(57)【要約】【課題】客観性および定量性がある評価を精度良く簡便に行うことができ、幅広い疾患に適用可能な症状評価方法、症状評価システム、症状評価プログラムを提案すること。【解決手段】予め、動作障害がある疾患の症状と、患者の消費エネルギー等に基づいて算出される活動量の分析結果とを対応づけた症状評価基準を作成しておき、患者に携帯させた活動量計で活動量を計測し、計測した活動量および症状評価基準に基づいて、患者の症状を評価する。もしくは、計測した活動量を統計解析して、患者の症状やその変化を評価する。例えば、服薬の有無あるいは治療薬の種類によって症状が改善したか否か、あるいは、睡眠障害による活動低下状態か否かを判断する。【選択図】図３
2015097612.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者に携帯させた活動量計によって、前記患者の活動量を計測し、
当該計測した前記活動量に対して、統計解析、および、予め設定した症状評価基準に基づく判定の一方あるいは両方を行い、
前記統計解析の結果、および、前記症状評価基準に基づく判定結果の一方あるいは両方に基づき、前記患者の症状あるいはその変化を評価することを特徴とする動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項２】
前記活動量の変化が統計的に有意であった場合に、前記患者の症状が改善もしくは増悪したと評価することを特徴とする請求項１に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項３】
前記活動量は、前記患者の基礎代謝を含まない消費エネルギー値、メッツを単位とする前記患者の身体活動強度、エクササイズを単位とする前記患者の活動量、のいずれかであることを特徴とする請求項１または２に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項４】
前記症状評価基準は、所定の症状に対して、前記活動量から算出される予め設定した指標の数値範囲を対応づけた基本診断基準を含み、
予め設定した計測期間に亘って、前記患者の活動量を計測し、
前記予め設定した計測期間に亘って、前記指標が前記数値範囲内であることを条件として、前記患者には前記所定の症状があると評価することを特徴とする請求項１ないし３のいずれかの項に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項５】
前記予め設定した計測期間は、連続して７日以上の期間であり、
前記予め設定した指標は、前記活動量の１日の累積値、および、一日のうちの起床している時間帯における前記活動量の平均値であり、
前記所定の症状は、パーキンソン病による動作障害であり、
前記基本診断基準は、前記累積値が５００ｋｃａｌ未満、前記平均値が０．４５ｋｃａｌ／分未満であり、
連続して７日以上の期間に亘って、前記累積値が５００ｋｃａｌ未満、もしくは、前記平均値が０．４５ｋｃａｌ／分未満であることを条件として、前記患者にパーキンソン病による動作障害があると評価することを特徴とする請求項４に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項６】
前記患者に携帯させた活動量計によって、服薬の有無あるいは治療薬の種類が異なる複数の状態で、前記活動量を計測し、
前記服薬の有無あるいは治療薬の種類が異なる複数の状態で計測した前記活動量に対して統計解析を行って、服薬効果を評価することを特徴とする請求項１ないし５のいずれかの項に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項７】
前記複数の状態で計測した前記活動量に対して分散分析を行って、服薬の有無あるいは治療薬の種類による主効果に統計的な有意差があるとの検定結果が得られたとき、服薬の有無あるいは治療薬の種類によって症状が改善した、もしくは、特定の症状であると評価することを特徴とする請求項６に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項８】
前記複数の状態で計測した前記活動量に対して、服薬の有無あるいは治療薬の種類、および、服薬時点からの経過時間を主効果とする分散分析を行って、交互作用があるとの検定結果が得られたとき、一過性であっても服薬効果があると評価することを特徴とする請求項６または７に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項９】
服薬後の前記活動量が、予め設定した評価基準を満たすとき、一過性であっても服薬効果があると評価することを特徴とする請求項１ないし８のいずれかの項に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項１０】
服薬効果があると評価されたときは、服薬効果の持続時間も評価することを特徴とする請求項８または９に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項１１】
前記計測した活動量に基づき、前記患者の睡眠時間および睡眠効率の両方もしくはいずれかを判定し、
当該睡眠時間が予め設定した基準睡眠時間よりも短い、もしくは、前記睡眠効率が予め設定した基準睡眠効率よりも低いことを条件として、前記患者が睡眠障害による活動低下状態であると評価することを特徴とする請求項１ないし１０のいずれかの項に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項１２】
前記睡眠時間と前記睡眠効率の両方もしくはいずれかが、翌日および当日の前記活動量と無相関または逆相関であることを条件として、前記患者が睡眠障害による活動低下状態であると評価することを特徴とする請求項１１に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項１３】
起床直後の所定の時間帯における前記活動量の平均値が、一日のうちの起床している時間帯における前記活動量の平均値よりも有意に大きいことを条件として、前記患者が睡眠障害による活動低下状態であると評価することを特徴とする請求項１１または１２に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項１４】
前記活動量計は３軸加速度センサを搭載しており、当該３軸加速度センサの出力値に基づいて前記活動量を計測することを特徴とする請求項１ないし１３のいずれかの項に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項１５】
前記活動量計は前記患者の呼気ガスの成分を分析するガスセンサを搭載しており、当該ガスセンサの出力値に基づいて前記活動量を計測することを特徴とする請求項１ないし１３のいずれかの項に記載の動作障害がある疾患の症状評価方法。
【請求項１６】
患者の消費エネルギーに基づいて算出される活動量を計測する携帯可能な活動量計と、
当該活動量計による計測データを入力可能な評価装置とを有し、
当該評価装置は、前記活動量計による計測データに基づき、請求項１ないし１３のいずれかの項に記載された動作障害がある疾患の症状評価方法によって、前記活動量計を携帯する患者の症状を評価する評価部を備えていることを特徴とする動作障害がある疾患の症状評価システム。
【請求項１７】
前記活動量計は、３軸加速度センサ、もしくは、前記患者の呼気ガスの成分を分析するガスセンサを搭載していることを特徴とする請求項１６に記載の動作障害がある疾患の症状評価システム。
【請求項１８】
患者の活動量の計測データに基づき、請求項１ないし１３のいずれかの項に記載された動作障害がある疾患の症状評価方法によって前記患者の症状を評価する評価部としてコンピュータを機能させる動作障害がある疾患の症状評価プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、体の動きが正常な状態と異なる疾患（例えば、神経筋疾患や多動症など）の症状を評価する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
パーキンソン病、筋ジストロフィーなどの神経筋疾患は、生化学的な検査や画像診断では顕著な所見を認めることができない。このため、診察時の医師の所見や、患者やその家族による症状の申告や行動記録に基づいて症状の評価が行われている。例えば、パーキンソン病の患者の重症度の評価方法としては、Hoehn-Yahrの重症度分類が知られているが、これは、患者側の症状の申告や医師による神経所見に基づくものである。しかしながら、患者の自己申告や、診察時に医師がチェックすることができた患者の状態だけでは患者の症状を完全に把握することは困難であり、また、医師の経験や主観によって評価が変わる場合がある。従って、このような評価方法は客観性や定量性に欠けるという問題点があった。また、発達障害の一種である多動症などの疾患においても、神経筋疾患と同様に、家族や医師の観察のみに基づいて症状の評価が行われているため、客観性や定量性に欠けるという問題点があった。
【０００３】
特許文献１では、患者が身につけたセンサの出力を連続的に記録する装置を用いて、パーキンソン病の患者の状態を評価することが提案されている。特許文献１のパーキンソン病の評価装置は、加速度センサを用いて患者の歩行周期（リズム周期）を連続計測するものである。リズム周期とは、一定時間分の加速度信号（波形）に対してスペクトル解析を行い、波形のピーク間隔の平均値を算出した値である。特許文献１では、リズム周期の値やその変動に基づいて、パーキンソン病の重症度や投薬の効果などを評価している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−２９１３７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
神経筋疾患や多動症などの疾患に対しては、上述したように、既存の評価方法は客観性や定量性に欠けることが指摘されており、より正確に、且つ、簡便に症状を評価する手段の提供が望まれている。患者の症状を正確に評価できれば、症状への対処や疾患の治療を従来よりも適切に行うことができる。例えば、服薬による症状の変化を正確に評価できれば、治療薬の改善処方を試みることができる。また、睡眠状態と症状との相関を分析することで、睡眠状態に基づいて症状を評価したり、あるいは、治療として睡眠剤処方や運動処方などを行うこともできる。
【０００６】
特許文献１のパーキンソン病の評価方法は、加速度センサを用いて患者の動きを測定するという点で客観性および定量性がある評価方法といえる。しかしながら、指標として歩行周期（リズム周期）を用いるため、パーキンソン病のような特徴的な歩行のリズムを持つ疾患には有効であるものの、他の疾患への応用は困難である。従って、適用範囲が狭く、汎用性に欠ける。また、歩行周期（リズム周期）は計測および分析が複雑であるため、誤差が大きく、評価の精度が低いおそれもある。
【０００７】
本発明の課題は、このような点に鑑みて、客観性および定量性がある評価を精度良く簡便に行うことができ、幅広い疾患に適用可能な症状評価方法および症状評価システムを提案することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するために、本発明の動作障害がある疾患の症状評価方法は、患者に携帯させた活動量計によって、前記患者の活動量を計測し、当該計測した前記活動量に対して、統計解析、および、予め設定した症状評価基準に基づく判定の一方あるいは両方を行い、前記統計解析の結果、および、前記症状評価基準に基づく判定結果の一方あるいは両方に基づき、前記患者の症状あるいはその変化を評価することを特徴としている。
【０００９】
例えば、本発明において、前記活動量の変化が統計的に有意であった場合に、前記患者の症状が改善もしくは増悪したと評価することができる。
【００１０】
本発明は、このように、活動量計によって、患者の動作障害の指標である活動量を計測している。活動量は、例えば、消費エネルギーなどの物理的に計測可能な指標であるため、客観性および定量性がある指標である。また、歩行リズムのような特殊な指標と異なり、動作障害全般の評価に適用できる。従って、適用範囲が広く、汎用性が高い。例えば、パーキンソン病のように活動量が減少する神経筋疾患だけでなく、活動量が増加する疾患（例えば、発達障害など）にも適用できる。また、活動量は、歩行リズムのような複雑な指標に比べて、計測および分析を簡便に行うことができ、計測精度も良好である。従って、評価時の負担が少なく、より正確に評価できる。更に、活動量に対しては様々な分析が可能で、例えば、服薬効果や、睡眠状態などを分析できる。従って、多様な評価を行うことができ、より正確に患者の症状を評価できる。本発明者等は、患者の活動量のデータを計測して、動作障害のある疾患の症状と、活動量の分析結果との対応付けを試みており、その結果、対応付けが可能であるとの知見を得ている。本発明は、この知見を利用することで、客観性および定量性がある評価を精度良く簡便に行うことができ、適用範囲が広い症状評価方法となっている。
【００１１】
本発明において、前記活動量は、前記患者の基礎代謝を含まない消費エネルギー値、メッツを単位とする前記患者の身体活動強度、エクササイズを単位とする前記患者の活動量、のいずれかである。このように、患者の動作と無関係な成分を除去したり、患者の体格差による数値差を除去するように換算した指標を用いることで、動作障害を精度良く評価できる。
【００１２】
また、本発明において、前記症状評価基準は、所定の症状に対して、前記活動量から算出される予め設定した指標の数値範囲を対応づけた基本診断基準を含み、予め設定した計測期間に亘って、前記患者の活動量を計測し、前記予め設定した計測期間に亘って、前記指標が前記数値範囲内であることを条件として、前記患者には前記所定の症状があると評価することができる。本発明者等は、活動量の計測データに対して種々の分析を行った結果、活動量の累積値、あるいは、起床している間の活動量の平均値などの指標値を用いることで、動作障害の症状を適切に評価できるという知見を得ている。
【００１３】
具体的には、本発明において、前記予め設定した計測期間は、連続して７日以上の期間であり、前記予め設定した指標は、前記活動量の１日の累積値、および、一日のうちの起床している時間帯における前記活動量の平均値であり、前記所定の症状は、パーキンソン病による動作障害であり、前記基本診断基準は、前記累積値が５００ｋｃａｌ未満、前記平均値が０．４５ｋｃａｌ／分未満であり、連続して７日以上の期間に亘って、前記累積値が５００ｋｃａｌ未満、もしくは、前記平均値が０．４５ｋｃａｌ／分未満であることを条件として、前記患者にパーキンソン病による動作障害があると評価する。本発明者等は、パーキンソン病の患者の活動量の計測データを収集・分析した結果、このような基本診断基準を設定することで、パーキンソン病による動作障害の有無を適切に評価できるという知見を得ている。
【００１４】
ここで、本発明において、前記患者に携帯させた活動量計によって、服薬の有無あるいは治療薬の種類が異なる複数の状態で、前記活動量を計測し、前記服薬の有無あるいは治療薬の種類が異なる複数の状態で計測した前記活動量に対して統計解析を行って、服薬効果を評価することができる。活動量に基づいて服薬による症状改善効果を客観的、定量的に評価することで、治療薬の適正な処方を行うことができる。
【００１５】
例えば、前記複数の状態で計測した前記活動量に対して分散分析を行って、服薬の有無あるいは治療薬の種類による主効果に統計的な有意差があるとの検定結果が得られたとき、服薬の有無あるいは治療薬の種類によって症状が改善したと評価することができる。もしくは、特定の症状であると評価することができる。例えば、初期症状において前記活動量が前記基本診断基準に該当していて服薬によって該当しなくなった場合、初期症状が特定の症状であったと評価することができる。すなわち、その治療薬に反応する症状であるか否かを評価できる。また、治療薬毎の症状の改善度合いを評価することもできる。
【００１６】
また、前記複数の状態で計測した前記活動量に対して、服薬の有無あるいは治療薬の種類と、服薬時点からの経過時間を主効果とする分散分析を行って、交互作用があるとの検定結果が得られたとき、一過性であっても服薬効果があると評価し、服薬効果があると評価されたときは、服薬効果の持続時間も評価する。あるいは、服薬後の前記活動量が、予め設定した評価基準を満たすとき、一過性であっても服薬効果があると評価し、服薬効果があると評価されたときは、服薬効果の持続時間も評価する。例えば、服薬後の前記活動量が、予め設定した閾値以上のときや、前記基本診断基準に該当しなくなったときなどに、一過性の服薬効果があると評価する。本発明者らは、服薬時の活動量の計測データを収集・分析した結果、一過性の服薬効果の持続時間が短い場合（すなわち、服薬によって症状が改善する時間が短い場合）に、疾患の重症度が高いことを意味するという知見を得ている。従って、このような知見を利用することで、疾患の重症度を適切に評価できる。
【００１７】
次に、本発明において、前記計測した活動量に基づき、前記患者の睡眠時間および睡眠効率の両方もしくはいずれかを判定し、当該睡眠時間が予め設定した基準睡眠時間よりも短い、もしくは、前記睡眠効率が予め設定した基準睡眠効率よりも低いことを条件として、前記患者が睡眠障害による活動低下状態であると判定することが望ましい。活動量のデータは患者の動作量を反映しているため、患者が覚醒状態か睡眠状態かを精度良く判定可能である。従って、活動量のデータに基づいて睡眠時間および睡眠効率を判定できる。そして、睡眠時間および睡眠効率は睡眠障害による活動低下状態の指標として有効である。従って、この知見を利用することで、より正確に症状を評価できる。
【００１８】
本発明者等は、動作障害のある疾患では、睡眠状態を示す指標（例えば、睡眠時間や睡眠効率など）と、起床している時間帯の活動量との相関が健常者と異なるという知見を得ている。従って、この知見を利用することで、より正確に睡眠障害による活動低下状態を判定できる。すなわち、本発明において、前記睡眠時間および前記睡眠効率の両方もしくはいずれかが、翌日および当日の前記活動量と無相関または逆相関であることを条件として、前記患者が睡眠障害による活動低下状態であると評価する。あるいは、他の睡眠指標を用いて、同様な評価を行うことも可能である。
【００１９】
また、神経筋疾患による動作障害のある患者の症状として、起床直後の活動量がその他の時間帯よりも有意に高いという、いわゆるスリープベネフィットという症状が知られている。そこで、本発明において、起床直後の所定の時間帯（例えば、起床後１時間）における前記活動量の平均値が、一日のうちの起床している時間帯における前記活動量の平均値よりも有意に大きいことを条件として、前記患者が睡眠障害による活動低下状態であると評価することが望ましい。このように、活動量の計測データを利用してスリープベネフィットの有無を判定することによって、より正確に疾患の症状を判定できる。
【００２０】
また、本発明において、前記活動量計に３軸加速度センサを搭載し、当該３軸加速度センサの出力値に基づいて前記活動量を計測することができる。あるいは、前記活動量計に前記患者の呼気ガスの成分を分析するガスセンサを搭載し、当該ガスセンサの出力値に基づいて前記活動量を計測することができる。このようなセンサを用いることで、活動量（消費エネルギー）を簡便に且つ精度良く計測できる。
【００２１】
次に、本発明の動作障害がある疾患の症状評価システムは、患者の消費エネルギーに基づいて算出される活動量を計測する携帯可能な活動量計と、当該活動量計による計測データを入力可能な評価装置とを有し、当該評価装置は、前記活動量計による計測データに基づき、上記の動作障害がある疾患の症状評価方法によって、前記活動量計を携帯する患者の症状を評価する評価部を備えていることを特徴としている。そして、このシステムにおいて、活動量計には、例えば、３軸加速度センサ、もしくは、患者の呼気ガスの成分を分析するガスセンサを搭載できる。
【００２２】
また、本発明の動作障害がある疾患の症状評価プログラムは、患者の活動量の計測データに基づき、上記の動作障害がある疾患の症状評価方法によって前記患者の症状を評価する評価部としてコンピュータを機能させることを特徴としている。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、動作障害全般の評価に適用できる指標として、活動量（例えば、消費エネルギーから算出する値）を用いて疾患の症状を評価する。従って、客観性および定量性があり、適用範囲が広く、汎用性が高い。例えば、パーキンソン病などの神経筋疾患だけでなく、発達障害の一種である多動症などにも適用できる。また、活動量は計測および分析を簡便に行うことができ、計測精度も良好である。また、活動量からは様々な指標（例えば、服薬効果の持続度合いや、睡眠時間など）を算出可能であり、多様な評価を行うことができる。よって、客観性および定量性がある評価を精度良く簡便に行うことができ、適用範囲が広い症状評価方法および症状評価システムを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明を適用した症状評価システムの説明図である。
【図２】症状評価システムの機能構成を示すブロック図である。
【図３】薬効評価に用いるデータの一例（２４時間の推移を示すグラフ）である。
【図４】薬効評価に用いるデータの一例（服薬前後の推移を示すグラフ）である。
【図５】患者の睡眠状態と翌日活動量との相関を示すグラフである。
【図６】患者の睡眠状態と当日活動量との相関を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下に、本発明を適用した動作障害がある疾患の症状評価方法および症状評価システム、ならびに症状評価プログラムの実施の形態を説明する。
【００２６】
（症状評価システム）
図１は本発明を適用した症状評価システムの説明図であり、図２はその機能構成を示すブロック図である。図１、図２に示すように、症状評価システム１は、活動量計２と、活動量計２を接続可能な評価装置３を備えている。評価装置３には、活動量計２に蓄積された計測データを入力可能である。活動量計２は患者の腰などに装着して日常生活を行うことが可能な携帯型の機器であり、外装ケースを開けると液晶表示部および操作ボタン等が設けられている。活動量計２は、３軸加速度センサ４と、３軸加速度センサ４の出力値に基づいて患者の活動量を計測してそのデータを蓄積する計測部５を備えている。また、活動量計２は、計測したデータを外部に出力する入出力部６および充電式電池などの電源（図示せず）を備えている。
【００２７】
計測部５は、患者の活動量を一定周期で計測してそのデータを蓄積する。計測期間や計測周期の設定は適宜変更可能であり、長期間（例えば、１４日以上）の連続計測も可能である。計測部５は、３軸加速度センサ４の出力値に基づき、患者の消費エネルギー（体動のみによる消費エネルギーであって基礎代謝を含んでいない）を一定周期で計測し、患者の活動量データとしてメモリに蓄積する。３軸加速度センサ４の出力値から消費エネルギーを算出する方法は、例えば、本発明者等による特許出願の公開公報（特開２００８−２２０５１７号公報）に記載された方法を用いることができる。すなわち、３軸加速度センサ４の出力値を一定周期でサンプリングした値から重力加速度成分を除去したデータ（３軸方向の加速度）のノルムを算出し、算出したノルムを単位時間毎に累積した累積加速度に基づき、消費エネルギーを算出する。この算出において、累積加速度が０の場合は、消費エネルギーも０としているため、算出される消費エネルギーには基礎代謝は含まれていない。このように、消費エネルギーから基礎代謝を除外することで、患者の動作量をより正確に反映したデータ（活動量）が得られる。
【００２８】
図２に示すように、評価装置３は、活動量計２から出力される活動量データが入力される入出力部７と、活動量データに基づいて各種の評価を行う評価部８と、評価結果を出力する出力部（図示せず）等を備えている。評価装置３としては、例えば、汎用のパーソナルコンピュータを用いることができる。出力部による評価結果の出力は、例えば、パーソナルコンピュータの画面上への表示、外部のプリンターによる印刷、等の方法で行うことができる。評価部８の機能（後述する基本診断部８ａ、薬効評価部８ｂ、睡眠評価部８ｃ等の機能）は、評価装置３にインストールされた評価用のアプリケーションプログラム（症状評価プログラム）に従い、評価装置３に搭載されたＣＰＵ等のプロセッサやメモリ等を動作させることによって実現される。
【００２９】
なお、上記の形態は、３軸加速度センサ４の出力値から消費エネルギーを算出するものであったが、他のセンサを用いて消費エネルギーを算出することもできる。例えば、呼気ガスセンサを活動量計２に搭載して、患者から採集した呼気ガスの分析値に基づいて消費エネルギーを算出することもできる。また、上記形態は活動量計２と評価装置３を分離した症状評価システムの形態であるが、評価装置３の機能を活動量計２に搭載して、活動量計側部と評価部を備える一体型の症状評価装置の形態にすることも可能である。
【００３０】
（活動量に基づく症状評価方法）
次に、症状評価システム１を用いて、動作障害のある疾患の症状の評価を行うときの概略の流れを説明する。（１）まず、予め、動作障害のある疾患の症状と、活動量の値あるいはその分析結果とを対応付けた症状評価基準を作成して、評価部８に記憶させておく。症状評価基準は、様々な症状を持つ患者の活動量データを収集して、グラフ化や統計解析等の各種分析を行い、症状を判別できる分析方法や指標を検討することによって作成可能である。例えば、動作障害のある疾患の症状を反映する指標を決定し、各種の症状に対して、対応する指標の数値範囲を対応づけておく。あるいは、活動量データに対して統計解析を行った結果と、各種の症状やその改善度合い等を対応づけておく。
【００３１】
（２）次に、評価対象の患者に活動量計２を携帯させ、予め設定した計測期間以上の期間に亘って活動量を計測する。計測データは、活動量計２に蓄積される。
【００３２】
（３）続いて、計測した活動量のデータを活動量計２から評価装置３に入力し、評価用のアプリケーションプログラム（症状評価プログラム）を立ち上げて、（１）で設定した症状評価基準に基づいて、患者の症状の評価を行う。評価用のアプリケーションプログラムには、疾患毎に症状評価基準が設定されており、疾患名や評価項目等を指定することで、活動量データに対して症状評価基準に従った処理が行われる。例えば、活動量の指標（平均値や累積値など）が算出され、予め設定した計測期間に亘って、指標が症状に対応付けられた数値範囲内であるか否かの判定が行われる。
【００３３】
また、上記（１）〜（３）の症状評価基準を用いた評価とは別に、予め症状評価基準を設定することなく、症状の評価を行うこともできる。例えば、計測した活動量に対して統計解析を行って、活動量の変化が統計的に有意か否かに基づき、患者の症状が改善もしくは増悪したか否かの判定が行われる。そして、服薬中の活動量のデータに対して統計解析が行われ、服薬効果の評価が行われる。例えば、服薬の有無あるいは治療薬の種類が異なる複数の状態で計測した活動量に対して分散分析等が行われ、各種の要因による主効果や交互作用の有無が検定され、服薬による症状改善の有無やその度合い、一過性の服薬効果があるか否か、服薬効果の持続時間、等が判定される。あるいは、活動量データから睡眠時間や睡眠効率（総睡眠時間÷総就床時間）などの睡眠指標が算出され、活動量との相関分析等が行われ、睡眠障害による活動低下状態であるか否かが判定される。そして、判定結果に基づき、患者の症状が評価される。評価結果は、画面表示やプリントアウト等によって確認可能になる。
【００３４】
（活動量に基づく症状評価方法の具体例）
評価装置３にインストールされた評価用のアプリケーションプログラム（症状評価プログラム）は、動作障害のある疾患の症状に対する評価機能の具体例として、（Ａ）基本診断、（Ｂ）薬効評価、（Ｃ）睡眠評価、の３つを備えている。なお、これらの評価機能の全てを備えていても良いし、いずれかのみを備えていても良い。以下、神経筋疾患の１例であるパーキンソン病について評価する場合の例を説明する。
【００３５】
（Ａ）基本診断
本発明者等は、パーキンソン病の患者に対して、活動量計２を用いて日常生活時の活動量を計測し、患者群の活動量データを収集した。また、比較のため、健常者についても活動量計２による活動量の計測を行い、健常者群の活動量データを収集した。そして、患者群と健常者群を日常生活時の活動量によって判別できるか否かの検討を行った。日常生活時の活動量の指標としては、一日分の活動量の累積値（累積活動量）と、一日のうちの起床している時間における活動量の平均値（平均活動量）を算出した。平均活動量は、１分間毎の活動量の平均値とした。そして、これら２つの指標について、患者群と健常者群のデータを分析した結果、患者群と健常者群でデータに有意差があるとの知見を得た。そして、患者群と健常者群とを判別するための累積活動量の閾値は、５００ｋｃａｌ／日が適切であるとの知見を得た。また、患者群と健常者群とを判別するための平均活動量の閾値は、０．４５ｋｃａｌ／分が適切であるとの知見を得た。
【００３６】
表１は、基本診断を行うための症状評価基準であり、パーキンソン病による動作障害がある患者の累積活動量および平均活動量の数値範囲を示している。本発明者らは、上記の閾値に基づき、累積活動量＜５００ｋｃａｌ／日、平均活動量＜０．４５ｋｃａｌ／分という数値範囲を基本診断のための症状評価基準として設定した。基本診断を行うには、所定の日数以上（例えば、７日以上）に亘って活動量データを連続計測する。そして、計測した活動量データから、少なくとも７日の連続した測定日について、１日毎の累積活動量および平均活動量を算出する。そして、少なくとも７日の連続した測定日について、累積活動量および平均活動量のどちらか一方もしくは両方が表１に定めた数値範囲内であった場合、この患者には、パーキンソン病による動作障害がある（すなわち、パーキンソン病である）と判定する。
【００３７】
【表１】
2015097612.tif 000003
【００３８】
上記の基本診断を本形態の症状評価システム１で行う場合、図２に示すように、評価部８に基本診断部８ａを設ける。基本診断部８ａは、活動量計２から取り込んだ活動量データに基づいて累積活動量および平均活動量を算出し、表１の症状評価基準に基づいて、パーキンソン病による動作障害の有無を評価し、評価結果を出力するように構成される。
【００３９】
なお、この基本診断は、パーキンソン病による動作障害の有無のみ（言い換えれば、パーキンソン病であるかないか）を評価しており、その重症度までは評価していない。しかしながら、活動量から算出した指標（例えば、累積活動量もしくは平均活動量）に対して、重症度に応じて表１のような数値範囲を設定することができれば、同じ方法でパーキンソン病の重症度を判定することも可能になる。例えば、従来用いられていたHoehn-Yahrの重症度分類（１〜５度）の５段階に対して、活動量データから算出した指標（例えば、累積活動量もしくは平均活動量）を対応づける。なお、累積活動量や平均活動量以外に適切な指標があれば、それを用いても良い。
【００４０】
（Ｂ）薬効評価
図３、図４は薬効評価に用いるデータの一例である。本発明者らは、パーキンソン病の患者に対して、活動量計２を用いて、既存薬Ｐ１を服薬した場合、および、新薬Ｐ２を服薬した場合の活動量を所定の日数に亘って計測した。図３（ａ）は活動量の２４時間の推移を示すトレンドグラフである。また、図３（ｂ）は参考のため示すものであるが、図３（ａ）と同じ期間における患者の症状申告値の２４時間の推移を示すトレンドグラフである。図３（ｂ）において、症状申告値（縦軸）は、睡眠中などの申告対象外の時を「０」、「動けない」を「１」、「動きにくい」を「２」、「ふつう」を「３」、「動きやすい」を「４」と評価している。上記の症状評価システム１において、評価装置３に症状申告値を入力可能にすることで、活動量データを分析するだけでなく、症状申告値との比較検討が可能になる。
【００４１】
図３（ａ）（ｂ）は活動量を測定した全期間の平均値であり、標準誤差をエラーバーで示している。また、破線は既存薬Ｐ１を服薬した場合、実線は新薬Ｐ２を服薬した場合のデータであり、服薬時刻を▲で示している。図３（ａ）（ｂ）を比較すると、活動量と症状申告値の変化傾向は、おおむね一致している。本発明者らは、このようなトレンドグラフを異なる患者、異なる服薬パターンにおいても作成しており、いずれの場合も、活動量と症状申告値の変化傾向は、おおむね一致することを確認している。これは、活動量を指標として、患者の症状をおおむね適切に評価できることを意味している。
【００４２】
服薬効果は、活動量のデータに対して分散分析等を行うことで評価できる。例えば、ある治療薬を服薬した場合の症状の改善度合い、すなわち、服薬効果を評価するためには、その治療薬を服薬した状態での活動量を計測する。そして、服薬なしの状態の活動量データ、あるいは、他の治療薬を服薬した場合の活動量データについても取得し、これらを分散分析して、活動量に有意差があるか否かを検証する。具体的には、服薬の有無、あるいは治療薬の種類による主効果を判定するため、この主効果の有意水準（Ｐ値）が棄却域（例えば、０．０５）より小さいか否かを判定する。主効果の有意水準（Ｐ値）が棄却域より小さい場合、この主効果に統計的な有意差があると判定する。主効果に統計的な有意差があるということは、その治療薬によって症状が改善した、あるいは、その治療薬が他方の治療薬よりも症状改善効果が高いことを意味している。従って、治療薬による症状の改善度合いを評価できる。あるいは、患者がその治療薬に対して反応する特定の症状であるとの評価も可能である。
【００４３】
具体的には、図３（ａ）（ｂ）のトレンドグラフでは、既存薬Ｐ１の服薬時よりも、新薬Ｐ２の服薬時の方が活動量が大きく、症状申告値も高い傾向がみてとれる。そこで、図３（ａ）のグラフに示した２種類のデータセットに対して、活動量に有意差があるか否かを分散分析によって検証する。具体的には、治療薬の種類（既存薬Ｐ１と新薬Ｐ２）による主効果を判定するため、服薬種類と時間経過を主効果とする二元配置の分散分析を行って、服薬種類の主効果の有意水準（Ｐ値）が棄却域（例えば、０．０５）より小さいか否かを判定する。図３（ａ）のデータでは、Ｐ値＝０．０２４となり、棄却域（０．０５）より小さい。従って、新薬Ｐ２は既存薬Ｐ１よりも症状改善効果が高いと評価される。あるいは、この患者は、新薬Ｐ２による治療に反応する特定の症状であるとの評価も可能である。
【００４４】
なお、本発明者らは、活動量による評価結果を裏付けるため、図３（ｂ）のグラフに示した症状申告値のデータに対しても同様の分散分析を行い、治療薬の種類（既存薬Ｐ１と新薬Ｐ２）による主効果を判定した。その結果、Ｐ値＝０．０１０となり、棄却域（０．０５）より小さいため、この主効果に統計的な有意差があると判定された。すなわち、症状申告値による評価と、活動量データによる評価が一致するという結果が得られた。
【００４５】
図３（ａ）（ｂ）による服薬効果の評価は、１日数回の服薬を毎日ほぼ同一時刻に行う場合に、１日を通じて平均的に症状が改善するか否かを判定するものであった。すなわち、１回の服薬で少なくとも数時間は効果が継続し、１日数回の服薬によって安定した効果が得られている場合に行う評価方法である。しかしながら、一般に症状が悪化すると服薬効果が長続きしなくなるため、その場合は、一過性であっても服薬効果がみられるかどうかを評価する。図４（ａ）は、服薬時点からの活動量の推移を示すグラフであり、横軸は服薬時点からの経過時間（３０分、６０分、９０分、１２０分、１５０分、１８０分）である。また、図４（ｂ）は参考のため示すものであるが、服薬前後の症状申告値の変化を示すグラフである。図４（ａ）（ｂ）は複数回の服薬時の平均値であり、標準誤差をエラーバーで示している。
【００４６】
図４（ａ）（ｂ）によれば、新薬Ｐ２の服薬後には、活動量および症状申告値が急激に大きく増加している。すなわち、図４（ｂ）の症状申告値のグラフは、活動量データと同じ傾向を示しており、活動量データによる評価結果を裏付けるものとなっている。また、図４（ａ）によれば、新薬Ｐ２の服薬時の活動量は急激に増加するものの、服薬後９０分からは減少していることがわかる。一過性であっても服薬効果があるかどうかの評価は、服薬種類と時間経過を主効果とする二元配置の分散分析を行って、交互作用の有意水準（Ｐ値）が棄却域（例えば、０．０５）より小さいか否かで判定する。図４（ａ）のデータでは、Ｐ値＝０．００３となり、この値は棄却域（０．０５）より小さい。従って、交互作用があると判定される。すなわち、活動量は２種類の服薬によって異なった変化をするといえる。また、服薬効果の持続時間については、例えば、服薬開始からの活動量増加が最大増加量の７０％以下になるまでの時間と定義することができる。図４（ａ）では、新薬Ｐ２の一過性の症状改善効果は見られるものの、その持続時間は９０分程度であるといえる。このように、本形態では、一過性であっても服薬効果がみられた場合には、服薬効果の持続時間を評価する。一過性であっても服薬効果があるかどうかの評価結果は、その薬剤を処方するかどうかの参考情報になり、効果持続時間は、服薬間隔を決めるときの参考情報になる。なお、計測データから効果持続時間を判断できない場合（例えば、服薬後１８０分までのデータでは、活動量増加が最大増加量の７０％以下になっていない場合）には、効果持続時間については判定しないが、この場合でも、一過性の服薬効果があるという情報に基づいて患者の症状を評価して、薬剤の処方を行うことができる。
【００４７】
更に、一過性であっても服薬効果があるかどうか、及び、その効果の持続時間は、交互作用の検定と異なる方法で評価することも可能である。本発明者らは、服薬後の活動量が予め設定した評価基準を満たしたとき、例えば、服薬後の活動量が予め設定した閾値以上であるとき、服薬による症状の改善が顕著であり、この場合も、一過性の服薬効果があると評価できるとの知見を得ている。そこで、症状評価基準として、一過性の服薬効果を示す活動量の閾値（例えば、０．６ｋｃａｌ／分など）を設定する。閾値としては、基本診断で用いた基準値を用いても良い。そして、服薬後の活動量がこの閾値以上であるとき、一過性であっても服薬効果があると評価する。また、服薬によって一過性に増加した活動量が低下してゆき、再度症状評価基準を下回ったとき、服薬開始から再度症状評価基準を下回るまでの時間を服薬効果の持続時間と捉えることができる。
【００４８】
なお、図４（ｂ）に示すような症状申告値のデータが得られる場合には、活動量による評価結果を裏付けるため、服薬後の症状申告値が予め設定した評価基準（例えば、症状申告値が「３」以上）を満たすか否かの判定を行ってもよい。あるいは、服薬後の症状申告値を一定時間毎に複数回計測して、一旦満たした評価基準を再度満たさなくなった場合に、服薬効果が一過性であると評価し、服薬開始から評価基準を再度満たさなくなるまでの時間を服薬効果の持続時間と捉えてもよい。
【００４９】
上記の薬効評価を本形態の症状評価システム１で行う場合、図２に示すように、評価部８に、上記の各評価を行う薬効評価部８ｂを設ける。薬効評価部８ｂは、活動量計２から取り込んだ活動量データに対して二元配置の分散分析を行って、服薬の有無、あるいは、治療薬の種類による主効果に有意差があるか否かを検定する。そして、検定結果に基づき、服薬効果の有無やその度合い、あるいは、患者が特定の症状であるか否かを評価するように構成される。また、薬効評価部８ｂは、服薬の有無あるいは治療薬の種類と、服薬時点からの経過時間とを主効果とする二元配置の分散分析を行って、交互作用に有意差があるか否かを検定する。そして、検定結果に基づき、一過性であっても服薬効果があるかどうかを評価する。また、服薬後の活動量あるいは症状申告値が予め設定した閾値以上か否かに基づき、一過性であっても服薬効果があるかどうかを評価する。そして、服薬効果があると評価されたときは、服薬開始からの活動量増加が最大増加量の一定割合以下になるまでの時間、もしくは、服薬開始から再度症状評価基準を下回るまでの時間を服薬効果の持続時間と評価するように構成される。このような評価結果が得られれば、疾患の治療に用いる治療薬の選択、及び、服薬間隔の設定をより適切に行うことができる。
【００５０】
（Ｃ）睡眠評価
図３（ａ）のトレンドグラフから明らかなように、活動量は、患者が就床中である時間帯には、覚醒中と比較して著しく低レベルになっている。また、就床中である時間帯における活動量の変動から、患者が実際に寝ている時間（睡眠時間）を推定できる。すなわち、活動量データから、患者の睡眠状態を示す指標として、睡眠時間と、睡眠効率（総睡眠時間÷総就床時間）を算出できる。睡眠評価では、活動量データから算出した睡眠時間および睡眠効率に基づいて、患者が睡眠障害による活動低下状態であるか否かを評価する。
【００５１】
睡眠評価としては、以下の評価Ｃ１〜評価Ｃ４の４種類の評価を行う。評価Ｃ１は、「睡眠時間が基準睡眠時間より短いか否か、もしくは、睡眠効率が基準睡眠効率より低いか否か」である。また、評価Ｃ２は、「睡眠状態（睡眠時間および睡眠効率）と翌日活動量とが無相関もしくは逆相関であるか否か」であり、評価Ｃ３は、「睡眠状態（睡眠時間および睡眠効率）と当日活動量が無相関もしくは逆相関であるか否か」である。そして、評価Ｃ４は、「スリープベネフィットがあるか否か（起床直後の時間帯の活動量が、起きている全時間帯の平均活動量よりも有意に多いか否か）」である。
【００５２】
これら４種類の評価と、上述した基本診断（疾患による動作障害があるか否か、言い換えれば、疾患であるか否か）の評価結果に基づき、患者が睡眠障害による活動低下状態か否かを評価する。例えば、基本診断において「疾患による動作障害がある」と評価された場合に、評価Ｃ１〜Ｃ４を行う。そして、評価Ｃ１において、「睡眠時間が基準睡眠時間（例えば、６時間）より短い、もしくは、睡眠効率が基準睡眠効率（例えば、８０％）より低い」と評価されたとき、その患者が睡眠障害による活動低下状態であると評価する。言い換えれば、基本診断と評価Ｃ１の２つの評価を同時に満たす場合に、睡眠障害による活動低下状態であると評価する。
【００５３】
評価Ｃ２〜Ｃ４は、基本診断と評価Ｃ１による評価を裏付けるために行う。本発明者らは、評価Ｃ２、Ｃ３（睡眠状態と活動量との相関）について、健常者と、動作障害のある疾患の患者のデータを比較検討した結果、健常者と患者では、睡眠状態と活動量の相関が異なるとの知見を得ている。すなわち、健常者では、睡眠状態と翌日活動量、もしくは、睡眠状態と当日活動量のいずれかが正の相関を示すのに対し、動作障害のある患者では、これらの両方が、無相関あるいは逆相関になるとの知見を得ている。
【００５４】
図５、図６は患者の睡眠状態と活動量との相関を示すデータである。図５（ａ）は睡眠時間と翌日活動量の相関、図５（ｂ）は睡眠効率と翌日活動量の相関を示すグラフである。また、図６（ａ）は睡眠時間と当日活動量の相関、図６（ｂ）は睡眠効率と当日活動量の相関を示すグラフである。患者のデータでは、図５に示すように、睡眠時間と翌日活動量、および、睡眠効率と翌日活動量が無相関もしくは逆相関の関係にあることがわかる。また、図６においても、睡眠時間と当日活動量、および、睡眠効率と当日活動量は正の相関があるとまではいえないことがわかる。評価Ｃ２、Ｃ３はこのような知見に基づいて行うもので、睡眠状態と活動量（翌日活動量および当日活動量）が無相関もしくは逆相関であるとき、患者が睡眠障害による活動低下状態であることが裏付けられると評価する。
【００５５】
評価Ｃ４は、パーキンソン病などの神経筋疾患の患者には、スリープベネフィット（起床直後だけは他の時間帯よりも体の動きが良い）という症状が見られることが知られているため、この症状の有無を活動量データに基づいて評価するものである。具体的には、起床直後の所定の時間帯（例えば、起床後１時間）の活動量の平均値を算出する。また、その一日のうちの起床している時間帯の平均活動量（すなわち、基本診断で用いた平均活動量と同じ値）についても算出する。そして、２つの活動量に有意差があるか否かを検定し、有意差があると判定されたとき、スリープベネフィットがあると判定する。そして、スリープベネフィットがあるとき、患者が睡眠障害による活動低下状態であることが裏付けられると評価する。
【００５６】
上記の睡眠評価を本形態の症状評価システム１で行う場合、図２に示すように、評価部８に、上記の各評価を行う睡眠評価部８ｃを設ける。睡眠評価部８ｃは、活動量計２から取り込んだ活動量データから睡眠状態の指標である睡眠時間および睡眠効率を算出する。また、起床後１時間の平均活動量を算出する。１日のうちの起床している時間帯の平均活動量は基本診断で用いた平均活動量と同一であるため、評価対象のデータが同じ場合には、基本診断で算出した平均活動量の値を用いればよい。そして、上記の評価Ｃ１〜Ｃ４を行い、睡眠障害による活動低下状態の有無について評価する。このような評価結果が得られれば、治療の一環として、睡眠障害を改善するための睡眠薬処方や運動処方を適切に行うことができる。なお、睡眠指標として睡眠時間および睡眠効率以外に適切な指標があれば、それを用いて評価を行っても良い。
【００５７】
なお、上記の基本診断、薬効評価、睡眠評価は、動作障害がある他の疾患にも適用可能であり、その場合は、症状評価基準や、評価を行うための活動量の計測期間は、疾患に応じた値に調整すればよい。また、患者の属性に応じて症状評価基準を調整してもよい。例えば、多動症による動作障害を判別するための基本診断を行う場合、累積活動量または平均活動量が閾値よりも大きい場合に、多動症による動作障害があると評価するように設定すればよい。また、多動症の患者に対する薬効評価は、活動量が低下した場合に服薬効果がある（症状が改善している）と評価するように設定すればよい。
【００５８】
（本形態の主な効果）
以上のように、本形態の症状評価方法および症状評価システム１、ならびに症状評価プログラムは、患者の消費エネルギーに基づき、患者の動作障害の指標である活動量を計測している。活動量は、消費エネルギーから算出されるため、客観性および定量性がある指標である。また、歩行リズムのような特殊な指標と異なり、動作障害全般の評価に適用できる。従って、適用範囲が広く、汎用性が高い。例えば、パーキンソン病のように活動量が減少する神経筋疾患だけでなく、活動量が増加する疾患（例えば、発達障害など）にも適用できる。また、活動量は、消費エネルギーから算出されるため、歩行リズムのような複雑な指標に比べて、計測および分析を簡便に行うことができ、計測精度も良好である。従って、評価時の負担が少なく、より正確に評価できる。更に、活動量に対しては様々な分析が可能で、例えば、服薬効果や、睡眠状態などを分析できる。従って、多様な評価を行うことができる。すなわち、本形態は、客観性および定量性がある評価を精度良く簡便に行うことができ、適用範囲が広い症状評価方法および症状評価システム１となっている。
【００５９】
（他の形態）
上記形態は、患者の基礎代謝を含まない消費エネルギー（活動量）の計測データを用いて患者の症状あるいはその変化を評価しているが、評価対象とする活動量のデータは、消費エネルギー（単位：ｋｃａｌ）ではなく、他の単位で計測したデータを用いても良い。例えば、メッツ（ＭＥＴｓ）を単位とする身体活動強度、エクササイズを単位とする身体活動量、などのデータを用いてもよい。メッツ（ＭＥＴｓ）とは、運動によるエネルギー消費量が安静時のエネルギー消費量の何倍にあたるかを示す値であり、消費エネルギー値を個人の体格差（体重差）が反映されない値に換算した値である。また、エクササイズとは、メッツ（ＭＥＴｓ）に対して時間を掛けた値である。本発明は、メッツ（ＭＥＴｓ）やエクササイズを単位とする計測データに対して、上記と同様に統計解析や症状評価基準を用いた判定を行い、患者の症状やその変化を評価する形態にすることもできる。
【００６０】
あるいは、消費エネルギー（ｋｃａｌ）、メッツ（ＭＥＴｓ）、エクササイズ以外の単位で患者の身体活動量を計測し、同様の評価を行ってもよい。例えば、３軸加速度センサ４や呼気センサ等の出力値から、ｋｃａｌとは異なる他の単位で身体の運動量を示す物理的指標（活動量）を算出し、これを活動量計によって計測し、上記と同様の評価を行えば良い。また、心拍などの各種の生体情報の計測データを用いて、身体活動量を算出しても良い。
【符号の説明】
【００６１】
１    症状評価システム
２    活動量計
３    評価装置
４    ３軸加速度センサ
５    計測部
６    入出力部
７    入出力部
８    評価部
８ａ  基本診断部
８ｂ  薬効評価部
８ｃ  睡眠評価部
Ｐ１  既存薬
Ｐ２  新薬
【図１】
2015097612.tif 000004
【図２】
2015097612.tif 000005
【図３】
2015097612.tif 000006
【図４】
2015097612.tif 000007
【図５】
2015097612.tif 000008
【図６】
2015097612.tif 000009