(57)【要約】【課題】施工の際に生じる左右方向のずれを吸収できる竪樋支持具を提供する。【解決手段】  竪樋支持具１は、固定部材２と、可動部材３と、を備える。固定部材２は、固定側連結部２２を有する。可動部材３は、可動側連結部３１を有する。固定側連結部２２と可動側連結部３１の一方は、建物７の内外方向に貫通され横方向を長手方向とする調節長孔２２ａを有する。固定側連結部２２と可動側連結部３１の他方は、軸部３３ａと、軸部３３ａの端部に設けられる膨出部３３ｂと、を備える引掛け部３３を有する。軸部３３ａは、調節長孔２２ａの短手方向の長さ以下の幅と高さとなる。膨出部３３ｂは、短手方向の長さが、調節長孔２２ａの短手方向の長さ以下となり、長手方向の長さが、調節長孔２２ａの短手方向の長さより長く且つ調節長孔２２ａの長手方向の長さ以下となる。止め具４により、固定部材２と可動部材３とが固定されることを特徴とする。【選択図】図１
2015055144.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定部材と、前記固定部材に連結される可動部材と、を備え、
前記固定部材は、建物の外壁に固定される固定部と、前記固定部の前記建物の外方側の端部に設けられる固定側連結部と、を有し、
前記可動部材は、前記固定側連結部と連結される可動側連結部と、竪樋を支持する支持部と、を有し、
前記固定側連結部と前記可動側連結部の一方は、前記建物の内外方向に貫通され横方向を長手方向とする調節長孔を有し、
前記固定側連結部と前記可動側連結部の他方は、前記他方から前記一方に向かって突出する軸部と、前記軸部の前記一方の側の端部に設けられる膨出部と、を備える引掛け部を有し、
前記軸部は、前記調節長孔の短手方向の長さ以下の幅と高さとなり、
前記膨出部は、短手方向の長さが、前記調節長孔の短手方向の長さ以下となり、長手方向の長さが、前記調節長孔の短手方向の長さより長く且つ前記調節長孔の長手方向の長さ以下となり、
前記引掛け部が前記調節長孔に挿入され、前記膨出部が前記一方に引掛けられることにより、前記固定部材と前記可動部材が連結され、
前記固定部材と前記可動部材との間に嵌入される止め具により、前記固定部材と前記可動部材とが固定されることを特徴とする竪樋支持具。
【請求項２】
前記止め具は、前記軸部が挿入されるスリットを有することを特徴とする請求項１記載の竪樋支持具。
【請求項３】
前記可動側連結部の下端部に前記建物の内方向に突出する可動側突起が設けられ、前記止め具の中間部に建物の外方に突出する止め具側突起が設けられ、
前記止め具側突起は、前記止め具側突起の中間部から下端に行く程建物の内方向に位置するように傾斜するテーパー部を有することを特徴とする請求項１又は請求項２いずれか一項に記載の竪樋支持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、竪樋支持具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、竪樋を着脱自在に保持する支持部と、支持部を建物の外壁に固定するための固定具と、を備えた竪樋支持具が知られている（例えば特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−２７５７０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、複数の竪樋支持具は上下方向に一列になり、竪樋と対向するように建物の外壁に固定される。しかし、複数の竪樋支持具が、上下方向に一列に配設されず、左右方向にずれが生じる場合があった。そして、左右方向にずれが生じた複数の従来の竪樋支持具に竪樋が取付けられると、竪樋が湾曲してしまう。竪樋が湾曲すると、湾曲を元に戻そうとする力が竪樋に発生し、竪樋支持具が損傷してしまう虞があった。
【０００５】
本発明は上記従来の問題点に鑑みて発明したものであって、その目的とするところは、施工の際に生じる左右方向のずれを吸収できる竪樋支持具を提供することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明は、以下のような構成とする。
【０００７】
固定部材と、前記固定部材に連結される可動部材と、を備え、前記固定部材は、建物の外壁に固定される固定部と、前記固定部の前記建物の外方側の端部に設けられる固定側連結部と、を有し、前記可動部材は、前記固定側連結部と連結される可動側連結部と、竪樋を支持する支持部と、を有し、前記固定側連結部と前記可動側連結部の一方は、前記建物の内外方向に貫通され横方向を長手方向とする調節長孔を有し、前記固定側連結部と前記可動側連結部の他方は、前記他方から前記一方に向かって突出する軸部と、前記軸部の前記一方の側の端部に設けられる膨出部と、を備える引掛け部を有し、前記軸部は、前記調節長孔の短手方向の長さ以下の幅と高さとなり、前記膨出部は、短手方向の長さが、前記調節長孔の短手方向の長さ以下となり、長手方向の長さが、前記調節長孔の短手方向の長さより長く且つ前記調節長孔の長手方向の長さ以下となり、前記引掛け部が前記調節長孔に挿入され、前記膨出部が前記一方に引掛けられることにより、前記固定部材と前記可動部材が連結され、前記固定部材と前記可動部材との間に嵌入される止め具により、前記固定部材と前記可動部材とが固定されることを特徴とする。
【０００８】
また、前記止め具は、前記軸部が挿入されるスリットを有することが好ましい。
【０００９】
また、前記可動側連結部の下端部に前記建物の内方向に突出する可動側突起が設けられ、前記止め具の中間部に建物の外方に突出する止め具側突起が設けられ、前記止め具側突起は、前記止め具側突起の中間部から下端に行く程建物の内方向に位置するように傾斜するテーパー部を有することが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の竪樋支持具は、固定部材に設けられる横方向を長手方向とする調節長孔に、可動部材に設けられる引掛け部が挿入されることにより、固定部材と可動部材とが連結される。そして、固定部材と可動部材との間に止め具が嵌入されることにより、固定部材と可動部材が固定される。引掛け部は調節長孔内を横方向に移動可能となっている。これにより、止め具を抜くことにより可動部材が調節長孔に沿って移動するので、竪樋支持具が建物の外壁に取付けられた際に生じた左右方向のずれを、吸収させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】（ａ）は本実施形態の竪樋支持具と竪樋を竪樋側の上方から視た分解斜視図であり、（ｂ）は本実施形態の竪樋支持具と竪樋を建物側の上方から視た分解斜視図である。
【図２】本実施形態の竪樋支持具が竪樋と結合されたときの側面図である。
【図３】本実施形態の竪樋支持具が竪樋と結合されたときの平面図である。
【図４】（ａ）は本実施形態の可動部材と固定部材を、止め具が嵌入されることにより固定した拡大側面図であり、（ｂ）は本実施形態の可動部材と固定部材との間から止め具が引抜かれる拡大側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
竪樋支持具１は、固定部材２と、固定部材２に連結される可動部材３と、を備える。固定部材２は、建物７の外壁に固定される固定部２１と、固定部２１の建物７の外方側の端部に設けられる固定側連結部２２と、を有する。可動部材３は、固定側連結部２２と連結される可動側連結部３１と、竪樋５を支持する支持部３２と、を有する。固定側連結部２２と可動側連結部３１の一方は、建物７の内外方向に貫通され横方向を長手方向とする調節長孔２２ａを有する。固定側連結部２２と可動側連結部３１の他方は、他方から一方に向かって突出する軸部３３ａと、軸部３３ａの一方の側の端部に設けられる膨出部３３ｂと、を備える引掛け部３３を有する。軸部３３ａは、調節長孔２２ａの短手方向の長さ以下の幅と高さとなる。膨出部３３ｂは、短手方向の長さが、調節長孔２２ａの短手方向の長さ以下となり、長手方向の長さが、調節長孔２２ａの短手方向の長さより長く且つ調節長孔２２ａの長手方向の長さ以下となる。引掛け部３３が調節長孔２２ａに挿入され、膨出部３３ｂが一方に引掛けられることにより、固定部材２と可動部材３が連結される。固定部材２と可動部材３との間に嵌入される止め具４により、固定部材２と可動部材３とが固定されることを特徴とする。
【００１３】
また、止め具４は、軸部３３ａが挿入されるスリット４１を有することが好ましい。
【００１４】
また、可動側連結部３１の下端部に建物７の内方向に突出する可動側突起３１ａが設けられる。止め具４の中間部に建物の外方に突出する止め具側突起４３が設けられる。止め具側突起４３は、止め具側突起４３の中間部から下端に行く程建物の内方向に位置するように傾斜するテーパー部４３ａを有することが、好ましい。
【００１５】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態に基いて説明する。
【００１６】
竪樋支持具１は、建物７の外壁に固定される。そして、竪樋支持具１は、図２、３に示すように、竪樋５の建物７側に設けられる結合部６と結合される。竪樋５は、呼び樋（図示せず）と連通するエルボ（図示せず）と、排水部（図示せず）との間に配設される。竪樋支持具１は、竪樋５が風等から受ける外力によりエルボと排水部との間から外れないように、建物７の外壁に固定されるものである。竪樋支持具１は、本実施形態では、図１乃至図３に示すように、固定部材２と、固定部材２に連結される可動部材３と、を備える。
【００１７】
固定部材２は、建物７の外壁に竪樋支持具１を固定するためのものである。固定部材２は、本実施形態では、図２に示すように、側面視Ｔ字状となっているが、その形状は限定されない。固定部材２は、本実施形態では金属で形成されるが、材質は限定されない。
【００１８】
固定部材２は、本実施形態では、図２、３に示すように、建物７の外壁に固定される固定部２１と、固定部２１の建物７の外方側の端部に設けられる固定側連結部２２と、を有する。
【００１９】
固定部２１は、本実施形態では、固定部材２の建物７の外壁側の端部となる。固定部２１には、本実施形態では、図１乃至図３に示すように、上側端部と下側端部に固定孔２１ａが設けられる。固定孔２１ａには、固定部材２を建物７の外壁に固定するための固定具８が挿通される。
【００２０】
固定側連結部２２は、本実施形態では、固定部２１から建物７の外方に向けて突設される。固定側連結部２２は、本実施形態では、図１に示すように、直方体状になっているが、その形状は限定されない。
【００２１】
固定側連結部２２は、本実施形態では、図１（ａ）に示すように、建物７の内外方向に貫通され横方向を長手方向とする調節長孔２２ａを有する。なお、調節長孔２２ａは後述する可動側連結部３１に設けられてもよい。
【００２２】
調節長孔２２ａは、本実施形態では、図１（ａ）に示すように、固定側連結部２２の建物７の外方側の端部の中央に設けられるが、設けられる場所は限定されない。調節長孔２２ａは、本実施形態では、図１（ａ）に示すように、その形状が楕円となっているが、形状は限定されない。固定側連結部２２は、本実施形態では、図１（ｂ）に示すように、中空状となっており、調節長孔２２ａと固定側連結部２２の内部とは連通する。
【００２３】
可動部材３は、図２、３に示すように、結合部６と結合される。可動部材３は、本実施形態では、図３に示すように、平面視略Ｃ字状となっているが、その形状は特に限定されない。可動部材３は、本実施形態では、樹脂あるいは金属で形成されるが、その材質は特に限定されない。
【００２４】
可動部材３は、固定側連結部２２と連結される可動側連結部３１と、竪樋５を支持する支持部３２と、を有する。また、可動側連結部３１には、本実施形態では、図２、４に示すように、下端部に可動側突起３１ａが設けられる。
【００２５】
可動側連結部３１は、可動部材３の建物７の内方側の端部である。
【００２６】
支持部３２は、本実施形態では、図３に示すように、可動側連結部３１の左右方向の両端部から建物７の外方に向けて突出し、竪樋５を支持する。支持部３２は、本実施形態では、図３に示すように、平面視略Ｌ字状となっているが、その形状は限定されない。支持部３２の建物７の外方側の端部は、支持部３２が対向する方向へと突出する係合爪３２ａとなる。
【００２７】
係合爪３２ａの建物７の外方側の端部は、支持部３２の対向する方向へ行く程建物７の内方へと位置するように傾斜する。
【００２８】
可動側連結部３１は、本実施形態では、図１（ｂ）に示すように、建物７の内方向に向かって突出する軸部３３ａと、軸部３３ａの建物７の内方側の端部に設けられる膨出部３３ｂと、を備える引掛け部３３を有する。なお、引掛け部３３は固定側連結部２２に設けられてもよい。
【００２９】
引掛け部３３は、本実施形態では、図１（ｂ）に示すように、可動側連結部３１の中央に設けられるが、設けられる場所は限定されない。引掛け部３３は、本実施形態では、図２に示すように、側面視Ｔ字状となっているが、その形状は限定されない。
【００３０】
軸部３３ａは、本実施形態では、調節長孔２２ａの短手方向の長さ以下の幅と高さを有する。軸部３３ａは、本実施形態では、図１（ｂ）に示すように、円柱状となっているが、形状は限定されない。
【００３１】
膨出部３３ｂは、本実施形態では、短手方向の長さが、調節長孔２２ａの短手方向の長さ以下となり、長手方向の長さが、調節長孔２２ａの短手方向の長さより長く且つ調節長孔２２ａの長手方向の長さ以下となる。膨出部３３ｂは、本実施形態では、図１（ｂ）及び図３に示すように、略角柱状となっているが、形状は限定されない。
【００３２】
本実施形態では、図１乃至図４に示すように、固定部材２と可動部材３との間に、止め具４が嵌入される。引掛け部３３が調節長孔２２ａに挿入され、膨出部３３ｂが固定部材２に引掛けられることにより、固定部材２と可動部材３とが連結され、止め具４により固定部材２と可動部材３とが固定される。
【００３３】
止め具４は、本実施形態では、図１（ａ）に示すように、正面視略Ｕ字状となっているが、その形状は限定されない。
【００３４】
止め具４には、本実施形態では、図２、４に示すように、上端部に建物７の外方に突出する摘まみ突起４２が設けられる。摘まみ突起４２は、図４に示すように、固定部材２と可動部材３との間に止め具４を挿入したり、止め具４を引抜いたりし易くする為に設けられる。なお、摘まみ突起４２の突出方向は建物７の外方のみに限定されるものではなく、また摘まみ突起４２は設けられなくてもよい。
【００３５】
止め具４には、本実施形態では、図２、４に示すように、中間部に建物７の外方に突出する止め具側突起４３が設けられる。なお、止め具側突起４３は設けられなくてもよい。止め具側突起４３は、止め具側突起４３の中間部から下端に行く程建物の内方向に位置するように傾斜するテーパー部４３ａを有する。止め具４は、テーパー部４３ａを有することにより、固定部材２と可動部材３との間に挿入し易くすることができる。なお、テーパー部４３ａは設けられなくともよい。
【００３６】
止め具４が固定部材２と可動部材３との間に挿入されたとき、本実施形態では、止め具側突起４３は、可動側連結部３１の上端部を押圧する。そして、止め具４が固定部材２と可動部材３との間に挿入されたとき、本実施形態では、可動側突起３１ａは、止め具４の下端部を押圧する。止め具側突起４３と可動側突起３１ａにより、本実施形態では、止め具４が固定部材２と可動部材３との間に嵌入されることになり、固定部材２と可動部材３とが固定される。なお、止め具側突起４３と可動側突起３１ａとは設けず、止め具４の厚みを固定部材２と可動部材３との間と等しくしてもよく、止め具４が固定部材２と可動部材３との間に嵌入される方法は限定されない。
【００３７】
止め具４は、本実施形態では、図１に示すように、軸部３３ａが挿入されるスリット４１を有する。なお、スリット４１は止め具４に設けられなくてもよい。スリット４１は、本実施形態では、図１に示すように、正面視Ｕ字状となっているが、その形状は限定されない。スリット４１は、本実施形態では、図１に示すように、止め具４の左右方向の中間であり、止め具４の下端部から止め具側突起４３の下端まで設けられる。なお、スリット４１が設けられる場所は限定されない。スリット４１の幅は、引掛け部３３の軸部３３ａの幅と等しくなるのが好ましいが、限定されるものではない。スリット４１の上下方向の長さは、止め具４の下端と固定部材２と可動部材３の下端とが揃う長さであることが好ましいが、限定されるものではない。
【００３８】
本実施形態では、竪樋５が建物７の外壁に沿って固定されるため、竪樋５の建物７側に結合部６が設けられる。結合部６は、本実施形態では、図３に示すように、平面視略Ｃ字状をしているが、その形状は限定されない。結合部６は、本実施形態では、樹脂で形成されるが、材質は特に限定されない。結合部６は、竪樋５に設けられる基台部６１と、基台部６１の左右方向の両端部から建物７に向かって突出する被支持部６２と、を備える。
【００３９】
被支持部６２の中間部には、被支持部６２が対向する方向とは逆方向に突出する被係合爪６２ａが設けられる。
【００４０】
被係合爪６２ａの建物７側の端部は、被支持部６２が対向する方向とは逆方向に行く程竪樋５の方向へと位置するように傾斜する。
【００４１】
結合部６は、本実施形態では、図２に示すように、建物７の外壁に固定される竪樋支持具１に合わせて、複数の結合部６が竪樋５の上下方向に亘って、隣り合う結合部６の間に間隙を有して振動溶着により取付けられる。なお、結合部６は、押出成型により、竪樋５の上下方向の全長に亘って竪樋５と一体に形成されてもよい。
【００４２】
上記した竪樋支持具１を用いて、竪樋５が建物７の外壁に固定されるその施工手順について説明する。作業者は、引掛け部３３の長手方向と調節長孔２２ａの長手方向とが平行になるように、可動部材３を回転させ（本実施形態では９０°）、引掛け部３３を調節長孔２２ａに挿入する。作業者は、膨出部３３ｂを固定部材２の内部に全て挿入させ、膨出部３３ｂの長手方向と調節長孔２２ａの長手方向とが交差するように、固定部材２に膨出部３３ｂが引掛けられるまで、可動部材３を回転させる（本実施形態では９０°）。これにより、固定部材２と可動部材３とが連結される。更に、作業者は、固定部材２と可動部材３との間に止め具４を嵌入させ、固定部材２と可動部材３とを固定させる。作業者は、固定部材２と可動部材３とが固定された竪樋支持具１を、固定孔２１ａに固定具８を挿通させ、建物７の外壁に固定する。そして、作業者が、結合部６を可動部材３の内部に嵌め込むことにより、竪樋支持具１により竪樋５が建物７の外壁に固定される。しかし、全ての竪樋支持具１が建物７の外壁に一列に配設されていればよいが、左右方向にずれている場合がある。この場合、竪樋５が湾曲し竪樋支持具１に負荷がかかってしまう。そのため作業者は、結合部６を可動部材３の内部に嵌め込む前に、結合部６と可動部材３とが左右方向にずれていないかを確かめる。左右方向にずれていたならば、作業者は竪樋支持具１から止め具を引抜き、左右方向のずれを吸収させるために、可動部材３を調節長孔２２ａに沿って移動させる。作業者は、左右方向のずれを吸収した位置まで可動部材３を移動させた後、止め具４を固定部材２と可動部材３との間に嵌入して、固定部材２と可動部材３とを固定させる。また、作業者は結合部６を竪樋支持具１の内部に挿入し固定部材２と可動部材３とを固定した後、左右方向にずれている位置の竪樋支持具１から止め具４を引抜く。これにより、可動部材３が調節長孔２２ａに沿って左右方向に移動することができるので、左右方向のずれに合わせて可動部材３が移動する。そして、左右方向のずれを吸収した位置まで可動部材３が移動した後、作業者は、止め具４を固定部材２と可動部材３との間に嵌入して、固定部材２と可動部材３とを固定させる。次に呼び樋と竪樋５の上端との間にエルボを配設し、呼び樋と竪樋５とを接続する。そして、排水部と竪樋５の下端とを接続する。
【００４３】
本実施形態では、図２や図３に示すように、竪樋支持具１の可動部材３と竪樋５の結合部６とが結合することにより、竪樋５が建物７の外壁に沿って固定される。なお、可動部材３は、固定部材２の調節長孔２２ａに挿入される引掛け部３３を有する固定側把持部と、固定側把持部に連結され竪樋５を固定側把持部と共に把持するための可動側把持部と、を備えた二個のハーフリング状としてもよい。
【００４４】
上記した竪樋支持具１を用いて、竪樋支持具１が建物７の外壁に左右方向にずれて配設されたまま、竪樋５が竪樋支持具１に結合されたとする。このとき、竪樋支持具１は調節長孔２２ａを有することにより、止め具４を引抜き、可動部材３を調節長孔２２ａに沿って移動させることで、左右方向のずれを吸収させることができる。
【符号の説明】
【００４５】
１    竪樋支持具
２    固定部材
３    可動部材
４    止め具
５    竪樋
６    結合部
７    建物
８    固定具
【図１】
2015055144.tif 000003
【図２】
2015055144.tif 000004
【図３】
2015055144.tif 000005
【図４】
2015055144.tif 000006