(57)【要約】【課題】優れた糖化反応阻害作用、特に糖化反応における中間体と、アミノ酸、ペプチド、タンパク質またはこれらの塩との反応を阻害する、糖化反応阻害剤を提供する。【解決手段】本発明は、フキ、クリ、落花生、カキノキ、ローズヒップ、ブルーベリー、ザクロ、ローズマリー、ブドウ、アンズ、シソ、セージ、ペパーミント、サボリー、イェルバ・マテ、コーヒーノキ、オリーブ、チャノキからなる群より選択される１種以上の植物又はその加工物を含有する、糖化反応阻害剤である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
フキ、クリ、落花生、カキノキ、ローズヒップ、ブルーベリー、ザクロ、ローズマリー、ブドウ、アンズ、シソ、セージ、ペパーミント、サボリー、イェルバ・マテ、コーヒーノキ、オリーブ、チャノキからなる群より選択される１種以上の植物又はその加工物を含有する、糖化反応阻害剤。
【請求項２】
糖化反応における中間体と、アミノ酸、ペプチド、タンパク質又はこれらの塩との反応を阻害する、請求項１に記載の糖化反応阻害剤。
【請求項３】
前記中間体が、メチルグリオキサールである、請求項１又は２に記載の糖化反応阻害剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、糖化反応阻害剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
タンパク質は、生体内で種々の生理作用を担っている。しかしながら、生体内では、組織中のタンパク質やアミノ酸が糖化する、メイラード反応または糖化反応と言われる反応が生じており、場合によっては、異常タンパク質となって体内に蓄積される場合がある。たとえば、加齢による代謝機能の低下や糖尿病発症による高血糖状態が続くと、生体内で糖化反応が徐々に進行し、各組織におけるタンパク質の正常な機能が損なわれる。糖化反応が生じると、最終的には糖化最終生成物（ＡＧＥ；Advanced Glycation End-products）と言われる不可逆的な化合物を形成し、各組織に沈着したり、血管内皮細胞に局在するＡＧＥ受容体と結合したりして、様々な疾患を引き起こすことが知られている。
【０００３】
タンパク質の糖化が一因となり得ると考えられている疾患として、糖尿病合併症、腎症、網膜症、神経障害、アルツハイマー病、動脈硬化症、悪性腫瘍、骨疾患、神経変性疾患等が知られている。また、皮膚の老化もタンパク質の糖化が一因であると考えられている。
【０００４】
さらに、タンパク質及び糖を含む飲食品においては、例えば、保存中に糖化反応により飲食品の褐変や沈殿等を生じるといった問題がある。したがって、タンパク質の糖化を阻害することは、これらの疾患や症状の予防・治療、また保存中の飲食品の変性を防止するのに有効であると考えられており、これまでに様々な研究がなされ、糖化反応阻害剤として種々の有効成分が知られている（特許文献１〜３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１３−２１３０２１号公報
【特許文献２】特開２０１３−２３４８７号公報
【特許文献３】特開２００９−８４２１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
糖化反応の反応経路としては、グルコースなどの還元糖がタンパク質やアミノ酸と反応して、生成したアマドリ化合物が脱水や加水分解等することによって生じるメチルグリオキサール（ＭＧＯ）、３−デオキシグルコソン（３−ＤＧ）などの中間体と、タンパク質やアミノ酸とが反応し、脱水・重合反応を経てＡＧＥを生成する経路が知られている。また、グルコースの自動酸化物や分解産物によって生成されるグリオキサール（ＧＯ）などのカルボニル化合物が、タンパク質やアミノ酸と反応し、脱水・重合反応を経てＡＧＥを生成する経路が知られている。ＡＧＥとしては、グルコース由来ＡＧＥ、グリセルアルデヒド由来ＡＧＥ、グリコールアルデヒド由来ＡＧＥ、ＭＧＯ由来ＡＧＥ、ＧＯ由来ＡＧＥ、３−ＤＧ由来ＡＧＥが知られている。
【０００７】
特許文献１〜３などに記載されている、糖化反応を阻害する物質を探索するこれまでの多くの研究においては、糖化最終生成物（ＡＧＥ）に着目し、糖化最終生成物（ＡＧＥ）の生成量によって糖化反応の阻害効果を判定している。しかしながら、糖化反応の中間体の反応経路に着目して、かかる反応を阻害することにより糖化反応を阻害する物質を探索する研究はほとんどなされていない。
【０００８】
本発明は、糖化反応における中間体と、タンパク質やアミノ酸との反応を阻害することにより糖化反応を阻害する糖化反応阻害剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上述した課題を解決すべく、本発明者らが鋭意検討した結果、特定の植物抽出物が、糖化反応における、アミノ酸、ペプチド、タンパク質またはこれらの塩と、メチルグリオキサール（ＭＧＯ）とが反応して糖化反応生成物を生成する反応を阻害することを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１０】
本発明は、フキ、クリ、落花生、カキノキ、ローズヒップ、ブルーベリー、ザクロ、ローズマリー、ブドウ、アンズ、シソ、セージ、ペパーミント、サボリー、イェルバ・マテ、コーヒーノキ、オリーブ、チャノキからなる群より選択される１種以上の植物又はその加工物を含有する、糖化反応阻害剤を提供する。
【００１１】
上記糖化反応阻害剤は、糖化反応における中間体と、アミノ酸、ペプチド、タンパク質又はこれらの塩との反応を阻害する作用を有する。前記中間体としては、例えば、メチルグリオキサールが挙げられる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、優れた糖化反応阻害作用を有する、糖化反応阻害剤を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
［糖化反応阻害剤］
本発明において、糖化反応阻害とは、糖類がアミノ酸やこれを構成成分とするペプチドもしくはタンパク質及びこれらの塩（以下、「アミノ酸類」とも言う）と反応して生成したアマドリ化合物が酸化、脱水、縮合などの反応を経て、ＡＧＥを生成する反応を阻害することを意味する。本発明においては、糖化反応における中間体と、アミノ酸類との反応を阻害することによりＡＧＥの生成を阻害する糖化反応阻害に着目する。糖化反応における中間体と、アミノ酸類との反応によりＡＧＥを生成する反応としては、次のような反応が挙げられる。ｉ）糖類がアミノ酸類と反応して生成したアマドリ化合物が、脱水や加水分解等することによって生成されるメチルグリオキサール（ＭＧＯ）、３−デオキシグルコソン（３−ＤＧ）などの中間体が、アミノ酸類と反応し、脱水・重合反応を経てＡＧＥを生成する反応、ｉｉ）グルコースの自動酸化物や分解産物によって生成されるグリオキサール（ＧＯ）などのカルボニル化合物を中間体とし、該中間体が、アミノ酸類と反応し、脱水・重合反応を経てＡＧＥを生成する反応。ここで、糖類とは還元糖を意味し、例えば、グルコース、フルクトース、キシロース、アラビノース等の単糖類、マルトース、ラクトース等の二糖類などが挙げられる。
【００１４】
本発明においては、特に、中間体であるメチルグリオキサール（ＭＧＯ）と、アミノ酸類との反応を阻害する作用に優れた糖化反応阻害剤を提供する。
【００１５】
（植物又はその加工物）
本発明の糖化反応阻害剤は、フキ、クリ、落花生、カキノキ、ローズヒップ、ブルーベリー、ザクロ、ローズマリー、ブドウ、アンズ、シソ、セージ、ペパーミント、サボリー、イェルバ・マテ、コーヒーノキ、オリーブ、チャノキからなる群より選択される１種以上の植物又はその加工物を有効成分として含有する。
【００１６】
本発明で使用する「フキ」とは、キク科フキ属（Petasites）の植物で、野生種のフキ（Petasites japonicus）、栽培品種の、ミズブキ、アイチブキ、アカブキ等を用いることができる。本発明において、原料として用いるフキの部位は、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されない。なお、フキの地上部は、花茎（フキノトウ）、果実等であってもよい。株種については、雄株または雌株のいずれを用いてもよい。なお、花は早春に葉の展開に先だってあらわれ、短い直立した茎の頂部に散房状に筒状花からなる頭花（花茎：フキノトウ）を付ける。本発明においては、フキノトウの皮が好ましく用いられる。
【００１７】
本発明で使用する「クリ」とは、ブナ科（Fagaceae）、クリ属（Castanea）の植物であり、クリ（別名：日本栗）（Castanea crenata Sieb. et Zucc.）、アメリカグリ（Castanea dentata (Marsh.) Borkh＝（C.americana Raf.））、チュウゴクグリ（Castanea mollissima Bl.nea）等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、種皮（内皮又は外皮）等が好適に用いられる。
【００１８】
本発明で使用する「落花生」とは、バラ目、マメ科、落花生属の落花生（Arachis hypogaea）の種子であり、公知のあらゆる落花生を使用することができる。落花生の種類としては、例えば立１号、改良和田岡、立ラクダ１号、千葉半立、千葉５５号、千葉４３号、千葉７４号、ジャワ１３号、白油７−３、飽託中粒、バレンシア、３３４Ａ、アズマハンダチ、テコナ、ワセダイリュウ、ベニハンダチ、サチホマレ、およびタチマサリなどが知られている。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、種皮（薄皮）等が好適に用いられる。
【００１９】
本発明で使用する「カキノキ」とは、カキノキ科（Ebenaceae）、カキノキ属（Diospyros）の植物であり、カキノキ（Diospyros kaki L．）、その他、同属種のケガキ（D． discolor Willd．）、ヤワラケガキ（Diospyros eriantha Champ． Ex Benth．）、クロキ（D． ferrea（Willd．）Bakh．（=Maba buxifolia Pers．））、シナノガキ（D． lotus L．）、タイワンマメガキ（Diospyros morrisiana Hance）、D． atropurpurea Guerke、D． conzattii Standl．、D． ebenum Koenig、D． virginiana L．等を用いることもできる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、種子や蔕（ヘタ）等が好適に用いられる。
【００２０】
本発明で使用する「ローズヒップ」とは、バラ科（Rosaceae）、バラ属（Rosa）の植物であり、ローズヒップ（別名：ノバラ、イヌノイバラ、ドッグローズ、ドッグブライヤー、カニナバラ）（Rosa canina L．）、その他、同属種のエグランチンバラ（別名：スウィートブライアー、エグランタイン）（R． eglanteria （=R． rubiginosa））、ローサミクランタ（R． micrantha Borrer ex Sm．）、ハマナシ（別名：ジャパニーズローズ、ターキスターンローズ）（R． rugosa Thunb．）、テリハノイバラ（R． wichuraiana Crep．）、ノイバラ（別名：エイジツ）（R． multiflora Thunb.）、ヤマハマナス（別名：カラフトイバラ）（R． davurica Pallas （=R． willdenowii Sprengel））、ナニワイバラ（R． laevigata Michx．）、R． bella Rehd． Et Wils．、R． sweginzowii Koehne、小金英（R． cymosa Tratt．）、金櫻子、オオニオイバラ（R． odorata Sweet var． gigantea Rehd． Et Wils．）、R． macrophylla Lindl．、マイカイ（R． maikai （=R． rugosa var． plena Regel））、七里香薔薇（R． banksiae Ait． var． normalis Reg．）、カカヤンバラ（R．bracteata Wendl．）、コウシンバラ（R． chinensis Jacq．）、細梗薔薇（R． graciliflora Rehd． Et Wils．）、ムラサキゴヤバラ（R． multiflora Thunb．var． platyphylla Thory）、峨眉薔薇（R． omeiensis Rolfe）、イザヨイバラ（別名：刺梨）（R． roxburghii Tratt． f． normalis Rehd． et Wils）、細毛薔薇（R． sericea Lindl．）、鈍葉薔薇（R． sertata Rolfe）、バラ（R． hybrida Hort．）、センティフォリアバラ（R． centifolia L．）、ダマスクバラ（R． damascena Miller）、ガリカバラ（R． damascena Miller）、モスカータバラ（R． moschata Herr．）、モッコウバラ（R． banksiae Aiton）、フォエティダバラ（R． foetida Herr．（=R． lutea Mill．））、ギガンテアバラ（R． gigantea Collett et Hemsl．）、オドラータバラ（R． odorata Sweet）、オオタカネバラ（R． acicularis Lindl．）等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、全草等が好適に用いられる。
【００２１】
本発明で使用する「ブルーベリー」とは、ツツジ科（Ericaceae）、スノキ属（Vaccinium）の植物であり、ローブッシュ・ブルーベリー（Vaccinium angustifolium Ait.）、その他、同属種のラビットアイ・ブルーベリー（Vaccinium ashei Reade.）、ハイブッシュ・ブルーベリー（Vaccinium australe Small.）、ビルベリー（Vaccinum myrtillus L.）、クロマメノキ（Vaccinum uliginosum L.）等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、葉等が好適に用いられる。
【００２２】
本発明で使用する「ザクロ」とは、ザクロ科(Punicaceae)、ザクロ属(Punica)の植物であり、ザクロ(Punica granatum L.)、その他、同属種のヒメザクロ(P.granatum L.var.nana Pers.）等を用いることもできる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、果皮等が好適に用いられる。
【００２３】
本発明で使用する「ローズマリー」とは、シソ科(Labiatae)、マンネンロウ属（Rosmarinus）の植物であり、ローズマリー（Rosmarinus officinalis L.）等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、枝等が好適に用いられる。
【００２４】
本発明において使用することができる「ブドウ」とは、ブドウ科ブドウ属(Vitaceae Vitis)の植物であり、ブドウ(Vitis vinifera L.)、アメリカブドウ(Vitis labrusca L.)、アマヅル(V.saccharifera Makino)、エビヅル(V.ficifolia Bunge var.lobata(Regel)Nakai)、サンカクヅル(V.flexuosa Thunb.)、ヤマブドウ(V.coiguetiae Pulliat)、欧・米雑種ブドウ(V.labruscana Bailey)等を用いることができる。ブドウの品種は限定されず、例えば、デラウェア、キャンベル、ピオーネ、ベリーＡ、巨峰等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、枝、果実、果皮、種子等が好適に用いられる。
【００２５】
本発明で使用する「アンズ」とは、バラ科(Rosaceae)、サクラ属(Prunus)の植物であり、アンズ(Prunus armeniaca Linne var. anzu Maximowicz) 、その他、同属種のホンアンズ(P.armeniaca Linne)、アメリカンレッドプラム(P.americana Marsh.)、セイヨウミザクラ(P.avium L.)、スミノミザクラ(P.cerasus L.)、セイヨウスモモ(P.domestica Lindl.)、スモモ(P.salicina Lindley)、サントウ(P.persica Batsch var.davidiana Maximowicz)、コモンピーチ(P.persica Batsch var.persica)、ネクタリン(P.persica Sieb.et Zucc.var.nucipersica Schneid.)等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、葉、種皮等が好適に用いられる。
【００２６】
本発明で使用する「シソ」とは、シソ科(Labiatae)、シソ属(Perilla)の植物であり、シソ(Perilla frutescens Britton var. acuta Kudo)、その変形種であるチリメンジソ（P. frutescens Britton var. crispa Decne.）、及び近縁植物であるアオジソ（P. frutescens viridis）、カタメジソ（P. frutescens f. discolor）等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、葉等が好適に用いられる。なお、アオジソは、日本では大葉と呼ばれるものも含む。
【００２７】
本発明で使用する「セージ」とは、シソ科（Labiatae）の植物であり、オニサルビア（Salvia sclarea L.）やセージ（Salvia officinalis）等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、全草等が好適に用いられる。
【００２８】
本発明で使用する「ペパーミント(別名：セイヨウハッカ、コショウハッカ)」とは、シソ科(Lamiaceae）、ハッカ属(Mentha)の植物であり、ペパーミント（Mentha piperita L.）等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、全草等が好適に用いられる。
【００２９】
本発明で使用する「サボリー」とは、サトレジャ（Satureja）属の植物であり、サボリー（Satureja hortensis L.）等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、全草等が好適に用いられる。
【００３０】
本発明で使用する「イェルバ・マテ」とは、モチノキ科モチノキ属の植物であり、イェルバ・マテ（Ilex paraquariensis）等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されない。葉や茎はマテ茶として入手が容易であり好ましい。
【００３１】
本発明で使用する「コーヒーノキ」とは、アカネ科(Rubiaceae)、コーヒーノキ属(Coffea)の植物であり、アラビアコーヒーノキ（Coffee arabica）、ロブスタコーヒーノキ（Coffee canephora Pierr.）、Coffee robusta、リベリアコーヒーノキ（Coffee liberica）等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されない。コーヒーノキの種子であるコーヒー豆は、焙煎したもの、またはそのままのものを用いることが好ましい。
【００３２】
本発明で使用する「オリーブ」とは、モクセイ科の植物であり、オリーブ（Olea europaea L.）、野生型のオリーブ（O.europaea var.sylvestris(Mill.)Brotero）、同属植物のOlea chrysophylla Lam.等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、果実、葉等が好適に用いられる。
【００３３】
本発明で使用する「チャノキ」とは、ツバキ科(Theaceae)、チャノキ属(Thea)の植物であり、チャノキ（Thea sinensis L.（=Camellia sinensis L.））、その他、同属種のアッサムチャ（T.sinensis var.assamica（=Camellia sinensis var.assamica））、トウチャ（T.macrophylla（=Camellia sinensis var.sinensis f.macrophylla））等を用いることができる。使用する部位としては、糖化反応阻害剤の有効成分として有用である限り限定されないが、葉等が好適に用いられる。また、使用する茶としては、八女茶が好適に用いられる。
【００３４】
上記植物又はその加工物は、１種または２種以上で本発明の糖化反応阻害剤の有効成分として用いることができる。また、これらの植物は、間引きや摘果等による生産時の廃棄物や、その他加工時に出る廃棄物等を使用しても良い。
【００３５】
本発明において植物又はその加工物とは、上記原料の各部位（全草、花、花茎、種子、種皮、果実、果皮、蔕、茎、芽、葉、枝、枝葉、幹、樹皮、樹液、根皮、根茎、根、又はこれらの部位の一部等）を、通常、乾燥後、その形態や目的とする剤型に応じて、粉砕処理、抽出処理、精製処理、濃縮処理、乾燥処理（スプレードライ処理、凍結乾燥処理を含む）等の種々の加工処理に供し、加工物として調製されたものを意味する。
【００３６】
本発明における加工物としては、例えば、粉砕加工物（粗紛状、細紛状のいずれでもよい）、各種溶媒で抽出された抽出物、その乾燥物（乾燥抽出物）、さらにこれを粉末にした粉末乾燥抽出物等を挙げることができる。
【００３７】
本発明における加工物が粉砕加工物である場合、その製造方法は限定されることはなく、従来公知の方法等により製造することができる。例えば、上記植物の各部位を恒温乾燥（恒温器等を用いた乾燥）、熱風乾燥、凍結乾燥等によって乾燥し、得られた乾燥物を粉砕器等に供し、粉砕加工物とすることができる。
【００３８】
本発明における加工物が抽出物である場合、その製造方法は限定されることはなく、従来公知の方法等により製造することができる。例えば、上記植物の各部位をそのまま又は裁断、粉砕等したのち、搾取又は溶媒抽出によって抽出物を得ることができる。溶媒抽出の方法としては、当該技術分野において公知の方法を採用すればよく、例えば、水抽出、熱水抽出、温水抽出、アルコール抽出、超臨界抽出等の従来公知の抽出方法を利用することができる。
【００３９】
溶媒抽出を行う場合、溶媒としては例えば水；メタノール、無水エタノール、エタノール等の低級アルコールや、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール等の多価アルコール等のアルコール類（無水、含水を問わない）；アセトン等のケトン類、ジエチルエーテル、ジオキサン、アセトニトリル、酢酸エチルエステル等のエステル類、キシレン、ベンゼン、クロロホルム等が挙げられ、好ましくは水、エタノール等である。これらの溶媒を１種単独で用いることもでき、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４０】
得られた抽出物をそのままの状態で使用してもよく、又は、乾燥させて粉末状にしたものを用いてもよい。また、必要に応じて得られた抽出物に精製、濃縮処理等を施してもよい。精製処理としては、濾過又はイオン交換樹脂や活性炭カラム等を用いた吸着、脱色といった処理を行うことができる。また、濃縮処理としては、エバポレーター等の常法を利用できる。
【００４１】
または、得られた抽出物（又は精製処理物若しくは濃縮物）を凍結乾燥処理に供して粉末化する方法、デキストリン、コーンスターチ、アラビアゴム等の賦形剤を添加してスプレードライ処理により粉末化する方法等、従来公知の方法に従って粉末化し、本発明で用いる加工物としてもよい。また、該加工物を、必要に応じて純水、エタノール等に溶解して用いてもよい。
【００４２】
本発明で用いられる植物由来の加工物として、簡便には、商業的に入手可能なものを用いてもよい。
【００４３】
本発明の糖化反応阻害剤における加工物の配合量は、本発明の効果が奏される限り特に限定されないが、例えば、加工物の乾燥重量換算で０．０００１〜１００重量％、好ましくは０．００１〜５０重量％、より好ましくは０．０１〜２０重量％である。
【００４４】
（その他の成分）
本発明の糖化反応阻害剤においては、上記有効成分を単独で使用することもできるが、上記成分以外に従来公知の油脂類、ロウ類、炭化水素類、脂肪酸類、アルコール類、エステル類、界面活性剤、金属石鹸、ｐＨ調整剤、防腐剤、香料、粉体、紫外線吸収剤、増粘剤、色素、酸化防止剤、糖化反応阻害剤、キレート剤等の成分を配合することができる。
【００４５】
（用途）
本発明の糖化反応阻害剤は、例えば、経口投与または摂取用の組成物や、皮膚外用組成物に含有させて使用することができる。本発明の糖化反応阻害剤の配合量は、配合される製品の種類、投与または摂取の対象の年齢、性別、体重、状態、投与時間、剤形、投与または摂取の方法、時期などに応じて適宜設定され得る。経口投与または摂取用の組成物や、皮膚外用組成物中の糖化反応阻害剤の有効成分である植物又はその加工物の含有量は、加工物の乾燥重量換算で０．０００１〜１００重量％、好ましくは０．００１〜５０重量％、より好ましくは０．０１〜２０重量％である。
【００４６】
経口投与または摂取用の組成物は、需要者の嗜好に合わせて、ハードカプセル、ソフトカプセルのようなカプセル剤、錠剤、丸剤などの剤形、または粉末状、顆粒状、飴状などの形状に成形され得る。また、溶液、懸濁液、または乳液のような液状の剤形もしくは形状にも調製され得る。経口投与または摂取用の組成物は、医薬品、医薬部外品、特定保健用食品、栄養補助食品、その他の飲食品などとして用いる、あるいはこれらに配合して用いることができる。経口投与または摂取用の組成物は、剤形もしくは形状または好みに応じて、そのまま食されても良いし、水、湯、牛乳、豆乳、茶、ジュースなどに溶かして飲んでも良い。
【００４７】
本発明の糖化反応阻害剤を含む組成物を日常的に摂取することによって、生体内でのアミノ酸類の糖化に起因する疾患又は症状の予防又は改善を期待できる。
【００４８】
また、本発明の糖化反応阻害剤を含む組成物が、アミノ酸、ペプチド、タンパク質またはこれらの塩を含む場合には、糖化反応阻害剤を含むことにより、アミノ酸類の糖化反応が抑制され、飲食品において、褐変、沈殿等を抑制することができ、品質安定性を向上させることができる。
【００４９】
皮膚外用組成物は、ローション剤、乳剤、ゲル剤、クリーム剤、軟膏剤などの種々の形態に加工され得る。皮膚外用剤組成物は、化粧品、医薬品、医薬部外品などとして利用される。具体的には、本発明で使用する糖化反応阻害剤は、化粧水、化粧クリーム、乳液、クリーム、パック、ヘアトニック、ヘアクリーム、シャンプー、ヘアリンス、トリートメント、ボディシャンプー、洗顔剤、石鹸、ファンデーション、育毛剤、水性軟膏、スプレーに含有させて利用することができる。
【００５０】
本発明の糖化反応阻害剤は、優れた糖化反応阻害作用を有することから、これを含む皮膚外用組成物は、皮膚におけるアミノ酸類の糖化を阻害し、シワ、シミ、たるみの発生等といった皮膚の老化を防止することができる。また、皮膚の老化を防止することによって、結果として皮膚のツヤやハリを良くする効果が期待できる。
【実施例】
【００５１】
以下、試験例を示して本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されない。
【００５２】
［植物由来の加工物の調製］
下記表１に示される植物由来の加工物を、植物原料を凍結乾燥した後に、粉砕したものを抽出用植物原料として、水抽出、熱水抽出、またはエタノール抽出により、植物抽出物を調製した。表１に記載されている植物の内、アオジソ、ローズマリー、ザクロ、アンズ、ブドウ（巨峰、デラウェア、ピオーネ、ベリーＡ、キャンベル）、カキノキ、ブルーベリー、クリ、チャノキ、オリーブ（葉）については、福岡県産のものを用いた。
【００５３】
水抽出は、超純水２０ｍＬに抽出用植物原料１ｇを添加し、５分間超音波にかけた後、４℃の温度に保った状態で、一晩攪拌した後に遠心分離（回転数３０００ｒｐｍ、２０分間）を行なった。その後、上清を回収した。また、沈殿物については、これを超純水１０ｍＬに添加して、再度遠心分離を行ない（回転数３０００ｒｐｍ、２０分間）、その上清について、先の遠心分離で回収した上清に添加した。このようにして回収した上清を凍結乾燥した後に冷凍保存したものを植物抽出物とした。
【００５４】
熱水抽出は、水抽出における、４℃の温度に保った状態で、一晩攪拌した後に遠心分離する工程を、９５℃の温度に保った状態で１時間攪拌した後に、遠心分離（回転数３０００ｒｐｍ、２０分間）する工程に代えた点以外は、水抽出と同様に行ない、回収した上清を凍結乾燥した後に冷凍保存したものを植物抽出物とした。
【００５５】
エタノール抽出は、エタノール２０ｍＬに抽出用植物原料１ｇを添加し、５分間超音波にかけた後、室温で１時間攪拌し、遠心分離を行なった（回転数３０００ｒｐｍ、５分間）。その後、上清を回収した。また、沈殿物については、これを超純水１０ｍＬに添加して、再度遠心分離を行ない（回転数３０００ｒｐｍ、５分間）、その上清について、先の遠心分離で回収した上清に添加した。このようにして回収した上清を冷凍保存したものを植物抽出物とした。
【００５６】
［糖化反応阻害率算出方法］
糖化反応の一つの経路として、中間体であるメチルグリオキサール（ＭＧＯ）とタンパク質とが反応してＭＧＯ−タンパク質結合体が形成される反応がある。その後、かかるＭＧＯ−タンパク質結合体は、酸化、脱水、縮合などを経て糖化最終生成物（ＡＧＥ）を形成する。なお、ＭＧＯ−タンパク質反応産物には蛍光を発するものがある。したがって、植物抽出物の添加によるＭＧＯ−タンパク質反応産物由来の蛍光強度の変化を測定することにより、ＭＧＯ−タンパク質反応産物の生成の阻害率を算出することができ、ＭＧＯに由来する糖化反応阻害率を算出することができる。なお、植物抽出物には、蛍光を発するものや、光を吸収するものがあり、タンパク質に吸着するものがある。そのためＭＧＯ−タンパク質反応産物に吸着しない成分の影響はトリクロロ酢酸によりＭＧＯ−タンパク質反応産物を沈殿させて除去し、吸着する成分については植物抽出物に由来する消光率を測定し、見かけの阻害率から、消光率を減じることにより、真の阻害率を算出することができる。
【００５７】
［糖化反応阻害試験］
（１）見かけの阻害率算出
下記表１に示される、水抽出または熱水抽出の植物抽出物を、４０ｍｇ／ｍＬとなるように０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）に溶解し植物抽出物溶液とした。エタノール抽出の植物抽出物はそのまま用いた。６０ｍＭメチルグリオキサール（ＭＧＯ）５０μＬと、２０ｍｇ／ｍＬ牛血清アルブミン（ＢＳＡ）５０μＬと、植物抽出物溶液または植物抽出物を、植物抽出物が表１に記載の終濃度（１．７ｍｇ／ｍＬ、３．３ｍｇ／ｍＬ、６．７ｍｇ／ｍＬ、１３．３ｍｇ／ｍＬ、または３．３ｖ／ｖ％）となるように５０μＬ添加して、３７℃の温度で１週間放置し、反応させた。反応終了後、１００％（ｗ／ｖ）トリクロロ酢酸溶液を１７μＬ加えて攪拌し、遠心分離（回転数１８００ｒｐｍ、１０分間）を行なった。その後、上清を吸引除去し、０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）にて洗浄し、リン酸緩衝液を吸引除去した。その後、沈殿にアルカリ性リン酸緩衝液（ｐＨ１０．０）を２００μＬ加えて溶解し、これを測定試料とした。
【００５８】
また、試料植物抽出物溶液または植物抽出物の代わりに０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）を５０μＬ添加したものを対照物とした。
【００５９】
蛍光プレートリーダー（装置名：ＡＲＶＯ−ＭＸ、パーキンエルマー社製）を用いて、励起フィルタを３５５／４０ｎｍ、蛍光フィルタを４６０／２５ｎｍとして、各測定試料の蛍光強度（Ｉｓ）、ブランクの蛍光強度（Ｉｂ）、および対照物の蛍光強度（Ｉｃ）を測定し、次の式１：
見かけの阻害率（％）＝100−{(Is−Ib)/(Ic−Ib)}×100
により、見かけの阻害率を算出した。
【００６０】
（２）消光率算出
０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）５０μＬに、かかる緩衝液で調製した６０ｍＭメチルグリオキサール（ＭＧＯ）５０μＬと、２０ｍｇ／ｍＬ牛血清アルブミン（ＢＳＡ）５０μＬとを混合し３７℃の温度で１週間放置して反応させた。その後、植物抽出物溶液または植物抽出物を、表１に記載の終濃度（１．７ｍｇ／ｍＬ、３．３ｍｇ／ｍＬ、６．７ｍｇ／ｍＬ、１３．３ｍｇ／ｍＬ、または３．３ｖ／ｖ％）となるように添加して、１日放置した後に、トリクロロ酢酸溶液１７μＬを加えて攪拌し、遠心分離（回転数１８００ｒｐｍ、１０分間）を行なった。その後、上清を吸引除去し、０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）にて洗浄し、リン酸緩衝液を吸引除去した。その後、沈殿にアルカリ性リン酸緩衝液（ｐＨ１０．０）を２００μＬ加えて溶解し、これを測定試料とした。
【００６１】
また、試料植物抽出物溶液または植物抽出物の代わりに０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）を５０μＬ添加したものを対照物とした。
【００６２】
上記（１）と同様の方法により、各測定試料の蛍光強度（Ｉ’ｓ）、対照物の蛍光強度（Ｉ’ｃ）を測定し、次の式２：
消光率（％）＝{(I'c−I's)/(I'c)}×100
により、消光率を算出した。
【００６３】
（３）真の阻害率算出
ＭＧＯ−ＢＳＡ反応産物の蛍光強度に基づく真の阻害率について、ＭＧＯ−ＢＳＡ反応産物以外の成分に由来する蛍光の発生または蛍光の消光の影響を排除する次の式３：
真の阻害率（％）＝見かけの阻害率（％）−消光率（％）
により算出した。
【００６４】
［結果］
上記にて測定・算出した各植物抽出物の真の阻害率を糖化反応阻害率として以下の表１に示す。
【００６５】
【表１】
2015160842.tif 000002
【００６６】
表１に示すように、表１に示される各植物抽出物はいずれもＭＧＯ−ＢＳＡ反応産物形成阻害作用、すなわち糖化反応阻害作用を示した。特に、アオジソ（葉）、ローズマリー（枝）、サボリー（全草）、イェルバ・マテ（葉）、ローズヒップ（全草）、落花生（種皮）、ブドウ（巨峰の枝、果実、果皮、種子）、ブドウ（デラウェア、枝）、ブドウ（ピオーネ、枝）、ブドウ（ベリーＡ、枝）、ブドウ（キャンベル、種子）、コーヒーノキ（種子（焙煎、生））、アンズ（種子）、カキノキ（ヘタ）、オリーブ（果実、葉）、チャノキ（葉）は、ＡＧＥｓの生成阻害やカルボニル化合物の捕捉作用を有することが知られているアミノグアニジン３ｍＭの阻害率（約３０％）と同等乃至それ以上の阻害率を有しており、優れた糖化反応阻害作用を示した。
【００６７】
なお、フキ、クリ、落花生、カキノキ、ローズヒップ、ブルーベリー、ザクロ、ローズマリー、ブドウ、アンズ、シソ、セージ、ペパーミント、サボリー、イェルバ・マテ、コーヒーノキ、オリーブ、チャノキについて、表１に示す部位以外の部位を用いて、上記と同様に糖化反応阻害率を求める実験を行なったが、特に表１に示す部位が優れた糖化反応阻害作用を示した。
【産業上の利用可能性】
【００６８】
本発明の糖化反応阻害剤は、特定の植物又はその加工物を含有することにより、優れた糖化反応阻害作用を有する。本発明の糖化反応阻害剤は、そのまま又は種々の成分を加えて、経口投与または摂取用の組成物や、皮膚外用組成物に含有させて好適に用いることができる。