電子装置100が受信し、近距離通信チャンネルを介し補助電子装置200へ送信する機能を有するモードであり得る。さらに、直接モードは、補助電子装置200が収集したオーディオ信号を、近距離通信チャンネルを介しメイン電子装置100が受信し、これを他の電子装置101へ送信するモードであり得る。
【００２４】
間接モードは、メイン電子装置100と補助電子装置200に設けられたネットワーク通信モジュールに基づき、第2通信網500に基づいて形成された通信チャンネルを介し通信サービスデータを送受信するモードであり得る。例えば、間接モードは、音声通話モードで他の電子装置101が送信したオーディオデータをメイン電子装置100が受信し、第2通信網500を介し補助電子装置200へ送信するモードであり得る。さらに、間接モードは、音声通話モードで補助電子装置200が第2通信網500を介し送信したオーディオデータを、メイン電子装置100が第1通信網400を介し他の電子装置101へ送信するモードであり得る。
【００２５】
前記直接モード及び間接モードで、通信サービスに従い送受信されるデータは変更され得る。例えば、直接モード及び間接モードのうち何れかのモードで映像通話モードが行われれば、映像データ及びオーディオデータのうち少なくとも一つが他の電子装置101、メイン電子装置100及び補助電子装置200の間に送受信され得る。
【００２６】
メイン電子装置100は、第1通信網400を通じた通信サービスを運用することができる。例えば、メイン電子装置100は、第1通信網400を介し他の電子装置101と通信チャンネルを形成することができる。メイン電子装置100は、第2通信網500を介し補助電子装置200と通信サービスを運用することができる。この過程で、メイン電子装置100は、第1通信網400を介し伝達された通信サービスデータを、第2通信網500に適用することができる形態に変換し補助電子装置200に伝達することができる。メイン電子装置100は、第2通信網500を介し補助電子装置200から通信サービス接続要請メッセージを受信することができる。メイン電子装置100は、当該メッセージに対応する他の電子装置101に対し第1通信網400を介して接続を試みることができる。メイン電子装置100は、接続が成立されれば、他の電子装置101と補助電子装置200の間の通信サービス中継の役割を果たすことができる。
【００２７】
補助電子装置200は、メイン電子装置100と第2通信網500を介し通信が可能な装置であり得る。補助電子装置200は、例えばメイン電子装置100と類似の電子装置であり得る。一実施形態によれば、補助電子装置200は着用可能な形態に製作され得る。例えば、前記で言及したところのように、補助電子装置200は指輪の形態で構成されて使用者の指などに着用され得る。一実施形態によれば、補助電子装置200は腕輪や時計の形態で構成されて使用者の手首などに着用され得る。ここで、本発明の多様な実施形態が前述した説明に限定されるものではない。例えば、補助電子装置200は、把持可能な形態や所持可能な形態などの多様な形態に製作されてもよいはずである。以下の説明では、補助電子装置200をウェアラブル電子装置を例示して説明する。しかし、前記で言及したところのように、本発明の多様な実施形態が補助電子装置200の形態や外観又は特定の機能に限定されるものではない。
【００２８】
補助電子装置200は、バッテリーなどの電源を含むことができる。補助電子装置200は、電源に基づき初期化及び通信サービス運用を支援することができる。通信サービス運用への支援時、補助電子装置200は直接モードと間接モードを支援することができる。直接モードの支援時、補助電子装置200は第2通信網500を利用せず、近距離通信チャンネル又は有線通信チャンネルに基づきメイン電子装置100と接続され得る。間接モードの支援時、補助電子装置200は第2通信網500を利用してメイン電子装置100と接続され得る。
【００２９】
補助電子装置200は、通信サービス利用と関連した多様な構成を含むことができる。例えば、補助電子装置200は、メイン電子装置100が伝達した通信サービスデータの種類に対応し、オーディオ処理の実施後にオーディオに出力するか、イメージ処理の実施後に表示部に出力することができる。さらに、補助電子装置200は振動モジュールを含むことができる。補助電子装置200は、メイン電子装置100から通信サービス接続を受信すれば、これに対応してオーディオ報知、ランプ報知だけでなく、設定に対応して振動報知を出力することができる。
【００３０】
補助電子装置200は、メイン電子装置100から近距離通信チャンネル形成の要請に対応し直接モードを実施することができる。補助電子装置200は、使用者入力に対応してメイン電子装置100と近距離通信チャンネルを形成し、これに基づき直接モードを行うことができる。
【００３１】
補助電子装置200は、使用者入力に対応し間接モードを行うことができる。間接モードの実施過程で、補助電子装置200は第2通信網500への接続可否を確認することができる。補助電子装置200は、第2通信網500への接続が可能な場合、間接モード実施のための手続きを行うことができる。一実施形態によれば、補助電子装置200は、間接モード実施要請の時点で第2通信網500への接続が不可能な場合、一定周期又は実時間で第2通信網500への接続と関連した信号処理を行うことができる。例えば、補助電子装置200は、第2通信網500への接続と関連した無線アクセスポイントの検索を実時間又は一定周期で行うことができる。補助電子装置200は、第2通信網500への接続が可能な場合、以下で説明する間接モード手続を行うことができる。他の実施形態によれば、補助電子装置200は、第2通信網500への接続中に間接モード実施の要請が受信されれば、間接モード実施と関連した手続きを処理することができる。
【００３２】
サービス支援装置300は、第2通信網500と接続され得る。サービス支援装置300は、第2通信網500と接続される補助電子装置200の通信サービス運用を支援することができる。サービス支援装置300は、第2通信網500を介しメイン電子装置100と補助電子装置200の接続情報を収集することができる。一実施形態によれば、サービス支援装置300は、補助電子装置200の要請に対応し間接モード設定をメイン電子装置100に要請することができる。サービス支援装置300は、間接モードが設定されたメイン電子装置100の要請に対応し、補助電子装置200の第2通信網500への接続情報を提供することができる。他の実施形態によれば、サービス支援装置300は、補助電子装置200の通信サービス接続要請のメッセージをメイン電子装置100に伝達することができる。
【００３３】
多様な実施形態によれば、サービス支援装置300は、メイン電子装置100と補助電子装置200の間の通信サービスデータの中継を支援することができる。例えば、サービス支援装置300はメイン電子装置100から通信サービスデータを受信し、受信された通信サービスデータを補助電子装置200に伝達することができる。一実施形態によれば、サービス支援装置300は、一つのメイン電子装置100の通信サービスデータを複数の補助電子装置に伝達することができる。さらに、サービス支援装置300は、複数の補助電子装置が提供した通信サービスデータを一つのメイン電子装置100に伝達することができる。
【００３４】
多様な実施形態によれば、サービス支援装置300は、複数のメイン電子装置と補助電子装置200の間の通信サービスデータの中継を支援することができる。例えば、サービス支援装置300は複数のメイン電子装置から通信サービスデータを受信し、事前設定に対応して一つの補助電子装置200に受信された通信サービスデータを伝達することができる。
【００３５】
第1通信網400は、メイン電子装置100の通信サービス機能を支援することができる。例えば、第1通信網400は、移動通信機能を支援する基地局、基地局制御機、スイッチングセンターなどを含むことができる。第1通信網400は、2G、3G、4G、5Gなどの多様な世代の通信方式のうち少なくとも一つの通信方式を支援することができる。一実施形態によれば、第1通信網400は、他の電子装置101からの音声通話サービス接続メッセージを受信すれば、これをメイン電子装置100に伝達することができる。第1通信網400は、メイン電子装置100の音声通話接続許可を受信すれば、他の電子装置101とメイン電子装置100のとの間の音声通話チャンネルを形成することができる。他の実施形態によれば、第1通信網400は、他の電子装置101から映像通話サービス接続メッセージを受信すれば、これをメイン電子装置100に伝達することができる。第1通信網400は、メイン電子装置100の映像通話接続許可を受信すれば、帯域幅などの協議を支援することができる。第1通信網400は、他の電子装置101とメイン電子装置100との間の映像通話チャンネルを形成することができる。さらに、他の実施形態によれば、第1通信網400はメイン電子装置100のメッセージサービスを支援することができる。例えば、第1通信網400は、他の電子装置101が送信する文字や音声又は映像メッセージをメイン電子装置100に伝達することができる。さらに、第1通信網400は、メイン電子装置100が伝達したメッセージを他の電子装置101へ送信することができる。
【００３６】
第2通信網500は、第1通信網400と異なる特性の通信方式を支援するネットワーク網であり得る。例えば、第2通信網500はインターネットネットワークであり得る。一実施形態によれば、第2通信網500はIP（Internet Protocol）アドレスを基盤とする通信を支援することができる。多様な実施形態によれば、第2通信網500は、ワイファイ通信方式を支援するネットワーク装置、例えば無線アクセスポイントと無線アクセスポイントを制御する制御機、制御機に接続されたコアネットワークを含むことができる。第2通信網500は、メイン電子装置100の接続情報及び補助電子装置200の接続情報を格納することができる。第2通信網500は、メイン電子装置100及び補助電子装置200の移動に対応し、以前に格納された接続情報を更新することができる。一例として、前記接続情報はIPアドレス情報を含むことができる。第2通信網500は、メイン電子装置100とサービス支援装置300との間の通信チャンネル、サービス支援装置300と補助電子装置200の間の通信チャンネル、メイン電子装置100と補助電子装置200との間の通信チャンネルを形成することができる。第2通信網500は、メイン電子装置100の通信サービスデータを補助電子装置200に伝達し、補助電子装置200の文字、オーディオ及び映像データのうち少なくとも一部をメイン電子装置100に伝達することができる。
【００３７】
他の電子装置101は、第1通信網400を介しメイン電子装置100との通信サービスを利用することができる。他の電子装置101は、第1通信網400への接続が可能な通信モジュールを含むことができる。例えば、他の電子装置101は移動通信端末であり得る。他の電子装置101は、第1通信網400を介しメイン電子装置100に通信サービス接続メッセージを送信することができる。他の電子装置101は、メイン電子装置100の許可に対応しメイン電子装置100と通信チャンネルを形成することができる。一方、他の電子装置101は、第1通信網400を介しメイン電子装置100が送信した通信サービス接続メッセージを受信することができる。他の電子装置101は、使用者の制御に従い通信サービス接続許可メッセージを第1通信網400へ送信し、メイン電子装置100と通信チャンネルを形成することができる。
【００３８】
一方、多様な実施形態によれば、メイン電子装置100と補助電子装置200は、それぞれ本発明の多様な実施形態で説明される間接モード実施のためのアプリケーション又はプログラムのインストールを行うことができる。メイン電子装置100と補助電子装置200は、間接モードの実施時、プログラム実施に対応して互いのアドレス情報を確認し、第2通信網500基盤の通信チャンネルを形成することもできる。この過程で、メイン電子装置100及び補助電子装置200は固定的なアドレス情報を利用することもできる。一実施形態によれば、メイン電子装置100及び補助電子装置200は流動的なアドレス情報を相互間に更新することにより、第2通信網500基盤の通信チャンネルの形成を行うこともできる。多様な実施形態によれば、メイン電子装置100及び補助電子装置200は、保安などと関連し、サービス支援装置300を基盤とする認証過程を行うことができる。
【００３９】
図2は、本発明の多様な実施形態に適用されるメイン電子装置100の構成を示した図である。
【００４０】
図2に示す通り、メイン電子装置100は通信モジュール110、メイン入力部120、メインオーディオ処理部130、メイン表示部140、メイン格納部150、メイン制御部160、第1近距離通信モジュール170、第1ネットワーク通信モジュール180を含むことができる。さらに、メイン電子装置100は、映像通話サービスを支援するカメラモジュールを更に含むことができる。
【００４１】
このような構成のメイン電子装置100は、通信モジュール110に基づき第1通信網400と通信チャンネルを形成することができる。メイン電子装置100は、第1ネットワーク通信モジュール180に基づき第2通信網500と通信チャンネルを形成することができる。メイン電子装置100は、第1通信網400に接続された他の電子装置101との通信サービスデータを、第2通信網500を介し補助電子装置200に伝達することができる。さらに、メイン電子装置100は、第2通信網500に接続された補助電子装置200が送信するデータ、例えば文字データ、オーディオデータ及び映像データのうち少なくとも一つを受信することができる。メイン電子装置100は、受信されたデータを第1通信網400を介し他の電子装置101へ送信することができる。一方、メイン電子装置100は、直接モードの支援時、第1近距離通信モジュール170に基づき補助電子装置200と直接接続され得る。ここで、メイン電子装置100が補助電子装置200との直接接続通信を支援しないように設計される場合、第1近距離通信モジュール170はメイン電子装置100から除外されることもあり得る。この場合、メイン電子装置100は、補助電子装置200の通信で直接モードを支援せず、デフォルトで間接モードを支援することができる。
【００４２】
通信モジュール110は、第1通信網400と通信チャンネルを形成することができる。通信モジュール110は、第1通信網400と通信することができるモジュール、例えば移動通信モジュールであり得る。さらに、通信モジュール110は、第1通信網400の特性に対応し公衆通信網（PSTN：Public Switched Telephone Network）を利用する通信モジュールであってもよい。通信モジュール110は、基地局に接続してキャンピング状態（camping state、滞在状態）を維持することができる。通信モジュール110は、基地局を介し他の電子装置101との通信チャンネルの形成、及び形成された通信チャンネル基盤のデータ送受信を支援することができる。通信モジュール110は、文字データ、オーディオデータ及び映像データのうち少なくとも一つの送受信を支援することができる。通信モジュール110は、他の電子装置101から通信サービス接続メッセージを受信すれば、メイン制御部160の制御に対応し他の電子装置101と通信チャンネルを形成することができる。
【００４３】
メイン入力部120は、メイン電子装置100の入力信号を生成することができる。メイン入力部120は、例えば、キーパッド（key pad）、ドームスイッチ（dome switch）、タッチパッド（定圧/静電）、ジョグホイール（jog wheel）、ジョグスイッチ（jog switch）のうち少なくとも一つを含むことができる。メイン入力部120は、メイン電子装置100の外部にボタン形態に具現されてもよく、一部のボタン等はタッチパネル（touch panel）で具現されてもよい。
【００４４】
一実施形態によれば、メイン入力部120は、数字又は文字情報の入力を受けて各種の機能を設定するための多数のキーを含むことができる。このようなキー等は、メニュー読出しキー、画面オン/オフキー、電源オン/オフキー及びボリューム調節キーなどを含むことができる。メイン入力部120は、使用者設定及びメイン電子装置100の機能制御と関連したキーイベントを生成してメイン制御部160に伝達する。キーイベントは、電源オン/オフイベント、ボリューム調節イベント、画面オン/オフイベントなどを含むことができる。一方、メイン入力部120の物理キーはハードキー（hard key）と称し、メイン表示部140に表示される仮想の（virtual）キーはソフトキー（soft key）と称され得る。
【００４５】
メインオーディオ処理部130は、メイン電子装置100のオーディオ信号を処理することができる。例えば、メインオーディオ処理部130は、メイン制御部160から入力を受けたオーディオ信号をスピーカー（SPK、speaker）へ送信することができる。メインオーディオ処理部130は、音声/音響データをメイン制御部160の制御に従い、スピーカーを介し可聴音に変換して出力することができる。メインオーディオ処理部130は、マイク（MIC、microphone）から入力を受けた音声などのオーディオ信号をメイン制御部160に伝達する機能を行うことができる。メインオーディオ処理部130は、マイクから受信される音声などのオーディオ信号をデジタル信号に変換してメイン制御部160に伝達することができる。
【００４６】
スピーカーは、通話モード、録音（録画）モード、メディアコンテンツ再生モード、放送受信モード、及び撮影モードなどで通信モジュール110から受信されるか、又はメイン格納部150に格納されたオーディオデータを出力することができる。スピーカーは、メイン電子装置100で行われる機能（例えば、通話接続受信、通話接続発信、音楽ファイル再生、動画ファイル再生、撮影、外部出力など）と関連した音響信号を出力することもできる。一実施形態によれば、補助電子装置200を通じた通信サービスの支援過程で、スピーカーは無音状態を有することができる。例えば、他の電子装置101が送信した音声信号はスピーカーを介し出力されず、メイン制御部160の制御に従い補助電子装置200へ送信され得る。
【００４７】
多様な実施形態によれば、スピーカーは、間接モード設定状態及び直接モード設定状態の変化に対応するオーディオ信号を出力することができる。例えば、スピーカーは間接モード設定が行われた場合、間接モード設定状態に対応するオーディオ信号を出力することができる。さらに、スピーカーは、間接モードが解除される場合に該当するオーディオデータ、間接モードから直接モードに変更される場合に該当するオーディオデータ、直接モードが設定される場合に該当するオーディオデータ、直接モードが解除される場合に該当するオーディオデータ、直接モードから間接モードに変更される場合に該当するオーディオデータを出力することができる。
【００４８】
マイクは、通話モード、録音（録画）モード、音声認識モード、及び撮影モードなどで外部の音響信号の入力を受けて電気的な音声データに処理する。処理された音声データは、通話モードの場合、通信モジュール110を介し移動通信基地局へ送信可能な形態に変換して出力され得る。そして、マイクには、外部の音響信号の入力を受ける過程で発生する雑音（noise）を取り除くための多様な雑音除去アルゴリズムが具現され得る。マイクは、直接モード設定状態及び間接モード設定状態時に非アクティブ化され得る。
【００４９】
メイン表示部140は、メイン電子装置100で処理される情報を表示（出力）する。例えば、メイン電子装置100が通話モードの場合、通話と関連した使用者インタフェース（UI、User Interface）又はグラフィック使用者インタフェース（GUI、Graphical UI）を表示する。さらに、メイン表示部140は、メイン電子装置100が映像通話モード又は撮影モードの場合は、撮影又は/及び受信された映像又はUI、GUIを表示する。メイン表示部140は、メイン電子装置100で行われる多様な機能（又はアプリケーション）に対する実施画面を表示する。そして、メイン表示部140は、前記実施画面でメイン制御部160の制御に従い、仮想入力装置（例えば、仮想のタッチパッド）をアクティブ化して示し、前記仮想入力装置を介し入力される信号を前記メイン制御部160に伝達する。
【００５０】
一実施形態によれば、メイン表示部140は、第1近距離通信モジュール170を介した直接モード設定及び解除を案内するアイコンや、指示子（indicator）、使用者インタフェースを出力することができる。さらに、メイン表示部140は、第1ネットワーク通信モジュール180を通じた間接モード設定及び解除を案内するアイコンや、指示子、使用者インタフェースを出力することができる。もしくは、設定に応じて、メイン表示部140は直接モードの設定及び解除、間接モードの設定及び解除時にターンオフ状態を有することができる。
【００５１】
メイン表示部140は、メイン電子装置100の回転方向（又は載置された方向）に応じて横モードによる画面表示、縦モードによる画面表示、及び横モードと縦モードの間の変化に伴う画面切換表示を支援することができる。メイン表示部140は、液晶ディスプレイ（LCD、Liquid Crystal Display）、薄膜トランジスタ液晶ディスプレイ（TFT LCD、Thin Film Transistor-LCD）、発光ダイオード（LED、Light Emitting Diode）、有機発光ダイオード（OLED、Organic LED）、能動型OLED（AMOLED、Active Matrix OLED）、フレキシブルディスプレイ（flexible display）、曲面ディスプレイ（bended display）、及び3次元ディスプレイ（3D display）のうち少なくとも一つを含むことができる。これらのうち一部のディスプレイは、外部を見ることができるよう透明型又は光透明型からなる透明ディスプレイ（transparent display）に具現され得る。
【００５２】
さらに、メイン表示部140はタッチパネルを含むタッチスクリーン（touchscreen）として設けられ、出力装置以外に入力装置にも用いられ得る。タッチパネルは、メイン表示部140の特定の部位に加えられた圧力、又はメイン表示部140の特定の部位に発生する静電容量などの変化を電気的な入力信号に変換するように構成され得る。タッチパネルは、タッチされる位置及び面積だけでなく、タッチ時の圧力までも検出することができるように構成され得る。一方、前記で言及したところのように、本発明の多様な実施形態に係るメイン表示部140は、タッチパネル及び表示パネルを含んでなる。タッチパネルは、表示パネルに安着（place on the display unit）可能である。タッチパネルは、表示パネル上に位置するアドオンタイプ（add-on type）や、表示パネル内に挿入されるオンセルタイプ（on-cell type）又はインセルタイプ（in-cell type）に具現され得る。タッチパネルは、メイン表示部140に対する使用者のジェスチャーに応答する使用者入力をメイン制御部160に伝達する。ここで、指やタッチペンなどのタッチ手段により発生した使用者入力は、タッチ、マルチタッチ、タップ（Tap）、ダブルタップ（Double Tap）、ロングタップ（Long tap）、タップ・アンド・タッチ（Tap & touch）、ドラッグ（Drag）、フリック（Flick）、プレス（Press）、ピンチイン（pinch in）及びピンチアウト（pinch out）などを含むことができる。前述した使用者入力の生成は、後述する補助電子装置200の補助表示部240が入力手段として動作する場合も支援され得る。
【００５３】
メイン格納部150は、メイン制御部160の処理及び制御のためのプログラム又はアプリケーションを格納することができる。メイン格納部150は、入出力されるデータ（例えば、電話番号、メッセージ、オーディオ、メディアコンテンツ（例えば、音楽ファイル、動画ファイル）、アプリケーションなど）などを臨時に格納することができる。メイン格納部150は、メイン電子装置100の機能運用に伴う使用頻度、例えばアプリケーション使用頻度、メディアコンテンツ再生頻度、そして電話番号、メッセージ及びマルチメディアに対する使用頻度などを格納することができる。
【００５４】
一実施形態によれば、メイン格納部150は、直接モード支援プログラム及び間接モード支援プログラムを含むことができる。直接モード支援プログラムは、直接モードの設定を確認するルーチン、通信サービスの接続時に補助電子装置200と近距離通信チャンネルを形成するルーチン、通信サービス支援過程で送受信されるデータを補助電子装置200に基づき処理するルーチンを含むことができる。間接モード支援プログラムは、間接モードの設定を支援するルーチン、間接モード設定の要請時に間接モードをアクティブ化する間接モードアクティブ化ルーチンを含むことができる。間接モードアクティブ化ルーチンは、通信サービス接続メッセージの受信時に第1ネットワーク通信モジュール180をアクティブ化し、第2通信網500を介しサービス支援装置300に接続するルーチン、サービス支援装置300に補助電子装置200の接続情報を収集するルーチン、前記接続情報に基づき第2通信網500を介し補助電子装置200と通信チャンネルを形成するルーチン、他の電子装置101との通信サービスデータを前記補助電子装置200に基づき処理するルーチンを含むことができる。間接モードアクティブ化ルーチンは、補助電子装置200から通信サービス接続要請メッセージを受信した時、受信された情報に基づき他の電子装置101との接続を試みるルーチン、接続の成功時に他の電子装置101との通信サービスデータを前記補助電子装置200に基づき処理するルーチン、接続の失敗時に補助電子装置200に接続失敗を知らせるルーチンを含むことができる。
【００５５】
前述したメイン格納部150は、フラッシュメモリタイプ（flash memory type）、ハードディスクタイプ（hard disk type）、マイクロタイプ（micro type）、及びカードタイプ（例えば、SDカード（Secure Digital Card）又はXDカード（eXtream Digital Card））などのメモリと、ラム（RAM、Random Access Memory）、SRAM（Static RAM）、ロム（ROM、Read-Only Memory）、PROM（Programmable ROM）、EEPROM（Electrically Erasable PROM）、磁気メモリ（MRAM、Magnetic RAM）、磁気ディスク（magnetic disk）、及び光ディスク（optical disk）タイプのメモリのうち少なくとも一つのタイプの記録媒体（storage medium）を含むことができる。メイン電子装置100は、インターネット上で前記メイン格納部150の格納機能を行うウェブストレージ（web storage）と関連して動作することもできる。
【００５６】
一方、前述したところのような本発明の実施形態等は、多様なコンピュータ手段を介し行われ得るプログラム命令の形態に具現され、コンピュータで読取可能な記録媒体に書き込まれ得る。前記コンピュータで読取可能な記録媒体は、プログラム命令、データファイル、データ構造などを単独に又は組み合わせて含むことができる。前記記録媒体に書き込まれるプログラム命令は、本発明の多様な実施形態のために特に設計し構成されたものらであるか、コンピュータソフトウェアの当業者に公知となり使用可能なものであり得る。
【００５７】
第1近距離通信モジュール170は、一定の近距離以内の通信を無線で支援することができるか有線で支援することができるモジュールであり得る。近距離通信（short range communication）方式は、ブルートゥース（Bluetooth（登録商標））、ブルートゥース低エネルギー（BLE、Bluetooth（登録商標） Low Energy）、RFID（Radio Frequency Identification）、赤外線通信（IrDA、Infrared Data Association）、UWB（Ultra Wideband）、ジグビー（ZigBee）、及びNFC（Near Field Communication）などを含むことができる。さらに、第1近距離通信モジュール170は、補助電子装置200と近距離通信が接続される時、使用者選択に応じたアプリケーションを補助電子装置200へ送信するか受信することができる。第1近距離通信モジュール170は、補助電子装置200に設けられた近距離通信モジュールと近距離通信チャンネルを形成し、前記で説明した直接モード環境におけるデータ送受信を支援することができる。第1近距離通信モジュール170のアクティブ化及び非アクティブ化状態は、メイン電子装置100の制御に従い行われるか、補助電子装置200の要請に従い行われ得る。例えば、メイン入力部120、又は入力機能のメイン表示部140から直接モードの設定が要請されるか、補助電子装置200より間接モードから直接モードへの変更が要請される場合、第1近距離通信モジュール170はアクティブ化され得る。間接モードの設定が要請される場合、第1近距離通信モジュール170は非アクティブ化を維持するか、アクティブ化状態から非アクティブ化状態に変更され得る。
【００５８】
第1ネットワーク通信モジュール180は、第2通信網500への接続及び補助電子装置200と無線リンク（link）を形成することができる。無線インターネット技術には、無線ＬＡＮ（Wi-Fi）、Wibro（Wireless broadband）、Wimax（World Interoperability for Microwave Access）、及びHSDPA（High Speed Downlink Packet Access）などが利用され得る。第1ネットワーク通信モジュール180は、第2通信網500の利用と関連したデータ変換を行うことができる。例えば、第1ネットワーク通信モジュール180は、他の電子装置101が第1通信網400を介し送信した通信サービスデータを、第2通信網500に運用可能な形態に変換することができる。そして、第1ネットワーク通信モジュール180は、第2通信網500を介し変換された通信サービスデータを補助電子装置200へ送信することができる。
【００５９】
第1ネットワーク通信モジュール180は、第2通信網500の接続状態を維持することができる。第1ネットワーク通信モジュール180は、間接モードが設定された状態で他の電子装置101が送信した通信サービス接続メッセージを、第2通信網500を介し補助電子装置200へ送信することができる。第1ネットワーク通信モジュール180は、第2通信網500を介し補助電子装置200が送信した通信サービス接続要請メッセージ及び通信サービスデータを受信してメイン制御部160に伝達することができる。
【００６０】
一実施形態によれば、直接モードの実施が要請されれば、第1近距離通信モジュール170は補助電子装置200との近距離通信チャンネルを形成し、メイン電子装置100と補助電子装置200との間のデータを直接送受信するように支援することができる。第1近距離通信モジュール170は、一定の条件に対応し近距離通信チャンネルを解除することができる。例えば、第1近距離通信モジュール170は、補助電子装置200の近距離通信モジュールが通信可能距離を外れた場合、近距離通信チャンネルを解除することができる。メイン制御部160は、前述した一定の条件に対応し近距離通信チャンネルが解除されて直接モードが終了されると、予め定義された設定に従い第1ネットワーク通信モジュール180を自動にアクティブ化して間接モードを行うように制御することができる。他の実施形態によれば、メイン制御部160は、予め定義された一定周期又は実時間で補助電子装置200との近距離通信チャンネルの形成が可能か否かを確認することができる。メイン制御部160は、近距離通信チャンネルの形成が可能な場合、予め定義された設定に従い間接モードを終了し、第1近距離通信モジュール170基盤の直接モードを行うように制御することができる。
【００６１】
多様な実施形態によれば、間接モードの実施が要請されれば、メイン電子装置100は、第1ネットワーク通信モジュール180をアクティブ化して第2通信網500と通信チャンネルを形成することができる。メイン電子装置100は、使用者の要請に従い直接モードの切換えが要請されるか、予め定義された条件、例えば第1近距離通信モジュール170基盤の直接モードの実施が可能な場合、第1ネットワーク通信モジュール180を非アクティブ化し、第1近距離通信モジュール170基盤の直接モードの実施を制御することができる。
【００６２】
メイン制御部160は、メイン電子装置100の制御と関連した多様な信号の処理と伝達、及びデータの伝達と処理を行うことができる。例えば、メイン制御部160は、通信サービスを支援する過程で補助電子装置200との直接モード及び間接モードのうち何れかのモード支援と関連した信号処理を行うことができる。このようなメイン制御部160は、図3に示したところのような構成を含むことができる。
【００６３】
一方、本発明で説明される多様な実施形態はソフトウェア（software）、ハードウェア（hardware）又はこれらの組み合わせられたものを利用し、コンピュータ（computer）又はこれと類似の装置で読取可能な記録媒体内で具現され得る。ハードウェア的な具現によれば、本発明で説明される実施形態等はASICs（Application Specific Integrated Circuits）、DSPs（digital signal processors）、DSPDs（digital signal processing devices）、PLDs（programmable logic devices）、FPGAs（field programmable gate arrays）、プロセッサ（processors）、コントローラ（制御機、controllers）、マイクロコントローラ（micro-controllers）、マイクロプロセッサ（microprocessors）、その他の機能遂行のための電気的なユニット（unit）のうち少なくとも一つを利用して具現され得る。一部の場合、本明細書で説明される実施形態等がメイン制御部160自体に具現され得る。ソフトウェア的な具現によれば、本明細書で説明される手続き及び機能のような実施形態等は、別途のソフトウェアモジュール等に具現され得る。前記ソフトウェアモジュールそれぞれは、本明細書で説明される一つ以上の機能及び作動を行うことができる。
【００６４】
図3は、本発明の多様な実施形態で説明されるメイン制御部の構成を示した図である。
【００６５】
図3に示す通り、メイン制御部160は第1通信処理モジュール161及び第2通信処理モジュール163を含むことができる。
【００６６】
第1通信処理モジュール161は、メイン電子装置100の直接モードの実施を処理することができる。第1通信処理モジュール161は、直接モードの実施と関連したメニューアイテム、アイコン、ボタンキー割当てなどを行うことができる。第1通信処理モジュール161は、直接モードの実施が要請されれば、第1近距離通信モジュール170をアクティブ化して近距離通信チャンネルを形成するように制御することができる。第1通信処理モジュール161は、近距離通信チャンネルを介し他の電子装置101からの通信サービス接続メッセージを補助電子装置200に伝達することができる。第1通信処理モジュール161は、補助電子装置200が通信サービス接続許可メッセージを伝達すれば、第1通信網400を通じた他の電子装置101との通信チャンネルを形成することができる。第1通信処理モジュール161は、他の電子装置101から受信された通信サービスデータを第1近距離通信モジュール170に適用することができる形態のデータに変換し、補助電子装置200へ直接送信することができる。第1通信処理モジュール161は、補助電子装置200が近距離通信に基づき送信したデータを第1通信網400に適用することができるように変換し、通信モジュール110に基づき他の電子装置101へ送信することができる。
【００６７】
第2通信処理モジュール163は、メイン電子装置100の間接モードの実施を処理することができる。第2通信処理モジュール163は、間接モードの実施と関連したメニューアイテム、アイコン、ボタンキー割当てなどを行うことができる。第2通信処理モジュール163は、間接モードの実施が要請されれば、第1ネットワーク通信モジュール180をアクティブ化してネットワーク通信チャンネルを形成するように制御することができる。この過程で、第2通信処理モジュール163は、第2通信網500に接続されたサービス支援装置300から補助電子装置200の接続情報を収集することができる。第2通信処理モジュール163は、収集された接続情報と第2通信網500に基づき補助電子装置200とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。第2通信処理モジュール163は、第2通信網500に基づき形成されたネットワーク通信チャンネルを介し、他の電子装置101からの通信サービス接続メッセージを補助電子装置200に伝達することができる。第2通信処理モジュール163は、補助電子装置200が通信サービス接続許可メッセージを伝達すれば、第1通信網400及び第2通信網500を介した他の電子装置101との通信サービスの接続を支援することができる。第2通信処理モジュール163は、他の電子装置101から受信された通信サービスデータを、第2通信網500に適用することができる形態のデータに変換して補助電子装置200へ送信することができる。第2通信処理モジュール163は、補助電子装置200が第2通信網500へ送信したデータを第1通信網400に適用することができるように変換し、通信モジュール110に基づき他の電子装置101へ送信することができる。
【００６８】
第2通信処理モジュール163は、第2通信網500を介し補助電子装置200から通話接続要請メッセージを受信することができる。この過程で、第2通信処理モジュール163は、補助電子装置200の第2通信網500への接続情報を共に受信することができる。第2通信処理モジュール163は、受信された通話接続要請メッセージに書き込まれた情報を利用し、他の電子装置101と第1通信網400基盤の通信サービスの接続を試みることができる。第2通信処理モジュール163は、他の電子装置101が通信サービスの接続を許可する場合、補助電子装置200の第2通信網500への接続情報に基づき補助電子装置200とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。第2通信処理モジュール163は、他の電子装置101が第1通信網400を介し送信する通信サービスデータを第2通信網500のネットワーク通信チャンネルを介し補助電子装置200へ送信することができる。第2通信処理モジュール163は、補助電子装置200の送信する通信サービスデータを、第1通信網400を介し他の電子装置101へ送信することができる。この過程で、第2通信処理モジュール163は、第1通信網400に適用されるデータタイプを第2通信網500に適用することができるようデータの変換及び送信を行うことができる。さらに、第2通信処理モジュール163は、第2通信網500に適用されるデータタイプを第1通信網400に適用することができるようデータの変換及び送信を行うことができる。
【００６９】
多様な実施形態によれば、第2通信処理モジュール163は、間接モード実施以前に受信された未確認通信サービスデータ、例えば留守番電話情報及び未確認メッセージ情報のうち少なくとも一つをサービス支援装置300に実時間でアップロードすることができる。他の実施形態によれば、第2通信処理モジュール163は、未確認通信サービスデータを累積し一定時点にサービス支援装置300にアップロードすることができる。例えば、第2通信処理モジュール163は、未確認通信サービスデータの累積量が一定量以上の場合、サービス支援装置300にアップロードすることができる。第2通信処理モジュール163は、補助電子装置200から間接モード実施要請メッセージを受信すれば、未確認通信サービスデータをサービス支援装置300へ送信することができる。
【００７０】
多様な実施形態によれば、第2通信処理モジュール163は、未確認通信サービスデータの送信と関連し、補助電子装置200とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。第2通信処理モジュール163は、形成されたネットワーク通信チャンネルに基づき未確認通信サービスデータを送信することもできる。ここで第2通信処理モジュール163は、未確認通信サービスデータのうち少なくとも一部を送信することができる。例えば、第2通信処理モジュール163は、未確認通信サービスデータのうち予め定義された一定個数のみを補助電子装置200へ送信することができる。もしくは、第2通信処理モジュール163は、未確認通信サービスデータの全体を補助電子装置200へ送信することができる。
【００７１】
第1通信処理モジュール161は、直接モードの実施中に間接モード実施の条件が満足されれば、通信サービス関連の処理を第2通信処理モジュール163に伝達することができる。第1通信処理モジュール161は、第1近距離通信モジュール170を非アクティブ化するように制御することができる。例えば、第1通信処理モジュール161は、間接モードの実施を要請するイベントを受信するか、直接モードの実施中に近距離通信チャンネル解除の条件が満足されれば、間接モードの切換えを処理することができる。例えば、第1通信処理モジュール161は、一定条件により近距離通信チャンネルが解除されれば、間接モードの実施を第2通信処理モジュール163に要請することができる。
【００７２】
第2通信処理モジュール163は、直接モードの実施中に間接モード実施の条件が満足されれば、第1通信処理モジュール161から通信サービス関連処理の移管を受けることができる。第2通信処理モジュール163は、間接モードの実施と関連し第1ネットワーク通信モジュール180をアクティブ化することができる。第2通信処理モジュール163は、他の電子装置101と補助電子装置200の間に送受信されるデータを、第1ネットワーク通信モジュール180と第2通信網500を介し送受信されるように制御することができる。
【００７３】
第2通信処理モジュール163は、間接モードの実施中に直接モード実施の条件が満足されれば、通信サービス関連の処理を第1通信処理モジュール161に伝達することができる。第2通信処理モジュール163は、第1ネットワーク通信モジュール180を非アクティブ化するように制御することができる。第1通信処理モジュール161は、モード切換が発生すれば第1近距離通信モジュール170をアクティブ化し、前記で説明したところのように、近距離通信チャンネルに基づき他の電子装置101及び補助電子装置200との通信サービスデータの送受信を制御することができる。例えば、第1通信処理モジュール161は、直接モードの実施を要請するイベントがメイン入力部120、入力機能のメイン表示部140、補助電子装置200などから受信されるか、予め定義された直接モード実施可能の条件が満足されれば、直接モードの切換えを処理することができる。
【００７４】
前述したところのように、本発明の多様な実施形態に適用され得るメイン電子装置100は、第1通信網400基盤の通信チャンネルを形成する通信モジュール110、第2通信網500基盤のネットワーク通信チャンネルを形成する第1ネットワーク通信モジュール180、設定されたモードに対応し、前記通信モジュール110を介して送受信されるデータを、前記第1ネットワーク通信モジュール180を介し接続される補助電子装置200へ送信するか、第1ネットワーク通信モジュール180を介し前記補助電子装置200と送受信されるデータを、前記通信モジュール110を介し送信するように制御する間接モードの実施を制御するメイン制御部160を含むことができる。
【００７５】
多様な実施形態によれば、前記メイン制御部160は、前記通信モジュール110を介し受信されたデータのうち未確認通信サービスデータの少なくとも一部を前記補助電子装置200へ送信することができる。
【００７６】
多様な実施形態によれば、前記メイン制御部160は、前記未確認通信サービスデータのうち少なくとも一部を、前記第1ネットワーク通信モジュール180に接続されるサービス支援装置300に実時間で送信するか、前記補助電子装置200の前記間接モード実施の要請時に前記サービス支援装置300へ送信することができる。
【００７７】
多様な実施形態によれば、前記メイン制御部160は、前記補助電子装置200と前記第1ネットワーク通信モジュール180基盤の前記ネットワーク通信チャンネルを形成し、前記ネットワーク通信チャンネルを介し前記未確認通信サービスデータを前記補助電子装置200へ送信することができる。
【００７８】
多様な実施形態によれば、前記メイン電子装置100は、近距離通信チャンネルを形成する第1近距離通信モジュール170をさらに含み、前記メイン制御部160は、前記補助電子装置200と前記近距離通信チャンネル基盤の直接モードの実施中に前記近距離通信チャンネル解除のイベントが発生すれば、前記間接モードの実施を制御することができる。
【００７９】
多様な実施形態によれば、前記メイン電子装置100は、近距離通信チャンネルを形成する第1近距離通信モジュール170をさらに含み、前記メイン制御部160は、前記補助電子装置200と前記間接モードの実施中に前記近距離通信チャンネルの形成を要請するイベントが発生する場合、前記間接モードの実施を中止し、前記補助電子装置200と前記近距離通信チャンネル基盤の直接モードの実施を制御することができる。
【００８０】
図4は、本発明の多様な実施形態で適用される補助電子装置の構成を示した図である。
【００８１】
図4に示す通り、補助電子装置200は、補助入力部220、補助オーディオ処理部230、補助表示部240、補助格納部250、第2近距離通信モジュール270、第2ネットワーク通信モジュール280、補助制御部260を含むことができる。補助電子装置200は、映像通話サービスを支援する場合、カメラモジュールをさらに含むことができる。
【００８２】
補助入力部220は、補助電子装置200の入力信号を生成することができる。補助入力部220は、少なくとも一つのボタンキーを含むことができる。少なくとも一つのボタンキーは、補助電子装置200のサイドや前面又は後面のうち少なくとも１ヶ所に配置され得る。少なくとも一つのボタンキーは、マトリックス形態に配置された複数のキーを含むことができる。補助入力部220は、少なくとも一つの数字キー、文字キー、ナビゲーションキーなどを含むことができる。一方、補助表示部240がタッチシートやタッチパネルを含む場合、補助入力部220を入力手段として補助表示部240を含むことができる。
【００８３】
補助入力部220は、間接モードの設定と関連した入力信号、間接モードの解除と関連した入力信号を生成することができる。補助入力部220は、間接モードの実施中に直接モードの切換えを要請する入力信号を生成することができる。補助入力部220は、特定メニューの選択と関連した入力信号、電話番号の入力に対応する入力信号、電話帳（フォンブック）の検索と関連した入力信号、メッセージの作成と関連した入力信号などを生成することができる。補助入力部220が生成した入力信号は補助制御部260に伝達され、当該機能の遂行と関連した命令語又は命令語セットに利用され得る。
【００８４】
補助オーディオ処理部230は、補助電子装置200のオーディオ信号処理を支援することができる。例えば、補助オーディオ処理部230は、メイン電子装置100が送信したオーディオデータ、通信モジュール110、250に格納されたオーディオデータ、外部サーバー装置から受信したオーディオデータなどの多様なオーディオデータの出力と関連したスピーカーを含むことができる。補助オーディオ処理部230は、通話サービス支援と関連しオーディオデータを収集可能なマイクを含むことができる。補助オーディオ処理部230は、間接モードの設定及び解除を案内する案内音や効果音、直接モードの設定及び解除を案内する案内音や効果音、間接モードから直接モードへの切換え、又は直接モードから間接モードへの切換えを案内する案内音や効果音を出力することができる。前述した案内音や効果音の出力は、使用者設定に対応して省かれてもよい。
【００８５】
多様な実施形態によれば、補助電子装置200は音声認識機能、音声命令機能を支援することができる。補助オーディオ処理部230は、音声認識機能や音声命令機能を支援する過程で受信されたオーディオ信号を音声認識することができる。補助電子装置200は、音声認識支援と関連した音声認識アルゴリズムを含むか、音声認識アルゴリズムを支援するサービスサーバー装置への接続を行うことができる。
【００８６】
多様な実施形態によれば、補助電子装置200は振動モジュールを含むことができる。補助オーディオ処理部230がオーディオ信号を出力する間又は独立的に、補助電子装置200は特定機能の遂行に対応する振動を発生させることができる。例えば、補助電子装置200は、間接モードの実施中にメイン電子装置100から通信サービス接続メッセージの受信に対応する振動を出力することができる。補助電子装置200は、間接モードから直接モードへの切換え、又は直接モードから間接モードへの切換えに対応する振動を出力することができる。補助電子装置200は、間接モード又は直接モードでメイン電子装置100からメッセージサービス基盤の文字メッセージやマルチメディアメッセージの受信を案内する振動を出力することもできる。
【００８７】
補助表示部240は、補助電子装置200の運用と関連した多様な画面を出力することができる。一実施形態によれば、補助表示部240は待機画面を出力することができる。待機画面は時間情報を含むことができる。補助表示部240は、待機画面で時間情報を表示する一部の領域のみを他の領域に比べて明るく表示することができる。もしくは、補助表示部240は、待機画面で時間情報と現在実施されている機能関連アイコン領域のみを他の領域に比べて明るく表示することができる。ここで、時間情報は年、月、日、時、分、秒のうち少なくとも一つを含むことができる。一実施形態によれば、補助表示部240は、間接モード及び直接モード関連のメニューアイテムや間接モード関連のアイコンを出力することができる。補助表示部240は、間接モード及び直接モードの設定及び解除と関連した指示子又はポップアップウィンドウを出力することができる。
【００８８】
多様な実施形態によれば、補助表示部240は通信サービス支援と関連した画面を出力することができる。例えば、補助表示部240は、通信サービス接続メッセージ受信関連画面、通信サービス接続許可と関連した画面、通信サービス接続関連画面、通信サービス終了と関連した画面を出力することができる。多様な実施形態によれば、補助表示部240は、通信サービス接続要請と関連した画面を出力することができる。例えば、補助表示部240は、電話番号入力と関連したダイヤル画面、電話帳（フォンブック）検索画面、通話履歴画面などを出力することができる。
【００８９】
補助電子装置200は、電話帳情報を予め格納するか、メイン電子装置100から受信して出力することができる。補助電子装置200は、通話履歴情報をメイン電子装置100から受信して出力することができる。補助電子装置200は、通話履歴情報の出力時に補助電子装置200を介し行われた通話履歴と、メイン電子装置100を介し行われた通話履歴とを区分して出力することができる。補助電子装置200は、補助電子装置200を介し行われた通話履歴のみを出力することができ、設定又は要請に対応し、メイン電子装置100を介し行われた通話履歴とともに又は区分して出力することができる。
【００９０】
補助格納部250は、補助電子装置200の運用と関連したアップ（アプリケーション）やプログラム及びデータを格納することができる。例えば、補助格納部250は、補助電子装置200の運用を支援する運営体制、通話サービスプログラムなどを格納することができる。通話サービスプログラムは、間接モード関連ルーチン及び直接モード関連ルーチンを含むことができる。例えば、通話サービスプログラムは、補助電子装置200における間接モードの設定及び解除支援ルーチン、補助電子装置200における直接モードの設定及び解除支援ルーチンを含むことができる。通話サービスプログラムは、間接モード及び直接モードの設定又は解除と関連したウィジェット（widget）プログラムを含むことができる。補助格納部250は、メイン電子装置100のメイン格納部150と類似の形態で設けられ、補助電子装置200の運用のためのデータ及びプログラムが書き込まれ得る。
【００９１】
第2近距離通信モジュール270は、メイン電子装置100の第1近距離通信モジュール170と通信チャンネルを形成することができる。第2近距離通信モジュール270は、第1近距離通信モジュール170と互換可能な通信モジュール又は同一の通信モジュールからなり得る。第2近距離通信モジュール270は、設定に対応し待機状態を有することができる。もしくは、第2近距離通信モジュール270は、設定に対応し第1近距離通信モジュール170をスキャンして近距離通信チャンネルを形成することができる。第2近距離通信モジュール270は、直接モードの実施時にメイン電子装置100からデータを受信して補助制御部260に伝達することができる。第2近距離通信モジュール270は、直接モードの実施時に補助オーディオ処理部230が収集したオーディオデータ、補助入力部220が入力したメッセージなどをメイン電子装置100へ送信することができる。第2近距離通信モジュール270は、直接モードの解除時又は間接モードの実施時に非アクティブ化され得る。
【００９２】
第2ネットワーク通信モジュール280は、第2通信網500と通信チャンネルを形成することができる通信モジュールであり得る。例えば、第2ネットワーク通信モジュール280は無線インターネット通信モジュールであり得る。第2ネットワーク通信モジュール280は、第2通信網500を介しサービス支援装置300と通信チャンネルを形成することができる。第2ネットワーク通信モジュール280は、サービス支援装置300に接続情報、例えばIPアドレス情報を提供することができる。第2ネットワーク通信モジュール280は、メイン電子装置100の第1ネットワーク通信モジュール180と通信チャンネルを形成することができる。第2ネットワーク通信モジュール280は、メイン電子装置100から第2通信網500を介しデータを受信し、これを補助制御部260に伝達することができる。第2ネットワーク通信モジュール280は、補助制御部260の制御に従い収集された文字データ、オーディオデータ及び映像データのうち少なくとも一部を、第2通信網500を介し第1ネットワーク通信モジュール180に伝達することができる。第2ネットワーク通信モジュール280は間接モードの実施時にアクティブ化され得る。第2ネットワーク通信モジュール280は直接モードの実施時に非アクティブ化され得る。他の実施形態によれば、第2ネットワーク通信モジュール280は直接モードと独立的に運用され得る。例えば、第2ネットワーク通信モジュール280は直接モードの実施時、補助制御部260の制御に従い第2通信網500を介してサービス支援装置300に接続することができる。もしくは、第2ネットワーク通信モジュール280は、第2通信網500を介しインターネットネットワークに接続された特定のサービスサーバー装置と通信チャンネルを形成することもできる。
【００９３】
補助制御部260は、補助電子装置200の制御と関連した多様な信号流れの制御及び信号処理、データ送信と処理を行うことができる。一実施形態によれば、補助制御部260は直接モード実施の制御、間接モード実施の制御、直接モードと間接モードの間のモード切換を制御することができる。これと関連し、補助制御部260は図5に示した通りの構成を含むことができる。
【００９４】
図5は、本発明の多様な実施形態で説明される補助制御部の構成を示した図である。
【００９５】
図5に示す通り、補助制御部260は、第1モード処理部261及び第2モード処理部263を含むことができる。
【００９６】
第1モード処理部261は、補助電子装置200の直接モードを処理することができる。一実施形態によれば、第1モード処理部261は、メイン電子装置100の第1近距離通信モジュール170基盤のスキャン信号を受信すれば、当該スキャン信号に対応する応答信号を、第2近距離通信モジュール270を介し出力するように制御することができる。第1モード処理部261は、メイン電子装置100の近距離通信チャンネル形成の要請を受信すれば、これに対応しメイン電子装置100と近距離通信チャンネルを形成するように制御することができる。第1モード処理部261は、形成された近距離通信チャンネルを介しメイン電子装置100から受信されたデータを処理し、補助入力部220及び補助オーディオ処理部230などから入力される信号をメイン電子装置100へ送信することができる。
【００９７】
他の実施形態によれば、第1モード処理部261は、補助入力部220で発生する入力信号に対応しメイン電子装置100をスキャンすることができる。第1モード処理部261は、メイン電子装置100の許可可否などに対応しメイン電子装置100と近距離通信チャンネルを形成することができる。第1モード処理部261は、補助入力部220から入力される入力信号を近距離通信チャンネルを介しメイン電子装置100へ送信することもできる。
【００９８】
多様な実施形態によれば、第1モード処理部261は、直接モードから間接モードへの切換えを要請するイベントが発生すれば、直接モードを解除し、間接モードへの切換えのための処理を第2モード処理部263に伝達することができる。この過程で、第1モード処理部261は、第2近距離通信モジュール270を非アクティブ化するように制御することができる。一実施形態によれば、直接モードを行うことができる通信可能距離を補助電子装置200が離脱する場合、第1モード処理部261は、当該イベントの発生時点に又は予め定義された一定時間経過後、間接モードへの切換えを自動に行うことができる。もしくは、第1モード処理部261は、モードの切換えを問うポップアップウィンドウを出力し、確認有無に従い間接モードへの切換えを第2モード処理部263に要請することができる。第2モード処理部263は、間接モード切換の要請を受ければ、第2通信網500への接続可否に従い間接モード実施の処理を制御することができる。
【００９９】
第2モード処理部263は、補助電子装置200の間接モードを処理することができる。一実施形態によれば、第2モード処理部263は、補助入力部220又は入力機能の補助表示部240から入力される信号に対応し間接モードを行うことができる。この過程で、第2モード処理部263は、第2ネットワーク通信モジュール280をアクティブ化して第2通信網500への接続を制御することができる。第2モード処理部263は、第2通信網500に接続されたサービス支援装置300に接続することができる。サービス支援装置300は、補助電子装置200の第2通信網500への接続情報を収集することができる。第2モード処理部263は、メイン電子装置100に間接モードの実施を要請するメッセージを送信するようサービス支援装置300に要請することができる。第2モード処理部263は、補助電子装置200の移動に対応し接続情報が変更される場合、サービス支援装置300に接続情報の変更を案内することができる。もしくは、サービス支援装置300が補助電子装置200の接続状態を追跡し、変更に対応して更新することもできる。
【０１００】
多様な実施形態によれば、間接モードの実施と関連した入力信号の受信時点に、補助電子装置200は第2通信網500への接続が不可能なこともあり得る。例えば、補助電子装置200は、第2通信網500への接続を支援するアクセスポイントが周辺に配置されていないか、信号環境の程度が一定以下のためアクセスポイントへの接続が不可能なことがあり得る。第2モード処理部263は、間接モードの実施が要請されるとしても、第2通信網500への接続が不可能な場合、これに対するアラームを行うことができる。例えば、第2モード処理部263は、第2通信網500への接続不可状態に該当するメッセージや案内音、特定の振動パターンのうち少なくとも一つを出力することができる。第2モード処理部263は、第2通信網500への接続可能時点になれば間接モードの実施を制御することができる。この過程で、第2モード処理部263は間接モードの実施を自動に行うことができる。もしくは、第2モード処理部263は、間接モードの実施を行うか否かを問うポップアップウィンドウを出力したあと、確認有無に従い間接モードの実施を制御することができる。
【０１０１】
第2モード処理部263は、メイン電子装置100と第2通信網500基盤のネットワーク通信チャンネルを形成することができる。第2モード処理部263は、メイン電子装置100から他の電子装置101との通信サービス接続のメッセージを受信すれば、これを補助オーディオ処理部230及び補助表示部240のうち少なくとも一つを介し出力することができる。第2モード処理部263は、通信サービス接続許可に対応する入力信号が発生すれば、接続許可をメイン電子装置100へ送信することができる。第2モード処理部263は、他の電子装置101との通信サービスデータの送受信を制御することができる。例えば、第2モード処理部263は、他の電子装置101がメイン電子装置100を介し送信したオーディオデータを受信して出力するように制御することができる。第2モード処理部263は、補助オーディオ処理部230が収集したオーディオデータを、メイン電子装置100を介し他の電子装置101へ送信するように制御することができる。
【０１０２】
第2モード処理部263は、補助入力部220又は入力機能の補助表示部240から通信サービス接続の要請に対応する情報、例えば電話番号及び電話掛け要請信号が受信されれば、これを第2通信網500を介しサービス支援装置300へ送信することができる。この過程で、第2モード処理部263は、補助電子装置200の接続情報をサービス支援装置300へ送信することができる。サービス支援装置300は、メイン電子装置100に通信サービス接続要請メッセージ及び補助電子装置200の接続情報を伝達することができる。メイン電子装置100は、受信された情報等に基づき他の電子装置101との通信サービス接続を行うことができる。メイン電子装置100が通信サービスの接続に成功すれば、第2モード処理部263は、メイン電子装置100の通信サービス接続の要請に対応しネットワーク通信チャンネルを形成することができる。第2モード処理部263は、メイン電子装置100と接続されたネットワーク通信チャンネルを介し他の電子装置101との通信サービス接続を行うことができる。メイン電子装置100が他の電子装置101との通信サービスの接続に失敗すれば、第2モード処理部263はメイン電子装置100から通信サービス接続失敗のメッセージを受信することができる。この過程で、第2モード処理部263はメイン電子装置100とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。第2モード処理部263は、受信された通信サービス接続失敗のメッセージを補助オーディオ処理部230及び補助表示部240のうち少なくとも一つを介し出力することができる。第2モード処理部263は、一定時間以内又は通信サービス接続失敗メッセージの受信時に通信サービス接続の要請が再度発生しない場合、ネットワーク通信チャンネルを解除することができる。
【０１０３】
多様な実施形態によれば、第2モード処理部263は、サービス支援装置300からメイン電子装置100の接続情報を獲得し、獲得された接続情報に基づきメイン電子装置100と第2通信網500基盤のネットワーク通信チャンネルを形成することができる。第2モード処理部263は、形成されたネットワーク通信チャンネルを介し通信サービス接続要請のメッセージをメイン電子装置100へ送信することができる。メイン電子装置100が通信サービス接続要請メッセージに基づき他の電子装置101との通信サービスの接続を行えば、第2モード処理部263は、メイン電子装置100を通じた他の電子装置101との通信サービスの接続を処理することができる。もしくは、第2モード処理部263は、通信サービス接続失敗のメッセージをメイン電子装置100から受信して出力するように制御することができる。通信サービス接続の失敗時、第2モード処理部263はネットワーク通信チャンネルを解除するように制御することができる。
【０１０４】
多様な実施形態によれば、メイン電子装置100は、設定されたスケジュール情報又は入力信号に対応し間接モードの実施を要請するイベントが発生すれば、間接モードの実施のための動作を行うことができる。この過程で、メイン電子装置100は、第1ネットワーク通信モジュール180をアクティブ化し第2通信網500に接続することができる。そして、メイン電子装置100は、サービス支援装置300から補助電子装置200の接続情報を収集するか、サービス支援装置300を介し間接モード実施要請のメッセージを補助電子装置200へ送信することができる。補助電子装置200の第2モード処理部263は、メイン電子装置100から間接モード実施要請のメッセージを受信すれば、メイン電子装置100とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。
【０１０５】
多様な実施形態によれば、第2モード処理部263は、間接モードの解除を要請する入力信号が発生すれば、第2通信網500への接続状態を解除することができる。さらに、第2モード処理部263は、間接モード解除の要請時にメイン電子装置100と形成したネットワーク通信チャンネルを解除することができる。第2モード処理部263は、間接モードの解除が発生するか直接モード切換の要請が発生すれば、第2ネットワーク通信モジュール280を非アクティブ化することができる。第2モード処理部263は、第1モード処理部261から間接モード実施の要請が伝達されれば、前記で説明したところのように第2ネットワーク通信モジュール280をアクティブ化し、第2通信網500への接続処理及びサービス支援装置300への接続処理を行うことができる。
【０１０６】
前述したところのように、本発明の多様な実施形態に適用される補助電子装置200は、第1通信網400を介し送受信される通信サービスデータの送信を要請する間接モード実施要請のメッセージを、第2通信網500基盤でメイン電子装置100へ送信するように制御する補助制御部260、前記第2通信網500基盤のネットワーク通信チャンネルを形成する第2ネットワーク通信モジュール280を含むことができる。
【０１０７】
多様な実施形態によれば、前記補助制御部260は、前記メイン電子装置100とネットワーク通信チャンネルを形成し、前記ネットワーク通信チャンネルに基づき、前記メイン電子装置100が通信モジュールを介し受信したデータのうち未確認通信サービスデータの少なくとも一部を受信することができる。
【０１０８】
多様な実施形態によれば、前記補助制御部260は、サービス支援装置300とネットワーク通信チャンネルを形成し、前記メイン電子装置100が受信した未確認通信サービスデータのうち少なくとも一部を前記サービス支援装置300から受信することができる。
【０１０９】
多様な実施形態によれば、前記補助制御部260は、サービス支援装置300とネットワーク通信チャンネルを形成し、前記第2通信網500への接続情報を前記サービス支援装置300へ送信することができる。
【０１１０】
多様な実施形態によれば、本発明に係る補助電子装置200は、近距離通信チャンネルを形成する第2近距離通信モジュール270をさらに含み、前記補助制御部260は、前記メイン電子装置100と前記近距離通信チャンネル基盤の直接モードの実施中に前記近距離通信チャンネル解除のイベントが発生すれば、前記間接モードの実施を制御することができる。
【０１１１】
多様な実施形態によれば、前記補助電子装置200は、前記近距離通信チャンネルの解除又は形成を案内するメッセージ、及び前記間接モードへの切換えを案内するメッセージを出力する補助表示部240をさらに含むことができる。
【０１１２】
多様な実施形態によれば、前記補助電子装置200は、前記間接モードへの切換中に前記第2通信網500への接続不可の際、それに伴う案内メッセージを出力する補助表示部240をさらに含むことができる。
【０１１３】
多様な実施形態によれば、前記補助電子装置200は、近距離通信チャンネルを形成する第2近距離通信モジュール270をさらに含み、前記補助制御部260は、前記間接モード解除イベントの発生時に前記メイン電子装置100と近距離通信チャンネル基盤の直接モードの実施を制御することができる。
【０１１４】
多様な実施形態によれば、前記補助電子装置200は、前記間接モードの実施又は解除の設定と関連したウィジェットを出力する補助表示部240をさらに含むことができる。
【０１１５】
多様な実施形態によれば、前記補助電子装置200は、電話番号及び文字のうち少なくとも一つの入力が可能なダイヤル画面、格納された電話帳又は前記メイン電子装置100が提供するフォンブック情報表示画面、前記メイン電子装置100が提供した通話リスト及び格納された通話リストのうち少なくとも一部を含む通話リスト画面のうち少なくとも一つを出力する補助表示部240をさらに含むことができる。
【０１１６】
図6は、本発明の多様な実施形態で説明されるサービス支援装置の構成を示した図である。
【０１１７】
図6に示す通り、サービス支援装置300はサービス通信モジュール310、サービス格納部350及びサービス制御部360を含むことができる。
【０１１８】
サービス通信モジュール310は、第2通信網500への接続を支援することができる。例えば、サービス通信モジュール310はインターネット通信モジュールであり得る。サービス通信モジュール310は、第2通信網500との接続状態を維持し、メイン電子装置100及び補助電子装置200のうち少なくとも一つの電子装置とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。一実施形態によれば、サービス通信モジュール310は、メイン電子装置100の使用者認証情報、及びメイン電子装置100の接続情報を受信することができる。サービス通信モジュール310は、補助電子装置200の接続情報を受信することができる。サービス通信モジュール310は、メイン電子装置100から補助電子装置200の接続情報の要請を受信し、補助電子装置200の接続情報をメイン電子装置100に伝達することができる。多様な実施形態によれば、メイン電子装置100の通信サービスの接続をサービス支援装置300を介し行う場合、サービス通信モジュール310は、メイン電子装置100と補助電子装置200の間のデータ送受信を中継することができる。例えば、サービス通信モジュール310は、メイン電子装置100から通信サービスデータを受信して補助電子装置200へ送信し、補助電子装置200からの通信サービスデータをメイン電子装置100に伝達することができる。
【０１１９】
サービス格納部350は、サービス支援装置300の動作のための多様なプログラムとデータを格納することができる。一実施形態によれば、サービス格納部350は、使用者認証データベース351及び使用者接続情報データベース353を含むことができる。
【０１２０】
使用者認証データベース351は、メイン電子装置100及び補助電子装置200の認証及び識別と関連した情報を格納することができる。例えば、使用者認証データベース351は、メイン電子装置100の識別情報、メイン電子装置100の登録と関連したアイディー及びパスワード情報、メイン電子装置100と連係された補助電子装置200の識別情報を格納することができる。ここで、メイン電子装置100及び補助電子装置200の識別情報は、機器固有情報、例えばMACアドレス情報、電話番号情報又は使用者入力特定情報などになり得る。使用者認証データベース351は、メイン電子装置100の接続時にメイン電子装置100から伝達される認証情報と比較される基準情報等の提供に利用され得る。
【０１２１】
使用者接続情報データベース353は、メイン電子装置100及び補助電子装置200の接続情報を格納することができる。例えば、使用者接続情報データベース353は、メイン電子装置100及び補助電子装置200が第2通信網500に接続する過程で、第2通信網500から割り当てられるアドレス情報を含むことができる。使用者接続情報データベース353は、メイン電子装置100及び補助電子装置200等の第2通信網500への接続状況の変更に対応しアドレス情報が変更されれば、それに対応して情報が更新され得る。
【０１２２】
多様な実施形態によれば、サービス格納部350は、前記メイン電子装置100から未確認通信サービスデータを受信して格納することができる。ここで、未確認通信サービスデータは、前記で説明したところのように、メイン電子装置100の留守番電話情報及び未確認メッセージ情報のうち少なくとも一つを含むことができる。未確認通信サービスデータは、設計方式に応じて発生する度ごとにアップロードされサービス格納部350に格納され得る。もしくは、未確認通信サービスデータは、補助電子装置200の要請に従い、又は補助電子装置200が間接モードの実施を要請する時点のサービス制御部360の制御に従い、メイン電子装置100に要請され得る。サービス格納部350に格納された未確認通信サービスデータは、補助電子装置200の接続時点に、又は補助電子装置200の要請に従い補助電子装置200へ送信され得る。
【０１２３】
サービス制御部360は、サービス支援装置300の運用と関連した信号処理及びデータ処理を行うことができる。例えば、サービス制御部360は、メイン電子装置100の認証のための認証情報の収集、格納及び管理を支援することができる。サービス制御部360は、メイン電子装置100及び補助電子装置200の間接モード登録の要請に対応し、メイン電子装置100の識別情報と補助電子装置200の識別情報とを収集することができる。サービス制御部360は、メイン電子装置100の接続時にメイン電子装置100の接続情報を収集及び格納管理することができる。サービス制御部360は、補助電子装置200の接続時に補助電子装置200の接続情報を収集及び格納管理することができる。この過程で、サービス制御部360は、メイン電子装置100及び補助電子装置200の識別情報を基準に収集された接続情報を管理することができる。
【０１２４】
サービス制御部360は、補助電子装置200から間接モードの実施を要請するメッセージを受信すれば、受信されたメッセージをメイン電子装置100に伝達することができる。サービス制御部360は、メイン電子装置100が間接モードの実施に対応する応答信号を提供すれば、当該応答信号を補助電子装置200に伝達することができる。一実施形態によれば、サービス制御部360は、メイン電子装置100から他の電子装置101が送信した通信サービス接続のメッセージを受信すれば、これを補助電子装置200へ送信することができる。他の実施形態によれば、サービス制御部360は、メイン電子装置100の要請に対応し、補助電子装置200の接続情報をメイン電子装置100に伝達することができる。多様な実施形態によれば、サービス制御部360は、補助電子装置200から通信サービス接続要請のメッセージを受信すれば、これをメイン電子装置100へ送信することができる。この過程で、サービス制御部360は、補助電子装置200の接続情報をメイン電子装置100へ送信することができる。他の実施形態によれば、サービス制御部360は、補助電子装置200の要請に対応し、メイン電子装置100の接続情報を補助電子装置200に伝達することができる。この実施形態によれば、補助電子装置200は、サービス支援装置300が提供したメイン電子装置100の接続情報に基づき、メイン電子装置100とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。補助電子装置200は、通信サービス接続要請のメッセージを第2通信網500を介しメイン電子装置100に伝達することができる。
【０１２５】
前述したところのように、本発明の多様な実施形態に適用されるサービス支援装置300は、第1通信網400と接続されたメイン電子装置100と第2通信網500を介しネットワーク通信チャンネルを形成し、前記メイン電子装置100の前記第1通信網400基盤の送受信データを利用する補助電子装置200とネットワーク通信チャンネルを形成するサービス通信モジュール310、前記メイン電子装置100と前記補助電子装置200のネットワーク通信チャンネルの形成を制御するサービス制御部360を含むことができる。
【０１２６】
多様な実施形態によれば、前記サービス制御部360は、前記補助電子装置200の第2通信網500への接続情報を前記メイン電子装置100に提供することができる。
【０１２７】
多様な実施形態によれば、前記サービス制御部360は、前記メイン電子装置100と前記補助電子装置200の間のデータ送信を中継することができる。
【０１２８】
多様な実施形態によれば、前記サービス支援装置300は、メイン電子装置100から未確認通信サービスデータを受信して格納するサービス格納部350をさらに含むことができる。
【０１２９】
多様な実施形態によれば、前記サービス制御部360は、前記補助電子装置200の接続時点又は前記補助電子装置200の要請に対応し、前記未確認通信サービスデータを前記補助電子装置200へ送信するように制御することができる。
【０１３０】
図7は、本発明の一実施形態に係る通信サービスの設定と関連した通信サービスの運用方法を説明する図である。以下の説明に先立ち、サービス支援装置300は、メイン電子装置100と補助電子装置200に関する間接モード登録情報を予め格納することができる。メイン電子装置100は、第2通信網500を介しサービス支援装置300に接続し、使用者認証情報を登録することができ、間接モードサービス登録を要請することができる。補助電子装置200は、間接モードサービス登録要請の過程で識別情報をサービス支援装置300に提供することができる。サービス支援装置300は、メイン電子装置100と補助電子装置200を間接モードを行った装置等で登録することができる。メイン電子装置100は、第1ネットワーク通信モジュール180をアクティブ化し、第2通信網500を介しサービス支援装置300に接続情報を提供した状態であり得る。
【０１３１】
多様な実施形態によれば、メイン電子装置100及び補助電子装置200は、本発明の多様な実施形態で適用される間接モード支援用アプリケーション（プログラム）をインストールすることができる。メイン電子装置100及び補助電子装置200は、間接モード支援用アプリケーションをアクティブ化する入力信号に応じて、情報登録と間接モード待機状態などを行うことができる。
【０１３２】
図7に示す通り、本発明の一実施形態に係る通信サービスの設定と関連した通信サービスの運用方法は、過程701で間接モード実施の要請に対応し、補助電子装置200が間接モード要請メッセージ及び接続情報をサービス支援装置300へ送信することができる。例えば、補助電子装置200は、間接モードの実施を要請する使用者入力を補助入力部220又は入力機能の補助表示部240などから受信することができる。もしくは、補助電子装置200は、直接モード実施の状況で予め定義された条件に対応し間接モード切換の要請を受けることができる。サービス支援装置300は、補助電子装置200から間接モード要請のメッセージを受信すれば、補助電子装置200と共に登録されたメイン電子装置100の接続情報を確認することができる。サービス支援装置300は、確認された接続情報に基づき、過程703で間接モード実施要請のメッセージをメイン電子装置100へ送信することができる。
【０１３３】
過程705でメイン電子装置100は、間接モード実施要請メッセージの受信に対応し間接モードの実施を行うことができる。メイン電子装置100は、間接モードの実施に対する案内情報の出力を行うことができる。もしくは、メイン電子装置100は、間接モードの実施をバックグラウンドプロセッシングを介し行うことができる。これに対応し、メイン電子装置100のメイン表示部140は別途のポップアップ出力などを行わず、以前の状態、例えばターンオフ状態を維持することができる。過程707でメイン電子装置100は、間接モードの実施に対する応答情報（Ack）及び接続情報をサービス支援装置300へ送信することができる。過程709でサービス支援装置300は、接続情報格納管理を行うことができる。
【０１３４】
前述した第2通信網500がIPアドレス情報に基づき支援される場合、メイン電子装置100及び補助電子装置200が接続するアクセスポイントの位置、及びアクセスポイントの機器特性に対応しアドレス情報が変更され得る。これに対応しメイン電子装置100は、第2通信網500に対する接続情報の変更が発生すれば、変更された接続情報をサービス支援装置300へ送信することができる。他の実施形態によれば、サービス支援装置300は、メイン電子装置100の接続状態を追跡し、接続情報の変更時に情報の更新を行うこともできる。さらに、補助電子装置200が第2通信網500での接続情報が変更されれば、補助電子装置200は変更された接続情報をサービス支援装置300に伝達することができる。ここで、サービス支援装置300は、メイン電子装置100の接続情報管理と同様に補助電子装置200の接続状態を追跡し、情報の変更時に接続情報を更新することもできる。
【０１３５】
多様な実施形態によれば、メイン電子装置100は、補助電子装置200から間接モード実施要請のメッセージを受信すれば、一定情報、例えば未確認通信サービスデータを補助電子装置200へ送信することができる。例えば、メイン電子装置100は、間接モード実施要請メッセージの受信以前に受信した留守番電話情報、未確認メッセージ情報などを補助電子装置200へ送信することができる。この過程で、メイン電子装置100は、サービス支援装置300に留守番電話情報、未確認メッセージ情報を実時間アップロードするか、間接モード実施要請メッセージの受信時に累積した情報をアップロードすることができる。サービス支援装置300は、補助電子装置200の間接モード実施の要請と関連した接続が行われれば、メイン電子装置100がアップロードした情報を補助電子装置200へ送信することができる。補助電子装置200は、間接モードの実施以前にメイン電子装置100が提供した情報を受信すれば、補助表示部240や補助オーディオ処理部230などの出力装置を介し当該情報を出力することができる。
【０１３６】
他の実施形態によれば、メイン電子装置100は、間接モード実施要請メッセージの受信時、補助電子装置200の接続情報を獲得し補助電子装置200と第2通信網500基盤の通信チャンネルを形成することができる。メイン電子装置100は、第2通信網500基盤の通信チャンネルを介し、留守番電話情報や未確認メッセージ情報などの一定情報を直接補助電子装置200へ送信することもできる。一定情報の送信後、メイン電子装置100は補助電子装置200の間に形成された通信チャンネルを解除することができる。
【０１３７】
多様な実施形態によれば、補助電子装置200は、間接モード実施の要請が受信されれば、第2通信網500への接続可否を確認することができる。補助電子装置200は、第2通信網500への接続が可能な場合、以下の手続きに基づく動作を行うことができる。他の実施形態によれば、補助電子装置200は、第2通信網500への接続が不可能であれば、間接モード実施不可と関連したメッセージの出力を制御することができる。補助電子装置200は、自動に又は使用者入力に対応し、第2通信網500への接続可否を確認するアクセスポイント検索を行うことができる。補助電子装置200は、第2通信網500への接続が可能な状況、例えばアクセスポイント接続可能範囲以内に進入する場合、自動的に又は確認過程を経て間接モードの実施を制御することができる。補助電子装置200は、第2通信網500への接続に成功し、間接モードの実施をメイン電子装置100に要請した場合、間接モードの実施を案内するメッセージを出力することができる。
【０１３８】
図8は、本発明の一実施形態に係る通信サービスの設定と関連した補助電子装置の運用方法を説明する図である。
【０１３９】
図8に示す通り、本発明の一実施形態に係る通信サービスの設定と関連した補助電子装置の運用方法は、過程801で補助制御部260は、機能待機又は機能運用を行うことができる。例えば、補助制御部260は時間表示機能、文字作成機能、音楽再生機能などの遂行を制御することができる。
【０１４０】
過程803で、例えば補助制御部260は、特定のイベントが発生すれば、当該イベントが間接モードの要請に関するイベントか否かを確認することができる。この動作で補助制御部260は、間接モードの要請に関するイベントでなければ、当該イベントに対応する機能の遂行を制御することができる。例えば、補助制御部260は、イベントの種類に対応し音楽再生中にボリュームの調節を制御することができる。
【０１４１】
過程803で、補助制御部260は、間接モードの要請に対応するイベントが発生すれば、過程807でサービス支援装置300を介し間接モードの実施をメイン電子装置100に要請することができる。例えば、補助制御部260は間接モード実施要請のメッセージを生成し、第2ネットワーク通信モジュール280、第2通信網500を経てサービス支援装置300へ間接モード実施要請のメッセージを送信することができる。ここで、補助制御部260はメイン電子装置100の識別情報を共に送信することができる。もしくは、サービス支援装置300がメイン電子装置100と補助電子装置200の識別情報を管理する場合、別途のメイン電子装置100の識別情報の送信は省かれ得る。一実施形態によれば、メイン電子装置100が補助電子装置200から間接モード実施の要請を受信することに対応して応答信号を送信する場合、補助電子装置200はメイン電子装置100が送信する応答信号を受信することができる。補助電子装置200は、設定に対応し、応答信号の受信に対応するポップアップウィンドウの出力、オーディオ案内音の出力及び報知振動のうち少なくとも一つを出力することができる。そして、補助電子装置200は、間接モードの実施状態であることを指示するアイコンや指示子などを補助表示部240に出力することができる。
【０１４２】
過程809で補助制御部260は、機能終了に対応するイベントの発生があるか否かを確認することができる。補助制御部260は、機能終了に対応するイベントが発生すれば、補助電子装置200の機能終了を制御することができる。補助制御部260は、機能終了イベントの発生がなければ、過程805に分岐して入力イベントに対応する機能の遂行を制御することができる。ここで、補助制御部260は、間接モードの実施状態を維持しながら使用者の入力に対応する補助電子装置200の使用者機能の遂行を制御することができる。
【０１４３】
図9は、本発明の一実施形態に係る通信サービス伝達と関連した通信サービスの運用方法を説明する図である。説明に先立ち、通信サービス運用システム10のうちメイン電子装置100は、使用者の要請に対応し、又は補助電子装置200の間接モード実施の要請に対応し、間接モードの実施状態を維持することができる。この過程で、メイン電子装置100は、第1通信網400に対する待機状態を有することができる。
【０１４４】
図9に示す通り、本発明の一実施形態に係る通信サービス伝達と関連した通信サービスの運用方法は、過程901でメイン電子装置100が通信サービスの受信を行うことができる。例えば、メイン電子装置100は、第1通信網400と接続された他の電子装置101から通信サービス接続のメッセージを受信することができる。過程903でメイン電子装置100は、補助電子装置200への接続情報をサービス支援装置300に要請することができる。ここで、メイン電子装置100は、第1ネットワーク通信モジュール180をアクティブ化し、第2通信網500を介してサービス支援装置300への接続を行うことができる。もしくは、メイン電子装置100は、間接モードの実施中にサービス支援装置300との接続状態を維持することができる。
【０１４５】
過程905でサービス支援装置300は、メイン電子装置100の要請に対応し、補助電子装置200の接続情報をメイン電子装置100に伝達することができる。メイン電子装置100は、サービス支援装置300が提供した補助電子装置200の接続情報を利用し、補助電子装置200とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。過程907でメイン電子装置100は、形成されたネットワーク通信チャンネルを介し、通信サービス受信の報知を補助電子装置200に知らせることができる。この過程で、メイン電子装置100は、通信サービス接続のメッセージを補助電子装置200へ送信することもできる。
【０１４６】
過程909で補助電子装置200は、メイン電子装置100からの通信サービス受信の報知に対応し受信の報知を行うことができる。例えば、補助電子装置200は、通信サービスの受信が発生したことを指示するポップアップウィンドウを出力するか、オーディオ案内音を出力するか予め定義された一定パターンの振動を発生させることができる。もしくは、補助電子装置200は、予め定義された一定パターンのランプの点滅を行うこともできる。過程911で補助電子装置200は、補助入力部220又は入力機能の補助表示部240から通信サービスの接続を許可するイベントを受信することができる。ここで、補助電子装置200は、通信サービス接続の許可可否を確認するポップアップウィンドウ又はメニューアイテムを出力することができる。補助電子装置200は、接続許可に対応する項目が選択されれば、接続許可イベントの受信と判断することができる。
【０１４７】
過程913で補助電子装置200は、他の電子装置101の通信サービスの接続を要請するメッセージ又は接続を許可するメッセージをメイン電子装置100へ送信することができる。過程915でメイン電子装置100は、通信サービス接続の許可に関するメッセージを、第1通信網400を介し他の電子装置101へ送信することができる。メイン電子装置100は、第1通信網400を介し他の電子装置101と通信チャンネル、例えば音声通話チャンネル、映像通話チャンネルなどを形成することができる。
【０１４８】
過程917でメイン電子装置100は、他の電子装置101が送信した通信サービスデータを補助電子装置200へ送信することができる。補助電子装置200は、補助オーディオ処理部230などが収集したデータをメイン電子装置100に伝達することができる。過程917でメイン電子装置100は、他の電子装置101が第1通信網400を介し提供したデータを第2通信網500に合わせてデータ変換を行ったあと、第2通信網500を介し補助電子装置200へ送信することができる。メイン電子装置100は、補助電子装置200が第2通信網500を介し提供したデータを第1通信網400に合わせてデータ変換を行ったあと、第1通信網400を介し他の電子装置101へ送信することができる。一実施形態によれば、メイン電子装置100は、移動通信ネットワーク形式に作成されたデータをインターネットネットワーク形式のデータに変換する作業と、インターネットネットワーク形式のデータを移動通信ネットワーク形式のデータに変換する作業とのうち少なくとも一つの作業を行うことができる。
【０１４９】
一方、前述した説明では、メイン電子装置100と補助電子装置200がネットワーク通信モジュール基盤で形成されたネットワーク通信チャンネルを介し、通信サービス受信報知及び接続要請とデータ変換及び送受信を行うことを説明したが、本発明の多様な実施形態がこれに限定されるものではない。例えば、メイン電子装置100と補助電子装置200は、メッセージ及びデータの伝達をサービス支援装置300を介し行うこともできる。一実施形態によれば、メイン電子装置100は、通信サービス受信の報知をサービス支援装置300を経て補助電子装置200へ送信することができる。補助電子装置200は、接続要請メッセージをサービス支援装置300を介しメイン電子装置100へ送信することができる。メイン電子装置100は、他の電子装置101が送信した通信サービスデータをサービス支援装置300を経て補助電子装置200へ送信することができ、補助電子装置200は、通信サービスデータをサービス支援装置300を経てメイン電子装置100へ送信することができる。
【０１５０】
図10は、本発明の一実施形態に係る通信サービス伝達と関連したメイン電子装置の運用方法を説明する図である。
【０１５１】
図10に示す通り、本発明の一実施形態に係る通信サービス伝達と関連したメイン電子装置の動作方法は、メイン制御部160が過程1001で機能待機又は機能動作を行うことができる。例えば、メイン制御部160は、メイン表示部140がターンオフされた状態でありながら通信モジュール110が待機状態であるスリープ状態を運用することができる。過程1003でメイン制御部160は、特定のイベントが発生すれば、発生したイベントが通信サービスの受信に関するイベントなのか否かを確認することができる。メイン制御部160は、通信サービスの受信に関するイベントでなければ、過程1005で当該イベントに対応する機能の遂行を制御することができる。例えば、メイン制御部160は、以前状態のスリープ状態を維持することができる。
【０１５２】
過程1003で通信サービスの受信に関するイベントが発生すれば、過程1007でメイン制御部160は、補助電子装置200への接続情報の収集を制御することができる。この過程で、メイン制御部160は、第1ネットワーク通信モジュール180をアクティブ化し、第2通信網500を介しサービス支援装置300への接続を行うことができる。メイン制御部160は、接続過程で使用者認証情報を提供することができ、自分の識別情報とともに登録した補助電子装置200の現在接続情報をサービス支援装置300に要請することができる。メイン制御部160は、補助電子装置200の接続情報を収集すれば、収集された接続情報に基づき第2通信網500を介し補助電子装置200とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。
【０１５３】
過程1009でメイン制御部160は、他の電子装置101から通信サービス受信に対応する通信サービス受信の報知を補助電子装置200に伝達することができる。ここで、メイン制御部160は、他の電子装置101の通信サービス接続のメッセージを補助電子装置200にフォワーディング（転送）するか、他の電子装置101から通信サービス接続メッセージの受信を知らせる別途のメッセージを補助電子装置200へ送信することができる。
【０１５４】
過程1011でメイン制御部160は、通信サービスの接続を許可するメッセージを補助電子装置200から受信したのかを確認することができる。この過程で、メイン制御部160は、補助電子装置200から接続未許可又は接続取消に対応するメッセージを受信すれば、過程1013で予め定義された機能を行うことができる。一実施形態によれば、メイン制御部160は、第1通信網400を介し他の電子装置101へ接続拒絶に対応するメッセージを送信することができる。メイン制御部160は、接続拒絶に対応するメッセージの送信に対する処理報知を補助電子装置200に伝達することができる。メイン制御部160は、接続拒絶の遂行に対応するメッセージの出力をメイン表示部140及びメインオーディオ処理部130のうち少なくとも一つを介し行うことができる。ここで、メイン制御部160は、前述した接続拒絶処理の過程をバックグラウンドプロセッシングを介し行うことができる。これに対応しメイン電子装置100は、メイン表示部140がターンオフ状態であるスリープ状態を維持することができる。
【０１５５】
過程1011で接続を許可するメッセージを補助電子装置200から受信すれば、過程1015でメイン制御部160は、データの変換及び送受信に基づき通信サービスの支援を行うことができる。例えば、メイン制御部160は、他の電子装置101へ通信サービスの接続を許可するメッセージを送信し他の電子装置101と通信チャンネルを形成することができる。メイン制御部160は、他の電子装置101が送信するデータを、第2通信網500に適用することができる形態、又は第1ネットワーク通信モジュール180に適用することができる形態に変換したあと、補助電子装置200へ送信することができる。メイン制御部160は、補助電子装置200が送信するデータを、第1通信網400に適用することができる形態、又は通信モジュール110に適用することができる形態に変換したあと、他の電子装置101へ送信することができる。
【０１５６】
過程1017でメイン制御部160は、機能終了に対応するイベント発生があるのか否かを確認することができる。メイン制御部160は、機能終了イベントの発生時、メイン電子装置100の機能終了を制御することができる。メイン制御部160は、機能終了イベントの発生がなければ、1011過程以前に分岐して以下の過程を再度行うことができる。
【０１５７】
図11は、本発明の一実施形態に係る通信サービス伝達と関連した補助電子装置の運用方法を説明する図である。
【０１５８】
図11に示す通り、本発明の一実施形態に係る通信サービス伝達と関連した補助電子装置の動作方法は、過程1101で補助制御部260が機能待機又は機能動作を制御することができる。例えば、補助制御部260は、補助電子装置200が支援する音楽再生機能や、写真撮影機能、文字作成機能、時間表示機能などの多様な機能の遂行を制御することができる。過程1103で補助制御部260は、通信サービス受信の報知を受信したのか否かを確認することができる。この過程で、通信サービス受信の報知がない場合、過程1105で補助制御部260は、当該イベントの発生に対応する機能遂行を制御することができる。例えば、補助制御部260は、イベントの種類に対応する音楽再生機能の維持などを行うことができる。通信サービス受信の報知は、サービス支援装置300から受信するかメイン電子装置100から受信することができる。メイン電子装置100から受信と関連しメイン電子装置100と第2通信網500基盤のネットワーク通信チャンネルの形成を維持することができる。
【０１５９】
過程1103で通信サービス受信の報知が発生すれば、補助制御部260は過程1107で受信の報知を出力することができる。補助制御部260は、通信サービスが受信されたことを案内するポップアップウィンドウを補助表示部240に出力するか、それに対応するパターンの振動を発生させることができる。もしくは、補助制御部260は、通信サービスの受信を案内するオーディオデータを出力するかランプの点滅を制御することができる。補助制御部260は、通信サービス接続の許可可否を問うポップアップウィンドウを出力することもできる。
【０１６０】
過程1109で補助制御部260は、通信サービスの接続と関連した入力イベントが発生すれば、補助制御部260は過程1111に分岐して通信サービス接続の支援を行うことができる。補助制御部260は、通信サービスの接続と関連した入力イベントが発生すれば、接続要請メッセージ又は接続許可メッセージをメイン電子装置100へ送信することができる。補助制御部260は、メイン電子装置100と第2通信網500基盤のネットワーク通信チャンネルを形成することができる。補助制御部260は、ネットワーク通信チャンネルを介し、他の電子装置101と通信サービスの運用と関連したデータをメイン電子装置100と送受信することができる。
【０１６１】
過程1109で接続を許可しない入力イベント、例えば接続拒絶に該当する入力イベントが発生すれば、過程1113で補助制御部260は接続取消の報知を行うことができる。補助制御部260は、接続取消又は接続拒絶に対応するメッセージをメイン電子装置100へ送信することができる。
【０１６２】
過程1115で補助制御部260は、機能終了と関連したイベント発生があるのか否かを確認することができる。補助制御部260は、機能終了イベントの発生時、補助電子装置200の機能終了を制御することができる。補助制御部260は、機能終了イベントの発生が無い状態で通信サービスの受信がさらに発生すれば、過程1109以前に分岐して以下の過程を再度行うように支援することができる。もしくは、補助制御部260は、機能終了イベントの発生がなければ、過程1103以前に分岐して以下の過程を再度行うように支援することができる。
【０１６３】
図12は、本発明の実施形態に係る通信サービス要請と関連した通信サービスの運用方法を説明する図である。
【０１６４】
図12に示す通り、本発明の通信サービス要請と関連した通信サービスの運用方法は、過程1201で補助電子装置200が通信サービス接続の要請を受信することができる。この過程で、補助電子装置200は、通信サービス接続の要請と関連した画面インタフェースを出力することができる。例えば、補助電子装置200は電話帳出力画面、ダイヤル画面、通話履歴画面のうち少なくとも一つを出力することができる。補助電子装置200は、特定電話番号の入力及び電話掛けの入力が発生すれば、当該入力を通信サービス接続要請の発生と認識することができる。
【０１６５】
過程1203で補助電子装置200は、通信サービス接続要請の情報をサービス支援装置300へ送信することができる。例えば、補助電子装置200は、通信サービス接続要請メッセージ、補助電子装置200の第2通信網500への接続情報をサービス支援装置300へ送信することができる。通信サービス接続要請のメッセージには、他の電子装置101の電話番号情報及び電話掛け要請情報が含まれ得る。サービス支援装置300は、補助電子装置200の識別情報を確認し、補助電子装置200とともに登録されたメイン電子装置100の識別情報を確認することができる。サービス支援装置300は、メイン電子装置100の第2通信網500への接続情報を確認することができる。
【０１６６】
過程1205でサービス支援装置300は、補助電子装置200の接続情報及び通信サービス接続要請情報をメイン電子装置100へ送信することができる。サービス支援装置300は、第2通信網500を介しメイン電子装置100とネットワーク通信チャンネルの形成を行うことができる。多様な実施形態によれば、サービス支援装置300は、ネットワーク通信チャンネルを介し補助電子装置200の接続情報を除いた通信サービス接続要請情報を送信することもできる。
【０１６７】
過程1207でメイン電子装置100は通信サービスの接続を行うことができる。メイン電子装置100は、サービス支援装置300が送信した通信サービス接続要請のメッセージ内に含まれた他の電子装置101の電話番号情報に基づき、他の電子装置101へ通信サービス接続要請のメッセージを送信することができる。メイン電子装置100は、他の電子装置101が通信サービスの接続を許可する場合、他の電子装置101と第1通信網400基盤の通信チャンネルを形成することができる。
【０１６８】
過程1029でメイン電子装置100は、補助電子装置200と第2通信網500基盤のネットワーク通信チャンネルを形成し、データの変換及び送受信を行うことができる。一実施形態によれば、メイン電子装置100は、通信サービス接続要請情報を受信する過程で共に受信された補助電子装置への接続情報を利用し、補助電子装置200とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。メイン電子装置100は、他の電子装置101の通信サービスの中継のため、第1通信網400に受信されたデータを第2通信網500に適用することができる形態に変換したあとで送信し、第2通信網500を介し受信されたデータを第1通信網400に適用することができる形態に変換したあとで送信することができる。他の実施形態によれば、メイン電子装置100は、過程1205で補助電子装置の接続情報を受信することができなかった場合、過程1207と過程1209の間にサービス支援装置300は補助電子装置200の接続情報を要請することができる。そして、メイン電子装置100は、収集された補助電子装置200の接続情報に基づき補助電子装置200とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。
【０１６９】
多様な実施形態によれば、メイン電子装置100は他の電子装置101と通信サービスの接続に失敗することがあり得る。メイン電子装置100は、通信サービス接続の失敗時、補助電子装置200に通信サービス接続の失敗を知らせることができる。この過程で、メイン電子装置100は、補助電子装置200とネットワーク通信チャンネルを形成したあと接続失敗のメッセージを送信するか、サービス支援装置300を介し接続失敗のメッセージを補助電子装置200へ送信することができる。
【０１７０】
図13は、本発明の実施形態に係る通信サービス要請と関連したメイン電子装置の運用方法を説明する図である。
【０１７１】
図13に示す通り、本発明の通信サービス要請と関連したメイン電子装置の動作方法は、メイン制御部160が過程1301で機能待機又は機能動作を制御することができる。例えば、メイン制御部160はスリープ状態を維持することができる。過程1303でメイン制御部160は、通信サービス接続の要請が受信されるのか否かを確認することができる。この過程で、メイン制御部160は、通信サービス接続の要請が発生しなければ、過程1305で発生したイベントに基づく機能を行うか以前の状態を維持するように制御することができる。メイン制御部160は、通信サービス接続要請の受信と関連し第1ネットワーク通信モジュール180をアクティブ化し、第2通信網500への接続状態を維持することができる。
【０１７２】
過程1330で通信サービス接続の要請を補助電子装置200から受信すれば、メイン制御部160は過程1307で接続を試みることができる。メイン制御部160は、通信サービス接続要請受信の過程で他の電子装置101の電話番号を収集し、収集された電話番号に基づき他の電子装置101に電話掛けを行うことができる。
【０１７３】
過程1309でメイン制御部160は、他の電子装置101と通信サービスの接続が行われるのかを確認することができる。この過程で、メイン制御部160は、通信サービスの接続が行われた場合、過程1311でデータの変換及び送受信を通じた通信サービス接続の支援を行うことができる。例えば、メイン制御部160は、補助電子装置200と第2通信網500基盤のネットワーク通信チャンネルを形成し、他の電子装置101との通信サービスの中継を行うことができる。この過程で、メイン制御部160は、第1通信網400と第2通信網500の間のデータ伝達のためのデータ変換を行うことができる。
【０１７４】
過程1309で通信サービスの接続に失敗した場合、例えば他の電子装置101が接続を断ったか、既に設定された時間以内に接続を許可しない場合などの多様な状況に応じて接続が行われなければ、メイン制御部160は過程1313で接続失敗の報知を送信することができる。例えば、メイン制御部160は接続失敗を知らせるメッセージを生成し、生成された接続失敗のメッセージを補助電子装置200へ送信することができる。この過程で、メイン制御部160は、接続失敗メッセージの送信と関連し、補助電子装置200とネットワーク通信チャンネルを一時的に形成することができる。他の実施形態によれば、メイン制御部160は接続失敗のメッセージをサービス支援装置300に伝達し、サービス支援装置300が接続失敗のメッセージを補助電子装置200に伝達することもできる。
【０１７５】
過程1315でメイン制御部160は、機能終了と関連したイベントの発生があるのか否かを確認することができる。メイン制御部160は、機能終了関連イベントが発生すれば、補助電子装置200の機能終了を制御することができる。メイン制御部160は、機能終了関連イベントの発生がなければ、過程1301以前に分岐して以下の過程を再度行うことができる。
【０１７６】
図14は、本発明の実施形態に係る通信サービス要請と関連した補助電子装置の運用方法を説明する図である。
【０１７７】
図14に示す通り、本発明の通信サービス要請と関連した補助電子装置の動作方法は、過程1401で補助制御部260が機能動作又は機能待機を行うことができる。一実施形態によれば、補助制御部260は時間表示機能を行うことができる。他の実施形態によれば、補助制御部260は音楽再生機能を行うことができる。
【０１７８】
過程1403で補助制御部260は、通信サービス接続の要請に関する入力イベントが発生するのか否かを確認することができる。補助入力部220、入力機能の補助表示部240のうち少なくとも一つから通信サービス接続の要請に関する入力イベントが発生しなければ、過程1405で補助制御部260は、発生するイベントに対応する機能遂行を制御することができる。
【０１７９】
過程1403で通信サービス接続の要請に関する入力イベントが発生すれば、過程1407で補助制御部260は通信サービス接続の要請を送信することができる。一実施形態によれば、補助制御部260は、通信サービス接続の要請に対応する他の電子装置101の電話番号情報及び電話掛け情報を含む接続要請のメッセージをメイン電子装置100へ送信することができる。この過程で、補助制御部260はサービス支援装置300へ接続要請のメッセージを送信し、サービス支援装置300がメイン電子装置100に伝達するように支援することができる。他の実施形態によれば、補助制御部260は、サービス支援装置300からメイン電子装置100の接続情報を要請し、メイン電子装置100の接続情報に基づき第2通信網500基盤のネットワーク通信チャンネルをメイン電子装置100と形成することができる。補助制御部260は、ネットワーク通信チャンネルが形成されれば、接続要請のメッセージをメイン電子装置100へ送信することができる。
【０１８０】
過程1409で補助制御部260は、メイン電子装置100から通信サービス接続の成功に対するメッセージの受信があるのか否かを確認することができる。通信サービスの接続に成功すれば、過程1411で補助制御部260は通信サービスの接続を支援することができる。例えば、補助制御部260は、メイン電子装置100の要請に対応しメイン電子装置100とネットワーク通信チャンネルを形成することができる。補助制御部260は、ネットワーク通信チャンネルを介し伝達される他の電子装置101のデータを出力することができる。補助制御部260は、補助オーディオ処理部230から受信されたオーディオデータを、ネットワーク通信チャンネルを介しメイン電子装置100に伝達することができる。映像通話サービスが進められる場合、補助制御部260はカメラモジュールをアクティブ化して映像を収集することができる。補助制御部260は、収集された映像情報をネットワーク通信チャンネルを介しメイン電子装置100に伝達し、メイン電子装置100から他の電子装置101が送信した映像情報を受信して出力することができる。
【０１８１】
過程1409で通信サービスの接続に失敗すれば、過程1413で補助制御部260は接続失敗の報知を出力することができる。通信サービス接続の失敗時、補助制御部260はメイン電子装置100から接続失敗を知らせるメッセージを受信することができる。補助制御部260は、受信された接続失敗のメッセージに対応するポップアップウィンドウを出力するか、それに対応するオーディオデータを出力することができる。
【０１８２】
過程1415で補助制御部260は、機能終了関連イベントの発生を確認することができる。補助制御部260は、機能終了関連イベントの発生時、補助電子装置200の機能終了を制御することができる。補助制御部260は、機能終了関連イベントの発生がなければ、過程1403以前に分岐して以下の過程を再度行うことができる。
【０１８３】
前述したところのように、本発明の多様な実施形態で説明する通信サービスの運用方法は、第1通信網400と接続されたメイン電子装置100の通信サービスデータを利用する間接モード実施要請のイベントを補助電子装置200が受信する過程、前記補助電子装置200が第2通信網500への接続が可能なのか否かを確認する過程、前記補助電子装置200が間接モード実施要請のメッセージを第2通信網500基盤で前記メイン電子装置100へ送信する過程を含むことができる。
【０１８４】
多様な実施形態によれば、前記方法は、前記第1通信網400を介し前記メイン電子装置100が受信したデータのうち未確認通信サービスデータの少なくとも一部を、前記補助電子装置200が受信して出力するデータ出力過程をさらに含むことができる。
【０１８５】
多様な実施形態によれば、前記データ出力の過程は、前記メイン電子装置100が前記未確認通信サービスデータを前記第2通信網500に接続されたサービス支援装置300へ送信する過程、前記サービス支援装置300が前記未確認通信サービスデータを前記第2通信網500を介し前記補助電子装置200へ送信する過程をさらに含むことができる。
【０１８６】
多様な実施形態によれば、前記方法は、前記第1通信網400基盤で前記メイン電子装置100が受信した通信サービス接続のメッセージを、前記補助電子装置200が前記第2通信網500を介し受信して出力する過程、前記補助電子装置200の通信サービス接続の許可可否を前記メイン電子装置100へ送信する過程をさらに含むことができる。
【０１８７】
多様な実施形態によれば、前記方法は、メイン電子装置100が前記補助電子装置200の前記第2通信網500への接続情報を収集する過程、前記メイン電子装置100が前記接続情報を利用し、前記補助電子装置200と前記第2通信網500基盤のネットワーク通信チャンネルを形成する過程をさらに含むことができる。
【０１８８】
多様な実施形態によれば、前記方法は、前記補助電子装置200が第1通信網400基盤の通信サービス接続要請のメッセージを前記第2通信網500基盤で前記メイン電子装置100へ送信する過程をさらに含むことができる。
【０１８９】
多様な実施形態によれば、前記方法は、前記メイン電子装置100が前記通信サービス接続要請のメッセージに書き込まれた情報に基づき他の電子装置101と通信サービスの接続を試みる過程、前記メイン電子装置100が前記通信サービス接続の結果を前記補助電子装置200へ送信する過程をさらに含むことができる。
【０１９０】
多様な実施形態によれば、前記方法は、前記補助電子装置200と前記メイン電子装置100の間の前記近距離通信チャンネルの解除又は形成を案内するメッセージ、及び前記間接モードへの切換えを案内するメッセージを出力する過程、前記間接モードへの切換中に前記第2通信網500への接続不可の際、それに伴う案内メッセージを出力する過程、前記間接モードの実施又は解除の設定と関連したウィジェットを出力する過程、電話番号及び文字の入力が可能なダイヤル画面、格納された電話帳又は前記メイン電子装置100が提供する電話帳情報表示画面、前記メイン電子装置100が提供した通話リスト及び格納された通話リストのうち少なくとも一部を含む通話リスト画面のうち、少なくとも一つを出力する過程のうち少なくとも一つの過程をさらに含むことができる。
【０１９１】
図15は、本発明の実施形態に係る通信サービス運用に適用可能な画面インタフェースを説明する図である。以下の説明で画面インタフェースは、補助電子装置の補助表示部を介し出力される例を基準に説明する。ところが、本発明の多様な実施形態がこれに限定されるものではない。例えば、以下で説明する画面インタフェースは、メイン電子装置及び補助電子装置のうち少なくとも一つに出力されてもよい。さらに、以下で説明する画面インタフェースは、間接モードの実施及び解除の要請と関連した間接モード領域と、直接モードの実施及び解除の要請と関連した直接モード領域とを含むウィジェットを例示したが、本発明の多様な実施形態がこれに限定されるものではない。例えば、本発明に係る補助表示部240は、間接モード領域のみを含むウィジェット、直接モード領域のみを含むウィジェットなどを独立的に提供することもできる。さらに、以下で説明されるウィジェットは、アイコンの形態に提供可能なはずである。
【０１９２】
図15に示す通り、補助表示部240は待機画面40を出力することができる。待機画面40は、時間表示機能を支援することができる。一実施形態によれば、補助表示部240は、間接モード及び直接モードの選択が可能なモード選択ウィジェット241を出力することができる。ここで、直接モードは、前記で説明したところのように、メイン電子装置100と補助電子装置200の間に近距離通信モジュール基盤の近距離直接通信チャンネルを形成し、これに基づきデータを送受信するモードであり得る。例えば、直接モードは、別途の通信網を利用せず、近距離通信モジュール等を基盤とするモードであり得る。間接モードは、メイン電子装置100と補助電子装置200が特定の通信網に基づきデータを送受信するモードであり得る。ここで、通信網はインターネットネットワーク基盤のネットワーク網であり得る。間接モードで補助電子装置200とメイン電子装置100は、距離や特定の配置状態に係わりなく、インターネットネットワーク接続が可能な位置で互いに通信が可能であり得る。モード選択ウィジェット241は、間接モード領域241a及び直接モード領域241bを含むことができる。間接モード領域241aは、間接モードの実施を要請する領域であり得る。直接モード領域241bは、直接モードの実施を要請する領域であり得る。
【０１９３】
間接モードの実施が要請された場合、補助表示部240は、間接モードの待機画面50でのようにモード選択ウィジェット241のイメージ変化を提供することができる。例えば、補助表示部240は、間接モード領域241aと直接モード領域241bが互いに区分されるよう、色相や明度、形態のうち少なくとも一つを変化させて出力することができる。間接モード実施の要請と関連し、補助電子装置200は、モード選択ウィジェット241で間接モード領域241aをタッチするなどの領域選択が発生すれば、間接モード実施の要請と認識することができる。もしくは、補助電子装置200は、間接モードの実施のため予め定義された特定のキーボタンが押される場合、間接モード実施の要請と認識することができる。もしくは、補助電子装置200は電話帳リスト画面、ダイヤル画面、通話履歴画面などで少なくとも一つの電話番号選択及び電話掛けが要請されれば、自動に間接モード実施の要請と認識することができる。
【０１９４】
間接モードの実施に伴い、補助電子装置200が第2通信網500への接続を行うことができる。これに対応し間接モードの待機画面50は、第2通信網500の通信状態を示すネットワーク通信状態指示子を状態バー領域や補助表示部240画面の一定位置に出力することができる。さらに、間接モード待機画面50は、現在のサービス状態を表す特定のテキスト情報、例えば通信サービス受信待機に該当するテキスト情報を出力することができる。間接モード待機画面50は、特定のテキスト情報を代替するイメージ情報を独立的に又はテキスト情報とともに出力することができる。
【０１９５】
直接モードの実施が要請された場合、補助表示部240は、直接モード画面60でのようにモード選択ウィジェット241のイメージ変化を提供することができる。例えば、補助表示部240は、現在実施中の直接モードに対応する直接モード領域241bを間接モード領域241aより明るく表示することができる。ここで、モード選択ウィジェット241のイメージ変化は前述した明るさの変化に限定されるものではない。例えば、モード選択ウィジェット241のイメージ変化は、実施中のモードに対応し色相変化及び形態変化のうち少なくとも一つを含むことができる。
【０１９６】
一実施形態によれば、直接モード領域241bが選択されれば、補助電子装置200は直接モードを行うことができる。例えば、補助電子装置200は第2近距離通信モジュール270をアクティブ化し、メイン電子装置100の第1近距離通信モジュール170をスキャンすることができる。補助電子装置200は、メイン電子装置100の第1近距離通信モジュール170と近距離通信チャンネルを形成することができる。補助電子装置200は、近距離通信チャンネルを介し通信サービスデータを送受信することができる。直接モード画面60は、近距離通信チャンネルの通信状態を表す近距離通信状態指示子を状態バー領域や補助表示部240の一定位置に出力することができる。
【０１９７】
間接モード待機画面50で、イベントの発生に伴い、補助表示部240は通信サービス接続要請画面70を出力することができる。補助電子装置200は、通信サービス接続要請と関連しメニューアイテムやアイコン又は特定のホットキー（hot key）を提供することができる。補助電子装置200は、通信サービス接続要請と関連したイベント、例えば電話帳リスト出力の要請が発生すれば、図示されたところのように通信サービス接続要請画面70を出力することができる。補助電子装置200は、電話帳リストを補助格納部250に格納した状態で提供するか、メイン電子装置100に要請して出力することができる。多様な実施形態によれば、補助表示部240は、ダイヤル項目が選択されれば、数字及び文字の入力が可能なダイヤル画面を出力することができる。補助表示部240は、通話リスト項目が選択されれば、以前の通話リストを含む画面を出力することができる。補助電子装置200は、通話リストの出力時、補助格納部250に格納された通話履歴を出力するか、メイン電子装置100に通話履歴を要請して出力することができる。この過程で、補助電子装置200は一定期間、例えば一週又は一カ月などの期間の間に送受信した通話履歴をメイン電子装置100から受信して出力することができる。もしくは、補助電子装置200は、補助電子装置200を介し送受信した通話履歴、及びメイン電子装置100を介し送受信した通話履歴を区分して出力することもできる。通信サービス接続要請画面70で特定の電話番号項目が選択されるか、特定の電話番号項目が指定された状態で接続項目が選択されれば、補助電子装置200はメイン電子装置100に通信サービス接続要請のメッセージを送信することができる。
【０１９８】
前述したところのように、本発明の多様な実施形態に係る通信サービス運用方法及びこれを支援する電子装置によれば、補助電子装置200がメイン電子装置100から一定距離離脱されても、メイン電子装置100基盤の通信サービスの運用が可能であるように支援することができる。さらに、本発明の多様な実施形態は、補助電子装置200が着用可能な形態に提供される環境で、メイン電子装置100との相対的位置に係わりなく、補助電子装置200を利用したメイン電子装置100の機能運用をより容易に行うことができるように支援する。さらに、本発明の多様な実施形態は、補助電子装置200の活用性を最大化して情報の閲覧と確認及び機能制御を一層容易かつ適応的に行うことができるように支援する。
【０１９９】
一方、デジタル機器のコンバージェンス（convergence）傾向に伴い変形が非常に多様なので全て列挙することはできないが、メイン電子装置100及び補助電子装置200は加速度センサー、ジャイロセンサー、GPSモジュール、NFC（Near Filed Communication）モジュール、振動モーター、付属品などのように、前記で言及されていない構成等をさらに含むことができる。さらに、メイン電子装置100及び補助電子装置200は、その提供形態に応じて前記の構成等から特定の構成が除外されるか他の構成に取り替えられてもよい。
【０２００】
そして、本明細書と図面に示した実施形態等は、本発明の技術内容を容易に説明し、理解を助けるため特定の例を提示したものであるだけで、本発明の範囲を限定するためのものではない。したがって、本発明の範囲は、ここに記載された実施例等以外にも、本発明の技術的思想に基づいて導き出される全ての変更又は変形された形態が本発明の範囲に含まれるものと解釈されなければならない。
【符号の説明】
【０２０１】
10  通信サービス運用システム
100  メイン電子装置
101  他の電子装置
110  通信モジュール
120  メイン入力部
130  メインオーディオ処理部
140  メイン表示部
150  メイン格納部
160  メイン制御部
170  第1近距離通信モジュール
180  第1ネットワーク通信モジュール
200  補助電子装置
220  補助入力部
230  補助オーディオ処理部
240  補助表示部
250  補助格納部
260  補助制御部
270  第2近距離通信モジュール
280  第2ネットワーク通信モジュール
300  サービス支援装置
400  第1通信網
500  第2通信網
【図１】
2015076876.tif 000003
【図２】
2015076876.tif 000004
【図３】
2015076876.tif 000005
【図４】
2015076876.tif 000006
【図５】
2015076876.tif 000007
【図６】
2015076876.tif 000008
【図７】
2015076876.tif 000009
【図８】
2015076876.tif 000010
【図９】
2015076876.tif 000011
【図１０】
2015076876.tif 000012
【図１１】
2015076876.tif 000013
【図１２】
2015076876.tif 000014
【図１３】
2015076876.tif 000015
【図１４】
2015076876.tif 000016
【図１５】
2015076876.tif 000017