(57)【要約】【課題】光学機器によりローアングルの撮影を簡単かつ安定して行うことができる光学機器用雲台を提供する。【解決手段】テレビカメラ１が装着される装着プレート５０と、装着プレート５０をチルト方向に移動可能に支持するチルト機構３０とを有する。チルト機構３０は、第１のレール部材３４と第２のレール部材３６が三角形状に接合されると共に装着プレート５０の両側に配置されるレール架台３２と、第１のレール部材３４と係合して移動案内される第１のローラ５２と第２のレール部材３６と係合して移動案内される第２のローラ５４とが設けられた装着プレート５０を有する。【選択図】  図１
2015166821.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光学機器が装着される装着プレートと、
前記装着プレートをチルト方向に移動可能に支持するチルト機構とを有し、
前記チルト機構は、
第１のレール部材と第２のレール部材が三角形状に接合され、前記装着プレートの両側に配置されるレール架台と、
前記装着プレートに設けられ、前記第１のレール部材に案内されて移動する第１の部材と、
前記装着プレートに第１の部材から離間して設けられ、前記第２のレール部材に案内されて移動する第２の部材と、
を有することを特徴とする光学機器用雲台。
【請求項２】
前記レール架台をパン方向に回転させるパン機構を有することを特徴とする請求項１記載の光学機器用雲台。
【請求項３】
前記装着プレートは、前記チルト機構により前記光学機器をチルトさせた際、該光学機器のバランスを調整する調整錘を装着する装着部材を有することを特徴とする請求項１又は２記載の光学機器用雲台。
【請求項４】
前記第１の部材及び前記第２の部材はローラであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の光学機器用雲台。
【請求項５】
前記レール架台は、前記第１のレール部材と前記第２のレール部材のなす角度が９０°であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の光学機器用雲台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学機器が取り付けられる光学機器用雲台に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、カメラや双眼鏡などの光学機器を地面に設置した三脚に載せ、光学機器の光軸を意図する方向へ自由に向けてアングルを設定することができる雲台が知られている（特許文献１）。この雲台の中でも、動画撮影を行うカメラ用の雲台（バランス雲台）は二軸構造で、カメラに連動した棒（パン棒）を操作することで、横（パン）・縦（チルト）方向へ自由に角度を変えることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−２６６６１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、カメラ（光学機器）を用いて、ローアングルの撮影を行う必要が生じることがある。三脚に雲台を取り付けた一般的な機構を用いてローアングルの撮影を行おうとすると、三脚の高さ分だけカメラ位置が高くなり、十分低い位置でのローアングル撮影ができない。
【０００５】
またカメラを直接床置きにし、所定のチルト角度でカメラを楔や砂袋などで固定することも考えられる。しかしながらこの方法では、光軸的なアングルが固定されチルト方向及びパン方向のカメラワークができないという問題点があった。
【０００６】
本発明のある態様の例示的な目的のひとつは、光学機器によるローアングルの撮影を簡単に行うことができる光学機器用雲台を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のある態様によると、
光学機器が装着される装着プレートと、
前記装着プレートをチルト方向に移動可能に支持するチルト機構とを有し、
前記チルト機構は、
第１のレール部材と第２のレール部材が三角形状に接合され、前記装着プレートの両側に配置されるレール架台と、
前記装着プレートに設けられ、前記第１のレール部材に案内されて移動する第１の部材と、
前記装着プレートに第１の部材から離間して設けられ、前記第２のレール部材に案内されて移動する第２の部材とを備える。
【発明の効果】
【０００８】
本発明のある態様によると、安定したローアングル撮影を容易に行うことが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、ある実施形態である光学機器用雲台の側面図である。
【図２】図２は、ある実施形態である光学機器用雲台の平面図である。
【図３】図３は、ある実施形態である光学機器用雲台の動作を説明するための概略図である。
【図４】図４は、レール架台の頂角を説明するための図である。
【図５】図５は、装着される光学機器の重心に基づく光学機器用雲台の調整を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
次に、添付の図面を参照しながら、本発明の限定的でない例示の実施形態について説明する。
【００１１】
なお、添付の全図面の中の記載で、同一又は対応する部材又は部品には、同一又は対応する参照符号を付し、重複する説明を省略する。また、図面は、特に指定しない限り、部材もしくは部品間の相対比を示すことを目的としない。従って、具体的な寸法は、以下の限定的でない実施形態に照らし、当業者により決定することができる。
【００１２】
また、以下説明する実施形態は、発明を限定するものではなく例示であって、実施形態に記述される全ての特徴やその組み合わせは、必ずしも発明の本質的なものであるとは限らない。
【００１３】
図１及び図２は、本発明のある実施形態である光学機器用雲台を示している。
【００１４】
本実施形態では、光学機器としてテレビカメラ１を例に挙げて説明する。よって、以下光学機器用雲台をテレビカメラ用雲台１０というものとする。なお、本発明のある実施形態である光学機器用雲台の適用はテレビカメラ用雲台１０に限定されるものではなく、双眼鏡、写真機、映画用カメラ等の他の光学機器に対しても適用が可能なものである。
【００１５】
テレビカメラ用雲台１０はテレビカメラ１が装着され、撮影を行う際にこのテレビカメラ１を支持するものである。特に本実施形態に係るテレビカメラ用雲台１０は、後述するようにテレビカメラ１によりローアングルの撮影を行うのに適したものである。
【００１６】
テレビカメラ用雲台１０は、基台２０、チルト機構３０、装着プレート５０、及びパン機構７０等を有している。
【００１７】
先ず、基台２０について説明する。基台２０は、ローアングル撮影を行う際に地面或いは床面等の上部に設置される。チルト機構３０、装着プレート５０、及びパン機構７０等は、この基台２０の上部に配設されている。
【００１８】
基台２０は、３本の脚部２１Ａ〜２１Ｃと円盤部２２とを有している。３本の脚部２１Ａ〜２１Ｃは、中央に配設された円盤部２２から約１２０°間隔で三方向に延出するよう構成されている。
【００１９】
このように、脚部２１Ａ〜２１Ｃが三方向に延出することにより、据え付け状態において基台２０の安定化を図ることができる。なお脚部２１Ａ〜２１Ｃの間隔は、基台２０の安定化が図れるならば必ずしも等角度にする必要はない。また、円盤部２２に対して脚部２１Ａ〜２１Ｃを折り畳み可能な構成とし、携帯性の向上を図った構成としてもよい。
【００２０】
各脚部２１Ａ〜２１Ｃの先端部には、水平調整ねじ２４Ａ〜２４Ｃが設けられている。また、後述するレール架台３２Ｂには水準器２６が配設されている。よって、水平調整ねじ２４Ａ〜２４Ｃを調整することにより、レール架台３２Ａ，３２Ｂを水平に設定することができる。
【００２１】
次に、チルト機構３０について説明する。チルト機構３０は、上記した基台２０の上部にパン機構７０を介して配設される。チルト機構３０は、レール架台３２Ａ，３２Ｂと、それぞれを結合する底部３８を有している。底部３８は長方形状の金属板材である。この底部３８は、パン機構７０を介して基台２０にも接続されている。
【００２２】
一対のレール架台３２Ａ，３２Ｂは、底部３８の長辺側の側縁部にそれぞれ立設されている。各レール架台３２Ａ，３２Ｂは、第１のレール部材３４Ａ，３４Ｂ、第２のレール部材３６Ａ，３６Ｂ、及び側板部４０Ａ，４０Ｂを有している。
【００２３】
なお以下の説明において、レール架台３２Ａ，３２Ｂ、第１のレール部材３４Ａ，３４Ｂ、第２のレール部材３６Ａ，３６Ｂ、及び側板部４０Ａ，４０Ｂのそれぞれを総称する場合、レール架台３２、第１のレール部材３４、第２のレール部材３６、側板部４０ということがある。
【００２４】
第１のレール部材３４及び第２のレール部材３６は、例えばそれぞれ断面が略Ｌ字形状とされたＬ字鋼を用いている。このＬ字鋼よりなる第１のレール部材３４及び第２のレール部材３６の一辺は、後述する各ローラ５２Ａ，５２Ｂ，５４Ａ，５４Ｂのガイドレールとして機能する。なお、第１及び第２のレール部材３４，３６の形状は、Ｌ字形状に限定されるものではない。
【００２５】
第１のレール部材３４と第２のレール部材３６は、所定の角度θ（図１に矢印で示す）で接合されている。よって、第１のレール部材３４、第２のレール部材３６、及び底部３８は、正面視で三角形状に配置された構成となっている。
【００２６】
後述するように本実施形態では、第１のレール部材３４と第２のレール部材３６のなす角度θはθ=９０°とされている。また、第１のレール部材３４と第２のレール部材３６の長さは等しく設定されている。よって、第１のレール部材３４、第２のレール部材３６、及び底部３８で構成される三角形は、直角二等辺三角形となる。
【００２７】
側板部４０は、三角形を構成する第１のレール部材３４、第２のレール部材３６、及び底部３８の内部に配設されている。側板部４０を設けることにより、レール架台３２の強度を高めることができる。
【００２８】
側板部４０Ａ，４０Ｂの内、一方の側板部４０Ａには長孔４２が形成されている。この長孔４２は所定の曲率を有している。この長孔４２には、チルト方向固定ネジ６０が挿通されている。
【００２９】
このチルト方向固定ネジ６０は装着プレート５０に取り付けられており、後述するように装着プレート５０の移動に伴い移動する。長孔４２は、このチルト方向固定ネジ６０の移動を許容する形状とされている。
【００３０】
次に、装着プレート５０について説明する。装着プレート５０は、プレート本体５１、第１のローラ５２Ａ，５２Ｂ、第２のローラ５４Ａ，５４Ｂ、第１のホルダ５６Ａ，５６Ｂ、第２のホルダ５８Ａ、５８Ｂ、チルト方向固定ネジ６０、及びカウンタアーム６２等を有している。
【００３１】
なお以下の説明において、第１のローラ５２Ａ，５２Ｂ、第２のローラ５４Ａ，５４Ｂ、第１のホルダ５６Ａ，５６Ｂ、及び第２のホルダ５８Ａ、５８Ｂのそれぞれを総称する場合、第１のローラ５２、第２のローラ５４、第１のホルダ５６、第２のホルダ５８ということがある。
【００３２】
プレート本体５１は、図２に示されるように平面視で矩形形状とされている。このプレート本体５１は、その上部にテレビカメラ１を載置できる大きさとされている。前記したレール架台３２Ａ，３２Ｂは、このプレート本体５１の長辺側の両側部と対向するよう配置されている。
【００３３】
各ローラ５２Ａ，５２Ｂ，５４Ａ，５４Ｂは、プレート本体５１の四隅に配置されている。具体的には、プレート本体５１の図中左側の両端部には第１のホルダ５６Ａ，５６Ｂが配設されており、第１のローラ５２Ａ，５２Ｂはこの第１のホルダ５６Ａ，５６Ｂに軸承されている。
【００３４】
同様に、プレート本体５１の図中右側の両端部には第２のホルダ５８Ａ，５８Ｂが配設されており、第２のローラ５４Ａ，５４Ｂはこの第２のホルダ５８Ａ，５８Ｂに軸承されている。従って、第１のローラ５２と第２のローラ５４は、装着プレート５０の長手方向に離間して配置された構成となっている。
【００３５】
装着プレート５０は、上方からチルト機構３０に装着される。装着プレート５０がチルト機構３０に装着された状態において、第１のローラ５２Ａは第１のレール部材３４Ａと係合し、第１のローラ５２Ｂは第１のレール部材３４Ｂと係合し、第２のローラ５４Ａは第２のレール部材３６Ａと係合し、第２のローラ５４Ｂは第２のレール部材３６Ｂと係合する。
【００３６】
これにより、第１のローラ５２は第１のレール部材３４に沿って移動し、第２のローラ５４は第２のレール部材３６に沿って移動する構成となる。よって、第１のローラ５２が第１のレール部材３４に沿って上動し、第２のローラ５４が第２のレール部材３６に沿って下動することにより、装着プレート５０は図中左側の端部が図中矢印Ａ１方向に移動し、図中右側端部は図中矢印Ｂ２方向に移動（揺動）する。
【００３７】
逆に、第１のローラ５２が第１のレール部材３４に沿って下動し、第２のローラ５４が第２のレール部材３６に沿って上動することにより、装着プレート５０の図中左側の端部は図１中に矢印Ａ２で示す方向に移動し、右側端部は図中矢印Ｂ１で示す方向に移動（揺動）する。
【００３８】
よって、装着プレート５０にテレビカメラ１を装着していた場合、このように装着プレート５０が移動することにより、テレビカメラ１はチルト動作を行うことになる。なお以下の説明において、装着プレート５０が上記した矢印Ａ１，Ａ２方向及び矢印Ｂ１，Ｂ２方向の移動する動作をチルト動作ということとする。
【００３９】
チルト方向固定ネジ６０は、前記した側板部４０Ａに形成された長孔４２を介してプレート本体５１の側壁の中央位置に螺着される。このチルト方向固定ネジ６０は装着プレート５０のチルト動作に伴い移動（揺動）するが、長孔４２はチルト方向固定ネジ６０の移動軌跡に対応するよう形成されている。よって、チルト方向固定ネジ６０が長孔４２の内部を移動することにより、装着プレート５０のチルド動作は確保される。
【００４０】
また、チルト方向固定ネジ６０を締め付けることにより、側板部４０Ａとプレート本体５１とは相対的に圧接され、これにより装着プレート５０の移動は規制される。従って、チルト方向固定ネジ６０を緩めた状態で装着プレート５０を所望する任意のチルト角に位置決めし、その上でチルト方向固定ネジ６０を締め付けることにより、この所望チルト角度に装着プレート５０を固定することができる。
【００４１】
カウンタアーム６２は、テレビカメラ１が装着プレート５０に装着されたときの、テレビカメラ１及び装着プレート５０の合成重心位置を調整するものである。このカウンタアーム６２は、アーム取り付け部６４を用いて第１のホルダ５６Ａに取り付けられている。なお本実施形態では、カウンタアーム６２を第１のホルダ５６Ａのみに配設した例を示しているが、他のホルダ５６Ｂ，５８Ａ，５８Ｂの全部或いはその一部に配設してもよい。
【００４２】
カウンタアーム６２は、上部に単数又は複数のカウンタ６６を装着できる構成とされている。またカウンタアーム６２は、第１のホルダ５６Ａに対して角度調整可能な構成とされている。よって、カウンタアーム６２に装着するカウンタアーム６２の重さ、及び第１のホルダ５６Ａに対する角度を変化させることにより、テレビカメラ１及び装着プレート５０の合成重心の位置を調整することができる。
【００４３】
パン機構７０は、基台２０とチルト機構３０との間に設けられている。このパン機構７０は、円盤部２２の上部に配設されている。またパン機構７０は回転軸（図に現れず）を有しており、この回転軸の上端部はチルト機構３０の底部３８に固定されている。この回転軸は、円盤部２２の中心位置に立設されている
このパン機構７０により、チルト機構３０は基台２０に対して回転可能な構成となる。よって、装着プレート５０にテレビカメラ１を装着した状態で基台２０に対してチルト機構３０が回転すると、テレビカメラ１も基台２０に対して回転することになる。これにより、テレビカメラ１をパン方向に回転することが可能になる。
【００４４】
また、チルト機構３０を構成する底部３８には、パン方向固定ネジ４４が配設されている。このパン方向固定ネジ４４は、底部３８に進退可能に設けられている。またパン方向固定ネジ４４を締め付けることにより、パン方向固定ネジ４４の下端部は円盤部２２に圧接される。よって、パン方向固定ネジ４４を緩めた状態で装着プレート５０を所望する任意のパン方向に位置決めし、その上でパン方向固定ネジ４４を締め付けることにより、装着プレート５０を所望するパン方向に固定することができる。
【００４５】
続いて、上記構成とされたテレビカメラ用雲台１０の使用方法及び動作について説明する。
【００４６】
テレビカメラ用雲台１０を用いてテレビカメラ１の撮影を行うには、脚部２１Ａ〜２１Ｃを開いた上で、撮影を実施する地面或いは床面（以下、地面等という）上にテレビカメラ用雲台１０を据え付ける。続いて、据え付けられたテレビカメラ用雲台１０にテレビカメラ１を装着する。なお、予めテレビカメラ１をテレビカメラ用雲台１０に装着した上で、テレビカメラ用雲台１０を地面等に据え付けることとしてもよい。
【００４７】
テレビカメラ用雲台１０が地面等に据え付けられると、水準器２６を見つつ各脚部２１Ａ〜２１Ｃに配設された水平調整ねじ２４Ａ〜２４Ｃを調整し、テレビカメラ１（装着プレート５０）を水平状態となるよう調整する。この調整を行うことにより、撮影位置が不整地であっても、テレビカメラ１を確実かつ容易に水平状態に調整することができる。
【００４８】
続いて、パン方向固定ネジ４４を緩めと共に、パン機構７０を用いて基台２０に対してテレビカメラ１（チルト機構３０及び装着プレート５０）を回転させ、テレビカメラ１を所望するパン方向に位置決めする。テレビカメラ１のパン方向の位置決めが終了すると、パン方向固定ネジ４４を締め付けてテレビカメラ１を所望するパン方向に固定する。
【００４９】
パン方向に対する位置決めが終了すると、チルト機構３０を用いてテレビカメラ１のチルト方向の位置決めを行う。
【００５０】
図３は、テレビカメラ用雲台１０によるテレビカメラ１のチルト方向の位置決め動作を説明するための図である。なお図３では、テレビカメラ１の撮像レンズ２が図中左側となるよう、テレビカメラ１をテレビカメラ用雲台１０に装着した例を示している。
【００５１】
図３（Ａ）は、テレビカメラ１が水平である状態（水平状態という）を示している。この水平状態から第１のローラ５２を第１のレール部材３４に沿って上動させると共に、第２のローラ５４を第２のローラ５４に沿って下動させると、図３（Ｂ）に示すように装着プレート５０は移動する。これにより撮像レンズ２は矢印Ａ１方向に移動し、テレビカメラ１の後方部は矢印Ｂ２方向に移動する。また図３（Ｃ）は、撮像レンズ２が上方向に向く限度位置まで装着プレート５０が移動した状態を示している。
【００５２】
一方、水平状態から第１のローラ５２を第１のレール部材３４に沿って下動させると共に、第２のローラ５４を第２のローラ５４に沿って上動させると、図３（Ｄ）示すように撮像レンズ２は矢印Ａ２方向に移動し、テレビカメラ１の後方部は矢印Ｂ１方向に移動する。
【００５３】
このように、第１及び第２のローラ５２，５４が第１及び第２のレール部材３４，３６に沿って移動し、これに伴い装着プレート５０が移動（揺動）することにより、テレビカメラ１をチルト方向に移動させることができる。この際、テレビカメラ１のチルトできる範囲（即ち、装着プレート５０の可動範囲）は、撮影上からは広い方が望ましい。
【００５４】
テレビカメラ用雲台１０において、装着プレート５０の可動範囲を大きくできる構成について図４を用いて説明する。
【００５５】
先ず、第１のレール部材３４と第２のレール部材３６の長さに注目する。各ローラ５２，５４はレール部材３４，３６に沿って移動する。よって、レール部材３４，３６の長さが異なっていると短いレール部材により可動範囲が決められるため、レール部材３４，３６の長さは等しいことが望ましい。
【００５６】
また、第１のレール部材３４と第２のレール部材３６のなす角度θ（以下、頂角θという）は、図４（Ａ）に示すように９０°に設定することが望ましい。
【００５７】
これは、図４（Ｂ）に示すように頂角θが９０°より小さいと（図４（Ｂ）では、θ=６０°の例を示している）、第１のローラ５２の回転中心と第２のローラ５４の回転中心を結ぶ線分が、第１のレール部材３４又は第２のレール部材３６と直角になると装着プレート５０はそれ以上の移動できなくなってしまう。よって頂角θが９０°より小さい場合には、装着プレート５０は三角形の頂点まで登ることができない。
【００５８】
また、図４（Ｃ）に示すように頂角θが９０°よりも大きくなると（図４（Ｃ）ではθ=１２０°の例を示している）、装着プレート５０が三角形の頂点まで登る可動範囲が小さくなるからである。
【００５９】
これに対して図４（Ａ）に示すように頂角を９０°にすると、装着プレート５０は三角形の頂点まで登ることができ、理論上最大の４５°まで可動領域をとることができる。なお、図４（Ａ）に示すように装着プレート５０が大きく傾いた状態となっても、例えば各ローラ５２Ａ，５２Ｂ，５４Ａ，５４Ｂの軸受部分に摩擦機構又はクラッチ機構等を組み込むことにより装着プレート５０を静止させることは可能である。
【００６０】
本実施形態のように直角二等辺三角形の形状とされたレール架台３２（第１及び第２のレール部材３４，３６）に、第１のローラ５２及び第２のローラ５４が四隅位置に設けられた装着プレート５０を装着した場合、装着プレート５０の重心Ｇを考慮しないと装着プレート５０は図３（Ａ）に示すように水平状態で静止する。
【００６１】
ここで、テレビカメラ１の重心Ｇの位置と装着プレート５０の姿勢について考察する。図５（Ａ）に示すように、テレビカメラ１の重心Ｇが低い位置にある場合には、レール架台３２Ａ，３２Ｂに装着プレート５０を装着した際、装着プレート５０は安定して水平状態となる。
【００６２】
これに対し、図５（Ｂ）に示すようにテレビカメラ１の重心Ｇが高い場合には、装着プレート５０は不安定な状態となる。そして、重心Ｇの位置がつり合い位置から矢印Ａ２或いは矢印Ｂ２方向に若干量移動しただけで、どちらかのローラ５２，５４が地面或いは床面等に着くまで装着プレート５０は傾いてしまう。
【００６３】
しかしながら、実際に装着プレート５０の移動に寄与するのは、テレビカメラ１の重心Ｇと装着プレート５０の重心との合成重心である。テレビカメラ１の重心Ｇは、基本的には変更することは困難である。しかしながら、装着プレート５０は、カウンタ６６を設けることにより重心位置を調整することが可能である。
【００６４】
本実施形態に係るテレビカメラ用雲台１０では、装着プレート５０に図１に示すように装着プレート５０にカウンタアーム６２を設け、このカウンタアーム６２にカウンタ６６を適宜装着することにより装着プレート５０の重心位置を調整する構成としている。
【００６５】
カウンタアーム６２は、単数或いは複数カウンタ６６を装着できる構成とされている。また、カウンタ６６も重さの異なる複数種類のものが用意されている。更に、カウンタアーム６２はアーム取り付け部６４により第１のホルダ５６Ａ（装着プレート５０）に対して角度調整が可能な構成とされている。
【００６６】
このように、カウンタアーム６２の角度とカウンタ６６の量を適宜調整することにより、水平位置ばかりでなく、任意のチルト角でレール架台３２に対して装着プレート５０を静止させることが可能になる。
【００６７】
上記のように構成されたチルト機構３０を用いてテレビカメラ１のチルト方向の位置決めを行うには、先ずカウンタアーム６２の角度とカウンタ６６の量を調整する。この調整は、実際にテレビカメラ１が装着された装着プレート５０を移動させ、装着プレート５０がいずれのチルト角においても静止するようカウンタアーム６２の角度とカウンタ６６の量を調整する。この調整処理が終了することにより、装着プレート５０を任意位置で静止させることが可能になる。
【００６８】
本実施形態に係るテレビカメラ用雲台１０では、テレビカメラ１が装着された状態で、テレビカメラ１はレール架台３２Ａとレール架台３２Ｂとの間に位置している。即ち従来の雲台では、テレビカメラを雲台の上部に装着する構成であったが、本実施形態のテレビカメラ用雲台１０では、テレビカメラ１の一部はテレビカメラ用雲台１０の内部に位置した構成となっている。
【００６９】
また、レール架台３２に対して装着プレート５０を移動可能に支持する第１及び第２のローラ５２，５４は、第１及び第２のホルダ５６，ホルダ５８により装着プレート５０の上面よりも高い位置に配設されている。よって、装着プレート５０を各ローラ５２，５４よりも低い位置、即ち基台２０に近い低い位置で移動させることができる。
【００７０】
このように、本実施形態に係るテレビカメラ用雲台１０を用いることにより、テレビカメラ１により極めて低いローアングル撮影が可能となる。また、テレビカメラ用雲台１０の地面等への据え付けも容易であり、短時間で容易にローアングル撮影を行うことが可能になる。更に、ローアングルの撮影であっても撮影者の意図するカメラアングルを円滑に実現することができる。
【００７１】
以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は上記した特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形・変更が可能なものである。
【符号の説明】
【００７２】
１  テレビカメラ
１０  テレビカメラ用雲台
２０  基台
２１Ａ，２１Ｂ，２１Ｃ  脚部
２２  円盤部
２４Ａ，２４Ｂ，２４Ｃ  水平調整ねじ
２６  水準器
３０  チルト機構
３２  レール架台
３２Ａ，３２Ｂ  レール架台
３４，３４Ａ，３４Ｂ  第１のレール部材
３６，３６Ａ，３６Ｂ  第２のレール部材
３８  底部
４０Ａ，４０Ｂ  側板部
４２  長孔
４４  パン方向固定ネジ
５０  装着プレート
５２，５２Ａ，５２Ｂ  第１のローラ
５４，５４Ａ，５４Ｂ  第２のローラ
５６，５６Ａ，５６Ｂ  第１のホルダ
５８，５８Ａ，５８Ｂ  第２のホルダ
６０  チルト方向固定ネジ
６２  カウンタアーム
６４  アーム取り付け部
６６  カウンタ
７０  パン機構
【図１】
2015166821.tif 000003
【図２】
2015166821.tif 000004
【図３】
2015166821.tif 000005
【図４】
2015166821.tif 000006
【図５】
2015166821.tif 000007