(57)【要約】【課題】  伸縮性を有しつつもコシがあって、膝抜け現象等が発生せず、しかも起毛加工性に優れた伸縮性トリコット編地を提供する。【解決手段】本発明の伸縮性トリコット編地Ｔは、非伸縮編成糸Ｙ１、Ｙ１１、Ｙ１２で形成される非伸縮組織体Ｃ１、Ｃ１１、Ｃ１２と、高収縮編成糸Ｙ２で形成される高収縮組織体Ｃ２と、高伸縮編成糸Ｙ３で形成される高伸縮組織体Ｃ３とがそれぞれの縮組織で一体的に形成されていて、熱収縮により収縮した高収縮組織体Ｃ２と、高収縮組織体Ｃ２の収縮に追従して収縮した高伸縮組織体Ｃ３とが、その表裏を非伸縮組織体Ｃ１、Ｃ１１、Ｃ１２で被覆されている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
非伸縮編成糸で形成される非伸縮組織体と、高収縮編成糸で形成される高収縮組織体と、高伸縮編成糸で形成される高伸縮組織体とが、それぞれの縮組織で一体的に形成されていて、熱収縮により収縮した高収縮組織体と、高収縮組織体の収縮に追従して収縮した高伸縮組織体とが、その表裏を非伸縮組織体で被覆されていることを特徴とする伸縮性トリコット編地。  
【請求項２】
非伸縮組織体の編組織がデンビー組織（１−０／１−２）で、高収縮組織体の編組織がデンビー組織（１−２／１−０）で、高伸縮組織体の編組織がデンビー組織（１−０／１−２）であることを特徴とする請求項１記載の伸縮性トリコット編地。
【請求項３】
非伸縮編成糸がポリエステル糸であり、高収縮編成糸が高収縮タイプポリエステル糸であり、高伸縮編成糸がポリウレタン糸であることを特徴とする請求項１記載の伸縮性トリコット編地。  
【請求項４】
非伸縮編成糸が６６ナイロン糸であり、高収縮編成糸が高収縮タイプポリエステル糸であり、高伸縮編成糸がポリウレタン糸であることを特徴とする請求項１記載の伸縮性トリコット編地。
【請求項５】
非伸縮編成糸がナイロン糸であり、高収縮編成糸が高収縮タイプナイロン糸であり、高伸縮編成糸がポリウレタン糸であることを特徴とする請求項１記載の伸縮性トリコット編地。
【請求項６】
非伸縮組織体が２系列であり、２系列の非伸縮組織体がそれぞれ異なる非伸縮編成糸で形成されていることを特徴とする請求項１記載の伸縮性トリコット編地。
【請求項７】
表裏に表出した、表裏、又は表裏のいずれか一方の非伸縮編成糸に起毛加工が施されていることを特徴とする請求項１記載の伸縮性トリコット編地。
【請求項８】
非伸縮編成糸で非伸縮組織体を、高収縮編成糸で高収縮組織体を、前記高収縮組織体を熱収縮させた際に追従収縮が可能に延伸させた高伸縮編成糸で高伸縮組織体を、それぞれの編組織で一体的に編成して経編基地を得た後、該経編基地を熱処理して高収縮組織体を熱収縮させるとともに高伸縮組織体を追従収縮させて、熱収縮した高収縮組織体が高伸縮組織体の伸びを一定範囲内に抑えると共に、高収縮組織体と高伸縮組織体の収縮により非伸縮組織体を相対的に緩んだ状態として、該非伸縮組織体で高収縮組織体と高伸縮組織体の表裏を被覆させて起毛加工性を向上させることを特徴とする伸縮性トリコット編地の製造方法に存する。
【請求項９】
経編基地を編成する際、非伸縮編成糸のランナー長を、高収縮編成糸と高伸縮編成糸のランナー長より大にして非伸縮組織体の相対的な緩みを大きくすることを特徴とする請求項８記載の伸縮性トリコット編地の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伸縮性トリコット編地に関する。
詳しくは、伸縮性を有しつつもコシがあり、膝抜け現象等が生じないと共に起毛用基布としても充分な性能を有する伸縮性トリコット編地に関する。
【背景技術】
【０００２】
昨今のファッション衣料やスポーツ衣料等に使用される素材への要求機能として高伸縮性が挙げられる。
また、これらの衣料には、その表面に起毛加工を施すことが多く、この起毛加工が可能であるという起毛加工性も同時に求められている。
この高伸縮性や起毛加工性を有する素材としては織物や編物があるが、特に後者の編物である高伸縮性トリコット編地が多用されている。
【０００３】
この高伸縮性トリコット編地を衣料として用いた場合、身体にピッタリとフィットする特性を有する。
そして、この編地はフィットしつつも着用者の動作を拘束しない柔軟な伸縮性に特徴がある。
それは、トリコット編地の組織構造と使用編成糸によるところが大きい。
【０００４】
このような高伸縮性トリコット編地については多くの提案がなされてきた。
例えば、特許文献１では、光沢感を有し、薄地でストレッチ性を有するトリコット編地が提案されている。
大きな伸び縮みを可能にするために使用される伸縮編成糸としてポリウレタン糸が用いられ、編地の形態を保つための伸縮の小さい非伸縮編成糸としてポリエステル糸が用いられている。
この高伸縮性トリコット編地は、薄手、軽量でしかも防風性に優れた特徴があり、スポーツ衣料やインナー衣料として広く用いられている。
【０００５】
また、例えば、特許文献２では、ナイロン等の非伸縮編成糸とポリウレタン糸等の伸縮編成糸を同じ組織で編成した高伸縮性トリコット編地が示されている。
これは編成の際に、非伸縮編成糸を伸縮編成糸よりも多く送り出して伸縮編成糸に対する被覆効果を得て、美しい編目表面を有し裁断しても解れないことを特徴とするものである。
【０００６】
そして、起毛用基布について、例えば特許文献３では、ポリエステル糸等の非伸縮編成糸が編地の表裏両面でポリウレタン糸等の伸縮編成糸を被覆するように編成され、編地の両面に表出した非伸縮編成糸を起毛して得られる、伸縮性を有する起毛用トリコット編地が提案されている。
【０００７】
また、特許文献４では、ポリウレタン糸等の高伸縮編成糸を用いず、一定の条件下で加工することにより膝抜け等を防止できるストレッチ性を有する経編地が提案されている。
【０００８】
このように、多くの編地技術が提供され、スポーツ衣料、インナー衣料やアウター衣料等の分野で使用されてきた。
特許文献１、特許文献２、特許文献３における高伸縮性トリコット編地は、いずれも組織構造が極めてシンプルでフィット性があり、表面が平滑で美しい光沢感を有するものや表面に起毛加工が施されたもの等である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第４４２７７０９号公報
【特許文献２】特開２００３−２０１６５４号公報
【特許文献３】特開平８−２１８２５７公報
【特許文献４】特開平５−２０９３４６公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
従来の高伸縮性トリコット編地は、薄手、軽量、柔軟で、高い伸縮性が有り、使用者の動作への追従性に優れていて、身体の凹凸にも柔軟にフィットすることから主にアンダーウエアやスポーツ衣料に多用されてきた。
これは編成糸としてポリウレタン糸のような高伸縮編成糸を使用して高い伸縮性を得ているところによる。
【００１１】
ところが、このポリウレタン糸のような高伸縮編成糸による追従性の良さは、低張力で容易に伸びる特徴をもたらす。
この低張力で容易に伸びる特性は一定範囲の引張力に対しては復元力を有するものの、膝や肘があたる箇所のように他の箇所に比べて大きな引張力が繰り返し継続的に加わる場合には、その箇所が伸びきってしまい復元力が低下する。
つまり、膝や肘が当たる部分が表側に膨れて元に戻らない膝抜け現象の問題を生むこととなる。         
【００１２】
また、低張力で容易に伸びてしまう特性は、このような素材に起毛加工を施す際、変形し易く、均一な起毛加工が困難となり品質の低下を来す。
そして、生地が伸びすぎると伸縮編成糸が露出し易くなり、起毛加工の際、伸縮編成糸を傷つけてしまう等、起毛加工性に劣り、起毛用素材としては最適とは言えない。
【００１３】
更に、この特性は、例えば、一定の形態維持性が要求されるブレーザーやスラックスのようなアウター衣料には不向きなものとなる。
形態維持性が求められるアウター衣料にはコシのある素材が求められる。
ここで、「コシ」とは引張力に対する抵抗力をいい、低張力で簡単に伸びきってしまう柔らかい素材はコシがないと言い、引張力に対し形態を維持し得る一定の弾性と抵抗力を有する素材をコシがあるいい、すなわち、単に、弾性を有して硬いだけではなく、一定の伸縮性があり柔軟性を有しつつも、ある程度以上の引張力に達した場合に形態維持性を発揮する抵抗力を有する素材をコシがある素材と言う。
【００１４】
従来の高伸縮性トリコット編地は、高い伸縮性が強く主張され、コシが不足していた。その結果、使用範囲としてはアンダー衣料やスポーツ衣料には適しているが、一部のアウター衣料等には最適とは言えない問題があった。
【００１５】
以上の観点から従来例を見てみると、特許文献１、特許文献２で示すものは、いずれもポリウレタン糸を用いた高伸縮性トリコット編地であり、高伸縮性のみが強く主張されたものである。
また、特許文献３ではトリコット起毛布を提案しているが、その構成が非伸縮編成糸と伸縮編成糸によるもので従来の高伸縮性の特徴を有していて問題がある。
【００１６】
また、特許文献４では、膝抜け現象を防止するための手段が提案されているが、編成糸としてはポリエステル糸等の熱可塑性合成繊維のみが用いられていて伸縮性に劣り、ポリウレタン糸等の高伸縮編成糸を用いた従来の高伸縮性トリコット編地と比較できるものではない。
このように従来提案の素材は、高伸縮性を有するトリコット編地であり、膝抜け現象やコシが無い問題点、更には起毛加工性に劣る問題点を解決するには至っていない。
【００１７】
このように、従来の高伸縮性トリコット編地は、伸縮性には優れているもののコシが不足し、これを衣料用として使用した場合、形態安定性に劣る問題や膝や肘が当たる部分では伸びきってしまうという、いわゆる「膝抜け現象」が派生する問題があった。
また、起毛加工の際、低張力で容易に伸びて変形し易いことから、均一な起毛が困難であることやポリウレタン糸等の伸縮編成糸を傷つけてしまう等、起毛加工性に劣る問題があった。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明は、以上のような諸事情を背景になされたものである。
すなわち、本発明の目的は、伸縮性を有しつつもコシがあって、膝抜け現象等が発生せず、しかも起毛加工性に優れた伸縮性トリコット編地を提供することにある。
【００１９】
上記課題を解決するために、鋭意、研究した結果、発明者等は、非伸縮編成糸で非伸縮組織体を、高収縮編成糸で高収縮組織体を、高伸縮編成糸で高伸縮組織体を一体的に編成して経編基地を得た後、これを熱処理して高収縮組織体を収縮させることにより高伸縮組織体の伸縮を一定範囲内に抑えて強いコシを得ると共に、高収縮組織体と高伸縮組織体の収縮により相対的に緩んだ状態となった非伸縮組織体により、非伸縮組織体と高収縮組織体の表裏を被覆させて起毛用素材としても好適な伸縮性トリコット編地を得ることができることを見出した。
【００２０】
即ち、本発明は、（１）、非伸縮編成糸で形成される非伸縮組織体と、高収縮編成糸で形成される高収縮組織体と、高伸縮編成糸で形成される高伸縮組織体とが、それぞれの編組織で一体的に形成されていて、熱収縮により収縮した高収縮組織体と、該高収縮組織体の収縮に追従して収縮した高伸縮組織体とが、その表裏を非伸縮組織体で被覆されている伸縮性トリコット編地に存する。  
【００２１】
即ち、本発明は、（２）、非伸縮組織体の編組織がデンビー組織（１−０／１−２）で、高収縮組織体の編組織がデンビー組織（１−２／１−０）で、高伸縮組織体の編組織がデンビー組織（１−０／１−２）である上記（１）記載の伸縮性トリコット編地に存する。
【００２２】
即ち、本発明は、（３）、非伸縮編成糸がポリエステル糸であり、高収縮編成糸が高収縮タイプポリエステル糸であり、高伸縮編成糸がポリウレタン糸である上記（１）記載の伸縮性トリコット編地に存する。
【００２３】
即ち、本発明は、（４）、非伸縮編成糸が６６ナイロン糸であり、高収縮編成糸が高収縮タイプポリエステル糸であり、高伸縮編成糸がポリウレタン糸である上記（１）記載の伸縮性トリコット編地に存する。
【００２４】
即ち、本発明は、（５）、非伸縮編成糸がナイロン糸であり、高収縮編成糸が高収縮タイプナイロン糸であり、高伸縮編成糸がポリウレタン糸である上記（１）記載の伸縮性トリコット編地に存する。
【００２５】
即ち、本発明は、（６）、非伸縮組織体が２系列であり、２系列の非伸縮組織体がそれぞれ異なる非伸縮編成糸で形成されている上記（１）記載の伸縮性トリコット編地に存する。
【００２６】
即ち、本発明は、（７）、表裏に表出した、表裏、又は表裏のいずれか一方の非伸縮編成糸に起毛加工が施されている上記（１）記載の伸縮性トリコット編地に存する。
【００２７】
即ち、本発明は、（８）、非伸縮編成糸で非伸縮組織体を、高収縮編成糸で高収縮組織体を、前記高収縮組織体を熱収縮させた際に追従収縮が可能に延伸させた高伸縮編成糸で高伸縮組織体を、それぞれの編組織で一体的に編成して経編基地を得た後、該経編基地を熱処理して高収縮組織体を熱収縮させるとともに高伸縮組織体を追従収縮させて、熱収縮した高収縮組織体が高伸縮組織体の伸びを一定範囲内に抑えると共に、高収縮組織体と高伸縮組織体の収縮により非伸縮組織体を相対的に緩んだ状態として、該非伸縮組織体で高収縮組織体と高伸縮組織体の表裏を被覆させて起毛加工性を向上させる伸縮性トリコット編地の製造方法に存する。
【００２８】
即ち、本発明は、（９）、経編基地を編成する際、非伸縮編成糸のランナー長を、高収縮編成糸と高伸縮編成糸のランナー長より大にして、非伸縮組織体の相対的な緩みを大きくする上記（８）記載の伸縮性トリコット編地の製造方法に存する。
【００２９】
なお本発明の目的に添ったものであれば上記（１）〜（９）までを適宜組み合わせた構成も採用可能である。
【発明の効果】
【００３０】
本発明の伸縮性トリコット編地は、ポリエステル糸等の非伸縮編成糸でなる非伸縮組織体と、高収縮タイプポリエステル糸等の高収縮編成糸でなる高収縮組織体と、ポリウレタン糸等の高伸縮編成糸でなる高伸縮組織体との３つの組織体が一体的に形成されているので、熱処理により熱収縮した高収縮組織体が高伸縮組織体の伸びを一定範囲に抑える作用をなしてコシのある編地を得ることができる。
このコシを付与したことで、ブレザー等の外衣に使用される等、高伸縮性トリコット編地の使用範囲が飛躍的に拡大される。
加えて、伸びを一定範囲に抑えてコシを得ているので、膝や肘があたる箇所のように大きな引張力が繰り返し継続的に加えられることで派生する膝抜け現象を防止できる効果が得られる。
【００３１】
そして、熱処理により高収縮組織体が収縮し、それに追従して高伸縮組織体が収縮するので、結果的に非伸縮組織体が緩んだ状態となり、非伸縮組織体が高収縮組織体と高伸縮組織体を被覆することから、起毛加工を施した場合、非伸縮組織体のみが起毛加工され、高収縮組織体や高伸縮組織体が傷つけられることが無い。
また、伸び過ぎることがなく形態安定性に優れているので起毛加工が容易で高品質でコシのある起毛伸縮性トリコット編地を得ることができる。
【００３２】
そして、高収縮編成糸として高収縮タイプナイロン糸を用いた場合には、非伸縮編成糸としてナイロン糸を用いることができ、染色加工が容易になる利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】図１は、３枚のオサＬを有するトリコット機Ｍの編機説明図（一部省略）である。
【図２】図２は、経編基地Ｔ１、並びに伸縮性トリコット編地Ｔの編組織図（一部を太線で示す）である。
【図３】図３は、経編基地Ｔ１を熱処理した伸縮性トリコット編地Ｔの断面模式図である。
【図４】図４は、伸縮性トリコット編地Ｔの片面に起毛加工を施して起毛部Ｋを付与した断面模式図である。
【図５】図５は、４枚のオサＬを有するトリコット機Ｍの編機説明図（一部省略）である。
【図６】図６は、非伸縮編成糸が非伸縮編成糸Ｙ１１、Ｙ１２の２系列である経編基地Ｔ１、並びに伸縮性トリコット編地Ｔの編組織図である。
【図７】図７は、非伸縮編成糸が２系列である経編基地Ｔ１を熱処理した伸縮性トリコット編地Ｔの断面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、必要に応じて図面を参照しつつ、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００３５】
（第１の実施の形態）
本実施の形態では、図１の編機説明図（一部省略）に示すトリコット機Ｍを使用する。
トリコット機Ｍは、オサＬとビームシャフトＲとビームＢを擁する。
３枚のオサＬ（オサＬ１、Ｌ２、Ｌ３）を有し、機上にはビームシャフトＲが３本（ビームシャフトＲ１、Ｒ２、Ｒ３）が設けられている。
それぞれのビームシャフトＲ１、Ｒ２、Ｒ３には、ビームＢ１、Ｂ２、Ｂ３がセットされている。
ビームＢ１、Ｂ２、Ｂ３には、それぞれ編成糸Ｙが巻かれている。
【００３６】
本実施の形態では、ビームＢ１には非伸縮編成糸Ｙ１が巻かれていて、オサＬ１を通してニードルＮに案内されて編成される。
そして、ビームＢ２には高収縮編成糸Ｙ２が巻かれていて、オサＬ２を通してニードルＮに案内されて編成される。
そして、ビームＢ３には高伸縮編成糸Ｙ３が巻かれていて、オサＬ３を通してニードルＮに案内されて編成される。
【００３７】
ここで、非伸縮編成糸Ｙ１とは、例えば通常のポリエステル糸やナイロン糸（ウーリー加工を施したものも含む）等の合成繊維のようなもので、一定の弾性は有するものの、ポリウレタン糸のような高伸縮性は有しない編成糸Ｙを言う。
アセテート糸のような半合成繊維や絹等の天然繊維も非伸縮編成糸に含まれる。
そして、高収縮編成糸Ｙ２とは、例えば、高収縮タイプポリエステル糸や高収縮タイプナイロン糸（熱処理によって高い収縮を示すタイプのポリエステル糸やナイロン糸）のように熱処理によって高い熱収縮を示す編成糸Ｙを言う。
この高収縮編成糸Ｙ２は一端、熱収縮した後は熱収縮したままの状態が保たれ、前記非伸縮編成糸Ｙ１のポリエステル糸やナイロン糸と同様に一定の弾性を有するがポリウレタン糸のような高い伸縮性を示すことはない。
また、高伸縮編成糸Ｙ３とは、ポリウレタン糸のような高伸縮性を有する編成糸Ｙを言う。
【００３８】
編成糸Ｙとして、非伸縮編成糸Ｙ１には、例えば６６ナイロン糸、３０〜５０ｄｔｅｘが用いられ、高収縮編成糸Ｙ２には、例えば高収縮タイプポリエステル糸、２０〜５０ｄｔｅｘが用いられ、高伸縮編成糸Ｙ３には、例えばポリウレタン糸、３０〜６０ｄｔｅｘが用いられる。
【００３９】
ここで、高収縮編成糸Ｙ２として高収縮タイプポリエステル糸を用いた場合には、非伸縮編成糸Ｙ１にポリエステル糸を用いることは問題がない。
しかし、ナイロン系を用いるのであれば６６ナイロン糸を用いる必要がある。
理由は、６６ナイロン糸を用いず、他のナイロン糸を用いた場合、高収縮タイプポリエステル糸の染色条件下ではそのナイロン糸がダメージを受けてしまうからである。
そのため６６ナイロン糸を用いてこのダメージを回避するが、一方では６６ナイロン糸はコスト高となる。  
【００４０】
ここで高収縮編成糸Ｙ２に高収縮タイプナイロン糸を用いれば、非伸縮編成糸Ｙ１に比較的安価なナイロン糸を使用することが可能となる。
このことで低温染色が可能となり、非伸縮編成糸Ｙ１のナイロン糸がダメージを受けることがない利点がある。
【００４１】
さて図２の編組織図に示すように、非伸縮編成糸Ｙ１で非伸縮組織体Ｃ１がデンビー組織Ｄ１（１−０／１−２）により、高収縮編成糸Ｙ２で高収縮組織体Ｃ２がデンビー組織Ｄ２（１−２／１−０）により、高伸縮編成糸Ｙ３で高伸縮組織体Ｃ３がデンビー組織Ｄ１（１−０／１−２）により、一体的に編成されて経編基地Ｔ１が形成される。
【００４２】
ここに、上記の一体的に編成とは、それぞれの編成糸がそれぞれの編組織で分離した組織体を編成するのではなく、同時に編成されて１枚の経編基地Ｔ１を形成することを言う。
そして、経編基地Ｔ１とは熱処理前の状態の編地を言い、これを熱処理して伸縮性トリコット編地Ｔが得られる。
図２の編組織においては、非伸縮組織体Ｃ１と高伸縮組織体Ｃ３の編組織が同一であり重なっていることから、編組織図の複雑化を避けて理解を容易にするために、便宜的に、一つのデンビー組織Ｄ１（１−０／１−２）のみを示している。
【００４３】
編成においては、非伸縮編成糸Ｙ１と高収縮編成糸Ｙ２のランナー長を略同一とし、高伸縮編成糸Ｙ３のランナー長を小さくする。
例えば、非伸縮編成糸Ｙ１と高収縮編成糸Ｙ２のランナー長を１００〜１１０ｃｍとし、高伸縮編成糸Ｙ３のランナー長を７０〜９０ｃｍと短くする。
また、高伸縮編成糸Ｙ３は、ビームＢ３に約１．５〜２．５倍の延伸率で巻き付けられて編成される。
ここで、ランナー長とは、トリコット編地の４８０コースを編成するのに使用する編成糸の長さである。
【００４４】
こうして編成された経編基地Ｔ１は、後加工において熱処理され、非伸縮編成糸Ｙ１、高収縮編成糸Ｙ２、高伸縮編成糸Ｙ３はそれぞれの熱収縮を呈する。
例えば、上記の使用編成糸Ｙによれば、非伸縮編成糸Ｙ１の６６ナイロン糸は約３〜８％の収縮を示し、高収縮編成糸Ｙ２の高収縮タイプポリエステル糸は１５〜３０％の収縮を示す。
つまり、非伸縮編成糸Ｙ１の収縮に対し、高収縮編成糸Ｙ２は約３〜５倍の大きな熱収縮を示す。
【００４５】
そして、高収縮編成糸Ｙ２の熱収縮に追従して高伸縮編成糸Ｙ３も収縮する。
この高伸縮編成糸Ｙ３の追従収縮は、高伸縮編成糸Ｙ３をビームに巻き取る際に１．５〜２．５倍に延伸させて巻き取ることと、編成の際のランナー長を他の２編成糸Ｙに比較して小さくすることで可能となり、追従収縮の後も更に収縮力が残るのである。
【００４６】
このように熱処理して得られた伸縮性トリコット編地Ｔは、高伸縮組織体Ｃ３の伸びが、熱収縮した高収縮組織体Ｃ２の存在により一定範囲内に抑えられるので、伸縮性を維持しつつも、一定以上の引張力に達した時には、その引張力に抵抗して踏み応えることができるコシを得ることができる。
この結果、高伸縮編成糸Ｙ３が伸びきって復元力を失う問題がなくなり、膝抜け現象等が回避される。
【００４７】
経編基地Ｔ１を熱処理することにより、高収縮組織体Ｃ２と高伸縮組織体Ｃ３は、非伸縮組織体Ｔ１に比べて小さくなる。
非伸縮組織体Ｃ１の大きさは略変わらないので非伸縮組織体Ｃ１は相対的に緩んだ状態となり、図３の断面模式図に示すように、高収縮組織体Ｃ２と高伸縮組織体Ｃ３は、非伸縮組織体Ｃ１の中に埋没した状態となって、その表裏を非伸縮組織体Ｃ１で被覆されることとなる。
【００４８】
こうして得られた伸縮性トリコット編地Ｔは、その表面が非伸縮編成糸Ｙ１で覆われ、機能性を付与するために使用される高収縮編成糸Ｙ２や高伸縮編成糸Ｙ３が表面に出ることがないので、非伸縮編成糸Ｙ１が有する意匠効果や風合いが充分に外方に発揮される。
よって、これを例えばアウター衣料として使用した場合、使い勝手の良い伸縮性を示しつつもコシがあり、しかも、高い表面効果を有する高品質な製品を得ることができ、使途範囲も飛躍的に拡大する。
【００４９】
（第２の実施の形態）
本実施の形態では、非伸縮編成糸Ｙ１のランナー長を高収縮編成糸Ｙ２のランナー長より大きくして編成する。
そして、非伸縮編成糸Ｙ３のランナー長を高収縮編成糸Ｙ２のそれよりも小さくして編成する。
つまり、非伸縮編成糸Ｙ１、高収縮編成糸Ｙ２、高伸縮編成糸Ｙ３のそれぞれのランナー長を、順に大、中、小として編成する。
例えば、非伸縮編成糸Ｙ１のランナー長を１３０〜１５０ｃｍとし、高収縮編成糸Ｙ２のランナー長を１００〜１２０ｃｍとする。
そして、高伸縮編成糸Ｙ３のランナー長は７０〜９０ｃｍとする。
ランナー長以外の条件は、第１の実施の形態と同様とする。
【００５０】
こうすることで、非伸縮組織体Ｃ１と、高収縮組織体Ｃ２、並びに高伸縮組織体Ｃ３の熱処理後の大きさの差が更に大きくなる。
非伸縮組織体Ｃ１は、一層緩んだ状態となり、高収縮組織体Ｃ２と高伸縮組織体Ｃ３を更に充分に被覆することとなる。
このように、使用する編成糸の物性や要求する非伸縮編成糸Ｙ１の被覆状態に応じて、ランナー長を調節する。
【００５１】
（第３の実施の形態）
本実施の形態では、起毛加工を施した伸縮性トリコット編地について示す。
母材となる伸縮性トリコット編地Ｔは、第１、２、更には下記の第４の実施の形態の形態で示す伸縮性トリコット編地Ｔとする。
起毛加工としては、表面を軽く擦過して軽度の起毛を施すもの、更には、針布等により長毛に起毛した後、シャーリングを施して適宜な長さに調整するもの等がある。
起毛加工面は、編地の表裏共に起毛加工を施したもの、或いは一方にのみ施す場合がある。
図４の断面模式図には、編地の一方に起毛加工を施して起毛部Ｋを付与したものを示した。
【００５２】
本起毛加工を施した伸縮性トリコット編地Ｔは、その表面の非伸縮編成糸Ｙ１、又はＹ１２を起毛しているので、高収縮編成糸Ｙ２や高伸縮編成糸Ｙ３を傷つけることがなく高品質が保たれる。
そして、非伸縮編成糸Ｙ１、Ｙ１２として合成繊維、天然素材、更には半合成繊維等、多様な素材を使用して意匠効果等を高めることができる。
【００５３】
（第４の実施の形態）
本実施の形態では、図５の編機説明図（一部省略）に示すトリコット機Ｍを使用する。
本トリコット機Ｍは、オサＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４を有し、機上には、ビームシャフトＲ１１、Ｒ1２、Ｒ２、Ｒ３が設けられている。
それぞれのビームシャフトＲ１１、Ｒ１２、Ｒ２、Ｒ３には、ビームＢ１１、Ｂ１２、Ｂ２、Ｂ３がセットされている。
ビームＢ１１、Ｂ１２、Ｂ２、Ｂ３には、それぞれ編成糸Ｙが巻かれている。
【００５４】
編成糸Ｙとして、非伸縮編成糸Ｙ１１、Ｙ１２、高収縮編成糸Ｙ２、高伸縮編成糸Ｙ３が用いられる。
図５に示すように、ビームＢ１１に非伸縮編成糸Ｙ１１が巻かれて、オサＬ１を通してニードルＮに案内されて編成される。
そして、ビームＢ１２に非伸縮編成糸Ｙ１２が巻かれて、オサＬ２を通してニードルＮに案内されて編成される。
そして、ビームＢ２に高収縮編成糸Ｙ２が巻かれて、オサＬ３を通してニードルＮに案内されて編成される。
そして、ビームＢ３には高伸縮編成糸Ｙ３が巻かれて、オサＬ４を通してニードルＮに案内されて編成される
【００５５】
ビームＢ１１に巻かれる非伸縮編成糸Ｙ１１には、ポリエステル生糸（３３ｄｔｅｘ、１２ｆ）を使用し、ビームＢ１２に巻かれる非伸縮編成糸Ｙ１２には、ポリエステルウーリー糸（５６ｄｔｅｘ、２４ｆ）を使用し、ビームＢ２に巻かれる高収縮編成糸Ｙ２には、高収縮タイプポリエステル糸（３３ｄｔｅｘ、１２ｆ）を使用し、ビームＢ３に巻かれる高伸縮編成糸Ｙ３にはポリウレタン糸（２２ｄｔｅｘ）を使用している。
【００５６】
そして、図６の編組織図に示すように、非伸縮編成糸Ｙ１１により非伸縮組織体Ｃ１１がデンビー組織Ｄ１（１−０／１−２）で、非伸縮編成糸Ｙ１２により非伸縮組織体Ｃ１２がコード組織Ｄ１２（１−０／２−３）で、高収縮編成糸Ｙ２により高収縮組織体Ｃ２がデンビー組織Ｄ２（１−２／１−０）で、高伸縮編成糸Ｙ３により高伸縮組織体Ｃ３がデンビー組織Ｄ１（１−０／１−２）で編成されて経編基地Ｔ１が形成される。
ここで、図６において、非伸縮組織体Ｃ１１と高伸縮組織体Ｃ３の編組織が同一であり重なっていることから、編組織図の複雑化を避けるため、便宜的に一つのデンビー組織Ｄ１（１−０／１−２）のみを示している。
【００５７】
このように非伸縮編成糸を非伸縮編成糸Ｙ１１、Ｙ１２と２系列とすることで多様な編地を得ることができる。
非伸縮編成糸Ｙ１１を生糸、非伸縮編成糸Ｙ１２をウーリー糸とすることで表面にボリューム感や光沢感等の変化が得られると共に、風合いがソフトで厚みがあってコシのある編地を得ることができる。
生糸の非伸縮編成糸Ｙ１１をオサＬ２して、ポリエステルウーリー糸の非伸縮編成糸Ｙ１２をオサＬ１とすれば、ポリエステルウーリー糸が編地の最表面に出て更にボリューム感のある編地を得ることができる。
また、非伸縮編成糸Ｙ１１と非伸縮編成糸Ｙ１２とに、ナイロン糸やポリエステル糸と言ったように異素材を使用することで異色染めが可能となり意匠効果を高めることができる。
更にこれらの編地に起毛加工を施すことで多様な表面、風合いを持つ伸縮性トリコット編地Ｔを得ることができる。
【００５８】
以上、本発明をその実施の形態を例に説明したが、本発明は、その本質に変更のない限り、実施の形態のみに限定されるものではなく多様な変形例が可能である。
例えば、使用する編組織は、デンビー組織やコード組織に限らず、アトラス組織や挿入組織等のように多様な編組織の採用、それらの組み合わせが可能であるし、閉じ目、開き目の採用も自在である。
そして、使用編機についても、トリコット機に限らずラッシェル機等のように経編機に分類されるものであれば当然、使用可能である。
【００５９】
そして、使用する編成糸について、例えば、シルクのような天然繊維を採用すること等、その素材は多様な展開が可能である。
また、薄手、軽量に限らず、太い編成糸を使用して厚手の製品を得ること等も可能である。
更に、それぞれの編成糸のランナー長については、非伸縮編成糸が編地表面に表出し易くする数値であれば、それぞれのランナー長の比率について多様な選択、調整が可能である。
【００６０】
起毛加工については、編地の表裏、或いは一方にのみ施すことが可能である。
また、起毛長についても長、短いずれの採用も可能である。
また、伸縮性トリコット編地Ｔ、起毛伸縮性トリコット編地Ｋのいずれにおいても、染色、プリント等による加色が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明における伸縮性トリコット編地Ｔ、並びに起毛伸縮性トリコット編地Ｋは、スポーツ衣料やファンション衣料等に使用されるのみならず、ソファーや椅子、車両用のシート、並びにシートカバー、そして、布団やベッドカバー等の寝具類等、幅広い分野に使用可能である。
【符号の説明】
【００６２】
Ｂ、Ｂ１、Ｂ１１、Ｂ１２、Ｂ２、Ｂ３・・・ビーム
Ｃ１、Ｃ１１、Ｃ１２・・・非伸縮組織体
Ｃ２・・・高収縮組織体
Ｃ３・・・高伸縮組織体
Ｄ１、Ｄ２・・・デンビー組織
Ｄ１２・・・コード組織
Ｋ・・・起毛部
Ｌ、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４・・・オサ
Ｍ・・・トリコット機
Ｎ・・・ニードル
Ｒ、Ｒ１、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ２、Ｒ３・・・ビームシャフト
Ｔ１・・・経編基地
Ｔ・・・伸縮性トリコット編地
Ｙ・・・編成糸
Ｙ１、Ｙ１１、Ｙ１２・・・非伸縮編成糸
Ｙ２・・・高収縮編成糸
Ｙ３・・・高伸縮編成糸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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