(57)【要約】【課題】周期的に繰り返される暦値を確実に初期化できる表示機構、ムーブメント、及び時計を提供する。【解決手段】日付のうち、１の位を回転しながら表示する第１日車２３と、第１日車２３に形成されたカム部３４と、カム部３４に係合する突条６４が形成された作動レバー２９の揺動によって、日付のうち、１０の位を回転しながら表示する第２日車２４と、カム部３４に、突条６４を追従させるガイド璧３７と、を備えていることを特徴とする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一の位と、前記第一の位に応じて切り替わる第二の位と、によって規定される所定の期間が、周期的に繰り返される暦値のうち、前記第一の位を回転しながら表示する第１暦値伝え車と、
前記第１暦値伝え車に形成されたカム部と、
前記カム部に係合するカム従節部が形成された作動レバーの揺動によって、前記暦値のうち、前記第二の位を回転しながら表示する第２暦値伝え車と、
前記カム部に、前記カム従節部を追従させる追従機構と、
を備えることを特徴とする表示機構。
【請求項２】
請求項１に記載される表示機構であって、
前記所定の期間に一回転する暦値回し車を備え、
前記第１暦値伝え車は、前記暦値回し車に係合可能な第１暦値伝え歯車部を有し、前記暦値回し車の回転に応じて前記所定の期間で一歯分だけ回転し、
前記カム部は、前記暦値の始点に対応する始点位置から前記暦値の終点に対応する終点位置に向かうに従い前記第１暦値伝え車の回転中心からの径方向に沿う距離が変化するカム面と、前記終点位置から前記始点位置に向かうに従い前記径方向に沿う内側に向けて延びる遷移部と、を有し、
前記第２暦値伝え車は、前記作動レバーが噛合するとともに、前記作動レバーの揺動動作に応じて回動可能とされ、
前記追従機構は、前記カム従節部が前記カム部の少なくとも前記終点位置から前記始点位置に戻るとき、前記遷移部に沿って前記カム従節部を追従させることを特徴とする表示機構。
【請求項３】
請求項２に記載される表示機構であって、
前記第１暦値伝え歯車部に係合可能とされ、前記第１暦値伝え車の回転を躍制する第１ジャンパと、
前記第２暦値伝え車の回動を躍制する第２ジャンパと、を有し、
前記第２ジャンパは、前記第１ジャンパによる前記第１暦値伝え歯車部との係合が解除された第１ジャンプ状態に連動して、前記第２暦値伝え車の回動を許容する第２ジャンプ状態に変位することを特徴とする表示機構。
【請求項４】
請求項１から請求項３の何れか１項に記載される表示機構であって、
前記追従機構は、前記カム部の全周に亘って設けられていることを特徴とする表示機構。
【請求項５】
請求項１から請求項４の何れか１項に記載される表示機構であって、
前記カム従節部は、突条とされ、
前記追従機構は、前記カム従節部を間に挟んで前記カム部の反対側に配設されたガイド壁を有していることを特徴とする表示機構。
【請求項６】
請求項５に記載される表示機構であって、
前記突条は回転可能に構成されていることを特徴とする表示機構。
【請求項７】
請求項１から請求項６の何れか１項に記載される表示機構であって、
前記暦値が日であり、
前記第１暦値伝え車が１の位の日付を表示する第１日表示部を有する第１日車であり、
前記第２暦値伝え車が１０の位の日付を表示する第２日表示部を有する第２日車であることを特徴とする表示機構。
【請求項８】
請求項１に記載の表示機構を備えていることを特徴とするムーブメント。
【請求項９】
請求項８に記載のムーブメントを備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示機構、ムーブメント、及び時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から日付等を大きく表示する、いわゆるビッグデイト方式の表示機構として、１の位の日付を表示する第１日車と、１０の位の日付を表示する第２日車と、を備え、これら２枚の日車を組み合わせて「０１」日から「３１」日までの日付表示を行う構成が知られている。
【０００３】
ここで、下記特許文献１に示されるような従来のビッグデイト方式の表示機構について説明する。
第１日車には、「０１」日から「３１」日における１の位に対応する数字が周方向に沿って付されている。第１日車は、一日に一回転する日回し車の回転に伴い、一目盛り（１日分）ずつ回転する。
一方、第２日車には、「０１」日から「３１」日のうち１０の位に対応する数字（例えば、「０」〜「３」）が周方向に沿って付されている。第２日車は、第１日車（１の位）が「９」から「０」に移行するタイミングで一目盛り（１０日分）ずつ回動するとともに、日付が「３１」日から「０１」日に切り替わる際には、逆方向に素早く回動して初期位置（例えば、「０」）に戻るようになっている（いわゆる、レトログラード機構）。
【０００４】
上述したレトログラード機構は、第１日車に配設され、第１日車と一体的に回転するカム部と、このカム部に係合するカム従節部、及び第２日車に係合する係合部を有する作動レバーと、を備えている。
カム部には、例えば回転方向に沿う一方向に向かうに従い径が拡大するカム面、及びカム面の最大径と最小径とを接続する遷移部を有している。
作動レバーは、カム部の回転に伴い順方向に揺動可能とされ、この揺動動作に伴い第２日車を回動させるように構成されている。そして、作動レバーは、カム従節部がカム部の遷移部上を移動する間（カム面の最大径から最小径に移動する間）に逆方向に揺動することで、第２日車を初期位置まで戻すようになっている。
【０００５】
しかしながら、カム面の精度には限度があることから、カム面の適正位置からのずれに応じて、第２日車における周方向の位置ずれが生じ、これに伴い日付の位置ずれが生じることで、視認性の低下や製品の外観が損なわれる等のおそれがある。
そこで、下記特許文献１には、第２日車を躍制する第２日ジャンパと、カム従節部がカム部の遷移部上を移動する際に第２日ジャンパによる第２日車の躍制の規制を解除する規制解除手段と、を設ける構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１２−１８９５１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上述した特許文献１の構成にあっては、日付修正時等、日送りを高速に行うと、特に上述したレトログラード動作時（「３１」日から「０１」日へ切り替わる際）に、作動レバーのカム従節部がカム部（遷移部）の変化に追従できないおそれがある。この場合、作動レバーが初期位置に戻りきる前に規制解除手段による第２日ジャンパの規制が再開されることで、第２日車が「３」から「０」に切り替わらず、例えば「２」や「１」等の状態で止まってしまう場合がある。その結果、適切な日付表示が行われ得ないおそれがある。
【０００８】
そこで本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、周期的に繰り返される暦値を確実に初期化できる表示機構、ムーブメント、及び時計の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、上記課題を解決するために以下の手段を提供する。
（１）本発明に係る表示機構は、第一の位と、前記第一の位に応じて切り替わる第二の位と、によって規定される所定の期間が、周期的に繰り返される暦値のうち、前記第一の位を回転しながら表示する第１暦値伝え車と、前記第１暦値伝え車に形成されたカム部と、前記カム部に係合するカム従節部が形成された作動レバーの揺動によって、前記暦値のうち、前記第二の位を回転しながら表示する第２暦値伝え車と、前記カム部に、前記カム従節部を追従させる追従機構と、を備えることを特徴としている。
【００１０】
この構成によれば、作動レバーのカム従節部がカム部に係合しているので、第１暦値伝え車の回転に伴い、作動レバーのカム従節部がカム部に沿ってカム部に対して相対的に移動することで、作動レバーが揺動する。そして、作動レバーの揺動動作に伴い、第２暦値伝え車が回転する。これにより、各暦値伝え車の回転位置に応じた暦値が表示される。
特に、本発明の構成によれば、カム従節部が追従機構によってカム部に倣って確実に移動することになる。これにより、日付合わせ等、暦値の調整を高速で行う場合であっても、カム部に応じた作動レバーの揺動動作を確実に行わせることができるので、周期的に繰り返される暦値を確実に初期化でき、適切な暦値の表示を行うことができる。
【００１１】
（２）本発明に係る表示機構では、前記所定の期間に一回転する暦値回し車を備え、前記第１暦値伝え車は、前記暦値回し車に係合可能な第１暦値伝え歯車部を有し、前記暦値回し車の回転に応じて前記所定の期間で一歯分だけ回転し、前記カム部は、前記暦値の始点に対応する始点位置から前記暦値の終点に対応する終点位置に向かうに従い前記第１暦値伝え車の回転中心からの径方向に沿う距離が変化するカム面と、前記終点位置から前記始点位置に向かうに従い前記径方向に沿う内側に向けて延びる遷移部と、を有し、前記第２暦値伝え車は、前記作動レバーが噛合するとともに、前記作動レバーの揺動動作に応じて回動可能とされ、前記追従機構は、前記カム従節部が前記カム部の少なくとも前記終点位置から前記始点位置に戻るとき、前記遷移部に沿って前記カム従節部を追従さてもよい。
この構成によれば、カム従節部がカム部の終点位置から始点位置に戻るとき、カム従節部が追従機構によってカム部（遷移部）に倣って確実に移動することになる。これにより、暦値の調整を高速で行う場合であっても、作動レバーの揺動動作を完了させることができる。その結果、第２暦値伝え車を速やかに初期位置に復帰させ、周期的に繰り返される暦値を確実に初期化できる。
【００１２】
（３）本発明に係る表示機構では、前記第１暦値伝え歯車部に係合可能とされ、前記第１暦値伝え車の回転を躍制する第１ジャンパと、前記第２暦値伝え車の回動を躍制する第２ジャンパと、を有し、前記第２ジャンパは、前記第１ジャンパによる前記第１暦値伝え歯車部との係合が解除された第１ジャンプ状態に連動して、前記第２暦値伝え車の回動を許容する第２ジャンプ状態に変位してもよい。
この構成によれば、各ジャンパにより各暦値伝え車を躍制することで、各暦値伝え車の位置ずれを抑制して、暦値を所望の位置に表示させることができる。これにより、暦値の視認性の向上や、意匠性を向上させることができる。
しかも、本発明の構成によれば、上述したようにカム従節部が追従機構によってカム部（遷移部）に倣って確実に移動することになるので、第２ジャンパが第１ジャンパに連動して躍制される場合であっても、各ジャンパのジャンプ状態中に作動レバーの揺動動作を確実に完了させることができる。
【００１３】
（４）本発明に係る表示機構では、前記追従機構は、前記カム部の全周に亘って設けられていてもよい。
この構成によれば、追従機構がカム部の全周に亘って形成されていることで、カム部の全周に亘ってカム従節部を確実に追従させることができる。これにより、各暦値伝え車の回転や回動に伴う暦値の送りを常に適切に行うことができる。
また、カム部とカム従節部との係合が解除されるのを防止して、動作信頼性を向上させることができる。
【００１４】
（５）本発明に係る表示機構では、前記カム従節部は、突条とされ、前記追従機構は、前記カム従節部を間に挟んで前記カム部の反対側に配設されたガイド壁を有していてもよい。
この構成によれば、カム部とガイド壁とで画成されたカム溝内に、カム従節部として突条を係合させることで、簡易な構成でカム溝と突条との係合状態を維持できる。
【００１５】
（６）本発明に係る表示機構では、前記突条は回転可能に構成されていてもよい。
この構成によれば、突条がカム部上を回転しながら摺動することになるので、突条とカム部との間の摺動抵抗を低減できる。これにより、表示機構を滑らかなに動作させることができるとともに、耐久性も向上できる。
【００１６】
（７）本発明に係る表示機構では、前記暦値が日であり、前記暦値回し車が日回し車であり、前記第１暦値伝え車が１の位の日付を表示する第１日表示部を有する第１日車であり、前記第２暦値伝え車が１０の位の日付を表示する第２日表示部を有する第２日車であってもよい。
この構成によれば、第１日車及び第２日車を組み合わせることで、「０１」日〜「３１」日までの日付表示を大きく行うことができるので、日付の視認性の向上や、意匠性の向上を図ることができる。
【００１７】
（８）本発明に係るムーブメントは、上記本発明の表示機構を備えたことを特徴としている。
この構成によれば、上記本発明の表示機構を備えているため、動作信頼性に優れた高品質なムーブメントを提供できる。
【００１８】
（９）本発明に係る時計は、上記本発明のムーブメントを備えたことを特徴としている。
この構成によれば、上記本発明のムーブメントを備えているため、動作信頼性に優れた高品質な時計を提供できる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、周期的に繰り返される暦値を確実に初期化できる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明に係る実施形態における時計の外観図である。
【図２】第１実施形態における第２日表示部を取り外した状態を示すムーブメントの平面図である。
【図３】第１実施形態における第１日車を表側から見た平面図である。
【図４】第１実施形態における第２日車（第２日表示部）を装着した状態を示すムーブメントの平面図である。
【図５】表示機構の動作（標準日送り動作）を説明するための説明図であり、図２に相当する平面図である。
【図６】表示機構の動作（標準日送り動作）を説明するための説明図であり、各日ジャンパのジャンプ状態を示す図２に相当する平面図である。
【図７】表示機構の動作（標準日送り動作）を説明するための説明図であり、図２に相当する平面図である。
【図８】表示機構の動作（切り替わり動作）を説明するための説明図であり、図２に相当する平面図である。
【図９】表示機構の動作（切り替わり動作）を説明するための説明図であり、各日ジャンパのジャンプ状態を示す図２に相当する平面図である。
【図１０】表示機構の動作（切り替わり動作）を説明するための説明図であり、図２に相当する平面図である。
【図１１】表示機構の動作（レトログラード動作）を説明するための説明図であり、図２に相当する平面図である。
【図１２】表示機構の動作（レトログラード動作）を説明するための説明図であり、各日ジャンパのジャンプ状態を示す図２に相当する平面図である。
【図１３】第２実施形態における第１日車の平面図である。
【図１４】第２実施形態における第２日車の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
次に、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、本実施形態では、時計の一例としてアナログクォーツ式の時計を例に挙げて説明する。
【００２２】
＜第１実施形態＞
［時計］
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、指針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側、すなわち、文字板のある方の側をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側、すなわち、文字板と反対の側をムーブメントの「表側」と称する。
【００２３】
図１は時計１の外観図である。
図１に示すように、本実施形態の時計１のコンプリートは、図示しないケース裏蓋、及びガラス２からなる時計ケース３内に、ムーブメント１０と、時刻等に関する情報を示す目盛り等を有する文字板１１と、時刻を示す時針１２、分を示す分針１３及び秒を示す秒針１４を含む指針と、を備えている。
文字板１１のうち、１２時に位置する部分（図１の上部）には、日付（暦値）を表す数字を明示させる日窓１５が開口している。これにより、本実施形態の時計１は、時刻に加え、日付を確認することが可能とされている。なお、日窓１５は、矩形状とされ、そのうち右側部分が日付の１の位（第一の位）を表示する第１表示領域１５ａ、左側部分が日付の１０の位（第二の位）を表示する第２表示領域１５ｂとなっている。
【００２４】
また、時計ケース３の側面のうち、３時に位置する部分（図１の右側）はりゅうず１６が設けられている。りゅうず１６は、時計ケース３の外側からムーブメント１０を操作するためのものであって、時計ケース３内に挿通された巻真１７と一体化されている。巻真１７は、時計ケース３対して軸心回りに回転可能に設けられている。また、巻真１７のうち、りゅうず１６側とは反対側の端部に、ムーブメント１０が連係されており、りゅうず１６を回転させることにより、時刻や日付の表示を修正できるようになっている。
【００２５】
（ムーブメント）
図２は第２日表示部５２を取り外した状態を示すムーブメント１０の平面図である。
図２に示すように、ムーブメント１０は、ムーブメント１０の基板を構成する地板２１を有している。地板２１の表側（図２の奥側）には、時計１の源振を構成する図示しない水晶ユニットや、図示しない四番車、三番車、二番車及び香箱車を含む表輪列等が配置されている。一方、地板２１の裏側（図２の手前側）には、日付表示を行う表示機構２２が配置されている。
【００２６】
（表示機構）
本実施形態の表示機構２２は、１の位の日付を表示する第１日車（第１暦値伝え車）２３と、１０の位の日付を表示する第２日車（第２暦値伝え車）２４と、を備え、これら２枚の日車２３，２４を組み合わせることで、上述した日窓１５に「０１」日（暦値の始点）から「３１」日（暦値の終点）までの日付表示を行う、いわゆるビッグデイト方式の表示機構２２である。具体的に、表示機構２２は、上述した第１日車２３及び第２日車２４と、第１日車２３を回転させる日回し車（暦値回し車）２５と、日付合わせを行う日修正車２６と、第１日車２３の回転を躍制する第１日ジャンパ（第１ジャンパ）２７と、第２日車２４の回転を躍制する第２日ジャンパ（第２ジャンパ）２８と、第１日車２３及び第２日車２４を連動させる作動レバー２９と、を主に有している。
【００２７】
（第１日車）
第１日車２３は、地板２１に対して回転可能に取付けられ、全体としてリング状をした部材であり、その開口縁には、径方向の内側に向けて突出する複数の内歯（第１暦値伝え歯車部）３１が周方向に間隔をあけて形成されている。なお、以下の説明では、第１日車２３の軸心Ｃに沿う方向を単に軸方向、軸心Ｃ回りの方向を周方向、軸心Ｃに直交する方向を径方向という。また、内歯３１は、「０１」日から「３１」日の日付に対応して３１個形成されている。
【００２８】
第１日車２３の裏面（ムーブメント１０の裏側に位置する面（文字板１１側））は、「０１」日〜「３１」日の日付のうち、１の位に対応する日付が付された第１日表示部３２を構成している。具体的に、第１日表示部３２には、「０１」日〜「０９」日に対応する「１」〜「９」までの９個の日付と、「１０」日〜「１９」日に対応する「０」〜「９」までの１０個の日付と、「２０」日〜「２９」日に対応する「０」〜「９」までの１０個の日付と、「３０」日〜「３１」日に対応する「０」及び「１」の２個の日付と、が付されている。
【００２９】
図３は、第１日車２３を表側から見た平面図である。
また、図２、図３に示すように、第１日車２３の表面（ムーブメント１０の表側に位置する面）には、カム部３４が形成されている。カム部３４は、径方向の外側に位置する面に、第１日車２３の軸心Ｃからの径方向に沿う距離（以下、単に半径という）の異なる複数のカム面（第１〜第４カム面３４ａ〜３４ｄ）を有している。図３の例において、各カム面３４ａ〜３４ｄは、周方向のうち第１日車２３の回転方向（Ｃ１方向）とは逆方向（Ｃ２方向）に沿って順に形成されるとともに、第１カム面３４ａ〜第４カム面３４ｄにかけて順に半径が大きくなるように形成されている。
【００３０】
具体的に、第１カム面３４ａは、「０１」〜「０９」の日を規定するものであり、各カム面３４ａ〜３４ｄのうち最小径となっている。第１カム面３４ａのうち、周方向に沿うＣ２方向の端部には、Ｃ２方向に向かうに従い径方向の外側に向けて傾斜する傾斜接続部３５ａが形成されている。
第２カム面３４ｂは、「１０」〜「１９」の日を規定するものであり、上述した傾斜接続部３５ａを介して第１カム面３４ａに連設されている。第２カム面３４ｂは、第１カム面３４ａよりも軸心Ｃ周りの中心角が大きく、かつ第１カム面３４ａよりも半径が大きくなっている。また、第２カム面３４ｂのうち、周方向に沿うＣ２方向の端部には、Ｃ２方向に向かうに従い径方向の外側に向けて傾斜する傾斜接続部３５ｂが形成されている。
第３カム面３４ｃは、「２０」〜「２９」の日を規定するものであり、上述した傾斜接続部３５ｂを介して第２カム面３４ｂに連設されている。第３カム面３４ｃは、軸心Ｃ周りの中心角が第２カム面３４ｂと同等で、かつ第２カム面３４ｂよりも半径が大きくなっている。また、第３カム面３４ｃのうち、周方向に沿うＣ２方向の端部には、Ｃ２方向に向かうに従い径方向の外側に向けて傾斜する傾斜接続部３５ｃが形成されている。
第４カム面３４ｄは、「３０」、「３１」の日を規定するものであり、上述した傾斜接続部３５ｃを介して第３カム面３４ｃに連設されている。第４カム面３４ｄは、第１カム面３４ａよりも軸心Ｃ周りの中心角が小さく、かつ各カム面３４ａ〜３４ｄのうち最大径となっている。なお、各カム面３４ａ〜３４ｂは、同一のカム面３４ａ〜３４ｂ内での半径は周方向全体に亘って一定になっている。
【００３１】
また、第４カム面３４ｄの周方向に沿うＣ２側に位置する端部（終点位置）と、第１カム面３４ａの周方向に沿うＣ１側に位置する端部（始点位置）とは、遷移部３６を介して接続されている。遷移部３６は、第４カム面３４ｄから第１カム面３４ａに向けて径方向の内側に向けて延在しており、後述するレトログラード表示を行わせるべく、最大径から最小径に突然落ちるようになっている。但し、径方向の遷移を許容する限り、遷移部３６の一部又は全体には面がなくてもよい。
【００３２】
ここで、第１日車２３の表面のうち、カム部３４よりも径方向の外側に位置する部分には、カム部３４に対して間隔をあけた状態でカム部３４を囲繞するガイド壁（追従機構）３７が形成されている。ガイド壁３７は、カム部３４の全周に亘って形成されるとともに、径方向の内側に位置する面が各カム面３４ａ〜３４ｄ、傾斜接続部３５ａ〜３５ｃ、及び遷移部３６に倣って形成されている。これにより、カム部３４とガイド壁３７との間には、軸心Ｃからの径方向に沿う距離が、各カム面３４ａ〜３４ｄ、傾斜接続部３５ａ〜３５ｃ、及び遷移部３６の形状に倣って異なるカム溝３８が画成されている。
【００３３】
（日回し車及び日修正車）
図２に示すように、日回し車２５は、第１日車２３を１日（所定の期間）に１回（午前０時に達した時点で）、日付１日分だけ回転させて日送りするものであり、図示しない時車の回転に基づいて２４時間で１回転するように構成されている。具体的に、日回し車２５は、伝え車４１を介して時車（不図示）に噛合された日回し歯車４２と、第１日車２３の内歯３１に係合可能な日送り爪４３と、を有している。
日回し車２５は、時車の回転に基づいて時計回りに回転運動（図２の矢印Ａ）することで、第１日車２３の内歯３１に係合して、第１日車２３をＣ１方向に一歯分だけ回転させる。
【００３４】
日修正車２６は、回転可能に地板２１に支持されるとともに、その外周縁に形成された日修正歯４４が第１日車２３の内歯３１に噛合するようになっている。そして、日修正車２６は、例えば時計ケース３の側面に接している通常位置（０段位置）からりゅうず１６（図１参照）を１段引き出したときに、巻真１７に係合するようになっている。これにより、巻真１７の回転力が日修正車２６に伝達され、日修正車２６を介して第１日車２３を回転させることで、日付合わせ（カレンダー調整）を行えるようになっている。
【００３５】
（第１日ジャンパ）
第１日ジャンパ２７は、基端部が地板２１の裏面に揺動軸Ｄ周りに揺動可能（Ｄ１，Ｄ２方向）に支持されたレバー部４５と、レバー部４５の先端部に設けられた第１躍制爪４６、及び係合部４７と、第１躍制爪４６に径方向の内側から当接して、レバー部４５をＤ１方向に向けて付勢する第１日ジャンパばね４８と、を有している。
第１躍制爪４６は、レバー部４５の先端部から径方向の外側に向けて突出する平面視三角形状のものであり、その先端部が第１日車２３の内歯３１間に係合可能に構成されている。そして、第１日ジャンパ２７は、第１躍制爪４６が第１日車２３の内歯３１間に係合することにより、第１日車２３の回転を規制している（第１規制状態）。一方、第１日ジャンパ２７は、第１日車２３が回転する際、第１躍制爪４６と第１日車２３の内歯３１との係合が解除されることで、第１日車２３の回転を許容する（第１ジャンプ状態（図６参照））。
係合部４７は、レバー部４５の先端部において、第１躍制爪４６に対して径方向の内側に配置された柱状とされ、後述する第２日ジャンパ２８に係合可能とされている。
【００３６】
（第２日車）
図４は第２日車２４（第２日表示部５２）を装着した状態を示すムーブメント１０の平面図である。
図２、図４に示すように、第２日車２４は、第２日車歯車５１（図２参照）と、第２日車歯車５１に固定された第２日表示部５２（図４参照）と、を有している。
まず、第２日表示部５２は、図４に示すように、第２日車歯車５１の裏側にカシメ固定等により固定された円板状のものであり、外径が第１日車２３と同等に形成されている。第２日表示部５２のうち、第１日車２３の第１日表示部３２と軸方向で重なる部分には、「０１」日〜「３１」日の日付のうち、１０の位に対応する日付が付されている。具体的に、第２日表示部５２には、「０１」日〜「０９」日の間における１０の位を示す「０」の文字と、「１０」日〜「１９」日の間における１０の位を示す「１」の文字と、「２０」日〜「２９」日の間における１０の位を示す「２」の文字と、「３０」日、「３１」日の間における１０の位を示す「３」の文字と、が付されている。図示の例において、これら「０」〜「３」の文字は、周方向に間隔をあけてＣ１方向に沿って順番に付されている。
【００３７】
また、第２日表示部５２のうち、各文字の右側に位置する部分には、第１日表示部３２（１の位の日付）を視認可能とする窓部５３が形成されている。なお、窓部５３の窓枠は、左縁を除き、上述した文字板１１の日窓１５の窓枠よりも外側に位置しており、日窓１５を通して視認不能とされている（図１参照）。
【００３８】
なお、図４の例では、第２日表示部５２は円板状とされているが、第２日表示部５２のうち実質的に作用する部分は、軸線から放射状に延びた想像線５４ａ，５４ｂの間の角度範囲である。そのため、第２日表示部５２の形状は、想像線５４ａ，５４ｂを半径とする扇形状の板であっても構わない。また、図示の例において、第２日表示部５２のうち、左下の領域は、日窓１５が１２時の位置以外の位置（例えば３時の位置）に配置された場合に、「１０」の位の文字（「０」〜「３」）を日窓１５の位置に応じた部分に付すために利用され得るオプション領域である。
また、図示の例において、第２日表示部５２のうち上述したオプション領域にも開口が形成されているが、少なくとも各文字の右側に位置する部分に窓部５３が形成されていれば構わない。
【００３９】
図２に示すように、第２日車歯車５１は、第１日車２３の軸心Ｃと同軸状に配置された円板状とされ、１の位が「９」から「０」へ移行する際（例えば、「０９」日から「１０」日に移行する際）、または「３１」日から「０１」日に移行する際に回動することで、日窓１５を通して視認される第２日表示部５２の各文字を切り替えるように構成されている。
【００４０】
第２日車歯車５１の外周縁において、径方向で対向する部分にはそれぞれ所定の角度範囲に亘って複数の爪部５５、及び歯部（第２暦値伝え歯車部）５６が形成されている。
爪部５５は、第２日ジャンパ２８に係合可能とされており、径方向の外側に向けて突出するとともに、第２日表示部５２の文字に対応して周方向に間隔をあけて３つ形成されている。
歯部５６は、径方向の外側に向けて突出しており、作動レバー２９の後述する作動歯車部６５に噛合している。なお、図２の例において、爪部５５及び歯部５６は第２日車歯車５１の外周縁において、同一円周上に配置されているが、第２日車歯車５１に形成されていれば、同一円周上に配置されていなくてもよい。
【００４１】
（作動レバー）
図２に示すように、作動レバー２９は、平面視Ｔ字状とされ、一方向に沿って延びるレバー本体６１と、レバー本体６１の両端にそれぞれ形成されたアーム部６２，６３と、を有している。
レバー本体６１は、一端部が上述した第１日車２３と軸方向で重なる部分に位置し、他端部が第１日車２３よりも径方向の内側に位置している。レバー本体６１は、一端部に設けられたアーム部６２との境界部分を揺動軸Ｅとして、地板２１に揺動可能（Ｅ１，Ｅ２）に支持されている。
【００４２】
各アーム部６２，６３のうち、一方のアーム部６２（レバー本体６１の一端部に設けられたアーム部６２）の先端部には、裏側に向けて突出する突条６４が形成されている。この突条６４は、上述したカム部３４とガイド壁３７とにより画成されたカム溝３８内に係合するカム従節部として機能する。そして、作動レバー２９は、第１日車２３（カム部３４）の回転に伴い突条６４が各カム面３４ａ〜３４ｄ、傾斜接続部３５ａ〜３５ｃ、及び遷移部３６に沿って相対的に移動することで、揺動軸Ｅ周りに揺動するようになっている。
他方のアーム部６３（レバー本体６１の他端部に設けられたアーム部６３）の外周縁には、上述した第２日車歯車５１の歯部５６に噛合する作動歯車部６５が形成されている。したがって、上述した第２日車２４は、作動レバー２９の揺動動作に伴い軸心Ｃ周りに回動するようになっている。
【００４３】
そして、各月の「０１」日〜「０９」日には、作動レバー２９が揺動軸Ｅ周りのＥ１側の端部に位置する（第１状態）。この場合、作動レバー２９のうち、突条６４がカム部３４の第１カム面３４ａ上に位置し、作動歯車部６５が第２日車歯車５１の歯部５６のうち周方向に沿うＣ１側の端部に噛合している。
また、各月の「１０」日〜「１９」日には、作動レバー２９が上述した第１状態よりも一段階Ｅ２側に移動した第２状態となる（図１０参照）。この場合、作動レバー２９のうち、突条６４がカム部３４の第２カム面３４ｂ上に位置し、作動歯車部６５が第２日車歯車５１の歯部５６のうち第１状態よりも一段階Ｃ２側に移動した部分に噛合している。
各月の「２０」日〜「２９」日には、作動レバー２９が第２状態よりもさらに一段階Ｅ２側に移動した第３状態となる。この場合、作動レバー２９のうち、突条６４がカム部３４の第３カム面３４ｃ上に位置し、作動歯車部６５が第２日車歯車５１の歯部５６のうち第２状態よりもさらに一段階Ｃ２側に移動した部分に噛合している。
そして、各月の「３０」日、「３１」日には、作動レバー２９が揺動軸Ｅ周りのＥ２側の端部に位置する（第４状態：図１１参照）。この場合、作動レバー２９のうち、突条６４がカム部３４の第４カム面３４ｄ上に位置し、作動歯車部６５が第２日車歯車５１の歯部５６のうち周方向に沿うＣ２側の端部に噛合している。
【００４４】
なお、本実施形態では、カム部３４の形状に沿って作動レバー２９が揺動することにより、第２日車２４（第２日車歯車５１）を「０」から「３」に向けて一段階ずつ回動させた後、「３」から「０」に素早く回動させる、いわゆるレトログラード機構を構成している。
【００４５】
（第２日ジャンパ）
第２日ジャンパ２８は、平面視Ｌ字状とされ、その屈曲部分を揺動軸Ｆとして、地板２１に揺動可能（Ｆ１，Ｆ２）に支持されている。第２日ジャンパ２８のうち、屈曲部分に対して一端側に向けて延在するレバー部７２には、上述した第１日ジャンパ２７の係合部４７に係合する被係合部７３が形成されている。
また、第２日ジャンパ２８のうち、屈曲部分に対して他端側に向けて延在するレバー部７４には、上述した第２日車歯車５１の爪部５５に係合する第２躍制爪７５が形成されている。なお、第２日ジャンパ２８は、第２ジャンパばね７６によりＦ１方向に向けて付勢されている。
【００４６】
そして、第２日ジャンパ２８は、第２躍制爪７５が第２日車歯車５１の爪部５５に係合することにより、第２日車２４の回動を規制している（第２規制状態）。一方、第２日ジャンパ２８は、第１日ジャンパ２７が上述した第１ジャンプ状態に変化するのに伴って、第２躍制爪７５と爪部５５との係合が解除される（第２ジャンプ状態）ことで、第２日車歯車５１の回転が許容される。すなわち、本実施形態の第２日ジャンパ２８は、第１日ジャンパ２７が第１ジャンプ状態になる度（１日の日送りごと）に連動して、第２ジャンプ状態になる。したがって、月末から月初に入る際（「３１」日から「０１」日へ切り替わる際）にも同様に、第２日ジャンパ２８は第２ジャンプ状態となる。
【００４７】
＜作用＞
次に、上述した時計１の作用について説明する。なお、以下の説明では、表示機構２２の基本動作（標準日送り動作、第２日車２４の切り替わり動作、及びレトログラード動作）について説明し、その後日付合わせ時の動作について説明する。
【００４８】
（基本動作）
（標準日送り動作）
図５〜図７は表示機構２２の動作（標準日送り動作）を説明するための説明図であり、図２に相当する平面図である。なお、図中において、日窓１５、及び第２日表示部５２の数字（「０」〜「３」）を鎖線で示している。
まず、図５に示す状態において、日窓１５には「０１」日が表示されている。すなわち、第２日車２４の「０」が日窓１５の第２表示領域１５ｂに位置し、第１日車２３の「１」が日窓１５の第１表示領域１５ａ（第２日車２４における窓部５３（図４参照）の領域）に位置している。
この場合、各日ジャンパ２７，２８は規制状態にあり、各日車２３，２４の回転をそれぞれ規制している。また、作動レバー２９は第１状態のうち、突条６４が第１カム面３４ａ上における遷移部３６寄りに位置し、作動歯車部６５が第２日車歯車５１の歯部５６のうち周方向に沿うＣ１側の端部に噛合している。
【００４９】
そして、時車（不図示）の回転に基づいて日回し車２５が回転すると、日回し車２５の日送り爪４３が第１日車２３の内歯３１に係合して、第１日車２３を周方向に沿うＣ１方向に一歯分だけ回転させる。
【００５０】
図６に示すように、第１日車２３が回転し始めると、第１日ジャンパ２７の第１躍制爪４６が、第１日車２３の内歯３１によって第１ジャンパばね４８の付勢力に抗する方向に押し上げられることで、第１日ジャンパ２７が揺動軸Ｄ周りのＤ２方向に揺動する。これにより、第１日ジャンパ２７が第１ジャンプ状態となり、第１日車２３の内歯３１と第１日ジャンパ２７の第１躍制爪４６とが摺接した状態で、第１日車２３が回転する。
第１日ジャンパ２７がＤ２方向に揺動すると、第１日ジャンパ２７の係合部４７が第２日ジャンパ２８の被係合部７３に係合しているため、第１日ジャンパ２７によって第２日ジャンパ２８が第２日ジャンパばね７６の付勢力に抗する方向に押される。その結果、第２日ジャンパ２８は揺動軸Ｆ周りのＦ２方向に揺動し、第２躍制爪７５と爪部５５との係合が解除された第２ジャンプ状態となる。これにより、第２日車２４の回転が許容される。
【００５１】
一方、第１日車２３がＣ１方向に回転することで、作動レバー２９の突条６４は第１カム面３４ａ上に沿ってカム溝３８内を遷移部３６から離間する方向に相対的に移動する。このとき、第１カム面３４ａ上では、周方向の全体に亘って半径が同等になっているため、突条６４と軸心Ｃとの径方向の距離は変化しない。そのため、作動レバー２９は揺動せず、これに伴い作動レバー２９に噛合する第２日車２４（第２日車歯車５１）も回転しないようになっている。
【００５２】
その後、図７に示すように、第１躍制爪４６が第１日車２３の内歯３１を一つ乗り越えると、第１日ジャンパばね４８の付勢力によって第１日ジャンパ２７が揺動軸Ｄ周りのＤ１方向に揺動する。これにより、第１日ジャンパ２７が再び第１規制状態となり、第１躍制爪４６が前回係合した内歯３１間に対してＣ１方向に一歯分だけ回転した位置の内歯３１間に係合し、第１日車２３の回転を規制する。
また、第１日ジャンパ２７が第１規制状態に戻ることで、第１日ジャンパ２７と第２日ジャンパ２８との係合が解除される。すると、第２日ジャンパ２８は、第２日ジャンパばね７６の付勢力によって揺動軸Ｆ周りのＦ１方向に揺動する。これにより、第２日ジャンパ２８が再び第２規制状態となり、第２躍制爪７５が前回係合した爪部５５間と同一の爪部５５間に係合し、第２日車２４の回転を規制する。
【００５３】
このように、第２日車２４が静止した状態で、第１日車２３が一歯分だけ回転することで、日窓１５のうち、第２表示領域１５ｂには第２日車２４の「０」が滞在した状態で、第１表示領域１５ａは第１日車２３の「１」が「２」に切り替わる。これにより、日窓１５には「０２」日が表示されることになる。
なお、以上の動作は、「０１」日〜「０９」日、「１０」日〜「１９」日、「２０」日〜「２９」日、「３０」日、及び「３１」日の間、すなわち作動レバー２９の突条６４が同一のカム面（第１〜４カム面３４ａ〜３４ｄ）上に位置する際に同様に繰り返される。
【００５４】
（第２日車の切り替わり動作）
次に、日付が「０９」日から「１０」日に切り替わる際の動作について説明する。
図８〜図１０は表示機構２２の動作（切り替わり動作）を説明するための説明図であり、図２に相当する平面図である。
図８に示すように、日窓１５には「０９」日が表示されている。すなわち、第２日車２４の「０」が日窓１５の第２表示領域１５ｂに位置し、第１日車２３の「９」が日窓１５の第１表示領域１５ａに位置している。
この場合、作動レバー２９は第１状態において、突条６４がカム部３４の第１カム面３４ａ上における第２カム面３４ｂとの傾斜接続部３５ａ寄りに位置し、作動歯車部６５が第２日車歯車５１の歯部５６のうち周方向に沿うＣ１側の端部に噛合している。
【００５５】
そして、図９に示すように、上述した標準日送り動作と同様に、第１日車２３が軸心Ｃ周りのＣ１方向に回転し始めると、第１日ジャンパ２７が第１ジャンプ状態となるとともに、第２日ジャンパ２８も第２ジャンプ状態となる。
このとき、第１日車２３がＣ１方向に回転することで、作動レバー２９の突条６４が第１カム面３４ａ及び傾斜接続部３５ａ上に沿ってカム溝３８内を第１日車２３に対して相対的に移動し、第２カム面３４ｂ上に到達する。この場合、第１日車２３の回転に伴い、突条６４と軸心Ｃとの径方向の距離が変化（増加）することで、作動レバー２９が揺動軸Ｅ周りのＥ２方向に揺動する。さらに、作動レバー２９の揺動動作に伴い、作動レバー２９（作動歯車部６５）に噛合する第２日車歯車５１が周方向に沿うＣ１方向に回動する。
【００５６】
その後、図１０に示すように、上述した標準日送り動作と同様に、第１躍制爪４６が第１日車２３の内歯３１を一つ乗り越えた時点で、第１日ジャンパ２７が再び第１規制状態となるとともに、第２日ジャンパ２８が第２規制状態となる。このとき、第２躍制爪７５は前回係合した爪部５５間に対してＣ１方向に一歯分だけ回動した位置の爪部５５間に係合し、第２日車２４の回転を規制する。
これにより、日窓１５のうち、第２表示領域１５ｂが第２日車２４の「０」から「１」に切り替わるとともに、第１表示領域１５ａは第１日車２３の「９」が「０」に切り替わることで、日窓１５には「１０」日が表示されることになる。
なお、以上の切り替わり動作は、上述した「０９」日から「１０」日への切り替わりの他、「１９」日から「２０」日、及び「２９」から「３０」日への切り替わりの際、すなわち作動レバー２９の突条６４が各カム面（第１〜４カム面３４ａ〜３４ｄ）間を移動する際に同様に繰り返される。
【００５７】
（レトログラード動作）
次に、レトログラード動作として、日付が「３１」日から「０１」日に切り替わる際の動作を説明する。図１１、図１２は表示機構２２の基本動作（レトログラード動作）を説明するための説明図であり、図２に相当する平面図である。
図１１に示すように、日窓１５には「３１」日が表示されている。すなわち、第２日車２４の「３」が日窓１５の第２表示領域１５ｂに位置し、第１日車２３の「１」が日窓１５の第１表示領域１５ａに位置している。
この場合、作動レバー２９は第４状態において、突条６４が第４カム面３４ｄ上における遷移部３６寄りに位置し、作動歯車部６５が第２日車歯車５１の歯部５６のうち周方向に沿うＣ２側の端部に噛合している。
【００５８】
そして、図１２に示すように、上述した標準日送り動作と同様に、各日ジャンパ２７，２８がジャンプ状態になり、第１日車２３がＣ１方向に回転することで、作動レバー２９の突条６４が第４カム面３４ｄ及び遷移部３６上に沿ってカム溝３８内を移動して、第１カム面３４ａ上に到達する。この場合、突条６４と軸心Ｃとの径方向の距離が変化（縮小）することで、作動レバー２９が揺動軸Ｅ周りのＥ１方向に揺動する。そこで、突条６４を挟んでカム部３４の反対側には、ガイド壁３７が形成されているため、このガイド壁３７によって突条６４がカム部３４（遷移部３６）に倣って確実に移動することになる。
【００５９】
そして、作動レバー２９の揺動動作に伴い、作動レバー２９（作動歯車部６５）に噛合する第２日車歯車５１が軸心Ｃ周りのＣ２方向に回動（逆転）する。すなわち、作動レバー２９は、作動歯車部６５が第２日車歯車５１の歯部５６のうち周方向に沿うＣ２側の端部に噛合した第４状態から、第２日車歯車５１の歯部５６のうち周方向に沿うＣ１側の端部に噛合した第１状態まで一気に戻る（いわゆるレトログラード動作）。
【００６０】
その後、図５に示すように、上述した標準日送り動作と同様に、第１躍制爪４６が第１日車２３の内歯３１を一つ乗り越えた時点で、第１日ジャンパ２７が再び第１規制状態となるとともに、第２日ジャンパ２８が第２規制状態となる。このとき、第２躍制爪７５は第２日車歯車５１の爪部５５のうち周方向に沿うＣ１側の端部に係合される。
これにより、日窓１５のうち、第２表示領域１５ｂが第２日車２４の「３」から「０」に一気に切り替わるとともに、第１表示領域１５ａは第１日車２３の「３１」日を示す「１」から「０１」日を示す「１」に切り替わることで、日窓１５には「０１」日が表示されることになる。
【００６１】
（日付合わせ時の動作）
次に、日付合わせを行う場合の動作について説明する。
図５〜図７に示すように、日付合わせを行う場合には、まずりゅうず１６（図１参照）を１段引き出し、巻真１７を日修正車２６に係合させる。この状態でりゅうず１６を介して巻真１７を回転させることで、日修正車２６が回転する。すると、日修正車２６の回転に基づいて第１日車２３が回転することで、上述した基本動作と同様の動作により各日車２３，２４が回転する。
これにより、日回し車２５の回転に関わらず、日送りを高速で行うことができるので、日窓１５に所望の文字を速やかに表示させることができる。
【００６２】
ところで、上述したように第２日車２４は、第２日ジャンパ２８が第２ジャンプ状態になることで、回転が許容され、作動レバー２９の突条６４が各カム面３４ａ〜３４ｄ間（各傾斜接続部３５ａ〜３５ｃ、及び遷移部３６）を移動する際の作動レバー２９の揺動動作に伴い回動するようになっている。
この場合、上述したように日付合わせを高速で行うと、レトログラード動作時（「３１」日から「０１」日へ切り替わる際）に、作動レバー２９の突条６４がカム部３４（遷移部３６）の変化に追従できないおそれがある。その結果、作動レバー２９が第４状態から第１状態に戻りきる前に各日ジャンパ２７，２８が規制状態に戻ってしまい、第２日車２４が「３」から「０」に切り替わらず、「２」や「１」等で止まってしまう場合がある。
【００６３】
これに対して、本実施形態では、上述したように突条６４がガイド壁３７によってカム部３４（遷移部３６）に倣って確実に移動することになるため、日付合わせを高速で行う場合（特に上述したレトログラード動作）であっても、各日ジャンパ２７，２８がジャンプ状態から規制状態に戻る間に作動レバー２９の揺動動作を完了させることができる。
これにより、第２日車２４を速やかに初期位置（１０の位が「０」の位置）に復帰させることができるので、日付等、周期的に繰り返される暦値を確実に初期化でき、適切な日付表示を行うことができる。
【００６４】
また、本実施形態では、各ジャンパ２７，２８により各日車２３，２４をそれぞれ躍制することで、各日車２３，２４の位置ずれを抑制して、日付を所望の位置に表示させることができる。これにより、日付の視認性の向上や、意匠性を向上させることができる。
しかも、上述したように突条６４がガイド壁３７によってカム部３４（遷移部３６）に倣って確実に移動することになるので、第２日ジャンパ２８が第１日ジャンパ２７に連動して躍制される場合であっても、各日ジャンパ２７，２８のジャンプ状態中に作動レバー２９の揺動動作を確実に完了させることができる。この場合、第２日ジャンパ２８を付勢する第２ジャンパばね７６の付勢力を高くすることもないので、第２日ジャンパ２８に作用する負荷も低減できる。
【００６５】
しかも、本実施形態では、上述したガイド壁３７がカム部３４の全周に亘って形成されていることで、カム部３４の全周に亘って突条６４を追従させることができる。これにより、各日車２３，２４の回転に伴う日送りを常に適切に行うことができる。
また、カム溝３８と突条６４との係合が解除されるのを防止して、動作信頼性を向上させることができる。
また、カム部３４とガイド壁３７とで画成されたカム溝３８内に、カム従節部として突条６４を係合させることで、簡易な構成でカム溝３８と突条６４との係合状態を維持できる。
【００６６】
さらに、本実施形態の表示機構２２においては、第１日車２３及び第２日車２４を組み合わせることで、第１日車２３及び第２日車２４の回転または回動位置に応じた「０１」日〜「３１」日までの日付表示を大きく行うことができるので、日付の視認性の向上や、意匠性の向上を図ることができる。
そして、本実施形態の時計１及びムーブメント１０によれば、上述した表示機構２２を備えているため、動作信頼性に優れた高品質な時計１及びムーブメント１０を提供できる。
【００６７】
＜第２実施形態＞
次に、本発明の第２実施形態について説明する。図１３は第２実施形態における第１日車１２３の平面図、図１４は第２実施形態における第２日車１２４の平面図である。
図１３に示す第２実施形態において、第１日車１２３のカム部１３４は、第１実施形態と同様に第１カム面１３４ａ〜第４カム面１３４ｄが周方向に沿って順に形成されている。そして、各カム面１３４ａのうち、第１カム面１３４ａ〜第２カム面１３４ｂ、第２カム面１３４ｂ〜第３カム面１３４ｃ、及び第３カム面１３４ｃ〜第４カム面１３４ｄ間がそれぞれ傾斜接続部１３５ａ〜１３５ｃを介して接続されるとともに、第４カム面１３４ｄ〜第１カム面１３４ａが遷移部１３６を介して接続されている。
【００６８】
本実施形態では、各カム面１３４ａ〜１３４ｄのうち、「０１」〜「０９」の日を規定する第１カム面１３４ａは最小径とされ、「２０」〜「２９」の日を規定する第３カム面１３４ｃが最大径とされている。また、「１０」〜「１９」の日を規定する第２カム面１３４ｂは、第３カム面１３４ｃよりも小さく、「３０」、「３１」の日を規定する第４カム面１３４ｄは第２カム面１３４ｂよりも小さく形成されている。したがって、本実施形態のカム部１３４は、第１カム面１３４ａ、第４カム面１３４ｄ、第２カム面１３４ｂ、及び第３カム面１３４ｃの順に半径が大きくなっている。
【００６９】
さらに、図１４に示すように、本実施形態の第２日車１２４の第２日表示部１５２には、上述した各カム面１３４ａ〜１３４ｄの半径の大きさに倣って「０」〜「３」文字が「０」、「３」、「１」、「２」の順で割り当てられている。具体的に、最小径となる第１カム面１３４ａに対応する「０」が軸心Ｃ周りのＣ１方向に沿う端部に割り当てられ、そこからＣ２方向に向けて「３」、「１」が並んでいる。そして、最大径となる第３カム面１３４ｃに対応する「２」が軸心Ｃ周りのＣ２方向に沿う端部に割り当てられている。
【００７０】
本実施形態によれば、上述した第１実施形態と同様の作用効果を奏するとともに、第４カム面１３４ｄと第１カム面１３４ａとを接続する遷移部１３６の径方向に沿う長さを縮小できるため、作動レバー２９のレトログラード動作時における径方向への移動量を抑えることができる。これにより、レトログラード動作時に作動レバー２９に作用する負荷を低減できる。
【００７１】
以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。
例えば、上述した実施形態では、第一の位を表示する第１暦値伝え車として、１の位の日付を表示する第１日車２３を備え、第二の位を表示する第２暦値伝え車として、１０の位の日付を表示する第２日車２４を備え、１の位に応じて１０の位が切り替わることによって日付を表示する構成について説明した。但し、これに限らず週等の暦値を表示する場合に本発明を適用しても構わない。
さらに、上述した各実施形態では、アナログクォーツ式の時計１に本発明を適用した場合について説明したが、これに限らず、機械式時計に本発明を適用しても構わない。
【００７２】
また、上述した実施形態では、カム部３４の外側に配置されたガイド壁３７により追従機構を構成し、カム従節部を突条６４により形成した場合について説明したが、これに限られない。
例えば、突条を回転可能に構成しても構わない。この場合には、突条がカム部３４上を回転しながら摺動することになるので、突条とカム部３４との間の摺動抵抗を低減できる。これにより、表示機構を滑らかなに動作させることができるとともに、耐久性も向上できる。
【００７３】
また、上述した実施形態では、突条６４を作動レバー２９側に、カム部３４とガイド壁３７により形成されたカム溝３８を第１日車２３側に形成した場合について説明したが、これに限らず、カム部３４を突条に形成し、この突条に形成する溝を作動レバー２９に係合させても構わない。
さらに、突条とカム部とをそれぞれ鉤状やレール状に形成し、両者を係合させても構わない。
これらの場合であっても、追従機構は、カム従節部を挟んでカム部に対して反対側で、カム従節部をカム部に追従させるように形成されていれば構わない。
【００７４】
さらに、カム部の形状は、適宜設計変更が可能であり、例えば遷移部を有さない構成（カム面が滑らかに連なる構成）であっても構わない。
また、上述した実施形態では、第１日ジャンパ２７が第１ジャンプ状態になるたびに第２日ジャンパ２８が第２ジャンプ状態になる場合（１日ごとに第２日車２４の回転が許容される場合）について説明したが、これに限られない。例えば、第１日車２３が「９」から「０」、及びレトログラード動作のタイミングのみ第２ジャンプ状態になるように形成しても構わない。
【００７５】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上述した実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上述した各変形例を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【００７６】
１…時計
１０…ムーブメント
２２…表示機構
２３，１２３…第１日車（第１暦値伝え車）
２４，１２４…第２日車（第２暦値伝え車）
２５…日回し車（暦値回し車）
２７…第１日ジャンパ（第１ジャンパ）
２８…第２日ジャンパ（第２ジャンパ）
２９…作動レバー
３１…内歯（第１暦値伝え歯車部）
３２…第１日表示部
３４，１３４…カム部
３６，１３６…遷移部
３７…ガイド壁（追従機構）
５２…第２日表示部
Ｃ…軸心（回転中心）
【図１】
2015007583.tif 000003
【図２】
2015007583.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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