(57)【要約】【課題】ほぼ円柱形状のロータ磁石を用いつつ、ロータのステップ角度を小さくすることにより、製造が容易で、かつ低消費電流での駆動が可能なステッピングモータを提供する。【解決手段】ステッピングモータ１００は、径方向に２極着磁されたロータ磁石５０を備えるロータ５と、このロータ５を受容するロータ受容部１４が形成され、ロータ５の外周に沿って配置された３つの磁極１５を有するステータ本体１０及び当該ステータ本体１０と磁気的に結合して設けられたコイル２２を備えるステータ１と、ロータ５の着磁極数とステータ１の磁極数との積で１周を分割した角度よりも小さい３０度毎に設けられたロータ側凹部５２及びステータ側凹部１６と、ロータ５を３０度で回転させる駆動パルスをコイル２２に印加する駆動パルス供給回路３１とを備える。【選択図】図１
2015084633.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
径方向に偶数のＭ極着磁された円柱形状のロータ磁石を備えるロータと、
前記ロータを受容するロータ受容部が形成され、前記ロータの外周に沿って配置された奇数のＮ数磁極を有するステータ本体と、このステータ本体と磁気的に結合して設けられたコイルと、を備えるステータと、
前記ロータの偶数の着磁極数のＭと前記ステータの磁極数のＮとの積で１周を分割した角度より小さい所定の回転角度毎に設けられたロータ停止手段と、
前記ロータを前記所定の回転角度で回転させる駆動パルスを前記コイルに印加する駆動パルス供給回路と、
を備えることを特徴とするステッピングモータ。
【請求項２】
前記ロータ停止手段は、
前記ロータ磁石の外周面であって磁極の頂点又はその近傍に形成されたロータ側凹部と、
前記ステータの前記ロータ受容部の内周面に均等間隔で形成され、前記ロータ側凹部の幅とほぼ一致する幅のステータ側凹部と、
を有することを特徴とする請求項１に記載のステッピングモータ。
【請求項３】
前記ステータは、前記コイルを２つ備え、
前記駆動パルス供給回路は、前記コイルに前記駆動パルスを印加するか否か及び前記駆動パルスを印加する場合には当該駆動パルスの方向を切り替えることにより、複数の印加パターンのうちから適宜選択された印加パターンで前記コイルに駆動パルスを印加することを特徴とする請求項１又は２に記載のステッピングモータ。
【請求項４】
前記駆動パルス供給回路は、前記ロータ停止手段による前記ステータに対する前記ロータの停止角度位置に基づいて、印加パターンを選択することを特徴とする請求項１から請求項３の何れか一項に記載のステッピングモータ。
【請求項５】
前記駆動パルス供給回路は、前記ロータ停止手段による前記ステータに対する前記ロータの停止角度位置に基づいて、パルス幅の異なる印加パターンを選択することを特徴とする請求項４に記載のステッピングモータ。
【請求項６】
前記駆動パルス供給回路は、前記ロータ停止手段による前記ステータに対する前記ロータの停止角度位置に基づいて、複数の印加パターンを交互に行う印加パターンを選択することを特徴とする請求項４又は５に記載のステッピングモータ。
【請求項７】
請求項１から請求項６の何れか一項に記載のステッピングモータを備えた時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステッピングモータ及び時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、２つのコイルを備え、このコイルに適宜駆動パルスを印加することにより正逆転可能に構成されたステッピングモータが知られている。
例えば、特許文献１には、２極着磁されたほぼ丸型のロータ磁石と、２つの主磁極及び１つの副磁極を備えるステータとから構成されるステッピングモータが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許平５−００６４４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ステッピングモータにおいて回転トルクはインデックストルク（保持トルク）のピーク高さに依存する。このため、インデックストルクの高さを維持したままロータの１ステップにおける回転角度（ステップ角度）を細かくすることができれば、少ない消費電流で十分な回転トルクを発生させることが可能となる。
【０００５】
しかしながら、従来、小型のステッピングモータで用いられるような２極に着磁された丸型のロータ磁石は、ロータの静止安定位置を３つ以上形成するようなインデックストルク（保持トルク）を発生させることが困難であったため、ロータの１ステップにおける回転角度（ステップ角度）は１８０度とすることが限界であった。
それゆえ、ロータがインデックストルクのピークを乗り越えて次の静止安定位置まで回転するのに必要なエネルギーが大きく、消費電流が大きくなってしまっていた。
【０００６】
この点、複雑な磁界を形成できる金型及び着磁機を用いて多極着磁されたロータ磁石を成形すれば、ロータ磁石の極数を増やして微細な回転角度で回転するロータとすることができる。
しかし、多極着磁のロータ磁石を形成するためには２極着磁のものに比べて複雑で高価な金型、着磁機が必要であるとの問題がある。
また、腕時計等の小型の機器の動力源としてステッピングモータを用いる場合、ロータ磁石も極めて小型にする必要があるが、小型の多極着磁のロータ磁石を形成することは極めて困難である。
このため、小型の機器に用いられるステッピングモータに搭載されるロータ磁石は２極着磁であることが製造上望ましい。
【０００７】
２極着磁されたロータ磁石を用いつつロータの１ステップにおける回転角度（ステップ角度）を小さくする手法としては、ロータ磁石を著しく複雑な形状にすることも考えられる。
しかし、ロータ磁石を小型にするためには、製造上、円柱か立方体の形状であることが望ましい。このため、ロータ磁石の形状をあまりにも複雑にすると小型化が困難になるという問題があった。
また、モータを低消費電流化するためには磁石は極力円柱形状に近いことが望ましい。
【０００８】
本発明は以上のような事情に鑑みてなされたものであり、ほぼ円柱形状のロータ磁石を用いつつ、ロータの１ステップにおける回転角度（ステップ角度）を小さくすることにより、製造が容易で、かつ低消費電流での駆動が可能なステッピングモータ及びこれを備える時計を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題を解決するために、本発明に係るステッピングモータは、
径方向に偶数のＭ極着磁された円柱形状のロータ磁石を備えるロータと、
前記ロータを受容するロータ受容部が形成され、前記ロータの外周に沿って配置された奇数のＮ数磁極を有するステータ本体と、このステータ本体と磁気的に結合して設けられたコイルと、を備えるステータと、
前記ロータの偶数の着磁極数のＭと前記ステータの磁極数のＮとの積で１周を分割した角度より小さい所定の回転角度毎に設けられたロータ停止手段と、
前記ロータを前記所定の回転角度で回転させる駆動パルスを前記コイルに印加する駆動パルス供給回路とを備えることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ほぼ円柱形状のロータ磁石を備えるロータを、微細なステップ角度で回転させることができる。
このため、容易に製造可能な構成により、低消費電流でステッピングモータを駆動させることができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本実施形態におけるステッピングモータの平面図である。
【図２】（ａ）は、ステータ側凹部が３つ設けられているステッピングモータの要部拡大図であり、（ｂ）は、（ａ）に示す構成のステッピングモータのインデックストルクのピークを示すグラフである。
【図３】（ａ）は、ステータ側凹部が１２個設けられているステッピングモータの要部拡大図であり、（ｂ）は、（ａ）に示す構成のステッピングモータのインデックストルクのピークを示すグラフである。
【図４】図１に示すステッピングモータの第１コイル及び第２コイルに駆動パルスを印加する機構を示す要部ブロック図である。
【図５】印加パターンごとのトルクを示すグラフである。
【図６】第１の実施形態における駆動パルスの印加の仕方を示すタイミングチャートである。
【図７】図６に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（１）は、ロータが初期位置にある状態を示し、（２）は、ロータが３０度回転した状態を示し、（３）は、ロータが６０度回転した状態を示し、（４）は、ロータが９０度回転した状態を示している。
【図８】図６に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（５）は、ロータが１２０度回転した状態を示し、（６）は、ロータが１５０度回転した状態を示し、（７）は、ロータが１８０度回転した状態を示し、（８）は、ロータが２１０度回転した状態を示している。
【図９】図６に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（９）は、ロータが２４０度回転した状態を示し、（１０）は、ロータが２７０度回転した状態を示し、（１１）は、ロータが３００度回転した状態を示し、（１２）は、ロータが３３０度回転した状態を示している。
【図１０】第２の実施形態における駆動パルスの印加の仕方を示すタイミングチャートである。
【図１１】図１０に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（１）は、ロータが初期位置にある状態を示し、（２）は、ロータが３０度回転した状態を示し、（３）は、ロータが６０度回転した状態を示し、（４）は、ロータが９０度回転した状態を示している。
【図１２】図１０に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（５）は、ロータが１２０度回転した状態を示し、（６）は、ロータが１５０度回転した状態を示し、（７）は、ロータが１８０度回転した状態を示し、（８）は、ロータが２１０度回転した状態を示している。
【図１３】図１０に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（９）は、ロータが２４０度回転した状態を示し、（１０）は、ロータが２７０度回転した状態を示し、（１１）は、ロータが３００度回転した状態を示し、（１２）は、ロータが３３０度回転した状態を示している。
【図１４】第３の実施形態における駆動パルスの印加の仕方を示すタイミングチャートである。
【図１５】図１４に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（１）は、ロータが初期位置にある状態を示し、（２）は、ロータが３０度回転した状態を示し、（３）は、ロータが６０度回転した状態を示し、（４）は、ロータが９０度回転した状態を示している。
【図１６】図１４に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（５）は、ロータが１２０度回転した状態を示し、（６）は、ロータが１５０度回転した状態を示し、（７）は、ロータが１８０度回転した状態を示し、（８）は、ロータが２１０度回転した状態を示している。
【図１７】図１４に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（９）は、ロータが２４０度回転した状態を示し、（１０）は、ロータが２７０度回転した状態を示し、（１１）は、ロータが３００度回転した状態を示し、（１２）は、ロータが３３０度回転した状態を示している。
【図１８】第４の実施形態における駆動パルスの印加の仕方を示すタイミングチャートである。
【図１９】図１８に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（１）は、ロータが初期位置にある状態を示し、（２）は、ロータが３０度回転した状態を示し、（３）は、ロータが６０度回転した状態を示し、（４）は、ロータが９０度回転した状態を示している。
【図２０】図１８に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（５）は、ロータが１２０度回転した状態を示し、（６）は、ロータが１５０度回転した状態を示し、（７）は、ロータが１８０度回転した状態を示し、（８）は、ロータが２１０度回転した状態を示している。
【図２１】図１８に示す駆動パルスの印加の仕方に従ってロータを回転させた状態を示すステッピングモータの平面図であり、（９）は、ロータが２４０度回転した状態を示し、（１０）は、ロータが２７０度回転した状態を示し、（１１）は、ロータが３００度回転した状態を示し、（１２）は、ロータが３３０度回転した状態を示している。
【図２２】実施形態に示したステッピングモータが適用された時計の一例を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
［第１の実施形態］
以下、図１から図９を参照しつつ、本発明に係るステッピングモータの第１の実施形態について説明する。本実施形態に係るステッピングモータは、例えば腕時計の指針を動作させる運針機構や日付機構等を駆動させるために適用される小型のモータであるが、本発明に係るステッピングモータを適用可能な実施形態はこれに限定されるものではない。
【００１３】
図１は、本実施形態におけるステッピングモータの平面図である。
図１に示すように、ステッピングモータ１００は、ステータ（Stator；固定子）１と、ロータ（Rotor；回転子）５とを備えている。
【００１４】
ロータ５は、径方向に２極着磁されたロータ磁石５０が回転支軸５１に取り付けられたものである。本実施形態では、ロータ磁石５０はほぼ円柱形状に形成されており、回転支軸５１はロータ磁石５０の円中心に取り付けられている。
ロータ磁石５０としては、例えば希土類磁石等（例えば、サマリウムコバルト磁石等）の永久磁石が好適に用いられるが、ロータ磁石５０として適用可能な磁石の種類はこれに限定されない。
また、本実施形態では、径方向に２極着磁されたロータ磁石５０が用いられているが、これに限定されない。
例えば、２極着磁を４極着磁、さらには、６極着磁としてもよい。
すなわち、ロータ磁石５０の着磁極数が偶数（Ｍ）となっていればよい。
ロータ５は、後述するステータ本体１０のロータ受容部１４に受容され、回転支軸５１を回転中心として回転可能に配置されている。なお、本実施形態において、ロータ５は、後述する２つのコイル（第１コイル２２ａ，第２コイル２２ｂ）に同時又は順次に駆動パルスが印加されることによって、ロータ受容部１４内で正転方向（すなわち時計回りの方向）及び逆転方向（すなわち反時計回りの方向）いずれの方向にも所定のステップ角で回転可能となっている。
回転支軸５１には例えば時計の指針を運針させるための輪列機構を構成する歯車等（図示せず）が連結されており、ロータ５が回転することにより、この歯車等を回転させるようになっている。
【００１５】
本実施形態のロータ磁石５０には、その外周面であって各磁極（Ｓ極及びＮ極）の、ロータ磁石５０における周方向におけるほぼ中央部（すなわち、各磁極の頂点）に、それぞれロータ側凹部（すなわち、ノッチ；notch）５２（ロータ側凹部５２ａ，５２ｂ）が形成されている。
ロータ側凹部５２は、ロータ５の静止状態を維持させるロータ側静止部である。
【００１６】
本実施形態において、ステータ１は、ステータ本体１０と、２つのコイルブロック２０（第１コイルブロック２０ａ、第２コイルブロック２０ｂ）により構成されている。なお、以下において、単に「コイルブロック２０」としたときは、第１コイルブロック２０ａ及び第２コイルブロック２０ｂを含むものとする。
ステータ本体１０は、直状部１１ａとこの直状部１１ａの一端側にほぼ左右対称に張り出した張出部１１ｂを備えほぼＴ字型に形成されたセンターヨーク１１と、このセンターヨーク１１の直状部１１ａの他端側にほぼ左右対称に設けられた一対のサイドヨーク１２（１２ａ，１２ｂ）とからなり、外形がほぼ錨形状となっている。
ステータ本体１０は、例えばパーマロイ等の高透磁率材料によって形成されている。
【００１７】
ステータ本体１０には、センターヨーク１１とサイドヨーク１２ａ，１２ｂとの交点に、ほぼ円形の孔部であってロータ５が受容されるロータ受容部１４が形成されている。
【００１８】
また、ステータ本体１０には、励磁状態において、ロータ受容部１４に受容されるロータ５のロータ磁石５０の外周に沿って、第１磁極１５ａ、第２磁極１５ｂ、第３磁極１５ｃの３つの磁極１５が１２０度毎に現れるようになっている。
また、本実施形態では、３つの磁極１５が１２０度毎に現れるようになっているが、これに限定されない。
例えば、５つの磁極が７２度毎に現れるようになっていてもよい。
すなわち、ステータ本体は、励磁状態において、ロータの外周に沿って配置された奇数のＮ数磁極が現れるようになっていればよい。
本実施形態では、ロータ受容部１４の周囲であってセンターヨーク１１側に現れる磁極１５を第１磁極１５ａ、ロータ受容部１４の周囲であってサイドヨーク１２ａ側に現れる磁極１５を第２磁極１５ｂ、ロータ受容部１４の周囲であってサイドヨーク１２ｂ側に現れる磁極１５を第３磁極１５ｃとする。
【００１９】
ステータ側１の３つの磁極１５（第１磁極１５ａ、第２磁極１５ｂ、第３磁極１５ｃ）は、後述する２つのコイルブロック２０のコイル２２に駆動パルスが印加されることにより、その極性（Ｓ極・Ｎ極）が切り替えられるようになっている。
すなわち、後述する第１コイルブロック２０ａは、その一端側がステータ本体１０のセンターヨーク１１の張出部１１ｂと磁気的に連結され、第１コイルブロック２０ａの他端側はステータ本体１０のサイドヨーク１２ａの自由端と磁気的に連結されている。また、第２コイルブロック２０ｂは、その一端側がステータ本体１０のセンターヨーク１１の張出部１１ｂと磁気的に連結され、第２コイルブロック２０ｂの他端側はステータ本体１０のサイドヨーク１２ｂの自由端と磁気的に連結されている。
これにより、本実施形態では、これら２つのコイルブロック２０のコイル２２（第１コイル２２ａ、第２コイル２２ｂ）に後述する駆動パルス供給回路３１から駆動パルスが印加され、これによりコイル２２から磁束が生ずると、磁束はコイルブロック２０の磁心２１及びこれと磁気的に連結されているステータ本体１０に沿って流れ、３つの磁極１５（第１磁極１５ａ、第２磁極１５ｂ、第３磁極１５ｃ）の極性（Ｓ極・Ｎ極）が適宜切り替えられる。
【００２０】
また、ステータ１は、ロータ５の静止状態を維持させるステータ側静止部を備えている。本実施形態において、ステータ側静止部は、ステータ１のロータ受容部１４の内周面にほぼ均等間隔で形成された複数のステータ側凹部（すなわち、ノッチ；notch）１６である。本実施形態では１２個のステータ側凹部１６が設けられている。
各ステータ側凹部１６は、ロータ側凹部５２の幅とほぼ一致する幅に形成されている。
【００２１】
なお、ステータ側凹部１６の数は１２個に限定されない。ステータ側凹部１６は、ステータ１のロータ受容部１４の内周面に円周方向に対してほぼ均等に配置されていることが好ましいが、その数は奇数でも偶数でもよい。
ロータ５はロータ磁石５０に設けられたロータ側凹部５２の数とステータ１に設けられたステータ側凹部１６の数の最小公倍数と同じだけの静止安定位置（すなわち、ロータ５が磁気的に安定して静止する位置、インデックストルク（保持トルク）がピークとなる位置）を得ることができる。
【００２２】
図２（ａ）及び図３（ａ）は、ステータ側凹部が３個設けられている場合と１２個設けられている場合の、ロータ５周辺の拡大図であり、図２（ｂ）及び図３（ｂ）は、図２（ａ）及び図３（ａ）に示すステータ側凹部及びロータ側凹部を備えるステッピングモータを、ともに巻幅が３．０ｍｍのコイル２２により駆動させた場合の、インデックストルク（保持トルク）のピークの現れ方をシミュレーションした結果を示している。
例えば、図２（ａ）に示すように、ロータ磁石５０にロータ側凹部５２が２つ設けられ、ステータ１にステータ側凹部１９が３つ設けられている場合には、インデックストルク（保持トルク）は、いずれかのロータ側凹部５２がいずれかのステータ側凹部１９と対向する位置でピークとなり、図２（ｂ）に示すように、ロータ５の静止安定位置は６箇所となる。
これに対して、本実施形態では、図３（ａ）に示すように、ロータ磁石５０にロータ側凹部５２が２つ設けられ、ステータ１にステータ側凹部１９が１２つ設けられている。この場合には、図３（ｂ）に示すように、インデックストルク（保持トルク）がピークとなるロータ５の静止安定位置は１２箇所となる。
ローターの微細な回転角度を実現するためには、３６０度を、実現したい回転角度で割った数だけ、インデックストルク（保持トルク）のピークの数が必要となる。
このため、図２（ａ）及び図２（ｂ）に示す例では、ロータ５を６０度ずつの回転角度で回転させることができるが、これよりも細かいマイクロステップで回転させることはできない。この点、本実施形態のように、インデックストルク（保持トルク）のピークの数が１２箇所現れる場合には、３０度の微細な回転角度でロータ５を回転させることが可能となる。
【００２３】
なお、インデックストルク（保持トルク）のピークの高さを上げるには、ロータ側凹部５２及びステータ側凹部１９の幅を広く深くする、あるいはステータ１とロータ磁石５０とのエアギャップを狭めることによって調整することが可能である。
【００２４】
また、図２（ａ）及び図２（ｂ）に示すように、ステータ側凹部１９を３つ設けて、インデックストルク（保持トルク）のピークの数が６箇所現れるようにした場合に、ロータ５の回転トルクを０．２０μＮｍとし、十分なインデックストルクのピークを得られるようにするために必要な駆動パルスのパルス幅（駆動パルスの長さ）は、１．５ｍｓｅｃであり、パルス速度は、最大で６６０ｐｐｓであった。また、このような回転トルクを得るために必要な消費電流は、１．４０μＡであった。
これに対して、図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、ステータ側凹部１６を１２個設けて、インデックストルク（保持トルク）のピークの数が１２箇所現れるようにした場合に、ロータ５の回転トルクを０．２０μＮｍとし、十分なインデックストルクのピークを得られるようにするために必要な駆動パルスのパルス幅（駆動パルスの長さ）は、１．０ｍｓｅｃであり、パルス速度は、最大で１０００ｐｐｓであった。また、このような回転トルクを得るために必要な消費電流は、１．００μＡであった。
当該シミュレーションにより、ステータ側凹部１６を１２個設けた場合の方が、ステータ側凹部１９を３個設けた場合よりも、十分なインデックストルクのピークを得るためにコイル２２にかける駆動パルスの長さが短くてよく、必要な消費電流も低くて済むことが分かった。
なお、ステータ側凹部１６を多くしてロータ５のステップ角度を小さくした方がコイル２２にかける駆動パルスの長さが短くてよく、必要な消費電流も低くて済むが、ステータ側凹部１６をさらに多く細かくしていくと、インデックストルクの波形が著しく不安定になり、ロータ５の位置を十分に維持できないおそれが生じる。このため、小型のロータ５を備えるステッピングモータにおいては、ステータ側凹部１６を１２個設ける本実施形態の構成が、モータの安定的な駆動の観点等から好ましい。
【００２５】
２つのコイルブロック２０（第１コイルブロック２０ａ、第２コイルブロック２０ｂ）は、いずれもパーマロイ等の高透磁率材料を用いた磁心２１と、この磁心２１に導線を巻回することにより形成されたコイル２２（第１コイル２２ａ、第２コイル２２ｂ）と、を有している。本実施形態において第１コイル２２ａ、第２コイル２２ｂは、導線の線径、巻線回数及び巻線方向が同じとなっている。なお、以下において、単に「コイル２２」としたときは、第１コイル２２ａ及び第２コイル２２ｂを含むものとする。
【００２６】
第１コイルブロック２０ａの磁心２１の一端側は、ステータ本体１０のセンターヨーク１１の張出部１１ｂとビス止めにより磁気的に連結され、第１コイルブロック２０ａの他端側は、ステータ本体１０のサイドヨーク１２ａの自由端とビス止めにより磁気的に連結されている。また、第２コイルブロック２０ｂの磁心２１の一端側は、ステータ本体１０のセンターヨーク１１の張出部１１ｂとビス止めにより磁気的に連結され、第２コイルブロック２０ｂの他端側は、ステータ本体１０のサイドヨーク１２ｂの自由端とビス止めにより磁気的に連結されている。
なお、ステータ本体１０、第１コイルブロック２０ａ、第２コイルブロック２０ｂの連結手法は、ステータ本体１０、第１コイルブロック２０ａ、第２コイルブロック２０ｂを磁気的に連結可能なものであればよく、ビス止めに限定されない。例えば、ステータ本体１０と、第１コイルブロック２０ａ及び第２コイルブロック２０ｂとを溶接固定する手法等であってもよい。
なお、ステッピングモータ１００は、ステータ本体１０と２つのコイルブロック２０とを固定するビスによって、図示しない装置内や基板上等に固定されてもよい。
【００２７】
２つのコイルブロック２０の磁心２１の一端側が連結されているセンターヨーク１１の張出部１１ｂには、一対の基板１７，１８が重畳されている。基板１７，１８は、ステータ本体１０と２つのコイルブロック２０とを固定するビスによってステータ１の上に固定されている。なお、基板は、２つに分割されず一つながりとなっていてもよい。
基板１７上には、第１コイルブロック２０ａの第１のコイル端子１７１及び第２のコイル端子１７２が実装されている。第１コイル２２ａの導線端部２４，２４は、それぞれ基板１７上の第１のコイル端子１７１、第２のコイル端子１７２に接続されており、第１コイル２２ａは、この第１のコイル端子１７１及び第２のコイル端子１７２を介して、図２等に示すように、後述する駆動パルス供給回路３１に接続されている。
同様に、基板１８上には、第２コイルブロック２０ｂの第１のコイル端子１８１及び第２のコイル端子１８２が実装されている。第１コイル２２ｂの導線端部２４，２４は、それぞれ基板１８上の第１のコイル端子１８１、第２のコイル端子１８２に接続されており、第２コイル２２ｂは、この第１のコイル端子１８１及び第２のコイル端子１８２を介して、図２等に示すように、駆動パルス供給回路３１に接続されている。
【００２８】
図４は、本実施形態におけるステッピングモータ１００の第１コイル２２ａ及び第２コイル２２ｂに駆動パルスを印加する機構を示す要部ブロック図である。
本実施形態では、駆動パルス供給回路３１は、第１コイル２２ａと第２コイル２２ｂとにそれぞれ個別に駆動パルスを印加して、ロータ５を、３０度ずつ回転させるようになっている。
本実施形態において、ステータ１のロータ受容部１４の内周面には、ほぼ均等間隔で１２個のステータ側凹部１６（ステータ側静止部）が設けられ、ロータ５が、ロータ磁石５０の外周面に設けられた２つのロータ側凹部５２（５２ａ，５２ｂ；ロータ側静止部）のうちのどちらかがいずれかのステータ側凹部１６と対向する位置で停止することで、ロータ５が３０度ずつのステップを刻むことができるようになっている。
すなわち、ステータ１のロータ受容部１４の内周面に設けられたステータ側凹部１６（ステータ側静止部）とロータ磁石５０の外周面に設けられたロータ側凹部５２（５２ａ，５２ｂ；ロータ側静止部）とから、３０度ずつのロータ停止手段が形成されている。
具体的には、駆動パルス供給回路３１は、いずれかのロータ側凹部５２（５２ａ，５２ｂ）がいずれかのステータ側凹部１６と対向する位置でロータ５が静止するように駆動パルスを適宜コイル２２（第１コイル２２ａ及び第２コイル２２ｂ）に印加する。
なお、ロータ５は、３０度ずつ回転するが、駆動パルスを連続的に印加することよって、６０度、１２０度、１８０度、２４０度、３００度、３６０度ずつ回転しているかのようにすることも可能である。
【００２９】
本実施形態に示すような２極に着磁されたロータ５を回転させるためには、コイル２２の一方、又は両方に駆動パルスを印加することで回転に必要なトルクを発生させる。このとき、駆動パルスの印加の仕方（印加パターン）としては、各コイル２２に駆動パルスを印加するか印加しないか、駆動パルスを印加する場合、当該駆動パルスをプラス方向とするかマイナス方向とするか、の組み合わせにより８つのパターンが存在する。
【００３０】
図５は、８つの印加パターンのそれぞれについて、トルクの発生の仕方を表したグラフである。なお、図５に示す横軸の角度［ｒａｄ］は、ロータ磁石５０の分極の方向（ＮＳの方向）を表しており、図５の左端は、９０度の位置を示している。
図５において、第１の印加パターン（これを「ｍｏｄｅ１」という）は、第１コイル２２ａ及び第２コイル２２ｂともに１．０ｍＡの駆動パルスを印加するパターンであり、第２の印加パターン（これを「ｍｏｄｅ２」という）は、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスを印加し第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスを印加するパターンであり、第３の印加パターン（これを「ｍｏｄｅ３」という）は、第１コイル２２ａのみに１．０ｍＡの駆動パルスを印加するパターンであり、第４の印加パターン（これを「ｍｏｄｅ４」という）は、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスを印加し第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスを印加であり、第５の印加パターン（これを「ｍｏｄｅ５」という）は、第１コイル２２ａ及び第２コイル２２ｂともに−１．０ｍＡの駆動パルスを印加するパターンであり、第６の印加パターン（これを「ｍｏｄｅ６」という）は、第１コイル２２ａのみに−１．０ｍＡの駆動パルスを印加するパターンであり、第７の印加パターン（これを「ｍｏｄｅ７」という）は、第２コイル２２ｂのみに１．０ｍＡの駆動パルスを印加するパターンであり、第８の印加パターン（これを「ｍｏｄｅ８」という）は、第２コイル２２ｂのみに−１．０ｍＡの駆動パルスを印加するパターンである。
【００３１】
図５に示すように、駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）により、それぞれトルクの発生の仕方が異なるため、コイル２２に駆動パルスを印加する印加パターンは、ロータ５を任意の角度まで回転させるため、その目的に合わせて適宜組み合わされる。
本実施形態では、図５に示すように、ロータ５を３６０度回転させるための駆動パルスの印加区間を（１）から（１２）の１２の「駆動パルス印加区間」に分け、駆動パルス供給回路３１は、それぞれの駆動パルス印加区間における駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）を、常に適宜切り替えることにより、ロータ５を３０度ずつ微細に回転させるようになっている。
【００３２】
図６は、本実施形態における駆動パルス供給回路３１による駆動パルス印加のタイミング及び各駆動パルス印加区間における駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）を示したものである。
図６に示すように、駆動パルス供給回路３１は、各駆動パルス印加区間において印加するパルス幅を一定に保つようにし、各駆動パルス印加区間において選択可能な駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）が複数ある場合には、できるだけ一方のコイル２２のみに駆動パルスを印加する印加パターン（ｍｏｄｅ）を選択するようになっている。
このような印加パターン（ｍｏｄｅ）の組合せを選択することにより、駆動パルス供給回路３１によるパルス制御が単純となり、制御時間ロスを抑えることができるとともに、一方のコイル２２のみでロータ５を回転させる区間を多くすることにより、省電力化を実現することが可能となる。
なお、一方のコイル２２のみに駆動パルスを印加する印加パターン（ｍｏｄｅ）が選択された駆動パルス印加区間においては、駆動パルスが印加されない他方のコイル２２をハイインピーダンス状態とすることにより、他方のコイル２２からロータ５の回転を阻害するようなリアクタンスが生じるのを防止することができ、ロータ５の回転に必要な電力の浪費が抑えられ、より一層省電力化を図ることが可能となる。
【００３３】
次に、本実施形態におけるステッピングモータ１００の作用について、図６から図９（図９（９）から図９（１２））を参照しつつ、説明する。なお、図７（１）から図７（４）、図８（５）から図８（８）、図９（９）から図９（１２）において、実線矢印は駆動パルスの印加によりコイル２２から発生する磁束の向きを示し、破線矢印は、ステータ１に流れる磁束の流れを示している。
本実施形態では、ロータ磁石５０のロータ側凹部５２ａがセンターヨーク１１の幅方向のほぼ中央に位置するステータ側凹部１６と対向し、ロータ５の径方向において当該ステータ側凹部１６と対向する位置にあるステータ側凹部１６とロータ磁石５０のロータ側凹部５２ｂとが対向した位置（すなわち、図７（１）に示すように、ロータ磁石５０のＳ極が第１磁極１５ａに最も近接する位置。）を「初期位置」とし、当該位置でロータ５が磁気的に安定して静止している状態を「初期状態」とする。
そして、駆動パルス印加区間（１）から駆動パルス印加区間（１２）において、駆動パルス供給回路３１がそれぞれ選択した印加パターン（ｍｏｄｅ）で駆動パルスをコイル２２に印加し、これにより、ロータ５が上記初期位置から３０度ずつ反時計回り（逆転方向）に３６０度回転する場合を例としている。
【００３４】
まず、ロータ５が図７（１）に示す初期位置にある場合において、図６に示すように、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１）において、８種類の印加パターンのうちから「ｍｏｄｅ３」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図７（１）において実線で示す向きの磁束が第１コイル２２ａに生じ、ロータ５が反時計回りに回転を開始し、図７（２）に示す、ロータ５が初期位置から３０度反時計回りに回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（２）において「ｍｏｄｅ７」を選択し、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図７（２）において実線で示す向きの磁束が第２コイル２２ｂに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図７（３）に示す、初期位置から６０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（３）においても「ｍｏｄｅ７」を選択し、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図７（３）において実線で示す向きの磁束が第２コイル２２ｂに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図７（４）に示す、初期位置から９０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００３５】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（４）において「ｍｏｄｅ４」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図７（４）において実線で示す向きの磁束が第１コイル２２ａ及び第２コイル２２ｂに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図８（５）に示す、初期位置から１２０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（５）においても「ｍｏｄｅ４」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図８（５）において実線で示す向きの磁束が第１コイル２２ａ及び第２コイル２２ｂに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図８（６）に示す、初期位置から１５０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００３６】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（６）において「ｍｏｄｅ６」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図８（６）において実線で示す向きの磁束が第１コイル２２ａに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図８（７）に示す、初期位置から１８０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（７）においても「ｍｏｄｅ６」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図８（７）において実線で示す向きの磁束が第１コイル２２ａに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図８（８）に示す、初期位置から２１０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００３７】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（８）において「ｍｏｄｅ８」を選択し、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図８（８）において実線で示す向きの磁束が第２コイル２２ｂに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図９（９）に示す、初期位置から２４０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（９）においても「ｍｏｄｅ８」を選択し、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図９（９）において実線で示す向きの磁束が第２コイル２２ｂに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図９（１０）に示す、初期位置から２７０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００３８】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１０）において「ｍｏｄｅ２」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図９（１０）において実線で示す向きの磁束が第１コイル２２ａ及び第２コイル２２ｂに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図９（１１）に示す、初期位置から３００度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１１）においても「ｍｏｄｅ２」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図９（１１）において実線で示す向きの磁束が第１コイル２２ａ及び第２コイル２２ｂに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図９（１２）に示す、初期位置から３３０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００３９】
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１２）において「ｍｏｄｅ３」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、図９（１２）において実線で示す向きの磁束が第１コイル２２ａに生じ、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図７（１）に示す初期位置に戻って磁気的に安定して静止する。
なお、ここでは、ロータ５が反時計回り（逆転方向）に回転する場合について説明したが、ロータ５を時計回り（正転方向）に回転させる場合にも、同様に駆動パルス供給回路３１が各駆動パルス印加区間において適宜駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）を選択し、当該ｍｏｄｅでコイル２２に駆動パルスを印加する。これにより、ロータ５を時計回り（正転方向）に３６０度回転させることができる。
【００４０】
以上のように、本実施形態によれば、２つのコイル２２を備えるステッピングモータ１００において、ロータ磁石５０の磁極の頂点に、ロータ側凹部５２ａ，５２ｂを形成し、ステータ１に、ロータ側凹部５２ａ，５２ｂの幅とほぼ一致する幅のステータ側凹部１６をほぼ均等間隔で形成して、ロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向する位置でロータ５が磁気的に安定して静止するように構成している。
ロータ５が磁気的に安定して静止するインデックストルク（保持トルク）のピークは、ロータ側凹部５２の数とステータ側凹部１６の数との最小公倍数だけが現れるが、本実施形態では、ロータ側凹部５２を２つ設け、ステータ側凹部１６を１２個設けているため、インデックストルク（保持トルク）のピークを１２箇所得ることができ、ロータ５を３０度ずつの微細な回転角度で正確に回転させることができる。
これにより、少ない消費電流で十分な回転トルクを発生させることができ、ステッピングモータ１００の省電力化を実現することができる。
また、このような微細な回転角度で回転可能なロータ５のロータ磁石５０を径方向に２極着磁された円柱形状の磁石で構成しているため、ロータ磁石５０を、複雑で高価な金型や着磁機を用いずに、簡易かつ安価に製造可能である。
また、本実施形態のロータ磁石５０は、円柱形状の磁石に凹部を設けたものであり、形状も単純であるため、極めて小型に形成することも可能である。このため、小型の機器の動力源として用いられるステッピングモータ１００に搭載することができ、モータ全体の小型化を実現することができる。
また、本実施形態では、駆動パルス供給回路３１が、各駆動パルス印加区間（１）から（１２）において、一定のパルス幅で駆動パルスをコイル２２に印加するようになっている。このため、制御が容易であるとともに、安定した駆動を行うことができる。
【００４１】
［第２の実施形態］
次に、図１０から図１３（図１３（９）から図１３（１２））を参照しつつ、本発明に係るステッピングモータの第２の実施形態について説明する。なお、本実施形態は、駆動パルス供給回路３１による駆動パルスの印加の仕方のみが第１の実施形態と異なるものであるため、以下においては、特に第１の実施形態と異なる点について説明する。
【００４２】
図１０は、本実施形態における駆動パルス供給回路３１による駆動パルス印加のタイミング及び各駆動パルス印加区間における駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）を示したものである。
図１０に示すように、駆動パルス供給回路３１は、各駆動パルス印加区間において印加するパルス幅を適宜可変とし、すべての駆動パルス印加区間において一方のコイル２２のみに駆動パルスを印加する印加パターン（ｍｏｄｅ）を選択するようになっている。
このように、一方のコイル２２のみでロータ５を回転させるように印加パターン（ｍｏｄｅ）の組合せを選択することにより、一層の省電力化を実現することができる。
なお、一方のコイル２２のみに駆動パルスを印加されているときに、駆動パルスが印加されない他方のコイル２２をハイインピーダンス状態とすることにより、他方のコイル２２からロータ５の回転を阻害するようなリアクタンスが生じるのを防止することができ、ロータ５の回転に必要な電力の浪費が抑えられ、より一層省電力化を図ることが可能となる。
【００４３】
なお、その他の構成は、第１の実施形態と同様であることから、同一部材には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００４４】
次に、本実施形態におけるステッピングモータ１００の作用について、図１０から図１３（図１３（９）から図１３（１２））を参照しつつ、説明する。なお、図１１（１）から図１１（４）、図１２（５）から図１２（８）、図１３（９）から図１３（１２）において、実線矢印は駆動パルスの印加によりコイル２２から発生する磁束の向きを示し、破線矢印は、ステータ１に流れる磁束の流れを示している。
本実施形態においても、第１の実施形態と同様に、ロータ５が図１１（１）に示す初期位置にある状態から３０度ずつ反時計回り（逆転方向）に３６０度回転する場合を例としている。
【００４５】
まず、ロータ５が図１１（１）に示す初期位置にある場合において、図１０に示すように、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１）において、「ｍｏｄｅ３」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０（例えば０．７ｍｓｅｃ、以下「Ｔ０」について同じ。）のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５が反時計回りに回転を開始し、図１１（２）に示す、ロータ５が初期位置から３０度反時計回りに回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（２）において「ｍｏｄｅ７」を選択し、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０（例えば０．７ｍｓｅｃ、以下「Ｔ０」について同じ。）のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１１（３）に示す、初期位置から６０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（３）においても「ｍｏｄｅ７」を選択し、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１１（４）に示す、初期位置から９０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（４）においても、駆動パルス印加区間（２）及び（３）と比較してトルクは低いが「ｍｏｄｅ７」を選択し、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスを、Ｔ０よりも長いＴ１のパルス幅（例えば１．０ｍｓｅｃ、以下「Ｔ１」について同じ。）だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１２（５）に示す、初期位置から１２０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００４６】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（５）において、駆動パルス印加区間（６）及び（７）と比較してトルクは低いが「ｍｏｄｅ６」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ１のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１２（６）に示す、初期位置から１５０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（６）においても「ｍｏｄｅ６」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１２（７）に示す、初期位置から１８０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（７）においても「ｍｏｄｅ６」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１２（８）に示す、初期位置から２１０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００４７】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（８）において「ｍｏｄｅ８」を選択し、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１３（９）に示す、初期位置から２４０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（９）においても「ｍｏｄｅ８」を選択し、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１３（１０）に示す、初期位置から２７０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１０）においても、駆動パルス印加区間（８）及び（９）と比較してトルクは低いが「ｍｏｄｅ８」を選択し、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ１のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１３（１１）に示す、初期位置から３００度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００４８】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１１）において、駆動パルス印加区間（１２）及び（１）と比較してトルクは低いが「ｍｏｄｅ３」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ１のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１３（１２）に示す、初期位置から３３０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１２）において「ｍｏｄｅ３」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１１（１）に示す初期位置に戻って磁気的に安定して静止する。
なお、第１の実施形態と同様に、駆動パルス供給回路３１が各駆動パルス印加区間において適宜駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）を選択し、当該ｍｏｄｅでコイル２２に駆動パルスを印加することにより、ロータ５を時計回り（正転方向）に３６０度回転させることもできる。
なお、上記において示したＴ０及びＴ１の長さ（パルス幅）は一例であり、例示した長さに限定されない。但し、Ｔ０＜Ｔ１とする。
さらに、第２の実施例では、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルスのパルス幅を変化させたが、駆動パルスの電流値を変化させてもよい。例えば、パルス幅がＴ０で駆動パルスが１．０ｍＡの印加とパルス幅がＴ０で駆動パルスが１．５ｍＡの印加とを用いてもよい。
【００４９】
なお、その他の点については、第１の実施形態と同様であることから、その説明を省略する。
【００５０】
以上のように、本実施形態によれば、第１の実施形態と同様の効果を得られるとともに、以下の効果を得ることができる。
すなわち、本実施形態では、駆動パルス供給回路３１が、すべての駆動パルス印加区間（１）〜（１２）において、一方のコイル２２のみに駆動パルスを印加することでロータ５を回転させるようになっている。このため、より省電力での駆動を行うことができる。
【００５１】
［第３の実施形態］
次に、図１４から図１７（図１７（９）から図１７（１２））を参照しつつ、本発明に係るステッピングモータの第３の実施形態について説明する。なお、本実施形態は、駆動パルス供給回路３１による駆動パルスの印加の仕方のみが第１の実施形態等と異なるものであるため、以下においては、特に第１の実施形態等と異なる点について説明する。
【００５２】
図１４は、本実施形態における駆動パルス供給回路３１による駆動パルス印加のタイミング及び各駆動パルス印加区間における駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）を示したものである。
図１４に示すように、駆動パルス供給回路３１は、各駆動パルス印加区間において印加するパルス幅を適宜可変とし、すべての駆動パルス印加区間において両方のコイル２２に駆動パルスを印加する印加パターン（ｍｏｄｅ）を選択するようになっている。
このような印加パターン（ｍｏｄｅ）の組合せを選択することにより、ロータ５の回転トルクを最大限とすることができ、ロータ５の高速駆動を実現することができる。
【００５３】
なお、その他の構成は、第１の実施形態等と同様であることから、同一部材には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００５４】
次に、本実施形態におけるステッピングモータ１００の作用について、図１４から図１７（図１７（９）から図１７（１２））を参照しつつ、説明する。なお、図１５（１）から図１５（４）、図１６（５）から図１６（８）、図１７（９）から図１７（１２）において、実線矢印は駆動パルスの印加によりコイル２２から発生する磁束の向きを示し、破線矢印は、ステータ１に流れる磁束の流れを示している。
本実施形態においても、第１の実施形態等と同様に、ロータ５が図１５（１）に示す初期位置にある状態から３０度ずつ反時計回り（逆転方向）に３６０度回転する場合を例としている。
【００５５】
まず、ロータ５が図１５（１）に示す初期位置にある場合において、図１４に示すように、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１）において、「ｍｏｄｅ１」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ３（例えば０．３ｍｓｅｃ、以下「Ｔ３」について同じ。）のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ３のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５が反時計回りに回転を開始し、図１５（２）に示す、ロータ５が初期位置から３０度反時計回りに回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（２）においても「ｍｏｄｅ１」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ３のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ３のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１５（３）に示す、初期位置から６０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（３）においても「ｍｏｄｅ１」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ２（例えば０．５ｍｓｅｃ、以下「Ｔ２」について同じ。）のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ２のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１５（４）に示す、初期位置から９０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００５６】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（４）において「ｍｏｄｅ４」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０（例えば０．７ｍｓｅｃ、以下「Ｔ０」について同じ。）のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１６（５）に示す、初期位置から１２０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（５）においても「ｍｏｄｅ４」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１６（６）に示す、初期位置から１５０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００５７】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（６）において「ｍｏｄｅ５」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ２のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ２のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１６（７）に示す、初期位置から１８０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（７）においても「ｍｏｄｅ５」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ３のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ３のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１６（８）に示す、初期位置から２１０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（８）においても「ｍｏｄｅ５」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ３のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ３のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１７（９）に示す、初期位置から２４０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（９）においても「ｍｏｄｅ５」を選択し、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ２のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ２のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１７（１０）に示す、初期位置から２７０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００５８】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１０）において「ｍｏｄｅ２」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１７（１１）に示す、初期位置から３００度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
さらに、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１１）においても「ｍｏｄｅ２」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ０のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１７（１２）に示す、初期位置から３３０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００５９】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１２）において「ｍｏｄｅ１」を選択し、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ２のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ２のパルス幅だけ印加する。これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１５（１）に示す初期位置に戻って磁気的に安定して静止する。
なお、第１の実施形態等と同様に、駆動パルス供給回路３１が各駆動パルス印加区間において適宜駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）を選択し、当該ｍｏｄｅでコイル２２に駆動パルスを印加することにより、ロータ５を時計回り（正転方向）に３６０度回転させることもできる。
なお、上記において示したＴ０、Ｔ２及びＴ３の長さ（パルス幅）は一例であり、例示した長さに限定されない。但し、Ｔ３＜Ｔ２＜Ｔ０とする。
さらに、第３の実施例では、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルスのパルス幅を変化させたが、駆動パルスの電流値を変化させてもよい。例えば、パルス幅がＴ０で駆動パルスが１．０ｍＡの印加とパルス幅がＴ０で駆動パルスが０．８ｍＡの印加とパルス幅がＴ０で駆動パルスが０．６ｍＡの印加とを用いてもよい。
【００６０】
なお、その他の点については、第１の実施形態等と同様であることから、その説明を省略する。
【００６１】
以上のように、本実施形態によれば、第１の実施形態と同様の効果を得られるとともに、以下の効果を得ることができる。
すなわち、本実施形態では、駆動パルス供給回路３１が、すべての駆動パルス印加区間（１）〜（１２）において、両方のコイル２２に駆動パルスを印加し、２つのコイル２２によってロータ５を回転させるようになっている。このため、最大限の回転トルクによりロータ５を高速回転させることができる。
【００６２】
［第４の実施形態］
次に、図１８から図２１（図２１（９）から図２１（１２））を参照しつつ、本発明に係るステッピングモータの第４の実施形態について説明する。なお、本実施形態は、駆動パルス供給回路３１による駆動パルスの印加の仕方のみが第１の実施形態等と異なるものであるため、以下においては、特に第１の実施形態等と異なる点について説明する。
【００６３】
図１８は、本実施形態における駆動パルス供給回路３１による駆動パルス印加のタイミング及び各駆動パルス印加区間における駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）を示したものである。
図１８に示すように、駆動パルス供給回路３１は、各駆動パルス印加区間内においてトルクを上昇させる傾向の印加パターン（ｍｏｄｅ）とトルクを下降させる傾向の印加パターン（ｍｏｄｅ）とを交互に選択して、細かくモード切り替えを行いながらコイル２２に駆動パルスを印加するようになっている。
このような印加パターン（ｍｏｄｅ）の組合せを選択した場合には、ロータ５を回転させるとともに、回転にブレーキをかける駆動パルスをも組み込むことができるため、所望のステップ角度（本実施形態では３０度）の位置で確実にロータ５を停止させることができ、より精密な回転制御を行うことができる。
【００６４】
なお、その他の構成は、第１の実施形態等と同様であることから、同一部材には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００６５】
次に、本実施形態におけるステッピングモータ１００の作用について、図１８から図２１（図２１（９）から図２１（１２））を参照しつつ、説明する。なお、図１９（１）から図１９（４）、図２０（５）から図２０（８）、図２１（９）から図２１（１２）において、実線矢印は駆動パルスの印加によりコイル２２から発生する磁束の向きを示し、破線矢印は、ステータ１に流れる磁束の流れを示している。
本実施形態においても、第１の実施形態等と同様に、ロータ５が図１９（１）に示す初期位置にある状態から３０度ずつ反時計回り（逆転方向）に３６０度回転する場合を例としている。
【００６６】
まず、ロータ５が図１９（１）に示す初期位置にある場合において、図１８に示すように、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１）において、「ｍｏｄｅ３」及び「ｍｏｄｅ７」を選択し、「ｍｏｄｅ３」及び「ｍｏｄｅ７」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
具体的には、まず、「ｍｏｄｅ３」により、第１コイル２２ａのみに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４（例えば「Ｔ４」は「Ｔ０」／４とする、以下「Ｔ４」について同じ。）のパルス幅だけ印加する。その後、「ｍｏｄｅ７」により、第２コイル２２ｂのみに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。さらに、同様に「ｍｏｄｅ３」による駆動パルスの印加と「ｍｏｄｅ７」による駆動パルスの印加とをＴ４のパルス幅ずつ繰り返す。
これにより、ロータ５が反時計回りに回転を開始し、図１９（２）に示す、ロータ５が初期位置から３０度反時計回りに回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（２）においても「ｍｏｄｅ３」及び「ｍｏｄｅ７」を選択し、駆動パルス印加区間（１）と同様に、「ｍｏｄｅ３」及び「ｍｏｄｅ７」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１９（３）に示す、初期位置から６０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００６７】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（３）において「ｍｏｄｅ７」及び「ｍｏｄｅ４」を選択し、「ｍｏｄｅ７」及び「ｍｏｄｅ４」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
具体的には、まず、「ｍｏｄｅ７」により、第２コイル２２ｂのみに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。その後、「ｍｏｄｅ４」により、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。さらに、同様に「ｍｏｄｅ７」による駆動パルスの印加と「ｍｏｄｅ４」による駆動パルスの印加とをＴ４のパルス幅ずつ繰り返す。
この場合、第２コイル２２ｂについては常に駆動パルスが印加された状態となる。すなわち、駆動パルス印加区間（３）において、第２コイル２２ｂには、「Ｔ４」×４＝「Ｔ０」（例えば０．７ｍｓｅｃ、以下「Ｔ０」について同じ。）のパルス幅だけ１．０ｍＡの駆動パルスが印加される。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１９（４）に示す、初期位置から９０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（４）においても「ｍｏｄｅ７」及び「ｍｏｄｅ４」を選択し、駆動パルス印加区間（３）と同様に、「ｍｏｄｅ７」及び「ｍｏｄｅ４」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図２０（５）に示す、初期位置から１２０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００６８】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（５）において「ｍｏｄｅ４」及び「ｍｏｄｅ６」を選択し、「ｍｏｄｅ４」及び「ｍｏｄｅ６」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
具体的には、まず、「ｍｏｄｅ４」により、第１コイル２２ａに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。その後、「ｍｏｄｅ４」により、第１コイル２２ａのみに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。さらに、同様に「ｍｏｄｅ４」による駆動パルスの印加と「ｍｏｄｅ６」による駆動パルスの印加とをＴ４のパルス幅ずつ繰り返す。
この場合、第１コイル２２ａについては常に駆動パルスが印加された状態となる。すなわち、駆動パルス印加区間（５）において、第１コイル２２ａには、「Ｔ４」×４＝「Ｔ０」のパルス幅だけ１．０ｍＡの駆動パルスが印加される。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図２０（６）に示す、初期位置から１５０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（６）においても「ｍｏｄｅ４」及び「ｍｏｄｅ６」を選択し、駆動パルス印加区間（３）と同様に、「ｍｏｄｅ４」及び「ｍｏｄｅ６」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図２０（７）に示す、初期位置から１８０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００６９】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（７）において「ｍｏｄｅ６」及び「ｍｏｄｅ８」を選択し、「ｍｏｄｅ６」及び「ｍｏｄｅ８」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
具体的には、まず、「ｍｏｄｅ６」により、第１コイル２２ａのみに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。その後、「ｍｏｄｅ８」により、第２コイル２２ｂのみに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。さらに、同様に「ｍｏｄｅ６」による駆動パルスの印加と「ｍｏｄｅ８」による駆動パルスの印加とをＴ４のパルス幅ずつ繰り返す。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図２０（８）に示す、初期位置から２１０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（８）においても「ｍｏｄｅ６」及び「ｍｏｄｅ８」を選択し、駆動パルス印加区間（７）と同様に、「ｍｏｄｅ６」及び「ｍｏｄｅ８」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図２１（９）に示す、初期位置から２４０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００７０】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（９）において「ｍｏｄｅ８」及び「ｍｏｄｅ２」を選択し、「ｍｏｄｅ８」及び「ｍｏｄｅ２」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
具体的には、まず、「ｍｏｄｅ８」により、第２コイル２２ｂのみに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。その後、「ｍｏｄｅ２」により、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。さらに、同様に「ｍｏｄｅ８」による駆動パルスの印加と「ｍｏｄｅ２」による駆動パルスの印加とをＴ４のパルス幅ずつ繰り返す。
この場合、第２コイル２２ｂについては常に駆動パルスが印加された状態となる。すなわち、駆動パルス印加区間（９）において、第２コイル２２ｂには、「Ｔ４」×４＝「Ｔ０」（例えば０．７ｍｓｅｃ、以下「Ｔ０」について同じ。）のパルス幅だけ１．０ｍＡの駆動パルスが印加される。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図２１（１０）に示す、初期位置から２７０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１０）においても「ｍｏｄｅ８」及び「ｍｏｄｅ２」を選択し、駆動パルス印加区間（９）と同様に、「ｍｏｄｅ８」及び「ｍｏｄｅ２」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図２１（１１）に示す、初期位置から３００度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
【００７１】
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１１）において「ｍｏｄｅ２」及び「ｍｏｄｅ３」を選択し、「ｍｏｄｅ２」及び「ｍｏｄｅ３」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
具体的には、まず、「ｍｏｄｅ２」により、第１コイル２２ａに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加するとともに、第２コイル２２ｂに−１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。その後、「ｍｏｄｅ３」により、第１コイル２２ａのみに１．０ｍＡの駆動パルスをＴ４のパルス幅だけ印加する。さらに、同様に「ｍｏｄｅ２」による駆動パルスの印加と「ｍｏｄｅ３」による駆動パルスの印加とをＴ４のパルス幅ずつ繰り返す。
この場合、第１コイル２２ａについては常に駆動パルスが印加された状態となる。すなわち、駆動パルス印加区間（５）において、第１コイル２２ａには、「Ｔ４」×４＝「Ｔ０」のパルス幅だけ１．０ｍＡの駆動パルスが印加される。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図２１（１２）に示す、初期位置から３３０度回転した位置でロータ側凹部５２ａ，５２ｂといずれかのステータ側凹部１６とが対向し、ロータ５が磁気的に安定して静止する。
次に、駆動パルス供給回路３１は、駆動パルス印加区間（１２）においても「ｍｏｄｅ２」及び「ｍｏｄｅ３」を選択し、駆動パルス印加区間（１１）と同様に、「ｍｏｄｅ２」及び「ｍｏｄｅ３」による駆動パルスの印加を交互に行うように細かく切り替え制御を行う。
これにより、ロータ５がさらに３０度反時計回りに回転し、図１９（１）に示す初期位置に戻って磁気的に安定して静止する。
なお、第１の実施形態等と同様に、駆動パルス供給回路３１が各駆動パルス印加区間において適宜駆動パルスの印加パターン（ｍｏｄｅ）を選択し、当該ｍｏｄｅでコイル２２に駆動パルスを印加することにより、ロータ５を時計回り（正転方向）に３６０度回転させることもできる。
【００７２】
なお、その他の点については、第１の実施形態等と同様であることから、その説明を省略する。
【００７３】
以上のように、本実施形態によれば、第１の実施形態と同様の効果を得られるとともに、以下の効果を得ることができる。
すなわち、本実施形態では、駆動パルス供給回路３１が、各駆動パルス印加区間内においてトルクを上昇させる傾向の印加パターン（ｍｏｄｅ）とトルクを下降させる傾向の印加パターン（ｍｏｄｅ）とを交互に選択して、細かくモード切り替えを行いながらコイル２２に駆動パルスを印加するようになっている。
このような印加パターン（ｍｏｄｅ）の組合せを選択することにより、ロータ５を回転させるとともに、回転にブレーキをかける駆動パルスをも組み込むことができるため、所望のステップ角度（本実施形態では３０度）の位置で確実にロータ５を停止させることができ、より精密な回転制御を行うことが可能となる。
【００７４】
なお、以上本発明の実施形態について説明したが、本発明は、かかる実施形態に限定されず、その要旨を逸脱しない範囲で、種々変形が可能であることは言うまでもない。
【００７５】
例えば、上記各実施形態では、ステータ１が、２つのコイルブロック２０（第１コイルブロック２０ａ、第２コイルブロック２０ｂ）を備えている場合を例としたが、ステータ１が備えるコイルブロックの数は２つに限定されない。３つ以上のコイルを備えてもよいし、１つのコイルブロックのみ備える構成としてもよい。コイルを１つしか備えない場合でも、駆動パルスの印加パターン及び駆動パルスを印加する時間を調整することにより、微細なステップ角度でロータ５を回転させ続けることが可能である。
なお、複数のコイルブロックを備える方が、より大きな回転トルクを得ることができるとともに、駆動パルスを印加する印加パターンが多くなるため、用途に応じた多様なモード選択が可能となり、好ましい。
【００７６】
また、上記各実施形態では、ロータ側凹部５２が、ロータ磁石５０の各磁極（Ｓ極及びＮ極）に設けられている場合を例としたが、ロータ側凹部５２は、ロータ磁石５０の磁極の少なくとも一方に設けられていればよく、Ｓ極及びＮ極の両方に設けられている場合に限定されない。
また、ロータ側凹部５２は、着磁したときにロータ磁石５０の磁極の頂点にあることが望ましいが、これに限定されない。ロータ側凹部５２は、ロータ磁石５０の磁極の頂点又はその近傍に設けられていればよく、頂点からある程度ずれた位置に形成されていてもよい。
【００７７】
また、上記各実施形態におけるステータ側静止部、ロータ側静止部は、ロータ５の静止状態を維持するための十分なインデックストルク（保持トルク）を得られるものであればよく、その形状等は、各実施形態に例示したものに限定されない。
例えば、ロータ側静止部は、ロータ磁石５０の外周面からロータ受容部１４の内周面に向かって突出する凸部であってもよく、この場合には、ステータ側静止部もロータ磁石５０に向かって突出する凸部とする。
【００７８】
また、上記各実施形態において、ロータ磁石５０は円柱形状である場合を例示したが、ロータ磁石５０は円柱形状に限定されない。例えば、ロータ磁石５０は立方体形状等であってもよい。
【００７９】
また、上記各実施形態では、３０度ずつの微細なステップ角度でロータ５を回転させる場合を示したが、駆動パルスのかけ方を変えることによって、必要に応じて１２０度、１８０度等の大きな回転角度で回転させることができるようにしてもよい。
【００８０】
また、駆動パルス供給回路３１は、上記各実施形態で例示した駆動パルスの印加手法のうちのいずれか１つを行うものに限られない。
例えば、各実施形態で例示した手法を２つ以上、用途に応じて切り替えて適宜適用できるようにしてもいい。
【００８１】
また、上記各実施形態では、ステータ本体１０、第１コイルブロック２０ａ及び第２コイルブロック２０ｂがそれぞれ別体として形成され、これが互いに磁気的に結合されてステータ１を構成している場合を例として説明したが、ステータ１の構成はここに例示したものに限定されない。
例えば、ステータは、ステータ本体と、一つながりの長尺な磁心を備える１つのコイルブロックとで構成されていてもよい。
この場合、ステータ本体が本実施形態と同様にセンターヨークと一対のサイドヨークとを備える場合には、例えば、コイルブロックの磁心のほぼ中央部をステータ本体のセンターヨークと磁気的に連結し、この結合部分の両側に第１コイル及び第２コイルを設け、磁心の一端側を一方のサイドヨークの一端と磁気的に連結し、磁心の他端側を他方のサイドヨークの一端と磁気的に連結する。
ステータをこのような構成とした場合には、コイルブロックを一対で構成する場合と比較して部品点数を少なくすることができる。
【００８２】
また、さらに、ステータとしてステータ本体、第１コイルブロック及び第２コイルブロックが全て一体的に構成されているものでもよい。この場合には例えばステータ本体と第１コイルブロック及び第２コイルブロックの磁心とを一体の部材として形成する。
【００８３】
また、ステータ及びこれを構成するステータ本体、第１コイルブロック、第２コイルブロックの形状・構成等は、上記各実施形態で示したものに限定されず、適宜変形が可能である。
【００８４】
また、上記各実施形態では、ステッピングモータが時計の指針の運針機構を駆動させるものである場合を例として説明している。
すなわち、本実施形態のステッピングモータ２００は、例えば、図２２に示すように、アナログ表示部５０１を備える時計５００において、指針５０２（図２２では、時針と分針のみを示している。なお、指針は図示例に限定されない。）を運針させるための運針機構（輪列機構）５０３を構成する歯車にロータ５の回転支軸５１が連結される。これにより、ステッピングモータ２００のロータ５が回転すると、運針機構５０３を介して指針５０２が指針軸５０４を中心にアナログ表示部５０１において回転する。
このように、本実施形態のステッピングモータ２００を時計の運針機構を駆動させるモータとして適用した場合には、２つのコイル２２を備える場合でも、ロータ５の回転検出を、簡易かつ正確に行うことができ、ステッピングモータ２００の高精度の回転制御を行うことができるため、高精度での運針を実現することができる。
なお、ステッピングモータ２００は、時計の運針機構を駆動させるものに限定されず、各種機器の駆動源として適用することが可能である。
【００８５】
その他、本発明が上記各実施形態に限定されず、適宜変更可能であることはいうまでもない。
【００８６】
以上本発明のいくつかの実施形態を説明したが、本発明の範囲は、上述の実施の形態に限定するものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲とその均等の範囲を含む。
以下に、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲に記載した発明を付記する。付記に記載した請求項の項番は、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲の通りである。
〔付記〕
＜請求項１＞
径方向に偶数のＭ極着磁された円柱形状のロータ磁石を備えるロータと、
前記ロータを受容するロータ受容部が形成され、前記ロータの外周に沿って配置された奇数のＮ数磁極を有するステータ本体と、このステータ本体と磁気的に結合して設けられたコイルと、を備えるステータと、
前記ロータの偶数の着磁極数のＭと前記ステータの磁極数のＮとの積で１周を分割した角度より小さい所定の回転角度毎に設けられたロータ停止手段と、
前記ロータを前記所定の回転角度で回転させる駆動パルスを前記コイルに印加する駆動パルス供給回路と、
を備えることを特徴とするステッピングモータ。
＜請求項２＞
前記ロータ停止手段は、
前記ロータ磁石の外周面であって磁極の頂点又はその近傍に形成されたロータ側凹部と、
前記ステータの前記ロータ受容部の内周面に均等間隔で形成され、前記ロータ側凹部の幅とほぼ一致する幅のステータ側凹部と、
を有することを特徴とする請求項１に記載のステッピングモータ。
＜請求項３＞
前記ステータは、前記コイルを２つ備え、
前記駆動パルス供給回路は、前記コイルに前記駆動パルスを印加するか否か及び前記駆動パルスを印加する場合には当該駆動パルスの方向を切り替えることにより、複数の印加パターンのうちから適宜選択された印加パターンで前記コイルに駆動パルスを印加することを特徴とする請求項１又は２に記載のステッピングモータ。
＜請求項４＞
前記駆動パルス供給回路は、前記ロータ停止手段による前記ステータに対する前記ロータの停止角度位置に基づいて、印加パターンを選択することを特徴とする請求項１から請求項３の何れか一項に記載のステッピングモータ。
＜請求項５＞
前記駆動パルス供給回路は、前記ロータ停止手段による前記ステータに対する前記ロータの停止角度位置に基づいて、パルス幅の異なる印加パターンを選択することを特徴とする請求項４に記載のステッピングモータ。
＜請求項６＞
前記駆動パルス供給回路は、前記ロータ停止手段による前記ステータに対する前記ロータの停止角度位置に基づいて、複数の印加パターンを交互に行う印加パターンを選択することを特徴とする請求項４又は５に記載のステッピングモータ。
＜請求項７＞
請求項１から請求項６の何れか一項に記載のステッピングモータを備えた時計。
【符号の説明】
【００８７】
１      ステータ
５      ロータ
１０    ステータ本体
１１    センターヨーク
１２ａ  サイドヨーク
１２ｂ  サイドヨーク
１４    ロータ受容部
１５ａ  第１磁極
１５ｂ  第２磁極
１５ｃ  第３磁極
１６    第１の凹部
２０ａ  第１コイルブロック
２０ｂ  第２コイルブロック
２１    磁心
２２ａ  第１コイル
２２ｂ  第２コイル
２４    導線端部
３１    駆動パルス供給回路
５０    ロータ磁石
５２    第２の凹部
１００  ステッピングモータ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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