(57)【要約】【課題】対象岩塊の滑動等に起因する負荷重を分担するアンカー数を増やし、安全性をさらに向上させることができるネット構造物及びその施工方法を提供する。【解決手段】ネット構造物は、傾斜した設置面に格子状に配設される複数の第１主線材３、及び、第１主線材３を設置面に固定する複数の第１固定具４、５を含む第１格子状構造体１と、設置面に格子状に配設される複数の第２主線材６、及び、第２主線材６を設置面に固定する複数の第２固定具７、８を含む第２格子状構造体２とを有する。第２主線材６は、第１主線材３と異なる位置に配設され、かつ第１主線材３との交差部分において該第１主線材３上に接触した状態で載置され、前記第１格子状構造体１の少なくとも一つの格子内に少なくとも一つの前記第２固定具７、８が配設される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
傾斜した設置面に格子状に配設される複数の第１主線材、及び、該各第１主線材の両端部分を前記設置面に固定し、前記第１主線材同士の交差部分を前記設置面に固定する複数の第１固定具を含む第１格子状構造体と、
前記設置面に格子状に配設される複数の第２主線材、及び、該各第２主線材の両端部分を前記設置面に固定し、前記第２主線材同士の交差部分を前記設置面に固定する複数の第２固定具を含む第２格子状構造体と、を有し、
前記第２主線材は、前記第１主線材と異なる位置に配設され、かつ前記第１主線材との交差部分において該第１主線材上に接触した状態で載置され、前記第１格子状構造体の少なくとも一つの格子内に少なくとも一つの前記第２固定具が配設されてなることを特徴とするネット構造物。
【請求項２】
前記第２固定具は、前記第１格子状構造体の前記少なくとも一つの格子の対角線に沿う方向にシフトした位置に配設されることを特徴とする請求項１に記載のネット構造物。
【請求項３】
前記第２固定具のシフト距離は前記対角線の長さの半分であることを特徴とする請求項２に記載のネット構造物。
【請求項４】
前記第１固定具及び前記第２固定具のうち少なくとも一つは、引き抜き方向及びせん断方向に耐力を有する土砂部用アンカー装置であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一に記載のネット構造。
【請求項５】
前記第１主線材同士の間及び前記第２主線材同士の間のうち少なくとも一方の間には、補助線材が配設されることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一に記載のネット構造物。
【請求項６】
前記第１格子状構造体及び前記第２格子状構造体のうち少なくとも一方には、金網が取り付けられていることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一に記載のネット構造物。
【請求項７】
傾斜した設置面に格子状に配設される複数の第１主線材、及び、該各第１主線材の両端部分を前記設置面に固定し、前記第１主線材同士の交差部分を前記設置面に固定する複数の第１固定具を含む第１格子状構造体と、
前記設置面に格子状に配設される複数の第２主線材、及び、該各第２主線材の両端部分を前記設置面に固定し、前記第２主線材同士の交差部分を前記設置面に固定する複数の第２固定具を含む第２格子状構造体と、を有するネット構造物を前記設置面に施工する方法であって、
前記第１主線材を配設し、前記第２主線材を、前記第１主線材と異なる位置に配設し、かつ前記第１主線材との交差部分において該第１主線材上に接触した状態で載置し、前記第１格子状構造体の少なくとも一つの格子内に少なくとも一つの前記第２固定具を配設することを特徴とするネット構造物の施工方法。
【請求項８】
前記第１固定具及び前記第２固定具を配設し、前記第１固定具と前記第１主線材を接続して該第１主線材を前記設置面に固定しかつ張設し、前記第２固定具と前記第２主線材を接続して該第２主線材を前記設置面に固定しかつ張設することを特徴とする請求項７に記載のネット構造物の施工方法。
【請求項９】
前記第１主線材及び前記第２主線材を配設した後において、前記第１固定具及び前記第２固定具を前記設置面に打設して、それによって、前記第１主線材及び前記第２主線材を前記設置面に固定しかつ張設することを特徴とする請求項７に記載のネット構造物の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、斜面における落石の発生源対策として用いられる落石予防工に係り、より具体的には、落石の負荷重を受け持つ格子ブロックを有するネット構造物及びその施工方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
落石予防工としては、斜面に広く点在し、設計上許容できる大小の浮石や転石を対象とし、その浮石や転石が滑動や転落しないよう、その初期始動を止めるためのロープネット工が知られている（特許文献１、２）。
【０００３】
ロープネット工は、斜面に沿って、格子状に配設された主ロープと、その主ロープの交差部分を斜面に固定するアンカーとからなる複数の格子ブロックを形成する工法である。
ロープネット工によるネット構造物は、例えば、以下のようにして施工される。
先ず、主ロープ及び補助ロープとして、同種のワイヤロープを準備し、端部アンカーや中間部アンカーとして、土中用アンカーや岩部用アンカーを準備し、接続金具として、十字アンカーグリップやクロスクリップを準備する。
その後、複数の主ロープを縦横に斜面に沿わせて格子状に配設し、各主ロープの端部を端部アンカーで斜面に固定しかつ張設する。また、主ロープの交差部分に対応する斜面に中間部アンカーを打設し、主ロープの交差部分と中間部アンカーを十字アンカーグリップで接続することによって、主ロープを斜面に固定しかつ張設する。これにより、上述した複数の格子ブロックを形成する。
また、主ロープ間の位置に補助ロープを配設し、この補助ロープと主ロープの交差部分をクロスクリップで接続する。
【０００４】
このようにロープネット工によって施工されるネット構造物では、図５に示すように、一つの格子ブロック内に大きな浮石や転石（以下、対象岩塊という）がある場合、その対象岩塊Ｒの滑動等に起因する荷重（以下、負荷重という）が当該格子ブロックに働くと、当該負荷重を、その格子ブロックを構成する主ロープを介して、その格子ブロックを構成する中間部アンカー（この場合、４本）に分担させる。これによって、各中間部アンカーへの負荷が軽減される。
また、対象岩塊Ｒに中間部アンカーを打設した場合には、負荷重が当該中間部アンカーに働くと、当該負荷重を、当該中間部アンカーを含む周囲の四つの格子ブロックを構成する主ロープを介して、当該四つの格子ブロックを構成する中間部アンカー（この場合、８本）に分担させる。これによって、１本の中間部アンカーへの負荷重を他の８本の中間部アンカーが分担するから、当該１本の中間部アンカーへの負荷が軽減される。
なお、図５においては、中間部アンカーを長円形の表示で示し、特に、対象岩塊による負荷重を受け持つ中間部アンカーを黒い長円形の表示で示す。
【０００５】
ところで、ロープネット工の標準仕様では、主ロープの径が１２ｍｍとされ、主ロープは２ｍ間隔とされ、一つの格子ブロックの大きさは２ｍ×２ｍ＝４ｍ２とされ、補助ロープ間隔は０．５ｍとされる。また、端部アンカーや中間部アンカーとして用いられる土中用アンカーの埋め込み長さは１．３ｍとされる。
【０００６】
ロープネット工の設計段階において、主ロープ間の中の落石に対する標準仕様の格子ブロック（２ｍ×２ｍ＝４ｍ２）当りの落石荷重の許容重量（以下、許容荷重という）が斜面の勾配ごとに算出される。この許容荷重は、施工されるネット構造物の各格子ブロックが受け持つことが許容される負荷重を示す指標である。
許容荷重は、勾配７０度では６ｋＮと算出され、５０度では１０．２ｋＮと算出され、３０度では６９．５ｋＮと算出される。つまり、許容荷重は、緩勾配であれば、高い数値として算出され、対象岩塊が大きくなる。逆に、急勾配であれば、低い数値として算出され、対象岩塊が小さくなる。また、同一の勾配で比較したときに、高い数値の許容荷重が算出されたネット構造物は、低い数値の許容荷重が算出されたネット構造物よりも、各格子ブロックが受け持つ負荷重が大きく、より安全性が高いと評価されることになる。
【０００７】
このため、許容荷重を高める対策が採られている。
例えば、主ロープを太径化する対策がある。
この対策は、主ロープ径を標準の１２ｍｍから１４ｍｍへ変更し、かつ、その主ロープの太径化に伴って金具やアンカー等の耐力を上げるというものである。
この対策によれば、許容荷重を、勾配７０度で、標準仕様の６ｋＮから８．５ｋＮへと高くすることができ、５０度で、標準仕様の１０．２ｋＮから１４．７ｋＮへと高くすることができ、３０度で、標準仕様の６９．５ｋＮから９９．２ｋＮへと高くすることができる。
【０００８】
また、例えば、アンカー数は、許容荷重の算定に連動するので、許容荷重を高めるためにアンカー数を増やす対策が考えられる。
標準仕様のロープネット工では、主ロープの交差部分にアンカーを設けている一方で、主ロープと補助ロープとの交差部分にはアンカーを設けていない。そこで、主ロープと補助ロープとの交差部分にアンカーを新たに設けることで、アンカー数を増やせる可能性はある。
しかし、この対策は、以下の問題点がある。
（１）標準仕様では、補助ロープを主ロープ間の中間位置に配設するので、主ロープと補助ロープとの交差部分にアンカーを新たに設けると、アンカー間隔は最短で１ｍとなる。これは、実質的に、主ロープ間隔を１ｍとする対策のことである。
しかし、この場合の許容荷重は、標準仕様の場合と異なり、格子ブロック（１ｍ×１ｍ＝１ｍ２）当りで算出されることになる。例えば、勾配７０度で２４ｋＮとなり、直径１．２ｍの対象岩塊の負荷重を許容することを意味する。
つまり、この対策は、１ｍ２の大きさの格子ブロック内に収まり切れない大きさの岩塊を対象とすることである。また、上述したように、勾配が緩やかになると、許容荷重の数値が高くなり、更に大きな岩塊を対象とすることになる。このため、直径１．２ｍ以上の岩塊を対象とする場合に、主ロープ間隔を１ｍとすることに意味がなく、現実的な対策とはいえない。
（２）また、標準仕様では、上述したように、交差部分に用いる中間部アンカー（土中用アンカー）の埋め込み長さは１．３ｍである。このため、標準の埋め込み長さよりも狭いアンカー間隔（１ｍ）で、アンカーが隣り合うことになるため、アンカー同士が近過ぎて、アンカーの配置バランスが悪く、現実的ではなく、有効な対策とはいえない。
【０００９】
また、例えば、負荷重を分担するアンカー数（以下、分担アンカー数という）を増やすことによって、許容荷重の数値を高めることは可能である。
しかし、上述したように、ロープネット工では、主ロープの交差部分にアンカーを設けるため、負荷重を分担するのに有効な配設箇所がなく、これ以上、分担アンカー数を増やすことは容易ではない。
また、仮に、上述したように、主ロープと補助ロープとの交差部分にアンカーを設けたとしても、分担アンカー数を増やすことはできず、むしろ、負荷重を分担するアンカー間隔が狭くなり、標準仕様の場合よりも狭い格子ブロック（１ｍ×１ｍ＝１ｍ２）内での負荷重だけを分担することになるため、現実的な対策とはいえない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特許第２６７９９６６号公報
【特許文献２】特許第３３９０９８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、従来のロープネット工では、上述したように、主ロープの交差部分にアンカーを設けるので、負荷重を分担するのに有効な配設箇所がなく、これ以上、分担アンカー数を増やすことは容易ではないという問題点がある。
【００１２】
本発明は、上述のような問題点を解決するためになされたもので、対象岩塊の滑動等に起因する負荷重を分担するアンカー数を増やし、安全性をさらに向上させることができるネット構造物及びその施工方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明に係るネット構造物は、傾斜した設置面に格子状に配設される複数の第１主線材、及び、該各第１主線材の両端部分を前記設置面に固定し、前記第１主線材同士の交差部分を前記設置面に固定する複数の第１固定具を含む第１格子状構造体と、
前記設置面に格子状に配設される複数の第２主線材、及び、該各第２主線材の両端部分を前記設置面に固定し、前記第２主線材同士の交差部分を前記設置面に固定する複数の第２固定具を含む第２格子状構造体と、を有し、
前記第２主線材は、前記第１主線材と異なる位置に配設され、かつ前記第１主線材との交差部分において該第１主線材上に接触した状態で載置され、前記第１格子状構造体の少なくとも一つの格子内に少なくとも一つの前記第２固定具が配設されてなることを特徴とするものである。
【００１４】
本発明に係るネット構造物は、前記第２固定具は、前記第１格子状構造体の前記少なくとも一つの格子の対角線に沿う方向にシフトした位置に配設されることを特徴とするものである。
【００１５】
本発明に係るネット構造物は、前記第２固定具のシフト距離は前記対角線の長さの半分であることを特徴とするものである。
【００１６】
本発明に係るネット構造物は、前記第１固定具及び前記第２固定具のうち少なくとも一つが、引き抜き方向及びせん断方向に耐力を有する土砂部用アンカー装置であることを特徴とするものである。
【００１７】
本発明に係るネット構造物は、前記第１主線材同士の間及び前記第２主線材同士の間のうち少なくとも一方の間には、補助線材が配設されることを特徴とするものである。
【００１８】
本発明に係るネット構造物は、前記第１格子状構造体及び前記第２格子状構造体のうち少なくとも一方には、金網が取り付けられていることを特徴とするものである。
【００１９】
本発明に係るネット構造物の施工方法は、傾斜した設置面に格子状に配設される複数の第１主線材、及び、該各第１主線材の両端部分を前記設置面に固定し、前記第１主線材同士の交差部分を前記設置面に固定する複数の第１固定具を含む第１格子状構造体と、
前記設置面に格子状に配設される複数の第２主線材、及び、該各第２主線材の両端部分を前記設置面に固定し、前記第２主線材同士の交差部分を前記設置面に固定する複数の第２固定具を含む第２格子状構造体と、を有するネット構造物を前記設置面に施工する方法であって、
前記第１主線材を配設し、前記第２主線材を、前記第１主線材と異なる位置に配設し、かつ前記第１主線材との交差部分において該第１主線材上に接触した状態で載置し、前記第１格子状構造体の少なくとも一つの格子内に少なくとも一つの前記第２固定具を配設することを特徴とするものである。
【００２０】
本発明に係るネット構造物の施工方法は、前記第１固定具及び前記第２固定具を配設し、前記第１固定具と前記第１主線材を接続して該第１主線材を前記設置面に固定しかつ張設し、前記第２固定具と前記第２主線材を接続して該第２主線材を前記設置面に固定しかつ張設することを特徴とするものである。
【００２１】
本発明に係るネット構造物の施工方法は、前記第１主線材及び前記第２主線材を配設した後において、前記第１固定具及び前記第２固定具を前記設置面に打設して、それによって、前記第１主線材及び前記第２主線材を前記設置面に固定しかつ張設することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００２２】
本発明に係るネット構造物によれば、傾斜した設置面に格子状に配設される複数の第１主線材、及び、該各第１主線材の両端部分を設置面に固定し、第１主線材同士の交差部分を設置面に固定する複数の第１固定具を含む第１格子状構造体と、設置面に格子状に配設される複数の第２主線材、及び、該各第２主線材の両端部分を設置面に固定し、第２主線材同士の交差部分を設置面に固定する複数の第２固定具を含む第２格子状構造体とを有している。その際に、第２主線材は、第１主線材と異なる位置に配設され、かつ第１主線材との交差部分において該第１主線材上に接触した状態で載置され、第１格子状構造体の少なくとも一つの格子内に少なくとも一つの第２固定具が配設されている。このため、次のような作用効果を奏することができる。
すなわち、第１主線材は、第２主線材との交差部分において、当該第２主線材から設置面に向く押圧力を受ける。この押圧力が働く第１主線材と第２主線材との交差部分は、第１主線材側と第２主線材側との間で力学的作用を伝達する。すなわち、当該交差部分を介して、第１固定具と第２固定具は、負荷重を互いに分担し合う関係になっている。また、同一の格子を構成する第１固定具同士や第２固定具同士は、それぞれ、他の第１固定具や第２固定具が受けた負荷重を互いに分担し合う関係にある。したがって、負荷重を分担する固定具の数を増やすことができるので、一つの対象岩塊をより多くの固定具によって押さえることができ、落石予防工によるネット構造物の安全性をさらに向上させることができる。
【００２３】
本発明に係るネット構造物の施工方法によれば、傾斜した設置面に格子状に配設される複数の第１主線材、及び、該各第１主線材の両端部分を設置面に固定し、第１主線材同士の交差部分を設置面に固定する複数の第１固定具を含む第１格子状構造体と、設置面に格子状に配設される複数の第２主線材、及び、該各第２主線材の両端部分を設置面に固定し、第２主線材同士の交差部分を設置面に固定する複数の第２固定具を含む第２格子状構造体とを有するネット構造物を設置面に施工する。その際に、第１主線材を配設し、前記第２主線材を、前記第１主線材と異なる位置に配設し、かつ前記第１主線材との交差部分において該第１主線材上に接触した状態で載置し、前記第１格子状構造体の少なくとも一つの格子内に少なくとも一つの前記第２固定具を配設する。このため、上述したように、負荷重を分担する固定具の数を増やすことができるので、落石予防工によるネット構造物の安全性をさらに向上させたネット構造物を施工することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の実施の形態１によるネット構造物を示す平面図である。
【図２】図１に示したネット構造物の第１格子状構造体の第２固定具に働く対象岩塊による負荷重を第１固定具が分担する場合を示す拡大平面図である。
【図３】図１に示したネット構造物の第２格子状構造体の第１固定具に働く対象岩塊による負荷重を第２固定具が分担する場合を示す拡大平面図である。
【図４】本発明の実施の形態２によるネット構造物を示す平面図である。
【図５】ロープネット工によるネット構造物を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
実施の形態１．
図１は本発明の実施の形態１によるネット構造物を示す平面図であり、図２は図１に示したネット構造物の第１格子状構造体の第２固定具に働く対象岩塊による負荷重を第１固定具が分担する場合を示す拡大平面図であり、図３は図１に示したネット構造物の第２格子状構造体の第１固定具に働く対象岩塊による負荷重を第２固定具が分担する場合を示す拡大平面図である。
なお、図１乃至図３において、第１主線材同士及び第２主線材同士の交差部分を固定しかつ張設する第１固定具及び第２固定具を長円形の表示で示し、特に、図２及び図３では、対象岩塊による負荷重を受け持つ第１固定具及び第２固定具を他と区別するために、薄黒い長円形の表示で示している。
【００２６】
この実施の形態１によるネット構造物は、斜面（傾斜した設置面）Ｇに設置される第１格子状構造体１と第２格子状構造体２を有するものである。
第１格子状構造体１は、斜面Ｇに沿って格子状に配設される複数の第１主ロープ（第１主線材）３と、これらの各第１主ロープ３の両端部分を斜面Ｇに固定しかつ張設する複数の第１端部アンカー（第１固定具）４と、第１主ロープ３同士の交差部分を斜面Ｇに固定しかつ張設する複数の第１中間部アンカー（第１固定具）５とから構成されている。
第２格子状構造体２は、斜面Ｇに沿って格子状に配設される複数の第２主ロープ（第２主線材）６と、これらの各第２主ロープ６の両端部分を斜面Ｇに固定しかつ張設する複数の第２端部アンカー（第２固定具）７と、第２主ロープ６同士の交差部分を斜面Ｇに固定しかつ張設する複数の第２中間部アンカー（第２固定具）８とから構成されている。
【００２７】
さらに、この実施の形態１によるネット構造物では、以下のような構成を有する。
第２主ロープ６は、第１主ロープ３とは異なる位置として、第１主ロープ３同士の間に配設されている。その配設位置は、第１主ロープ３同士の間の中間位置である。このため、第１主ロープ３同士の間隔と第２主ロープ６同士の間隔は等しく、例えば、２ｍ又は３ｍであるが、これらに限定されるものではない。２ｍ間隔であれば、第１中間部アンカー５と第２中間部アンカー８との距離が最短で１．４１４ｍとなるので、ロープネット工の標準仕様の２ｍ間隔の場合よりも短くすることができる。また、埋め込み長さが１．３ｍの標準の土中用アンカーを用いても、アンカー同士が近過ぎることがなくアンカー耐力を発揮できるバランスの良いアンカー配置とすることができる。
また、第２主ロープ６は、第１主ロープ３との交差部分において、第１主ロープ３上に接触した状態で載置されている。このため、その交差部分における第１主ロープ３は、その載置された第２主ロープ６から、斜面Ｇに向く押圧力を受ける。この押圧力は、第２主ロープ６に対する第２端部アンカー７及び第２中間部アンカー８による固定及び張設によって発生する。
【００２８】
また、第２中間部アンカー８は、第１格子状構造体１の複数の格子のうち、最小単位の格子内に配設されている。その配設位置は、その格子の対角線に沿う方向にシフトした位置である。第２中間部アンカー８のシフト距離は、その格子の対角線の半分である。
また、上述したように、第１主ロープ３同士の間隔と第２主ロープ６同士の間隔が等しいので、ほとんどの第１中間部アンカー５は、第２格子状構造体２の複数の格子のうち、最小単位の格子内であって、その格子の二つの対角線の交点上に配設されている。また、第１主ロープ３間に第２主ロープ６が配設されているので、縦方向に延在する第１主ロープ３のうち、最も外側の第１主ロープ３上に配設された一部の第１中間部アンカー５は、第２格子状構造体２の格子の外に配設されている。
【００２９】
このような構成のネット構造物においては、第１主ロープ３が、第２主ロープ６との交差部分において、当該第２主ロープ６から斜面Ｇに向く押圧力を受ける。この押圧力が働く第１主ロープ３と第２主ロープ６との交差部分は、第１主ロープ３側と第２主ロープ６側との間で力学的作用を伝達する。すなわち、当該交差部分を介して、第１中間部アンカー５と第２中間部アンカー８は、負荷重を互いに分担し合う関係になっている。また、同一の格子を構成する第１中間部アンカー５同士や第２中間部アンカー８同士は、それぞれ、他の第１中間部アンカー５や第２中間部アンカー８が受けた負荷重を互いに分担し合う関係にある。
【００３０】
ここで、第２中間部アンカー８に働く対象岩塊による負荷重を第１中間部アンカー５が分担する場合について説明する。
図２に示すように、第１格子状構造体１の格子内に対象岩塊Ｒがある場合、当該対象岩塊Ｒによる負荷重が当該格子内に配設された第２中間部アンカー８に働く。この第２中間部アンカー８に働く負荷重を、当該第２中間部アンカー８を含む格子を構成する他の第２中間部アンカー８が分担する。また、当該負荷重は、第１主ロープ３と第２主ロープ６との交差部分を介して、当該負荷重を受けた第２中間部アンカー８を内部に持つ第１格子状構造体１の格子を構成する第１中間部アンカー５に伝達されるため、当該第１中間部アンカー５が当該負荷重を分担する。したがって、この場合の負荷重分担アンカー数は８本である。これは、図５に示したロープネット工によるネット構造物の場合よりも４本多い。
【００３１】
また、第１中間部アンカー５に働く対象岩塊による負荷重を第２中間部アンカー８が分担する場合について説明する。
図３に示すように、第１格子状構造体１の第１中間部アンカー５の下に対象岩塊Ｒがある場合、その対象岩塊Ｒによる負荷重が当該第１中間部アンカー５に働く。この第１中間部アンカー５に働く負荷重を、当該第１中間部アンカー５を含む格子を構成する他の第１中間部アンカー５が分担する。また、当該負荷重は、第１主ロープ３と第２主ロープ６との交差部分を介して、当該負荷重を受けた第１中間部アンカー５を内部に持つ第２格子状構造体２の格子を構成する第２中間部アンカー８が当該負荷重を分担する。したがって、この場合の負荷重分担アンカー数は１３本である。これは、図５に示したロープネット工によるネット構造物の場合よりも４本多い。
【００３２】
次に、第１格子状構造体１及び第２格子状構造体２の各構成要素を具体的に説明する。
【００３３】
第１主ロープ３及び第２主ロープ６としては、柔軟性に富み強度の高いワイヤロープが用いられる。ワイヤロープとしては、例えば、表面にめっき処理が施された７本の鋼鉄製素線からなるストランドを３本撚り合わせてなるタイプが挙げられるが、これに限定されるものではない。また、ワイヤロープは、その表面めっき層上に、斜面Ｇの周辺環境を考慮して、耐剥離性、耐外傷性、密着性、防錆特性をさらに高めるための表面塗装が施されたものであることが好ましい。このような表面塗装が施されると、ネット構造物の耐用年数をさらに長くすることができる。また、このワイヤロープとして、１２ｍｍ径のものが好適に用いられるが、これに限られるものではない。例えば、１４ｍｍ径、１６ｍｍ径、１８ｍｍ径のものを用いることができる。
【００３４】
第１端部アンカー４及び第２端部アンカー７としては、岩部用アンカーであるセメントアンカーや樹脂アンカー、及び、土砂部用アンカーである打込アンカーが挙げられるが、これらに限定されるものではない。セメントアンカーは、岩部や土砂部に対しアンカーを打設する際に用いられるものであり、穿孔内にセメントを打設し、その養生後のセメントの周面摩擦抵抗力によってアンカーを固定するものである。このセメントアンカーは、引き抜き方向（斜面Ｇの表面に対して縦方向）及びせん断方向（斜面Ｇの面方向）に強い耐力を有するため、そのセメントアンカーに対して引き抜き方向の大きな荷重が働いた場合でも、そのセメントアンカーが引き抜かれにくいため、実施の形態１によるネット構造物の安全性をさらに一層、向上させることができる点で、斜面Ｇの岩部や土砂部に対して打設される固定具として、好適に用いることができる。樹脂アンカーは、定着剤として樹脂を用いるものであり、セメントの周面摩擦抵抗力が得られにくい寒冷地では、上述したセメントアンカーに替えて、好適に用いることができる。この樹脂アンカーも、セメントアンカーと同様に、引き抜き方向（斜面Ｇの表面に対して縦方向）及びせん断方向（斜面Ｇの面方向）に強い耐力を有するものである。なお、樹脂としては、寒冷地において、アンカーの固定に必要な周面摩擦抵抗力が得られるものであれば、いかなる樹脂も用いることができ、寒冷地の環境に応じて、周知の樹脂を適宜選択して用いることができる。
また、打込アンカーは、土砂部にアンカーを打設する際に用いられるものである。
【００３５】
打込アンカーとしては、例えば、土砂部用アンカー装置やスウィングアンカーが挙げられる。
斜面Ｇの土砂部の凹凸部（特に凹部）に第１端部アンカー４や第２端部アンカー７を打設する場合、上述のセメントアンカーと同様に、引き抜き方向及びせん断方向に強い耐力を有する土砂部用アンカー装置を用いることが好ましい。
土砂部用アンカー装置としては、例えば、両端が開口した中空のアンカーパイプと、このアンカーパイプの内部を通過でき、且つアンカーパイプの下端部に係合可能な頭部を有するアンカーロッドと、アンカーパイプの地中からの引抜きを阻止する引抜き防止機構を備えたものがある。アンカーパイプは、その上端部を斜面Ｇの表面上に突出させた状態で斜面Ｇの土中に配設される。このアンカーパイプの上端部には、その上端部に取り付けられるピンボルトと斜面Ｇの表面との間に第１主ロープ３や第２主ロープ６等のワイヤロープが止められるようになっている。アンカーロッドは、その頭部を上にした状態でアンカーパイプ内に挿入され、そのアンカーロッドの頭部がアンカーパイプの下端部に係合され、アンカーパイプの下側の位置に配設される。この状態で、アンカーロッドは、凝固剤によって周囲が覆われて斜面Ｇの地中に定着される。引抜き防止機構は、アンカーパイプの下端部と、これに係合するアンカーロッドの頭部とから構成される。このようにして設置される土砂部用アンカー装置では、斜面Ｇに想定外の崩落が発生したとしても、アンカーパイプが、地中深くに定着されたアンカーロッドや引抜き防止機構によって、引抜きが阻止されるため、実施の形態１によるネット構造物の安全性をさらに一層、向上させることができる。このような土砂部用アンカー装置は、第１端部アンカー４及び第２端部アンカー７のうち少なくとも一つのアンカーとして用いられることが好ましい。
なお、上述の土砂部用アンカー装置については、アンカーパイプとアンカーロッドと引抜き防止機構を備えたものを例示して説明したが、これに限定されるものではなく、上述のようなアンカーパイプを引抜き阻止方向に固定する構造を有するものであれば、どのようなものであってもよい。
また、斜面Ｇの平坦な土砂部に第１端部アンカー４や第２端部アンカー７を打設する場合、上述のスウィングアンカーを用いることができる。平坦な土砂部では、アンカーに対して引き抜き方向の荷重が働きにくいため、上述の土砂部用アンカー装置を用いずとも、スウィングアンカーを用いることで、必要なせん断力を得ることができる。勿論、斜面Ｇの平坦な土砂部に上述の土砂部用アンカー装置を用いてもよい。施工時に平坦であっても、施工後に、想定外の集中豪雨等の天災による地盤沈下によって凹む場合がある。この場合、引き抜き方向にも強い耐力を有する上述の土砂部用アンカー装置を施工しておくことによって、その土砂部用アンカー装置に対して引き抜き方向の大きな荷重が働いた場合でも、その土砂部用アンカー装置が引き抜かれにくいため、実施の形態１によるネット構造物の安全性を担保することができる。
なお、第１端部アンカー４や第２端部アンカー７に求められる必要な強度（引き抜き強度やせん断強度など）を得るために、そのアンカーを打設すべき斜面Ｇが岩部又は土砂部であるか、あるいは、斜面Ｇの土砂部の表面形状が凹凸又は平坦であるか等の諸条件を考慮して、アンカーの種類、組み合わせや打込み深さなどを適宜選択することが好ましい。
【００３６】
第１端部アンカー４や第２端部アンカー７と第１主ロープ３や第２主ロープ６の端部を接続する金具としては、例えば、巻付グリップが挙げられる。巻付グリップは、先端にリング部を有するグリップ部材を第１主ロープ３や第２主ロープ６の端部に取り付け、リング部をアンカーボルトに嵌め、これを二枚の鋼鉄板で挟み、ボルト締めして接続するものである。
【００３７】
第１中間部アンカー５及び第２中間部アンカー８としては、上述の第１端部アンカー４や第２端部アンカー７と同種のものが好適に用いられる。第１格子状構造体１の格子内斜面Ｇの対象岩塊に第２中間部アンカー８を打設する場合、あるいは、第２格子状構造体２の格子内の斜面Ｇの対象岩塊に第１中間部アンカー５を打設する場合、上述のセメントアンカーを用いることが好ましい。また、第１格子状構造体１の格子内斜面Ｇの土砂部の凹凸部（特に凹部）に第２中間部アンカー８を打設する場合、あるいは、第２格子状構造体２の格子内の斜面Ｇの土砂部の凹凸部（特に凹部）に第１中間部アンカー５を打設する場合、上述の土砂部用アンカー装置を用いることが好ましい。せん断方向の耐力のみならず、引き抜き方向の耐力に優れた土砂部用アンカー装置を用いることで、その土砂部用アンカー装置に対して引き抜き方向の大きな荷重が働いた場合でも、その土砂部用アンカー装置が引き抜かれにくいため、実施の形態１によるネット構造物の安全性をさらに一層、向上させることができる。このような土砂部用アンカー装置は、第１中間部アンカー５及び第２中間部アンカー８のうち少なくとも一つのアンカーとして用いられることが好ましい。
また、斜面Ｇの平坦な土砂部に第１中間部アンカー５や第２中間部アンカー８を打設する場合、上述の第１端部アンカー４や第２端部アンカー７の場合と同様に、必要なせん断力が得られる上述のスウィングアンカーを用いることができる。勿論、第１中間部アンカー５や第２中間部アンカー８の場合においても、斜面Ｇの平坦な土砂部に上述の土砂部用アンカー装置を用いてもよい。
なお、第１中間部アンカー５や第２中間部アンカー８に求められる必要な強度（引き抜き強度やせん断強度など）を得るために、そのアンカーを打設すべき斜面Ｇが岩部又は土砂部であるか、あるいは、斜面Ｇの土砂部の表面形状が凹凸又は平坦であるか等の諸条件を考慮して、アンカーの種類、組み合わせや打込み深さなどを適宜選択することが好ましい。
【００３８】
第１中間部アンカー５や第２中間部アンカー８と第１主ロープ３を接続する金具としては、例えば、十字アンカーグリップが挙げられる。十字アンカーグリップは、第１主ロープ３や第２主ロープ６の交差部分を、これを斜めに横切る二枚の板状金具で挟み、これらをボルト締めして、当該交差部分をアンカーに接続するものである。
【００３９】
また、この実施の形態１によるネット構造物には、図１に示すように、第１主ロープ３同士の間及び第２主ロープ６同士の間に、それぞれ、補助ロープ９が等間隔で配設されている。補助ロープ９の間隔は、例えば、０．５ｍであるが、これに限定されるものではない。
補助ロープ９としては、第１主ロープ３や第２主ロープ６に用いられるワイヤロープと同種のワイヤロープが用いられる。
また、補助ロープ９同士の交差部分、第１主ロープ３や第２主ロープ６との交差部分を接続する金具としては、例えば、十字グリップ、クロスクリップ、Ｖクリップが挙げられるが、これらに限定されるものではない。例えば、十字グリップは、当該交差部分を、これを斜めに横切る二枚の板状金具で挟み、これらをボルト締めして接続するものである。
【００４０】
なお、第１格子状構造体１及び第２格子状構造体２のうち少なくとも一方には、必要に応じて、金網（図示せず）が取り付けられてもよい。この金網としては、例えば、網目がひし形等の形状のものや、厚ネット等の金網類が挙げられる。このような金網は、斜面Ｇに小さな浮石が既にある場合や、施工段階において、大きな石が砕けて小さな浮石や転石の発生が予測される場合など、比較的小さな浮石や転石の落下を防止するのに有効であり、また、大きな浮石を安定させる場合にも有効である。
また、金網は、補助ロープ９の間に取り付けられてもよい。この場合、例えば、第１主ロープ３及び第２主ロープ６の各間隔を３ｍとした場合、補助ロープ９を０．７５ｍ〜１ｍ間隔に広げ、その補助ロープ９の間に金網を取り付けてもよい。
また、補助ロープ９に替えて、第１主ロープ３間又は第２主ロープ６間に金網を取り付けてもよい。
【００４１】
次に、この実施の形態１によるネット構造物の施工方法を説明する。
先ず、図１に示すように、斜面Ｇ上の所定の位置に、第１端部アンカー４、第２端部アンカー７、第１中間部アンカー５及び第２中間部アンカー８を打設する。
次に、第１主ロープ３を格子状に配設し、この第１主ロープ３の端部に第１端部アンカー４を接続し、第１主ロープ３同士の交差部分に第１中間部アンカー５を接続することによって、第１主ロープ３を斜面Ｇに固定しかつ張設する。これによって、第１格子状構造体１を施工する。
その後、第２主ロープ６を、第１主ロープ３同士の間の中間位置に配設する。その際に、第２主ロープ６を、第１主ロープ３との交差部分において、その第１主ロープ３上に接触した状態で載置する。その後、第２主ロープ６の端部に第２端部アンカー７を接続し、第２主ロープ６同士の交差部分に第２中間部アンカー８を接続することによって、第２主ロープ６を斜面Ｇに固定しかつ張設する。これによって、第２格子状構造体２を施工し、第１格子状構造体１と第２格子状構造体２とから構成されるネット構造物を得る。
補助ロープ９は、例えば、第１格子状構造体１及び第２格子状構造体２の施工後に行うことができるが、第１主ロープ３や第２主ロープ６の配設時に、斜面Ｇの所定位置に仮置きしておいてもよい。
【００４２】
この実施の形態１によるネット構造物によれば、第２主ロープ６が、第１主ロープ３と異なる位置として第１主ロープ３同士の間の中間位置に配設され、かつ第１主ロープ３との交差部分において第１主ロープ３上に接触した状態で載置され、第１格子状構造体１の少なくとも一つの格子内に少なくとも一つの第２中間部アンカー８が配設されている。このため、第１主ロープ３が、第２主ロープ６との交差部分において、当該第２主ロープ６から斜面Ｇに向く押圧力を受ける。この押圧力が働く第１主ロープ３と第２主ロープ６との交差部分は、第１主ロープ３側と第２主ロープ６側との間で力学的作用を伝達する。すなわち、当該交差部分を介して、第１中間部アンカー５と第２中間部アンカー８は、負荷重を互いに分担し合う関係になっている。また、同一の格子を構成する第１中間部アンカー５同士や第２中間部アンカー８同士は、それぞれ、他の第１中間部アンカー５や第２中間部アンカー８が受けた負荷重を互いに分担し合う関係にある。したがって、負荷重を分担する第１中間部アンカー５及び第２中間部アンカー８の数を増やすことができるので、一つの対象岩塊をより多くの第１中間部アンカー５及び第２中間部アンカー８によって押さえることができ、落石予防工によるネット構造物の安全性をさらに向上させることができる。
さらに、第１端部アンカー４、第１中間部アンカー５、第２端部アンカー７及び第２中間部アンカー８のいずれかに、引き抜き方向及びせん断方向に耐力を有する上述のセメントアンカーや土砂部用アンカー装置を用いる場合、そのセメントアンカーや土砂部用アンカー装置に対して引き抜き方向の大きな荷重が働いた場合でも、そのセメントアンカーや土砂部用アンカー装置が引き抜かれにくいため、上述の負荷重を確実に分担することができることから、ネット構造物の安全性をさらに一層、向上させることができる。
【００４３】
なお、この実施の形態１では、最初に、斜面Ｇ上の所定の位置に、第１端部アンカー４、第２端部アンカー７、第１中間部アンカー５及び第２中間部アンカー８を打設した後に、第１主ロープ３及び第２主ロープ６を配設した場合のネット構造物の施工方法について本発明を適用したが、最初に、斜面Ｇ上の所定の位置に、第１主ロープ３及び第２主ロープ６を仮置きした後に、第１端部アンカー４、第２端部アンカー７、第１中間部アンカー５及び第２中間部アンカー８を斜面Ｇに打設し、それによって、第１主ロープ３及び第２主ロープ６を斜面Ｇに固定しかつ張設するようにしてもよい。
また、この実施の形態１では、第１主ロープ３及び第２主ロープ６の固定時に、接続作業を要するアンカーを用いた場合について本発明を適用したが、接続作業を要しないアンカーを用いてもよい。例えば、アンカーの打設時に同時に第１主ロープ３及び第２主ロープ６を斜面Ｇに固定しかつ張設できる打込みアンカーを用いると、施工作業の効率を向上させることができ、時間及びコストの削減を図ることができる。
【００４４】
また、この実施の形態１では、第２主ロープ６を第１主ロープ３と異なる位置として第１主ロープ３同士の間の中間位置に配設した場合について本発明を適用したが、本発明は、これに限られるものではない。
また、この実施の形態１では、第２主ロープ６を第１主ロープ３同士の間に配設した場合について本発明を適用したが、第１格子状構造体１の縁部を構成する第１主ロープ３の外側に第２主ロープ６を配設してもよい。この場合、当該第１主ロープ３を固定しかつ張設する第１中間部アンカー５への負荷重を、当該第１主ロープ３の外側に配設された第２主ロープ６を固定しかつ張設する第２中間部アンカー８に分担させることができる。
また、この実施の形態１では、第２格子状構造体２を第１格子状構造体１の最小単位の格子の対角線に沿う方向にシフトした位置に配設した場合について本発明を適用したが、最小単位の格子を複数並べて形成する、より大きな格子の対角線に沿う方向にシフトした位置に配設してもよい。また、第２格子状構造体２を第１格子状構造体１の最小単位の格子の対角線に沿う方向にシフトした場合におけるシフト距離を、当該最小単位の格子の対角線の半分としたが、本発明は、これに限られるものではない。
また、この実施の形態１では、第２格子状構造体２の最小単位の全格子内にそれぞれ、１本の第１中間部アンカー５を配設し、第１格子状構造体１の最小単位の全格子内にそれぞれ、１本の第２中間部アンカー８を配設した場合について本発明を適用したが、第２格子状構造体２の少なくとも一つの格子内に複数本の第１中間部アンカー５を配設してもよく、第１格子状構造体１の少なくとも一つの格子内に複数本の第２中間部アンカー８を配設してもよい。
【００４５】
また、この実施の形態１では、補助ロープ９を第１主ロープ３同士の間及び第２主ロープ６同士の間に配設した場合について本発明を適用したが、第１主ロープ３同士の間及び第２主ロープ６同士の間のうち少なくとも一方の間に補助ロープ９を配設してもよい。例えば、適切な箇所に限定して、補助ロープ９を配設することによって、部分的に機械的強度をさらに向上させることができる。
また、この実施の形態１では、補助ロープ９を第１主ロープ３と第２主ロープ６との間の中間位置に配設した場合について本発明を適用したが、例えば、第１主ロープ３同士や第２主ロープ６同士の間隔を３ｍとし、補助ロープ９の間隔が０．５ｍであれば、第１主ロープ３と第２主ロープ６との間を三等分した位置に配設してもよい。
【００４６】
実施の形態２．
図４は本発明の実施の形態２によるネット構造物を示す平面図であり、図１と同一の構成要素には同一符号を付して重複説明を省略する。
実施の形態２によるネット構造物では、全てのアンカーを、引き抜き方向及びせん断方向に耐力を有する上述の土砂部用アンカー装置及びセメントアンカーで賄う点で、実施の形態１と異なる。
図４に示すネット構造物は、その外縁部分が、第１主ロープ３及び第２主ロープ６からなる正方形状の大きな格子から構成されており、その格子の外側には、実施の形態１において第１主ロープ３の両端部を斜面Ｇに固定する第１端部アンカー４と、第２主ロープ６の両端部を斜面Ｇに固定する第２端部アンカー７が設けられておらず、その大きな格子の外側に張り出されていない。
このネット構造物では、上述のセメントアンカーが、第１中間部アンカー５や第２中間部アンカー８として、斜面Ｇの岩部に打設され、また、上述の土砂部用アンカー装置が、第１中間部アンカー５や第２中間部アンカー８として、斜面Ｇの土砂部に打設されるように構成されている。
【００４７】
次に、この実施の形態２によるネット構造物の施工方法を説明する。
先ず、図４に示すように、斜面Ｇ上の所定の位置に、第１中間部アンカー５及び第２中間部アンカー８を打設する。
次に、第１主ロープ３を格子状に配設し、第１主ロープ３の端部及び第１主ロープ３同士の交差部分に第１中間部アンカー５を接続することによって、第１主ロープ３を斜面Ｇに固定しかつ張設する。これによって、第１格子状構造体１を施工する。
その後、第２主ロープ６を、第１主ロープ３同士の間の中間位置に配設する。その際に、第２主ロープ６を第１主ロープ３との交差部分において、その第１主ロープ３上に接触した状態で載置する。その後、第２主ロープ６の端部及び第２主ロープ６同士の交差部分に第２中間部アンカー８を接続することによって、第２主ロープ６を斜面Ｇに固定しかつ張設する。これによって、第２格子状構造体２を施工し、第１格子状構造体１と第２格子状構造体２とから構成され、且つ正方形状の大きな格子からなる外縁部分を有するネット構造物を得る。
補助ロープ９は、実施の形態１と同様に、例えば、第１格子状構造体１及び第２格子状構造体２の施工後に行うことができるが、第１主ロープ３や第２主ロープ６の配設時に、斜面Ｇの所定位置に仮置きしておいてもよい。
【００４８】
この実施の形態２によるネット構造物によれば、全てのアンカーを、上述の土砂部用アンカー装置及びセメントアンカーのみで賄うこととしたので、いずれのアンカーに対して引き抜き方向の大きな荷重が働いた場合でも、そのアンカーは引き抜かれにくい。このため、いずれのアンカーも、分担すべき負荷重を確実に負うことができるので、ネット構造物の安全性をより一層、向上させることができる。
また、全てのアンカーに、上述の土砂部用アンカー装置及びセメントアンカーを用いることで、実施の形態２によるネット構造物の安全性を十分に確保できるので、ネット構造物の大きな格子の外側に張り出した状態で、第１端部アンカー４及び第２端部アンカー７を用いる必要がない。このため、ネット構造物の外側に張り出した状態で、第１端部アンカー４及び第２端部アンカー７を用いる実施の形態１の場合と比べて、アンカー数を減らすことができるとともに、斜面Ｇのうち、端部アンカー張出設置用地を不要とすることができる。端部アンカー張出設置用地が不要となるので、その分、第１主ロープ３及び第２主ロープ６の長さを短くすることができる。また、実施の形態２による正方形状のネット構造物を端部アンカー張出設置用地にまで拡大して設置する場合、端部アンカー張出設置用地を含めた斜面Ｇ全体における落石予防対策とすることができる。
【００４９】
なお、この実施の形態２では、ネット構造物の外縁部分に第１端部アンカー４及び第２端部アンカー７を設けずに、第１主ロープ３の端部の固定に第１中間部アンカー５を用い、且つ第２主ロープ６の端部の固定に第２中間部アンカー８を用いる場合について説明したが、ネット構造物の外縁部分から外側にアンカーを張り出させない構成であれば、その外縁部分に第１端部アンカー４及び第２端部アンカー７を設け、これらを用いて、第１主ロープ３の端部の固定及び第２主ロープ６の端部の固定を行ってもよい。いずれの場合においても、全てのアンカーを、上述の土砂部用アンカー装置及びセメントアンカーで賄うことで、ネット構造物の安全性をより一層、向上させることができることに変わりはない。
【実施例】
【００５０】
実施例１．
図１に示した実施の形態１によるネット構造物を施工した。
（１）準備段階
第１主ロープ３、第２主ロープ６及び補助ロープ９として、ロープネット工の標準仕様の１２ｍｍ径のワイヤロープを用いた。第１主ロープ３間に第２主ロープ６を配設するため、第１主ロープ３を縦横各１１本準備し、第２主ロープ６を縦横各１０本準備し、補助ロープ９を縦横各２０本準備した。
また、第１端部アンカー４、第１中間部アンカー５、第２端部アンカー７及び第２中間部アンカー８として、埋め込み長さが１．３ｍの土砂部用スウィングアンカー２５（東京製綱株式会社製）、岩部用ＴＳＫセメントアンカー（東京製綱株式会社製）及び土砂部用アンカー装置であるＴＳＫプルストップアンカーシステム（東京製綱株式会社製）を準備し、斜面Ｇの設置部の状況に応じて使い分けることとした。
また、接続金具として、十字アンカーグリップ、十字グリップ、巻付グリップ、クロスクリップ及びＶクリップを準備した。
（２）施工段階
先ず、斜面Ｇ上の所定位置に、第１端部アンカー４、第２端部アンカー７、第１中間部アンカー５及び第２中間部アンカー８を打設した。これらのアンカーとして、斜面Ｇ上の凹部の所定位置には、上述の土砂部用アンカー装置を打設した。
その後、斜面Ｇ上の所定位置に、第１主ロープ３、第２主ロープ６及び補助ロープ９を配設した。その際に、第１主ロープ３及び第２主ロープ６の間隔をそれぞれ２ｍとし、第１主ロープ３同士の間の中間位置に第２主ロープ６を配設し、さらに、補助ロープ９を第１主ロープ３と第２主ロープ６の間に５０ｃｍ間隔で配設した。
また、十字アンカーグリップ又は巻付グリップを用いて、第１主ロープ３の端部を第１端部アンカー４に接続し、第２主ロープ６の端部を第２端部アンカー７に接続した。また、十字アンカーグリップを用いて、第１主ロープ３同士の交差部分を第１中間部アンカー５に接続し、第２主ロープ６同士の交差部分を第２中間部アンカー８に接続した。その際に、所定の張力を得られるように調整しながら、第１主ロープ３及び第２主ロープ６を斜面Ｇに固定しかつ張設した。
また、十字グリップ、クロスクリップ又はＶクリップを用いて、補助ロープ９同士の交差部分、補助ロープ９と第１主ロープ３及び第２主ロープ６との交差部分を接続した。
このような工程を経て、縦横２０ｍ×２０ｍサイズのネット構造物を施工した。
この実施例の第１格子状構造体１及び第２格子状構造体２の最小単位の格子は、ロープネット工の標準仕様の２ｍ×２ｍサイズである。また、第１格子状構造体１の最小単位の格子は１００個であり、第２格子状構造体２の最小単位の格子は８１個である。
（３）許容荷重の算出
上述のように施工したネット構造物について、種々の勾配ごとに許容荷重を算出したところ、勾配７０度で１２ｋＮ、勾配６０度で１５ｋＮ、勾配５０度で２０．７ｋＮ、勾配４０度で３５．７ｋＮ、勾配３５度で５６．７ｋＮ、勾配３０度で１３９ｋＮであった。
【００５１】
比較例１．
図５に示したロープネット工によるネット構造物を施工した。
（１）準備段階
主ロープ及び補助ロープとして、ロープネット工の標準仕様の１２ｍｍ径のワイヤロープを用いた。主ロープを縦横各１１本準備し、補助ロープを縦横各９０本準備した。
また、端部アンカー及び中間部アンカーとして、埋め込み長さが１．３ｍの土砂部用スウィングアンカー２５（東京製綱株式会社製）、岩部用ＴＳＫセメントアンカー（東京製綱株式会社製）及び土砂部用アンカー装置であるＴＳＫプルストップアンカーシステム（東京製綱株式会社製）を準備し、斜面Ｇの設置部の状況に応じて使い分けることとした。
また、接続金具として、十字アンカーグリップ、十字グリップ、巻付グリップ、クロスクリップ及びＶクリップを準備した。
（２）施工段階
先ず、斜面Ｇ上の所定位置に、端部アンカー及び中間部アンカーを打設した。これらのアンカーとして、斜面Ｇ上の凹部の所定位置には、上述の土砂部用アンカー装置を打設した。
その後、斜面Ｇ上の所定位置に、主ロープ及び補助ロープを配設した。その際に、主ロープの間隔を２ｍとし、補助ロープを主ロープ間に５０ｃｍ間隔で配設した。
また、十字アンカーグリップ又は巻付グリップを用いて、主ロープの端部を端部アンカーに接続した。また、十字アンカーグリップを用いて、主ロープ同士の交差部分を中間部アンカーに接続した。その際に、所定の張力を得られるように調整しながら、主ロープを斜面Ｇに固定しかつ張設した。
また、十字グリップ、クロスクリップ又はＶクリップを用いて、補助ロープと主ロープとの交差部分を接続した。
このような工程を経て、縦横２０ｍ×２０ｍサイズのネット構造物を施工した。
このネット構造物の最小単位の格子は、ロープネット工の標準仕様の２ｍ×２ｍサイズである。また、最小単位の格子は１００個である。
（３）許容荷重の算出
この実施例で施工したネット構造物について、種々の勾配ごとに許容荷重を算出したところ、勾配７０度で６ｋＮ、勾配６０度で７．５ｋＮ、勾配５０度で１０．２ｋＮ、勾配４０度で１７．５ｋＮ、勾配３５度で２８．２ｋＮ、勾配３０度で６９．５ｋＮであった。
【００５２】
ここで、上述した実施例１と比較例１について、許容荷重の算出値で比較すると、実施例１は、比較例１の場合よりも、約２倍、許容荷重が高いことが分かる。これは、実施例１のネット構造物において、一つの対象岩塊による負荷重を分担するアンカー数が増加したことに起因するものと考えられる。
なお、実施例１の許容荷重の算出値は、ロープネット工によるネット構造物において主ロープ間隔を１．４１４ｍとした場合（約２ｍ２の格子ブロック）の許容荷重の算出値に相当する。
【００５３】
実施例２．
第１主ロープ３、第２主ロープ６及び補助ロープ９として、１４ｍｍ径のワイヤロープを用いた以外は、実施例１と同様に施工し、ネット構造物を施工した。
この実施例で施工したネット構造物について、種々の勾配ごとに許容荷重を算出したところ、勾配７０度で１７ｋＮ、勾配６０度で２１．５ｋＮ、勾配５０度で２９．７ｋＮ、勾配４０度で５１ｋＮ、勾配３５度で８１ｋＮ、勾配３０度で１９８．７ｋＮであった。
【００５４】
比較例２．
主ロープ及び補助ロープとして、１４ｍｍ径のワイヤロープを用いた以外は、比較例１と同様に施工し、ネット構造物を施工した。
この比較例で施工したネット構造物について、種々の勾配ごとに許容荷重を算出したところ、勾配７０度で８．５ｋＮ、勾配６０度で１０．７ｋＮ、勾配５０度で１４．７ｋＮ、勾配４０度で２５．５ｋＮ、勾配３５度で４０．５ｋＮ、勾配３０度で９９．２ｋＮであった。
【００５５】
ここで、上述した実施例２と比較例２について、許容荷重の算出値で比較すると、実施例２は、比較例２の場合よりも、許容荷重が高いことが分かる。また、各勾配の許容荷重の算出値において、実施例２と比較例２の差は、実施例１と比較例１の差以上に大きくなっている。これは、分担アンカー数の増加とワイヤロープの太径化との相乗効果を示している。
【００５６】
比較例３．
主ロープ及び補助ロープとして、１６ｍｍ径のワイヤロープを用いた以外は、比較例１と同様に施工し、ネット構造物を施工した。
この比較例で施工したネット構造物について、種々の勾配ごとに許容荷重を算出したところ、勾配７０度で１０．２ｋＮ、勾配６０度で１２．７ｋＮ、勾配５０度で１７．７ｋＮ、勾配４０度で３０．５ｋＮ、勾配３５度で４８．７ｋＮ、勾配３０度で１１９．２ｋＮであった。
【００５７】
ここで、上述した実施例１と比較例３について、許容荷重の算出値で比較すると、実施例１は、比較例３の場合よりも、許容荷重が高いことが分かる。これは、分担アンカー数の増加による効果が、ロープネット工における１２ｍｍ径から１６ｍｍ径へのワイヤロープの太径化による効果以上であることを示している。
【００５８】
比較例４．
主ロープ及び補助ロープとして、１８ｍｍ径のワイヤロープを用いた以外は、比較例１と同様に施工し、ネット構造物を施工した。
この比較例で施工したネット構造物について、種々の勾配ごとに許容荷重を算出したところ、勾配７０度で１３．７ｋＮ、勾配６０度で１７．２ｋＮ、勾配５０度で２３．７ｋＮ、勾配４０度で４０．７ｋＮ、勾配３５度で６４．７ｋＮ、勾配３０度で１５９ｋＮであった。
【００５９】
ここで、上述した実施例１と比較例４について、許容荷重の算出値で比較すると、実施例１は、比較例４の場合よりも、許容荷重が若干低いことが分かる。また、上述した実施例２と比較例４について、許容荷重の算出値で比較すると、実施例２は、比較例４の場合よりも、許容荷重が高いことが分かる。これは、分担アンカー数の増加及び１２ｍｍ径から１４ｍｍ径へのワイヤロープの太径化による効果が、ロープネット工における１２ｍｍ径から１８ｍｍ径へのワイヤロープの太径化による効果以上であることを示している。
【００６０】
実施例３．
縦横各８本の第１主ロープ３を用い、縦横各７本の第２主ロープ６を用い、縦横各２８本の補助ロープ９を用い、第１主ロープ３及び第２主ロープ６の間隔を３ｍとし、補助ロープ９の間隔を１．５ｍとした以外は、実施例１と同様に施工し、縦横２１ｍ×２１ｍサイズのネット構造物を施工した。
この実施例で施工したネット構造物について、種々の勾配ごとに許容荷重を算出したところ、勾配７０度で５．３ｋＮ、勾配６０度で６．６ｋＮ、勾配５０度で９．２ｋＮ、勾配４０度で１５．８ｋＮ、勾配３５度で２５．２ｋＮ、勾配３０度で６１．７ｋＮであった。
【００６１】
ここで、実施例３と上述した比較例１について、許容荷重の算出値で比較すると、実施例３は、比較例１の場合とほぼ同等の許容荷重を得ることが分かる。これは、主ロープの間隔を広くしても、分担アンカー数の増加による効果によって許容荷重を高めることができることを示している。
【００６２】
実施例４．
第１主ロープ３、第２主ロープ６及び補助ロープ９として、１４ｍｍ径のワイヤロープを用いた以外は、実施例３と同様に施工し、縦横２１ｍ×２１ｍサイズのネット構造物を施工した。
この実施例で施工したネット構造物について、種々の勾配ごとに許容荷重を算出したところ、勾配７０度で７．５ｋＮ、勾配６０度で９．５ｋＮ、勾配５０度で１３．２ｋＮ、勾配４０度で２２．６ｋＮ、勾配３５度で３６ｋＮ、勾配３０度で８８．３ｋＮであった。
【００６３】
ここで、上述した実施例４と比較例１について、許容荷重の算出値で比較すると、実施例４は、比較例１の場合よりも、許容荷重が同等若しくはそれ以上であることが分かる。これは、主ロープの間隔を広くしても、分担アンカー数の増加による効果によって許容荷重を高めることができることを示している。
【００６４】
実施例５．
図４に示した実施の形態２によるネット構造物を施工した。
（１）準備段階
実施例１と同様に、主ロープ及び補助ロープとして、ロープネット工の標準仕様の１２ｍｍ径のワイヤロープを用いた。また、第１主ロープ３を縦横各６本準備し、第２主ロープ６を縦横各５本準備し、補助ロープ９を縦横各１０本準備した。
また、中間部アンカーとして、岩部用ＴＳＫセメントアンカー（東京製綱株式会社製）及び土砂部用アンカー装置であるＴＳＫプルストップアンカーシステム（東京製綱株式会社製）を準備した。
また、接続金具として、十字アンカーグリップ、十字グリップ、巻付グリップ、クロスクリップ及びＶクリップを準備した。
（２）施工段階
先ず、斜面Ｇ上の岩部の所定位置に上述のセメントアンカーを打設し、土砂部の所定の位置に上述の土砂部用アンカー装置を打設した。
その後、斜面Ｇ上の所定位置に、主ロープ及び補助ロープを配設した。その際に、主ロープの間隔を２ｍとし、補助ロープを主ロープ３間に５０ｃｍ間隔で配設した。
また、十字アンカーグリップ又は巻付グリップを用いて、主ロープの端部及び主ロープ同士の交差部分を上述のセメントアンカーや土砂部用アンカー装置に接続した。その際に、所定の張力を得られるように調整しながら、主ロープを斜面Ｇに固定しかつ張設した。
また、十字グリップ、クロスクリップ又はＶクリップを用いて、補助ロープと主ロープとの交差部分を接続した。
このような工程を経て、縦横１０ｍ×１０ｍサイズの正方形状のネット構造物を施工した。
このネット構造物の最小単位の格子は、ロープネット工の標準仕様と同様、２ｍ×２ｍサイズである。また、第１格子状構造体１の最小単位の格子は２５個であり、第２格子状構造体２の最小単位の格子は１６個である。
（３）許容荷重の算出
この実施例で施工したネット構造物について、種々の勾配ごとに許容荷重を算出したところ、勾配７０度で１２ｋＮ、勾配６０度で１５ｋＮ、勾配５０度で２０．７ｋＮ、勾配４０度で３５．７ｋＮ、勾配３５度で５６．７ｋＮ、勾配３０度で１３９ｋＮであった。
【００６５】
ここで、上述した実施例５と比較例１について、許容荷重の算出値で比較すると、実施例５は、比較例１の場合よりも、約２倍、許容荷重が高いことが分かる。これは、実施例５のネット構造物において、一つの対象岩塊による負荷重を分担するアンカー数が増加したことに加え、全てのアンカーに、引き抜き方向及びせん断方向に耐力を有する上述の土砂部用アンカー装置及びセメントアンカーを用いたことに起因するものと考えられる。
【符号の説明】
【００６６】
１  第１格子状構造体
２  第２格子状構造体
３  第１主ロープ（第１主線材）
４  第１端部アンカー（第１固定具）
５  第１中間部アンカー（第１固定具）
６  第２主ロープ（第２主線材）
７  第２端部アンカー（第２固定具）
８  第２中間部アンカー（第２固定具）
９  補助ロープ
Ｇ  斜面
Ｒ  対象岩塊
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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