(57)【要約】【課題】電源供給が容易で且つ荷役の際に発生する衝撃の影響を受けにくくすることができ、更に機械的な接触部を不要として耐久性を高めると共に、取付箇所に関する制約を受けにくくし得るロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置及び振れ角度測定方法を提供する。【解決手段】トロリ７の海側のシーブ１８´，２２´のシーブ軸２５´と陸側のシーブ１８，２２のシーブ軸２５とに作用する水平方向の力Ｔ１，Ｔ２を力センサ２６´，２６で測定し、グラブバケット８を含む吊荷の荷重Ｗ・ｇ（Ｗ：質量、ｇ：重力加速度）を荷重計２７で測定し、制御装置２８において、吊荷の振れ角度θ１，θ２を  θ１＝ｔａｎ−１（２・Ｔ１／（Ｗ・ｇ））  θ２＝ｔａｎ−１（２・Ｔ２／（Ｗ・ｇ））より算出する。【選択図】図１
2015166284.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
横行するトロリと、該トロリにその横行方向へ離間配置された一対のシーブと、該一対のシーブを介したロープによって前記一対のシーブの間に吊り下げられる吊荷用の吊具とを備えたロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置において、
前記一対のシーブのうち一方のシーブのシーブ軸に取り付けられ且つ該シーブ軸に作用する水平方向の力Ｔ１を測定する力センサと、
前記一対のシーブのうち他方のシーブのシーブ軸に取り付けられ且つ該シーブ軸に作用する水平方向の力Ｔ２を測定する力センサと、
前記吊具を含む吊荷の荷重Ｗ・ｇ（Ｗ：質量、ｇ：重力加速度）を測定する荷重計と、
前記力センサで測定された水平方向の力Ｔ１，Ｔ２と前記荷重計で測定された荷重Ｗ・ｇとに基づき前記一方のシーブ側への吊荷の振れ角度θ１及び前記他方のシーブ側への吊荷の振れ角度θ２を
θ１＝ｔａｎ−１（２・Ｔ１／（Ｗ・ｇ））
θ２＝ｔａｎ−１（２・Ｔ２／（Ｗ・ｇ））
より算出する制御装置と
を備えたことを特徴とするロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置。
【請求項２】
横行するトロリと、該トロリにその横行方向へ離間配置された一対のシーブと、該一対のシーブを介したロープによって前記一対のシーブの間に吊り下げられる吊荷用の吊具とを備えたロープトロリ式クレーンの振れ角度測定方法において、
前記一対のシーブのうち一方のシーブのシーブ軸に作用する水平方向の力Ｔ１と、前記一対のシーブのうち他方のシーブのシーブ軸に作用する水平方向の力Ｔ２とを力センサで測定すると共に、前記吊具を含む吊荷の荷重Ｗ・ｇ（Ｗ：質量、ｇ：重力加速度）を荷重計で測定し、前記力センサで測定された水平方向の力Ｔ１，Ｔ２と前記荷重計で測定された荷重Ｗ・ｇとに基づき前記一方のシーブ側への吊荷の振れ角度θ１及び前記他方のシーブ側への吊荷の振れ角度θ２を
θ１＝ｔａｎ−１（２・Ｔ１／（Ｗ・ｇ））
θ２＝ｔａｎ−１（２・Ｔ２／（Ｗ・ｇ））
より算出することを特徴とするロープトロリ式クレーンの振れ角度測定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロープトロリ式クレーンにおいて荷役をする際に発生する吊荷の振れを測定するロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置及び振れ角度測定方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、ロープトロリ式クレーンは、荷役をする際に発生する吊荷の振れに対し、振れ角度測定装置によってその振れ角度を求め、該振れ角度に基づいて振れ止め制御を行い、振れを抑えた状態で荷役作業を行っている。
【０００３】
従来の振れ角度測定装置の一般的技術水準を示すものとしては、例えば、特許文献１、２がある。
【０００４】
前記特許文献１に開示されている装置は、フックに光ファイバージャイロを取り付け、該光ファイバージャイロを振れ角度センサとして用いて振れ角度を求めている。
【０００５】
又、前記特許文献２に開示されている装置は、クレーンのジブ先端からロッドを介して検出器を吊り下げ、該検出器を吊荷のワイヤロープの振れに追従させることにより、吊荷の振れ角度を機械的に検出するようにしたものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平８−１４３２７２号公報
【特許文献２】特開２０１３−１８５５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前記特許文献１に開示されている装置は、トロリからワイヤロープによって吊り下げられたフックに対して光ファイバージャイロを取り付ける構成であるため、トロリ上に光ファイバージャイロ用のケーブルリールを別途設置し、ケーブルをワイヤロープと同様に巻き上げる必要があり、光ファイバージャイロに対して電源を供給することに難があった。
【０００８】
又、前記特許文献１に開示されている装置は、荷役の際にフックに発生する衝撃が光ファイバージャイロに伝わって、精密機械である光ファイバージャイロに不具合を生じさせる虞があった。
【０００９】
一方、前記特許文献２に開示されている装置の場合、ワイヤロープに対し押えローラ機構を介して検出器を直接接触させることにより、該検出器を吊荷のワイヤロープの振れに追従させる構造を採用しているため、該ワイヤロープと押えローラ機構間での摩耗や汚れの蓄積が生じやすく、メンテナンスが必要となり、耐久性の面で改善が望まれていた。
【００１０】
又、検出器を吊り下げるロッドが必要となることから、ロープトロリ式クレーンでは、ロッドの取付箇所に関して制約を受けることがあった。
【００１１】
本発明は、上記従来の問題点に鑑みてなしたもので、電源供給が容易で且つ荷役の際に発生する衝撃の影響を受けにくくすることができ、更に機械的な接触部を不要として耐久性を高めると共に、取付箇所に関する制約を受けにくくし得るロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置及び振れ角度測定方法を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、横行するトロリと、該トロリにその横行方向へ離間配置された一対のシーブと、該一対のシーブを介したロープによって前記一対のシーブの間に吊り下げられる吊荷用の吊具とを備えたロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置において、
前記一対のシーブのうち一方のシーブのシーブ軸に取り付けられ且つ該シーブ軸に作用する水平方向の力Ｔ１を測定する力センサと、
前記一対のシーブのうち他方のシーブのシーブ軸に取り付けられ且つ該シーブ軸に作用する水平方向の力Ｔ２を測定する力センサと、
前記吊具を含む吊荷の荷重Ｗ・ｇ（Ｗ：質量、ｇ：重力加速度）を測定する荷重計と、
前記力センサで測定された水平方向の力Ｔ１，Ｔ２と前記荷重計で測定された荷重Ｗ・ｇとに基づき前記一方のシーブ側への吊荷の振れ角度θ１及び前記他方のシーブ側への吊荷の振れ角度θ２を
θ１＝ｔａｎ−１（２・Ｔ１／（Ｗ・ｇ））
θ２＝ｔａｎ−１（２・Ｔ２／（Ｗ・ｇ））
より算出する制御装置と
を備えたことを特徴とするロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置にかかるものである。
【００１３】
又、本発明は、横行するトロリと、該トロリにその横行方向へ離間配置された一対のシーブと、該一対のシーブを介したロープによって前記一対のシーブの間に吊り下げられる吊荷用の吊具とを備えたロープトロリ式クレーンの振れ角度測定方法において、
前記一対のシーブのうち一方のシーブのシーブ軸に作用する水平方向の力Ｔ１と、前記一対のシーブのうち他方のシーブのシーブ軸に作用する水平方向の力Ｔ２とを力センサで測定すると共に、前記吊具を含む吊荷の荷重Ｗ・ｇ（Ｗ：質量、ｇ：重力加速度）を荷重計で測定し、前記力センサで測定された水平方向の力Ｔ１，Ｔ２と前記荷重計で測定された荷重Ｗ・ｇとに基づき前記一方のシーブ側への吊荷の振れ角度θ１及び前記他方のシーブ側への吊荷の振れ角度θ２を
θ１＝ｔａｎ−１（２・Ｔ１／（Ｗ・ｇ））
θ２＝ｔａｎ−１（２・Ｔ２／（Ｗ・ｇ））
より算出することを特徴とするロープトロリ式クレーンの振れ角度測定方法にかかるものである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明のロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置及び振れ角度測定方法によれば、電源供給が容易で且つ荷役の際に発生する衝撃の影響を受けにくくすることができ、更に機械的な接触部を不要として耐久性を高めると共に、取付箇所に関する制約を受けにくくし得るという優れた効果を奏し得る。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明のロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置及び振れ角度測定方法の実施例を示す概要図であって、吊具が海側へ振れた際の振れ角度θ１を示す図である。
【図２】本発明のロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置及び振れ角度測定方法の実施例を示す概要図であって、吊具が陸側へ振れた際の振れ角度θ２を示す図である。
【図３】本発明のロープトロリ式クレーンの一例としてグラブバケット式アンローダを示す側面図である。
【図４】グラブバケット式アンローダの一例として４ドラム式のアンローダを示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態を添付図面を参照して説明する。
【００１７】
図１〜図４は本発明のロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置及び振れ角度測定方法の実施例であって、本実施例では、ロープトロリ式クレーンとして、グラブバケット式アンローダに適用した例を示している。
【００１８】
図３はグラブバケット式アンローダの一例を示す側面図であって、該グラブバケット式アンローダは、海側の海脚１と陸側の陸脚２を有して岸壁上のレール３上を走行するアンローダ本体４と、該アンローダ本体４上部の陸側に設けられたガーダ５から海側へ張り出しピン６ａを中心に俯仰が可能なブーム６と、該ブーム６及びガーダ５の長手方向に沿って横行するトロリ７と、該トロリ７から吊り下げられて昇降と開閉を行うようにした吊具としてのグラブバケット８とを有している。そして、前記ブーム６の海側に位置したトロリ７から開いた状態のグラブバケット８をバラ物運搬船９の上部開口９ａから船内に吊り下げてバラ物上に載置し、グラブバケット８を閉じることによりバラ物を掴んだ後、グラブバケット８を上昇させ、続いて、トロリ７を陸側に横行させることによりグラブバケット８を陸側に移動させ、グラブバケット８が前記アンローダ本体４に備えたホッパ１０上に来たときに開くことによりバラ物をホッパ１０内へ投入するようにしている。ホッパ１０内に投入されたバラ物は、アンローダ本体４に備えた機内コンベヤ１１等により陸上の搬送コンベヤ１２に供給されるようになっている。尚、図３中、１３はアンローダを操作するオペレータが搭乗する移動運転室、１４はアンローダ本体４の上部の陸側端に設けられた機械室である。
【００１９】
前述の如きグラブバケット式アンローダとしては、例えば、図４に示す如く、４本のウインチドラムを備え、該ウインチドラムの駆動により前記トロリ７を横行させると共にグラブバケット８を昇降・開閉させるようにした４ドラム式のアンローダがある。
【００２０】
前記ウインチドラムとしての巻上ドラム１５から繰り出した巻上ロープ１６はガーダ５（図３参照）の陸側端部に設けたシーブ１７を経てトロリ７上のシーブ１８に導かれた後、下方に向けられて下端がグラブバケット８の一側（陸側）に固定されている。又、前記ウインチドラムとしての巻上ドラム１５´から繰り出した巻上ロープ１６´はブーム６（図３参照）の海側端部に設けたシーブ１７´を経てトロリ７上のシーブ１８´に導かれた後、下方に向けた下端がグラブバケット８の他側（海側）に固定されている。
【００２１】
又、前記ウインチドラムとしての開閉ドラム１９から繰り出した開閉ロープ２０はガーダ５（図３参照）の陸側端部に設けたシーブ２１を経てトロリ７上のシーブ２２に導かれた後、下方に導かれてグラブバケット８のバケット本体８ａ，８ａの連結部に取り付けた下部移動シーブ２３と、タイロッド８ｂを介しピン連結により前記バケット本体８ａを支持する上部フレーム８ｃに取り付けた上部固定シーブ２４（図３参照）との間に複数回掛け回され、グラブバケット８の所要箇所に固定されている。一方、前記ウインチドラムとしての開閉ドラム１９´から繰り出した開閉ロープ２０´はブーム６（図３参照）の海側端部に設けたシーブ２１´を経てトロリ７上のシーブ２２´に導かれた後、下方に導かれてグラブバケット８の下部移動シーブ２３と上部固定シーブ２４（図３参照）との間に複数回掛け回され、グラブバケット８の所要箇所に固定されている。
【００２２】
図４に示した４ドラム式のアンローダでは、巻上ドラム１５，１５´を停止した状態において、開閉ドラム１９，１９´により開閉ロープ２０，２０´を同時に繰り出すと、グラブバケット８の下部移動シーブ２３と上部固定シーブ２４（図３参照）の間隔が開いて前記グラブバケット８は開き、開閉ドラム１９，１９´により開閉ロープ２０，２０´を同時に巻き込むと、下部移動シーブ２３と上部固定シーブ２４（図３参照）の間隔が狭くなりグラブバケット８は閉じられる。
【００２３】
又、前記巻上ドラム１５，１５´により巻上ロープ１６，１６´を繰り出す操作と、開閉ドラム１９，１９´により開閉ロープ２０，２０´を繰り出す操作を同時に行うと、グラブバケット８は下降し、又、前記巻上ドラム１５，１５´により巻上ロープ１６，１６´を巻き込む操作と、開閉ドラム１９，１９´により開閉ロープ２０，２０´を巻き込む操作を同時に行うと、グラブバケット８は上昇する。
【００２４】
一方、陸側のシーブ１７，２１からトロリ７の陸側のシーブ１８，２２に巻上ロープ１６及び開閉ロープ２０を導いている巻上ドラム１５及び開閉ドラム１９の巻き込み操作と、海側のシーブ１７´，２１´からトロリ７の海側のシーブ１８´，２２´に巻上ロープ１６´及び開閉ロープ２０´を導いている巻上ドラム１５´及び開閉ドラム１９´の繰り出し操作を同時に行うと、トロリ７とグラブバケット８は陸側へ横行する。逆に、巻上ドラム１５及び開閉ドラム１９の繰り出し操作と、巻上ドラム１５´及び開閉ドラム１９´の巻き込み操作を同時に行うと、トロリ７及びグラブバケット８は海側へ横行する。即ち、巻上ドラム１５，１５´と開閉ドラム１９，１９´の操作によって、トロリ７及びグラブバケット８の横行を行わせることができる。
【００２５】
そして、前記アンローダは、トロリ７の横行によってグラブバケット８が横行方向へ振れる。本発明の振れ角度測定装置は、前記グラブバケット８の振れ角度、具体的にはグラブバケット８を吊り下げる巻上ロープ１６´及び開閉ロープ２０´の振れ角度θ１と、巻上ロープ１６及び開閉ロープ２０の振れ角度θ２とを測定する装置である。
【００２６】
前記トロリ７の海側のシーブ１８´，２２´のシーブ軸２５´には、図１及び図２に示す如く、該シーブ軸２５´に作用する水平方向の力Ｔ１を測定する力センサ２６´を取り付け、前記トロリ７の陸側のシーブ１８，２２のシーブ軸２５には、該シーブ軸２５に作用する水平方向の力Ｔ２を測定する力センサ２６を取り付けてある。前記吊具としてのグラブバケット８を含む吊荷（バラ物）の荷重Ｗ・ｇ（Ｗ：質量、ｇ：重力加速度）は荷重計２７で測定するようにしてある。そして、ＣＰＵを備えた制御装置２８において、前記力センサ２６´，２６で測定された水平方向の力Ｔ１，Ｔ２と前記荷重計２７で測定された荷重Ｗ・ｇとに基づき前記海側のシーブ１８´，２２´側への吊荷の振れ角度θ１及び前記陸側のシーブ１８，２２側への前記吊荷の振れ角度θ２を
θ１＝ｔａｎ−１（２・Ｔ１／（Ｗ・ｇ））
θ２＝ｔａｎ−１（２・Ｔ２／（Ｗ・ｇ））
より算出するようにしてある。
【００２７】
前記力センサ２６´，２６及び荷重計２７としては、例えば、ロードセルやひずみゲージを用いることができる。
【００２８】
次に、上記実施例の作用を説明する。
【００２９】
前記グラブバケット８が海側へ振れた場合、図１に示す如く、該グラブバケット８に作用する水平方向の力Ｔ１は、巻上ロープ１６´及び開閉ロープ２０´から海側のシーブ１８´，２２´を介してシーブ軸２５´に伝達される。
【００３０】
このため、該シーブ軸２５´に作用する水平方向の力Ｔ１を力センサ２６´で測定すると共に、前記吊具としてのグラブバケット８を含む吊荷（バラ物）の荷重Ｗ・ｇ（Ｗ：質量、ｇ：重力加速度）を荷重計２７で測定すれば、巻上ロープ１６´及び開閉ロープ２０´側には１／２・（Ｗ・ｇ）の荷重が加わるため、
ｔａｎθ１＝２・Ｔ１／（Ｗ・ｇ）
となる。
【００３１】
つまり、制御装置２８において、前記力センサ２６´で測定された水平方向の力Ｔ１と前記荷重計２７で測定された荷重Ｗ・ｇとに基づき前記海側のシーブ１８´，２２´側への吊荷の振れ角度θ１は
θ１＝ｔａｎ−１（２・Ｔ１／（Ｗ・ｇ））
より算出することが可能となる。
【００３２】
一方、前記グラブバケット８が陸側へ振れた場合、図２に示す如く、該グラブバケット８に作用する水平方向の力Ｔ２は、巻上ロープ１６及び開閉ロープ２０から陸側のシーブ１８，２２を介してシーブ軸２５に伝達される。
【００３３】
このため、該シーブ軸２５に作用する水平方向の力Ｔ２を力センサ２６で測定すると共に、前記吊具としてのグラブバケット８を含む吊荷（バラ物）の荷重Ｗ・ｇ（Ｗ：質量、ｇ：重力加速度）を荷重計２７で測定すれば、巻上ロープ１６及び開閉ロープ２０側には１／２・（Ｗ・ｇ）の荷重が加わるため、
ｔａｎθ２＝２・Ｔ２／（Ｗ・ｇ）
となる。
【００３４】
つまり、制御装置２８において、前記力センサ２６で測定された水平方向の力Ｔ２と前記荷重計２７で測定された荷重Ｗ・ｇとに基づき前記陸側のシーブ１８，２２側への前記吊荷の振れ角度θ２は
θ２＝ｔａｎ−１（２・Ｔ２／（Ｗ・ｇ））
より算出することが可能となる。
【００３５】
本実施例において、前記力センサ２６´，２６及び荷重計２７は少ない電力で使用できることから、バッテリ駆動による電源供給が可能となり、フックに対して光ファイバージャイロを取り付ける構成を有した特許文献１の装置のようにトロリ上に光ファイバージャイロ用のケーブルリールを別途設置しなくて済み、ケーブルをワイヤロープと同様に巻き上げる必要もない。
【００３６】
又、本実施例では、光ファイバージャイロのような精密機械を用いていないため、特許文献１に開示されている装置と比べ、荷役の際にグラブバケット８に衝撃が加わったとしても、前記力センサ２６´，２６及び荷重計２７に不具合が生じる心配はほとんどない。
【００３７】
一方、本実施例は、前記特許文献２に開示されている装置のように、ワイヤロープに対し押えローラ機構を介して検出器を直接接触させることにより、該検出器を吊荷のワイヤロープの振れに追従させる構造を採用しているものとは異なり、押えローラ機構が不要となるため、ワイヤロープと押えローラ機構間での摩耗や汚れの蓄積が生じることがなく、メンテナンスが不要となり、耐久性の面でも非常に有効となる。
【００３８】
又、本実施例においては、前記力センサ２６´，２６及び荷重計２７を吊り下げるロッド等は設けなくて済むことから、アンローダのようなロープトロリ式クレーンであっても、取付箇所に関して制約を受けることはない。
【００３９】
こうして、吊具としてのグラブバケット８の振れ角度θ１，θ２の測定に関し、電源供給が容易で且つ荷役の際に発生する衝撃の影響を受けにくくすることができ、更に機械的な接触部を不要として耐久性を高めると共に、取付箇所に関する制約を受けにくくし得る。
【００４０】
尚、本発明のロープトロリ式クレーンの振れ角度測定装置及び振れ角度測定方法は、上述の実施例にのみ限定されるものではなく、トロリからロープにより吊荷の吊具としてグラブバケットが吊り下げられるアンローダに限らず、トロリからロープにより吊荷の吊具としてスプレッダ、コイルリフタが吊り下げられる天井クレーンや橋形クレーンにも適用可能なこと等、その他、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【符号の説明】
【００４１】
７      トロリ
８      グラブバケット（吊具）
１６      巻上ロープ（ロープ）
１６´    巻上ロープ（ロープ）
１８      シーブ
１８´    シーブ
２０      開閉ロープ（ロープ）
２０´    開閉ロープ（ロープ）
２２      シーブ
２２´    シーブ
２３      下部移動シーブ
２４      上部固定シーブ
２５      シーブ軸
２５´    シーブ軸
２６      力センサ
２６´    力センサ
２７      荷重計
２８      制御装置
Ｔ１     水平方向の力
Ｔ２     水平方向の力
Ｗ      質量
ｇ      重力加速度
Ｗ・ｇ  荷重
θ１     振れ角度
θ２     振れ角度
【図１】
2015166284.tif 000003
【図２】
2015166284.tif 000004
【図３】
2015166284.tif 000005
【図４】
2015166284.tif 000006