(57)【要約】【課題】環状コイルを形成する導線のコアへの巻き付けとコアからコイルの抜け防止が、容易に実現できるインダクタを提供する。【解決手段】  複数の端面１１ａ，１１ｂを備え、かつ可撓性を有する長手状部材１１と、長手状部材１１に食い込ませて巻き回された導線１２と、導線１２が巻き回された長手状部材１１の端面１１ａ，１１ｂ同士が接近するように配置され、当該長手状部材１１が、環状に形成されたインダクタ１０。【選択図】図４
2015115448.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の端面を備え、かつ可撓性を有する長手状部材と、
該長手状部材に、食い込ませて巻き回された導線と、
前記導線が巻き回された長手状部材の端面同士が、接近するように配置され、当該長手状部材が、環状に形成されたインダクタ。
【請求項２】
前記長手状部材の前記端面同士が、前記導線のスプリングバック分を含む所定量接近するように配置された請求項１に記載のインダクタ。
【請求項３】
前記導線の弾性率が、前記長手状部材よりも大きい請求項１又は２に記載のインダクタ。
【請求項４】
前記端面同士が、一体的に連結された請求項１〜３のいずれか１項に記載のインダクタ。
【請求項５】
前記長手状部材は、Ｈ−ＮＢＲ（水素添加アクリロニトリルブタジエンゴム）、ＮＢＲ（アクリロニトリルブタジエンゴム）、ＡＣＭ（アクリルゴム）、ＦＫＭ（フッ素ゴム）の一種を含むゴム材料にて形成した請求項１〜４のいずれか１項に記載のインダクタ。
【請求項６】
前記長手状部材は、ポリイミド、ポリエーテルサルフォン、エポキシ樹脂、ポリエチレンテレフタート、ポリテトラフルオロエチレンの一種を含む合成樹脂にて形成した請求項１〜４のいずれか１項に記載のインダクタ。
【請求項７】
前記長手状部材は、Ｆｅ、Ｆｅ−Ｓｉ，センダスト、フェライト、アモルファスの一種を含む軟磁性粉末を分散して形成した請求項１〜６のいずれか１項に記載のインダクタ。
【請求項８】
前記導線は、銅、アルミニウム、金、銀の一種を含む良電体からなり、その表面に絶縁皮膜を有する請求項１〜７のいずれか１項に記載のインダクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、流れる電流によって形成される磁場にエネルギーを蓄えることができる、一般にはコイルと呼ばれることが多いインダクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
閉磁路または半閉磁路を構成する例えば環状のインダクタとしては、折り返して棒状の両端を接近させて環状に形成したコアの端面から、導線を予め巻線された直線状の空芯コイルを通過させ更にコア上を滑らしてコアに装着、即ち環状に形成したコアに、予め巻線された空芯コイルを後挿しして形成されるもので、その空心コイルがコアから抜けるのを、コアに形成した突起部にて行うものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、熱接着性ワニスを被覆した導線を予め巻線された直線状の空芯コイルを、同様に環状に形成したコアの端面から、後挿しして形成するものでは、熱接着性ワニスを加熱して軟化させ、そして冷却にて、コイルをコアに接着することにより、コイルがコアから抜けることを防止するものが知られている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３-１８９８９９号公報
【特許文献２】特開平８-３７１２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載された技術では、コアからコイルの抜け防止を行うには、コアに突起を設ける必要があるため、コアが複雑な形状となる。
【０００６】
また、特許文献２に記載された技術では、コアからコイルの抜け防止を行うには、熱接着性ワニスを用いているため、その接着にはコイルの加熱および冷却が必要となる。
【０００７】
本発明は、こうした事情に鑑み案出されたものであり、環状コイルを形成する導線のコアへの巻き付けとコアからコイルの抜け防止が容易に実現できるインダクタを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、請求項１に係るインダクタは、複数の端面を備え、かつ可撓性を有する長手状部材と、該長手状部材に、食い込ませて巻き回された導線と、前記導線が巻き回された長手状部材の端面同士が、接近するように配置され、当該長手状部材が、環状に形成されたことを要旨とする。
【０００９】
これによれば、導線は、長手状部材に直接巻き回されることができるため、導線の巻きも容易になるとともに、導線を長手状部材に食い込ませて巻き回しているため、その導線の食い込み自体により、長手状部材から導線が抜けることを防止され即ちコアからのコイルの抜け防止を敢えて特別に設ける必要もない。
【００１０】
請求項２に係るインダクタは、請求項１において、前記長手状部材の前記端面同士が、前記導線のスプリングバック分を含む所定量接近するように配置されたことを要旨とする。
【００１１】
これによれば、前記長手状部材はその端面同士が、前記導線のスプリングバック分を含む所定量接近させて配置されたことにより、所定の環状のインダクタを形成できる。
【００１２】
請求項３に係るインダクタは、請求項１又は２において、前記導線の弾性率が、前記長手状部材よりも大きいことを要旨とする。
【００１３】
これによれば、前記長手状部材の前記端面同士を接近させた配置が、前記導線にて保持でき、その配置保持に特別な部材を必要としない。
【００１４】
請求項４に係るインダクタは、請求項１〜３のいずれか１項において、前記端面同士が、一体的に連結されたことを要旨とする。
【００１５】
これによれば、閉磁路の環状のインダクタが、形成できる。
【００１６】
請求項５に係るインダクタは、請求項１〜４のいずれか１項において、前記長手状部材は、Ｈ−ＮＢＲ（水素添加アクリロニトリルブタジエンゴム）、ＮＢＲ（アクリロニトリルブタジエンゴム）、ＡＣＭ（アクリルゴム）、ＦＫＭ（フッ素ゴム）の一種を含むゴム材料にて形成したことを要旨とする。
【００１７】
これによれば、可撓性を有する長手状部材が、ゴム材料にて形成することができる。
【００１８】
請求項６に係るインダクタは、請求項１〜４のいずれか１項において、前記長手状部材は、ポリイミド、ポリエーテルサルフォン、エポキシ樹脂、ポリエチレンテレフタート、ポリテトラフルオロエチレンの一種を含む合成樹脂にて形成したことを要旨とする。
【００１９】
これによれば、可撓性を有する長手状部材が、合成樹脂にて形成することができる。
【００２０】
請求項７に係るインダクタは、請求項１〜６のいずれか１項において、前記長手状部材は、Ｆｅ、Ｆｅ−Ｓｉ，センダスト、フェライト、アモルファスの一種を含む軟磁性粉末を分散して形成したことを要旨とする。
【００２１】
これによれば、磁場が、強化できる。
【００２２】
請求項８に係るインダクタは、請求項１〜７のいずれか１項において、前記導線は、銅、アルミニウム、金、銀の一種を含む良電体からなり、その表面に絶縁皮膜を有することを要旨とする。
【００２３】
これによれば、長手状部材に絶縁皮膜を形成することに比べて、導線自体が絶縁されることにより導線を重ねることができるため、導線は、多層に巻くことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の実施形態における長手状部材を示す図である。
【図２】本発明の実施形態における長手状部材に導線を巻きつけた状態を示す図である。
【図３】本発明の実施形態における長手状部材を曲げた状態を示す図である。
【図４】本発明の実施形態におけるインダクタを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
本発明の実施形態のインダクタ１０を図１〜図４に基づいて説明する。
図1に示すごとく、長手状部材１１は、例えば棒材、板材、管材等同じ様な形状が一方向に連続するものであって、その断面の形状は、円形、楕円、あるいは多角形等何れの形状でも使用できる。長手状部材１１は、可撓性を付与するために、Ｈ−ＮＢＲ（水素添加アクリロニトリルブタジエンゴム）、ＮＢＲ（アクリロニトリルブタジエンゴム）、ＡＣＭ（アクリルゴム）、ＦＫＭ（フッ素ゴム）の一種を含むゴム材料またはポリイミド、ポリエーテルサルフォン、エポキシ樹脂、ポリエチレンテレフタート、ポリテトラフルオロエチレンの一種を含む合成樹脂を用いて、圧縮成形あるいは射出成形または押し出し成形にて成形される。また、長手状部材１１は、磁場を強化するために、Ｆｅ、Ｆｅ−Ｓｉ，センダスト、フェライト、アモルファスの一種を含む軟磁性粉末を分散して形成するのが好ましい。
【００２６】
導線１２は、銅、アルミニウム、金、銀の一種を含む良電体からなり、その表面はエナメル等にて絶縁されているもので、図２に示す如く、長手状部材１１に食い込ませながら偏ることなく、軸方向に均一に巻かれる。図２は、導線１２を長手状部材１１に１層巻いた例を示すが、これに限らず、重ねて多層に巻くことができる。導線１２を略直線状態である長手状部材１１に直接巻くことができるため、環状の穴の部分への挿通がしづらい環状の部材に巻く場合と比較して、導線１２の巻きが、容易になる。また、導線１２を長手状部材１１に食い込ませて巻くことにより、導線１２が、長手状部材から抜けることを防止できる。
【００２７】
導線１２が食い込ませて巻かれた長手状部材１１が、例えば曲げ加工等にてその両端の端面１１ａと端面１１ｂとを接近する様に配置され、長手状部材１１が、環状に形成される。長手状部材１１は、端面１１ａ、１１ｂ同士が導線１２のスプリングバック分を含む所定量接近する様に配置されて、所定の環状に形成することができる。なお、導線１２を巻き回された長手状部材１１が、端面１１ａ、１１ｂ同士を接近する様に配置とは、端面１１ａと端面１１ｂとが対向するように、あるいは端面１１ａと端面１１ｂとのいずれか一方が、他方の端面に隣接する側面１１ｃに対向する等を含み、この対向にはギャップが有りとギャップ無しとの両方を含むものとする。従って、導線１２を巻き回された長手状部材１１が、端面１１ａ、１１ｂ同士を接近する様に配置したことにより形成された長手状部材１１の環状には、円、楕円、多角形、Ｄ字状あるいはＪ字状等の形状が含まれる。また、導線１２を巻き回された長手状部材１１が、端面１１ａ、１１ｂ同士を接近させて配置するには、環状に形成された長手状部材１１の厚みを小さくした方が容易となることは明らかである。なお、導線１２の弾性率を長手状部材１１よりも大きくすると、端面１１ａ、１１ｂ同士を接近させた長手状部材１１の配置が、導線１２にて保持することができる。
【００２８】
図４は、接近させた長手状部材１１の両端の端面１１ａと端面１１ｂとを、接着剤１３等により、一体的に結合して、閉磁路を構成した環状のインダクタ１０を示し、長手状部材１１はコア所謂磁心として機能し、導線１２は所謂コイルとして機能する。なお、導線１２の弾性率が長手状部材１１よりも小さいために、長手状部材１１の両端の端面１１ａと端面１１ｂとを接近させた配置所謂長手状部材１１を環状とする形状が、導線１２にて保持できなくとも、この様に、長手状部材１１の両端の端面１１ａと端面１１ｂとを、接着剤１３等により、一体的に連結することにより、端面１１ａ、１１ｂ同士を接近させた長手状部材１１の配置が、保持でき、長手状部材１１を環状とする保持ができる。
【００２９】
なお、接近させた長手状部材１１の両端の端面１１ａ、１１ｂ同士を、所定の距離を有するギャップ（図示略）を形成して配置し、長手状部材１１を環状に形成した場合には、半閉磁路が、構成できる。
【００３０】
導線１２を長手状部材１１に食い込ませていることから、長手状部材１１の端面１１ａ，１１ｂ同士を接近させた時にも、導線１２は、長手状部材１１の軸方向の特定部分に偏ることなく保持されるため、磁束密度の分布が、均一になり、直流重畳特性の低下を防止できる。
【００３１】
上述のように、本発明の実施形態のインダクタ１０によれば、複数の端面１１ａ，１１ｂを備え、かつ可撓性を有する長手状部材１１と、該長手状部材１１に、食い込ませて巻き回された導線１２と、導線１２が巻き回された長手状部材１１の端面同士１１ａ，１１ｂが、接近するように配置され、当該長手状部材１１が、環状に形成されたので、導線１２を長手状部材１１に直接巻くことができるため、導線１２の巻きも容易になるとともに、導線１２を長手状部材１１に食い込ませて巻き回しているため、その導線１２の食い込み自体により、長手状部材１１から導線が抜けることを防止され即ちコアからのコイルの抜け防止を敢えて特別に設ける必要もない。
【００３２】
上述のように、本発明の実施形態のインダクタ１０によれば、長手状部材１１の端面１１ａ，１１ｂ同士が、導線１２のスプリングバック分を含む所定量接近させて配置されたので、所定の環状のインダクタ１０を形成できる。
【００３３】
上述のように、本発明の実施形態のインダクタ１０によれば、導線１２の弾性率が、長手状部材１１よりも大きいので、長手状部材１１の端面１１ａ，１１ｂ同士を接近させた配置を導線１２にて保持でき、その配置保持に特別な部材を必要としない。
【００３４】
上述のように、本発明の実施形態のインダクタ１０によれば、長手状部材１１の端面１１ａ，１１ｂ同士が、一体的に連結されたので、閉磁路の環状のインダクタ１０を形成できる。
【００３５】
上述のように、本発明の実施形態のインダクタ１０によれば、長手状部材１１は、Ｈ−ＮＢＲ（水素添加アクリロニトリルブタジエンゴム）、ＮＢＲ（アクリロニトリルブタジエンゴム）、ＡＣＭ（アクリルゴム）、ＦＫＭ（フッ素ゴム）の一種を含むゴム材料にて形成したので、可撓性を有する長手状部材１１をゴム材料にて形成することができる。
【００３６】
上述のように、本発明の実施形態のインダクタ１０によれば、長手状部材１１は、ポリイミド、ポリエーテルサルフォン、エポキシ樹脂、ポリエチレンテレフタート、ポリテトラフルオロエチレンの一種を含む合成樹脂にて形成したので、可撓性を有する長手状部材１１を合成樹脂にて形成することができる。
【００３７】
上述のように、本発明の実施形態のインダクタ１０によれば、長手状部材１１は、Ｆｅ、Ｆｅ−Ｓｉ，センダスト、フェライト、アモルファスの一種を含む軟磁性粉末を分散して形成したので、磁場を強化できる。
【００３８】
上述のように、本発明の実施形態のインダクタ１０によれば、導線１２は、銅、アルミニウム、金、銀の一種を含む良電体からなり、その表面に絶縁皮膜を有するので、長手状部材１１に絶縁皮膜を形成することに比べて、導線１２自体が絶縁されることにより導線１２を重ねることができるため導線１２を多層に巻くことができる。
【００３９】
なお、複数の実施の形態が存在する場合、特に記載がある場合を除き、各々の実施の形態の特徴部分を適宜組合せることが可能であることは、明らかである。
【符号の説明】
【００４０】
１０・・・インダクタ
１１・・・長手状部材
１１ａ、１１ｂ・・・長手状部材の端面
１２・・・導線
１３・・・接着剤
【図１】
2015115448.tif 000003
【図２】
2015115448.tif 000004
【図３】
2015115448.tif 000005
【図４】
2015115448.tif 000006