(57)【要約】【課題】媒体支持部として使用した場合に媒体の引っ掛かりの虞の少ない網体を提供する。【解決手段】本発明の網体１は、第１の方向Ｘに沿って設けられる第１線材７と、第１の方向Ｘと交差する第２の方向Ｙに沿って設けられる第２線材９とを互い違いに編むことによって形成される網目構造１３を有し、第１線材７と第２線材９とが交差する交差部位１５では、２本以上の第１線材７が第２線材９と交差し、第１線材７の一部７Ａが第２線材９の一方の側Ｚ１に位置し、第１線材７の他部７Ｂが前記第２線材９の他方の側Ｚ２に位置する配置で編まれている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の方向に沿って設けられる第１線材と、該第１の方向と交差する第２の方向に沿って設けられる第２線材とを互い違いに編むことによって形成される網目構造を有し、
前記第１線材と第２線材とが交差する交差部位では、
２本以上の前記第１線材が前記第２線材と交差し、
該第１線材の一部が前記第２線材の一方の側に位置し、該第１線材の他部が前記第２線材の他方の側に位置する配置で編まれていることを特徴とする網体。
【請求項２】
請求項１に記載の網体において、
前記２本以上の第１線材に対して編まれる第２線材は、１本または前記第１線材の本数よりも少ない本数を一束にして編まれていることを特徴とする網体。
【請求項３】
請求項１または２に記載の網体において、
前記交差部位での前記２本以上の第１線材の線径及び線種と、該交差部位での１本または複数本を一束とする第２線材の線径及び線種は、少なくとも一方が同じもので構成されていることを特徴とする網体。
【請求項４】
請求項１または２に記載の網体において、
前記交差部位での前記２本以上の第１線材の線径及び線種と、該交差部位での１本または複数本を一束とする第２線材の線径及び線種は、少なくともその一部が異なる線径及び線種の組み合わせによって構成されていることを特徴とする網体。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか一項に記載の網体において、
前記交差部位での前記２本以上の第１線材は、隣り合う第１線材同士が接触した状態で設けられていることを特徴とする網体。
【請求項６】
請求項１から４のいずれか一項に記載の網体において、
前記交差部位での前記２本以上の第１線材は、隣り合う第１線材同士が離間した状態で設けられていることを特徴とする網体。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか一項に記載の網体において、
前記第１線材は３本以上から成り、
前記第１線材と第２線材とが交差する交差部位では、
前記第１線材の一部が前記第２線材の一方の側に位置し、
前記第１線材の他部が前記一部の第１線材の両側に位置し、該両側に位置する前記第１線材は前記第２線材の他方の側に位置する配置で編まれている、ことを特徴とする網体。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか一項に記載の網体において、
前記網体はステンレス鋼製であり、
前記第１線材と第２線材の線径は７０μｍ〜３００μｍの範囲に設定されていることを特徴とする網体。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか一項に記載の網体において、
前記網体の開口率は１０％〜６０％の範囲に設定されていることを特徴とする網体。
【請求項１０】
媒体に向けて液体を吐出する液体吐出ヘッドと、
該液体が吐出された媒体を支持する媒体支持部と、
前記媒体に吐出された液体を加熱して乾燥させる加熱部と、
前記媒体を所定の方向に搬送する搬送部と、を備え、
前記媒体支持部の少なくとも一部は、請求項１から９のいずれか一項に記載された網体によって構成されていることを特徴とする液体吐出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、第１の方向に沿って設けられる第１線材と、該第１の方向と交差する第２の方向に沿って設けられる第２線材と、を互い違いに編むことによって形成される網体及び該網体を液体が吐出された媒体の支持部材である媒体支持部に適用した液体吐出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
第１の方向に沿って設けられる第１線材と、該第１の方向と交差する第２の方向に沿って設けられる第２線材とを互い違いに編むことによって形成される網体は、従来から漁具や防虫ネット、金網等、種々の分野で広く使用されている。  
しかし、網体の構成は一様であり、線材の線径や種類あるいは網目の細かさ等が異なるだけで網体の編み方自体については特に工夫はなされていなかった。
【０００３】
また、網体を熱転写式プリンターの媒体支持部の構成部材として適用する試みが、下記の特許文献１、２に示すように既に実施されている。  
特許文献１、２には媒体搬送路の一部にメッシュ等のスリングを設ける構成が開示されている。そして、該スリングを設けることで加熱によって発生した蒸気が該スリングの開口部から外部に放出されるため媒体に水分が付着することが防止される旨が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−７５７７３号公報
【特許文献２】特開平１０-２１７５７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記網体が、特許文献１、２に示すように媒体を支持する支持部材として使用され、該網体と該網体上の前記媒体とが相対的に移動するような場合、以下の問題が生じる。  
具体的に説明すると、図９に示すように、第１線材１０７と第２線材１０９とを互い違いに編むことによって形成された網体上を一定方向、例えば第１線材１０７に沿う方向に媒体となる用紙１０３が搬送されるような場合には、該用紙１０３の先端角部１０５等が該用紙１０３の搬送方向Ｘと交差する方向Ｙに張られた第２線材１０９に引っ掛かって紙詰まり等の搬送不良を引き起こす場合があった。また、用紙１０３の先端角部１０５等を折り曲げたり、破損させる場合があった。
【０００６】
本発明の目的は、従来にない新規な構成の網体を提供し、網体の用途を拡大することである。  
また、網体を媒体支持部として使用した場合に媒体が該網体に引っ掛かる虞を少なくすることである。  
また、前記網体を使用した搬送安定性に優れた液体吐出装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するための本発明の第１の態様の網体は、第１の方向に沿って設けられる第１線材と、該第１の方向と交差する第２の方向に沿って設けられる第２線材と、を互い違いに編むことによって形成される網目構造を有し、前記第１線材と第２線材とが交差する交差部位では、２本以上の前記第１線材が前記第２線材と交差し、該第１線材の一部が前記第２線材の一方の側に位置し、該第１線材の他部が前記第２線材の他方の側に位置する配置で編まれていることを特徴とする。
【０００８】
本態様によれば、例えば媒体を網体で支持する場合、媒体は第１線材の一部または一部以外（他部）で支持されることになる。従って、当該媒体が第２線材に接触する虞は少なくなり、主に第１線材と接触して支持されることになる。  
これにより、該媒体は、第２線材に引っ掛かり難くなる。
【０００９】
本発明の第２の態様の網体は、前記第１の態様において、前記２本以上の第１線材に対して編まれる第２線材は、１本または前記第１線材の本数よりも少ない本数を一束にして編まれていることを特徴とする。
【００１０】
本態様によれば、前記第１線材と第２線材とが交差する交差部位では、常に第１線材の本数が第２線材の本数よりも多くなる。従って、前記交差部位では第１線材の方が第２線材よりも強度が高くなる。また、第１の方向での媒体の下方への弛み量を小さくすることができる。  
また、前記交差部位では、第１線材の本数分の複数の支点で該媒体が支持されることになるので、１つの支点にかかる接触圧が小さくなって、該媒体の第２の方向での下方への弛み量も小さくすることができる。
【００１１】
本発明の第３の態様の網体は、前記第１の態様または第２の態様において、前記交差部位での前記２本以上の第１線材の線径及び線種と、該交差部位での１本または複数本を一束とする第２線材の線径及び線種は、少なくとも一方が同じもので構成されていることを特徴とする。
【００１２】
本態様によれば、当該網体の網目構造を形成するに際し、第１線材の線径及び線種と第２線材の線径及び線種をできるだけ統一した形で当該網目構造を構成することができるので、網目構造の製造が容易になり、網体の生産性が向上する。  
また、第１線材の線径及び線種と第２線材の線径及び線種の少なくとも一方を同じものにすれば、当該同じにした部分については、同じ性質を持たせることが可能になる。例えば、第１線材と第２線材の線径は同じで、線種が異なる構成にすれば、両線径が同じであるので外見的な網目構造は変わらなくても前記線種の違いによって表面の性状が両線種が同じ場合に比べて異なった網体を得ることが可能になる。
【００１３】
本発明の第４の態様の網体は、前記第１の態様または第２の態様において、前記交差部位での前記２本以上の第１線材の線径及び線種と、該交差部位での１本または複数本を一束とする第２線材の線径及び線種は、少なくともその一部が異なる線径及び線種の組み合わせによって構成されていることを特徴とする。
【００１４】
本態様によれば、個々の線材が有する優れた性質を助長し、欠点を補う線材の組み合わせが可能になる。従って、意匠性あるいは機能性に優れた従来にない複合的な網目構造を有する網体の提供が可能になる。また、例えば第１線材については第２線材よりも摩擦係数の小さな線種を選択し、第２線材については第１線材よりも線径を大きくして強度を向上させる等の使い分けが可能になる。
【００１５】
本発明の第５の態様の網体は、前記第１の態様から第４の態様のいずれか一つの態様において、前記交差部位での前記２本以上の第１線材は、隣り合う第１線材同士が接触した状態で設けられていることを特徴とする。
【００１６】
本態様によれば、当該交差部位における２本以上の第１線材の剛性が高まり、第１の方向での媒体の下方への弛み量を更に小さくすることが可能になる。
【００１７】
本発明の第６の態様の網体は、前記第１の態様から第４の態様のいずれか一つの態様において、前記交差部位での前記２本以上の第１線材は、隣り合う第１線材同士が離間した状態で設けられていることを特徴とする。
【００１８】
本態様によれば、当該網体が例えば蒸気が発生する場所で使用された場合、隣り合う第１線材同士の間に形成された間隙によって、隣り合う第１線材同士の間に存在する蒸気の外部への放出が可能になる。これにより、当該蒸気の結露の虞が低減され、該結露に起因する媒体への液体の付着が低減される。
【００１９】
本発明の第７の態様の網体は、前記第１の態様から第６の態様のいずれか一つの態様において、前記第１線材は３本以上から成り、前記第１線材と第２線材とが交差する交差部位では、前記第１線材の一部が前記第２線材の一方の側に位置し、前記第１線材の他部が前記一部の第１線材の両側に位置し、該両側に位置する前記第１線材は前記第２線材の他方の側に位置する配置で編まれていることを特徴とする。
【００２０】
本態様によれば、前記第１線材の本数を３本以上とすることで第１線材側の剛性が更に高くなるから、第１の方向での媒体の下方への弛み量を更に一層小さくすることが可能になる。
【００２１】
本発明の第８の態様の網体は、前記第１の態様から第７の態様のいずれか一つにおいて、前記網体はステンレス鋼製であり、前記第１線材と第２線材の線径は７０μｍ〜３００μｍの範囲に設定されていることを特徴とする。
【００２２】
本態様によれば、ステンレス鋼は他の多くの金属材よりも熱伝導率が低く冷め難い材料であるので、該網体に赤外線等の電磁波を当てて加熱する場合の加熱効率が向上する。また、線径が３００μｍ以下に設定されているので、該網体上での結露の発生が抑えられる、該網体上に媒体が存在している場合の媒体への液体の付着が低減される。  
また、線径が７０μｍ以上に設定されているので、該網体の強度低下が抑えられる。
【００２３】
本発明の第９の態様の網体は、前記第１の態様から第８の態様のいずれか一つにおいて、前記網体の開口率は１０〜６０％の範囲に設定されていることを特徴とする。
【００２４】
本態様によれば、当該網体の一方の面側で蒸気が発生した場合、該網体の開口率が１０％以上あるので、該網体の開口部からの他方の面側への蒸気の通気量が適切に確保され、蒸気の通気性の低下によって生ずる媒体への液体の付着の虞が低減される。
【００２５】
本発明の第１０の態様の液体吐出装置は、媒体に向けて液体を吐出する液体吐出ヘッドと、該液体が吐出された媒体を支持する媒体支持部と、前記媒体に吐出された液体を加熱して乾燥させる加熱部と、前記媒体を所定の方向に搬送する搬送部と、を備え、前記媒体支持部の少なくとも一部は、第１の態様から第９の態様のいずれか一つの態様に記載された網体によって構成されていることを特徴とする。
【００２６】
本態様によれば、液体吐出装置の媒体支持部に要求される吐出された液体が蒸発してできた蒸気の良好な通気性と、繰り返しての使用に耐えられる高い強度とを確保した状態で、媒体の媒体支持部への引っ掛かりの慮の少ない搬送安定性に優れた液体吐出装置を提供することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の実施形態１に係る網体を表す斜視図。
【図２】本発明の実施形態１に係る網体を表し、（Ａ）は一部の平面図、（Ｂ）は同正面図、（Ｃ）は同側面図。
【図３】本発明の実施形態１に係る網体を表図で、（Ａ）は一部の正面図、（Ｂ）は同側面図。
【図４】本発明の実施形態２に係る網体を表し、（Ａ）は一部の平面図、（Ｂ）は同正面図、（Ｃ）は同側面図。
【図５】本発明の実施形態２に係る網体を表図で、（Ａ）は一部の正面図、（Ｂ）は同側面図。
【図６】本発明の網体における各タイプ別の要素の違いを表す説明図。
【図７】本発明の実施形態３に係る液体吐出装置を表す概略構成模式図。
【図８】本発明の実施形態３に係る液体吐出装置の媒体支持部周辺を表す側断面図。
【図９】従来の網体の構成とその問題点を表す平面図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下に、本発明の網体及び液体吐出装置について、添付図面を参照して詳細に説明する。  
尚、以下の説明では最初に本発明の網体の構成と作用態様について、図１〜図５に示す実施形態１、２の２つの実施形態と、図６に示す各タイプ別の要素の違いと、に基づいて具体的に説明する。次いで、該網体を媒体支持部に適用した本発明の液体吐出装置の構成と作用態様について、図７及び図８に示す実施形態３を例にとって説明する。
【００２９】
［実施形態１］（図１〜図３及び図６中のＡ、Ｄ、Ｅタイプ参照）
網体１は、第１の方向Ｘに沿って設けられる第１線材７と、該第１の方向Ｘと交差する第２の方向Ｙに沿って設けられる第２線材９とを互い違いに編むことによって形成される網目構造１３を有している。  
そして、第１線材７と第２線材９とが交差する交差部位１５では、２本以上の第１線材７が第２線材９と交差すると共に、第１線材７の一部７Ａが第２線材９の一方の側Ｚ１に位置し、第１線材７の他部７Ｂが第２線材９の他方の側Ｚ２に位置する配置で編まれている。
【００３０】
また、網体１は、２本以上の第１線材７に対して編まれる第２線材９が、１本または第１線材７の本数よりも少ない本数を一束にして編まれている。  
そして、実施形態１では、２本の第１線材７、７と１本の第２線材９とを交差させた態様の網目構造１３を有する網体１Ａが開示されており、該網体１Ａは以下述べるような具体的構成を有している。
【００３１】
即ち、実施形態１に係る網体１Ａは、図２（Ａ）中の一点鎖線の囲み円及び図６中のＡタイプに示すように、２本ある第１線材７、７のうち右側に位置する一部７Ａが第２線材９の下側となる一方の側Ｚ１に位置する交差部位１５では、２本ある第１線材７、７のうち左側に位置する他部７Ｂが第２線材９の上側となる他方の側Ｚ２に位置するように編まれている。
【００３２】
また、本実施形態では、交差部位１５での２本の第１線材７の線径Ｄ１及び線種と、交差部位１５での第２線材９の線径Ｄ２及び線種とは、少なくとも一方が同じもので構成されている。  
具体的には、図６中のＡタイプに示すように、２本ある第１線材７、７の線径Ｄ１、Ｄ１を、これらと交差する１本の第２線材９の線径Ｄ２と同じにすると共に、２本ある第１線材７、７の線種をこれと交差する１本の第２線材９の線種と同じにする態様をとることが可能である。  
因みに本態様を採用した場合には、使用するすべての線材の線径と線種を同じにすることができるから、網目構造１３の形成が容易になって網体１Ａの生産性が向上する。
【００３３】
なお、本実施形態における「線径」とは各線材の線の太さ、いいかえると線材の延伸方向と交差する方向（断面方向）の直径を意味している。また、「線種」とは、線材の材質（表面処理を含む）のことをいう。線種の例として、金属であればステンレス全般（ＳＵＳ３０４・３１６・３１６）、亜鉛メッキ線、銅、真鍮、モネル及びチタン等があり、非金属であればナイロン、カーボン、ＰＴＦＥ繊維及びグラスファイバー等がある。
【００３４】
また、図６中のＤタイプに示すように、２本ある第１線材７、７の線種と、これらと交差する１本の第２線材９の線種は同じであるが、第２線材９の線径Ｄ２については前記２本ある第１線材７、７の線径Ｄ１、Ｄ１よりも大きくした態様をとることも可能である。因みに本態様を採用した場合には、第２線材９の強度が高まり、第２線材９の弛み量が小さくなる。
【００３５】
更に、図６中のＥタイプに示すように、２本ある第１線材７、７の線径Ｄ１、Ｄ１は、これらと交差する１本の第２線材９の線径Ｄ２と同じであるが、第２線材９の線種については２本ある第１線材７、７の線種と異なる線種を使用することも可能である。  
因みに本態様を採用した場合には、例えば第１線材７の線種として、第２線材の線種に比べて摩擦係数の小さな材料を使用したり、表面に摩擦係数を低減させる処理を施したりすることで、網体１Ａ上を移動する媒体３の移動を円滑にすることが可能になる。
【００３６】
また、図示は省略するが、交差部位１５での２本以上の第１線材７、７の線径Ｄ１及び線種と、交差部位１５での１本または複数本を一束とする第２線材９の線径Ｄ２及び線種とを、少なくともその一部が異なる線径及び線種の組み合わせによって構成することも可能である。  
因みにこのような構成の網体１を採用した場合には、個々の線材が有する優れた性質を助長し、欠点を補う線材の組み合わせが可能になる。具体的には、線材の色の組合せによりを増やして網体１の意匠性を高めたり、第１線材７については媒体３の移動を円滑にする材料を選択し、第２線材９については強度を高めるために線径Ｄ２を太くする等、機能性に優れた従来にない複合的な網目構造１３を有する網体１とすることも可能である。
【００３７】
また、本実施形態１に係る網体１Ａでは図２（Ａ）及び図６中のＡ、Ｄ、Ｅタイプに示すように、交差部位１５での２本以上の第１線材７は、隣り合う第１線材７、７同士が接触した状態で設けられている。  
因みにこのように構成した場合には、交差部位１５における２本以上の第１線材７、７の剛性が高まり、第１の方向Ｘでの媒体３の下方への弛み量を更に小さくすることが可能になる。また、交差部位１５における第１線材７と媒体３との接点の第２の方向Ｙでの移動幅Ｗを図２（Ａ）に示すように小さく抑えることができるので、媒体３にかかる第２の方向Ｙの力を小さくして媒体３の第１の方向Ｘへの移動を円滑にすることが可能になる。尚、図２（Ａ）中、符号Ｌで示す線は、媒体３が移動する場合の媒体３と第１線材７の接点の移動軌跡である。
【００３８】
また、本実施形態では、網体１Ａを一例としてステンレス鋼によって構成している。因みにステンレス鋼は金属材料であるから機械的強度に優れることは勿論、熱伝導率が低く冷め難い材料であるから網体１Ａに赤外線等の電磁波を当てて加熱するような使い方をした場合に加熱効率の向上が期待できる。
【００３９】
また、第１線材７と第２線材９の線径Ｄ１、Ｄ２は、７０μｍ〜３００μｍの範囲に設定されることが望ましい。因みに第１線材７と第２線材９の線径Ｄ１、Ｄ２を７０μｍ以上に設定すると、第１線材７と第２線材９の線径Ｄ１、Ｄ２を０μｍより大きく７０μｍよりも小さい範囲に設定する場合に比べ、網体１Ａの強度が向上する。したがって、該網体１Ａ上で媒体３が繰り返し移動するような使用態様でも網体１Ａの摩耗は低く抑えられ、媒体３が網体１Ａに引っ掛かった時に発生する網体１Ａの破損の虞も低減される。  
また、第１線材７と第２線材９の線径Ｄ１、Ｄ２を３００μｍ以下に設定すると、網体１Ａの一方の面側で蒸気が発生しても網体１Ａ上での結露の発生が抑えられる。従って、網体ＩＡ上に媒体３が存在している場合でも媒体３への液体の付着の虞は極めて低く抑えられる。
【００４０】
また、網体１Ａは、媒体を支持した場合に第２線材９が第１線材７と媒体３との接触部より媒体３側へ飛び出さないように編まれていた方がよい。このように構成することで、媒体３を第１の方向Ｘへ移動させる場合、媒体３が第２線材９と接触し難く、第２線材９に媒体３が引っ掛かる虞が低減できる。
【００４１】
更に、網体１Ａの開口率は１０％〜６０％の範囲に設定されていることが望ましい。因みに網体１Ａの一方の面側で蒸気が発生した場合、網体１Ａの開口率が１０％以上であれば、網体１Ａの開口部１１から他の面側への蒸気の通気量が適切に確保され、蒸気の通気性の低下によって生ずる媒体３への液体の付着の虞が低減される。  
また、網体１Ａの開口率が６０％以下であれば、網体１Ａ上に媒体３を載置して移動させた場合に発生する媒体３への先端角部５等の第２線材９への引っ掛かりの虞が低減される。
【００４２】
そして、このようにして構成される本実施形態に係る網体１Ａによれば、網体１Ａ上に媒体３を支持させた場合、媒体３側には第１線材７が位置することになるので、媒体３が第２線材９の頂部Ｔ２に接触して引っ掛かる虞は極めて小さくなる。即ち、媒体３は、主に第１線材７の頂部Ｔ１を通過する移動軌跡Ｌを辿ることになり、媒体３の先端角部５等が第２線材９に引っ掛かることによって生じる媒体３の搬送不良や媒体３の破損等の虞が大幅に低減される。
【００４３】
［実施形態２］（図４、図５及び図６中のＢ、Ｃタイプ参照）
実施形態２に係る網体１Ｂは、第１線材７が３本以上から成り、第１線材７と第２線材９とが交差する交差部位１５では、第１線材７の一部７Ａが第２線材９の一方の側Ｚ１に位置し、第１線材７の他部７Ｂ、７Ｂが第１線材７Ａを第２の方向Ｙにおいて間に挟んで（第１線材７Ａの両側）に位置し、該両側に位置する第１線材７Ｂ、７Ｂは第２線材９の他方の側Ｚ２に位置する配置で編まれている。
【００４４】
そして、図４、図５及び図６中のＢタイプに示す態様では、第１線材７は３本であり、図４（Ａ）中の一点鎖線の囲み円で示す交差部位１５では、３本ある第１線材７の中央に第１線材７の一部７Ａを配置し、第１線材７の一部７Ａを第２線材９の下側となる一方の側Ｚ１に位置している。  
また、残りの２本の第１線材７、７が第１線材の他部７Ｂ、７Ｂとなり、他部７Ｂ、７Ｂは、中央の第１線材７の一部７Ａを挟むようにその左右両側に配置されている。第１線材の他部７Ｂ、７Ｂは、それぞれ中央の第１線材７の一部７Ａと接触している。そして、これら２本の第１線材の他部７Ｂ、７Ｂは、第２線材９の上側となる他方の側Ｚ２に位置している。  
また、本態様では図６中のＢタイプに示すように、３本の第１線材７Ａ、７Ｂ、７Ｂに対して１本の第２線材９が交差しており、第１線材７の線径Ｄ１及び線種が第２線材９の線径Ｄ２及び線種と同じである網体１Ｂが開示されている。
【００４５】
また、第２線材９の本数が第１線材７の本数の３本より１本少ない２本とした図６中のＣタイプに示す態様を採用することも可能である。そして、この態様では、第１線材７については前述した図６中のＢタイプのものと同じ配置の３本の第１線材７Ｂ、７Ａ、７Ｂを使用し、第２線材９については第２線材９を２本一束にして強度を高くすると共に、これら２本の第２線材９、９を図６中のＢタイプにおける１本の第２線材９と同じ配置で使用している。  
また、本態様でも図６中のＢタイプと同様、すべての第１線材７の線径Ｄ１及び線種がすべての第２線材９の線径Ｄ２及び線種と同じである網体１Ｂが開示されている。
【００４６】
そして、このようにして構成される本実施形態に係る網体１Ｂによれば、実施形態１と同様、網体１Ｂ上に媒体３を支持させた場合、媒体３側には両側に位置する第１線材７の他部７Ｂ、７Ｂが位置することになる。  
従って、媒体３が第２線材９の頂部Ｔ２に接触して引っ掛かる虞は極めて小さくなる。また、媒体３は、両側に存する２本の第１線材７、７の頂部Ｄ１、Ｄ１を支点として２点で支持されるから、１つの支点にかかる接触圧が小さくなって媒体３の円滑な移動が可能になる。
【００４７】
また、第１線材７の本数を３本以上とすることで第１線材７側の剛性が更に高くなるので、第１の方向Ｘでの媒体３の下方への弛み量を更に一層小さくすることが可能になる。  
また、両側の対称位置に配置される第１線材７、７の他部７Ｂ、７Ｂと媒体３との接点の移動軌跡は符号Ｌ１とＬ２で示す２本が現れ、これら２本の移動軌跡Ｌ１、Ｌ２は左右対称になるから、媒体３を第２の方向Ｙへ移動させようとする力を相殺して媒体３の第１の方向Ｘへの移動を更に円滑にすることが可能になる。
【００４８】
［実施形態３］（図７、図８及び図１〜図３参照）
本実施形態の液体吐出装置２１は、インクジェットプリンターである場合を一例として以下説明する。  
この液体吐出装置２１は、媒体３に向けて液体を吐出する液体吐出ヘッド２３と、該液体が吐出された媒体３を支持する媒体支持部２５と、媒体３に吐出された液体を加熱して乾燥させる加熱部２７と、媒体３を所定の方向に搬送する搬送部２９とを備えることによって基本的に構成されている。
【００４９】
そして、本実施形態では、媒体支持部２５の少なくとも一部は、網体１によって構成されていることを特徴としている。  
即ち、媒体支持部２５の少なくとも一部は、媒体３の搬送方向に沿う第１の方向Ｘに沿って設けられる第１線材７と、第１の方向Ｘと交差する第２の方向Ｙに沿って設けられる第２線材９とを互い違いに編むことによって形成される網目構造１３を有し、第１線材７と第２線材９は交差する交差部位１５では、２本以上の第１線材７が第２線材９と交差すると共に、第１線材７の一部７Ａが第２線材９の一方の側Ｚ１に位置し、第１線材７の他部７Ｂが第２線材９の他方の側Ｚ２に位置する配置で編まれている網体１によって構成されている。
【００５０】
具体的には、本実施形態では、前述した実施形態１の他、実施形態１及び実施形態２の説明の中で述べた各態様の網体１Ａ、１Ｂ等を媒体支持部２５の少なくとも一部に適用することが可能である。  
また、本実施形態では、赤外線などの電磁波を照射して加熱する照射部３３を有する構成の加熱部２７が一例として図示されている。本実施形態では液体はインクであり、電磁波の輻射熱によってインク中の液体成分が加熱乾燥されて媒体３の表面にインク中の顔料成分が定着する性質を有する。  
また、媒体３を搬送方向となる第１の方向Ｘの上流側から下流側に向けて搬送する搬送部２９を備えている。
【００５１】
液体吐出ヘッド２３は、媒体３に向けて液体を吐出して記録を実行する部材であり、図示しないキャリッジガイド軸に沿って媒体３の搬送方向となる第１の方向Ｘと交差する第２の方向Ｙを走査方向として往復動する図示しないキャリッジに搭載されている。  
また、液体吐出ヘッド２３の下面は液体であるインクの吐出面になっており、該吐出面には、インクを吐出するノズルが設けられている。尚、本実施形態の液体吐出ヘッド２３はピエゾ素子を駆動素子として用いている。ピエゾ素子は、両端に設けた電極間に所定時間幅の電圧を印加することで電圧の印加時間に応じて伸張し、インク流路の側壁を変形させる性質を利用したもので、インク流路の体積がピエゾ素子の伸縮に応じて収縮し、その収縮分に相当するインクをインク滴として吐出させる。なお、液体吐出ヘッド２３として、ピエゾ素子を駆動素子として用いるものだけではなく、インクを吐出する方式として他の駆動方式を採用した液体吐出ヘッド２３を採用してもよい。
【００５２】
また、媒体３の素材としては、紙、塩化ビニル樹脂、布（綿、麻、絹を用いた織物）等を用いることができる。このとき、厚さは各種厚さの素材を用いることができる。また、媒体ＭとしてＣＤやＤＶＤ等のディスクを用いてもよい。  
また、媒体支持部２５は、液体吐出ヘッド２３の吐出面と対向する位置に設けられる媒体３の支持部材である。媒体支持部２５は、液体吐出ヘッド２３の下方に設けられる部分では媒体支持部２５の支持面と液体吐出ヘッド２３の吐出面との間のギャップを規定する役割を有している。そして、媒体支持部２５の少なくとも一部に前述した本発明の網体１を適用している。
【００５３】
加熱部２７は、前述したように電磁波を照射する照射部３３を有しており、更に後方に回り込んだ電磁波を反射させる反射板であるリフレター３４と、加熱された媒体３からの輻射熱を温度情報として検知するセンサー３５と、センサー３５が検知した温度情報から照射部３３の出力を制御する図示しない制御部とを備えることによって構成されている。  
尚、媒体３に作用する電磁波は照射部３３から直接照射される電磁波と、リフレクター３４を介して反射された電磁波の両方が含まれ、電磁波の概念には赤外線や遠赤外線の他、可視光が含まれる。
【００５４】
また、本実施形態では電磁波の一例として赤外線を使用しており、照射部３３として赤外線ヒーター、センサー３５として赤外線検知センサーを採用している。  
また、前記構造の加熱部２７は、液体吐出ヘッド２３の存する記録実行領域３７では５０℃程度の加熱温度で予備加熱する図示しない予備加熱ヒーターとして使用し、記録実行領域３２の下流の本乾燥領域３９では６０℃〜１２０℃程度の加熱温度で本加熱して前記インクを硬化定着させる図示の硬化ヒーターとして使用している。そして、網体１は、当該硬化ヒーターの存する本乾燥領域３９に設けられている。
【００５５】
搬送部２９は、繰出し軸４１に巻かれた媒体３を記録実行領域３７と本乾燥領域３９とに導き、更に巻取り駆動軸４３まで搬送する部材である。  
そして、図７に示す本実施形態では、繰出し軸４１と巻取り駆動軸４３との間に形成されている媒体搬送経路３１と、記録実行領域３７の上流位置に設けられる一対のニップローラによって一例として構成される給送用ローラ４７と、記録実行領域３７の下流位置に設けられる同じく一対のニップローラによって一例として構成される排出用ローラ４９と、媒体搬送経路３１の適宜の位置に設けられるガイドローラ５１とを備える構成の搬送部２９が設けられている。
【００５６】
そして、このようにして構成される本実施形態に係る液体吐出装置２１によれば、液体吐出装置２１の媒体支持部２５に要求される蒸気の良好な通気性と、支持部材として繰り返しての使用に耐えられる高い強度とが網体１によって実現できる。  
また、媒体３の先端角部５等の第２線材９への引っ掛かりが低減できるので、媒体３の被記録面以外への汚れとなるインクの付着の虞が低減でき、媒体３の先端角部５等の折れ曲がりや破損の虞が少ない搬送安定性に優れた液体吐出装置２１を提供することが可能になる。
【００５７】
［他の実施形態］
本発明に係る網体１及び液体吐出装置２１は、以上述べたような構成を有することを基本とするものであるが、本願発明の要旨を逸脱しない範囲内の部分的構成の変更や省略等を行うことも勿論可能である。  
例えば、網体１の材料（線種）はステンレス鋼に限らず、他の金属製材料でもよいし、天然繊維や合成繊維を縒って作った糸を第１線材７と第２線材９に使用したものであってもよい。また、実施形態１の説明の中で述べた第１線材７の線径Ｄ１と第２線材９の線径Ｄ２の数値範囲は、網体１の材料としてステンレス鋼を採用した場合の数値範囲であり、網体１の材料として他の材料を採用した場合には適宜その材料に対応した最適な数値範囲を設定することが可能である。
【００５８】
また、交差部位１５での２本以上の第１線材７は、隣り合う第１線材７、７同士の間に間隙Ｑができるように離間状態で設けることが可能である。即ち、図６中のＦタイプに示すように一例として左側に位置する第１線材の他部７Ｂと、一例として右側に位置する第１線材の一部７Ａとの間に間隙Ｑを形成した状態で編んだ網目構造１３とすることも可能である。  
因みにこのような構成の網体１Ｃを採用した場合には、隣り合う第１線材７、７同士の間に存在する蒸気を該間隙Ｑから外部に放出することが可能になり、当該蒸気が結露することによって発生する媒体３への液体の付着を防止することが可能になる。
【００５９】
この他、実施形態１において述べた図６中のＤタイプに示す線径を異ならせる態様と、図６中のＥタイプに示す線種を変える態様を、実施形態２において述べた図６中のＢタイプとＣタイプに適用することが可能である。  
また、実施形態２において述べた図６中のＣタイプに示す第２線材９の本数を増やす態様を実施形態１において述べた図６中のＡ、Ｄ、Ｅタイプに適用したり、前述した図６中のＦタイプに適用することが可能である。更に、前述した図６中のＦタイプに示す第１線材７、７間に間隙Ｑを形成する構成を図６中のＢ、Ｃ、Ｄ、Ｅタイプに適用することも可能である。また、第１線材７と第２線材９の本数を更に増やして第１線材７を４本以上、第２線材９を３本以上設けることも可能である。
【００６０】
なお、各実施形態において「接触した状態」とは、隣り合う第１線材７同士が全長に亘って接触しているものと、一部が接触しているものの両方を含む意味である。
【符号の説明】
【００６１】
１  網体、３  媒体、５  先端角部、７  第１線材、９  第２線材、１１  開口部、
１３  網目構造、１５  交差部位、２１  液体吐出装置、２３  液体吐出ヘッド、
２５  媒体支持部、２７  加熱部、２９  搬送部、３１  媒体搬送経路、
３３  照射部、３４  リフレクター、３５  センサー、３７  記録実行領域、
３９  本乾燥領域、４１  繰出し軸、４３  巻取り駆動軸、
４７  給送用ローラ、４９  排出用ローラ、５１  ガイドローラ、
Ｘ  第１の方向、Ｙ  第２の方向、Ａ１  （第１線材の）横断面積、
Ａ２  （第２線材の）横断面積、Ｄ１  （第１線材の）線径、
Ｄ２  （第２線材の）線径、Ｔ１  （第１線材の）頂部、Ｔ２  （第２線材の）頂部、
Ｑ  間隙、Ｚ１  一方の側、Ｚ２  他方の側、Ｗ  移動幅、Ｌ  移動軌跡
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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