(57)【要約】【課題】コイルの温度をより正確に測定可能なリアクトルを提供する。【解決手段】磁性コアと、巻線を巻回して構成されるとともに前記磁性コアの一部が挿通されるターン部と、このターン部の端面から前記巻線の一部を引き出した引出部とを有するコイルと、前記巻線の少なくとも一方の端部に取り付けられる付属部材と、前記付属部材、前記引出部、および前記ターン部の少なくとも一つに取り付けられて、前記コイルの温度を測定する温度センサと、前記コイルを強制冷却する流体冷媒から前記温度センサを断熱する断熱部材とを備えるリアクトル。【選択図】図１
2015053395.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁性コアと、
巻線を巻回して構成されるとともに前記磁性コアの一部が挿通されるターン部と、このターン部の端面から前記巻線の一部を引き出した引出部とを有するコイルと、
前記巻線の少なくとも一方の端部に取り付けられる付属部材と、
前記付属部材、前記引出部、および前記ターン部の少なくとも一つに取り付けられて、前記コイルの温度を測定する温度センサと、
前記コイルを強制冷却する流体冷媒から前記温度センサを断熱する断熱部材とを備えるリアクトル。
【請求項２】
前記コイルは、並列される一対のコイル素子を備え、各コイル素子は個別の巻線から形成され、
前記引出部は、
一方の前記コイル素子の巻線の一端側である一方引出部と、
他方の前記コイル素子の巻線の一端側である他方引出部とを有し、
前記付属部材は、互いに非接触の前記両引出部同士を連結する連結金具を備え、
前記温度センサの取付箇所が、前記連結金具である請求項１に記載のリアクトル。
【請求項３】
前記コイルは、並列される一対のコイル素子を備え、各コイル素子は個別の巻線から形成され、
前記引出部は、
一方の前記コイル素子の巻線の一端側である一方引出部と、
他方の前記コイル素子の巻線の一端側である他方引出部とを有し、
前記付属部材は、互いに接触する前記両引出部同士を接合する接合部材を備え、
前記温度センサの取付箇所が、前記両引出部のいずれかである請求項１に記載のリアクトル。
【請求項４】
前記コイルは、並列される一対のコイル素子を備え、両コイル素子は一連の巻線から形成され、
前記引出部は、前記巻線の一部を曲げて両コイル素子を繋ぐ屈曲部を備え、
前記温度センサの取付箇所が、前記屈曲部である請求項１に記載のリアクトル。
【請求項５】
前記付属部材は、前記巻線の端部に接続される端子金具を備え、
前記温度センサの取付箇所が前記引出部であり、
この引出部は前記巻線における前記端子金具の近傍である請求項１に記載のリアクトル。
【請求項６】
前記付属部材は、前記巻線の端部に接続される端子金具を備え、
前記温度センサの取付箇所が、前記端子金具である請求項１に記載のリアクトル。
【請求項７】
前記温度センサの取付箇所が、前記ターン部である請求項１に記載のリアクトル。
【請求項８】
前記断熱部材が、収縮チューブを備える請求項１から請求項７のいずれか１項に記載のリアクトル。
【請求項９】
前記断熱部材が、粘着テープを備える請求項１から請求項７のいずれか１項に記載のリアクトル。
【請求項１０】
前記断熱部材が、前記温度センサを覆うカバー片と、前記カバー片を前記付属部材、前記引出部、および前記ターン部の少なくとも一つに固定する収縮チューブおよび粘着テープの少なくとも一方とを組み合わせたものである請求項１から請求項７のいずれか１項に記載のリアクトル。
【請求項１１】
請求項１に記載のリアクトルを備えるコンバータ。
【請求項１２】
請求項１１に記載のコンバータを備える電力変換装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リアクトル、このリアクトルを備えるコンバータ、およびこのコンバータを備える電力変換装置に関する。特に、コイルの温度をより正確に測定可能なリアクトルに関する。
【背景技術】
【０００２】
電圧の昇圧動作や降圧動作を行う回路の部品の一つに、リアクトルがある。リアクトルは、コイルと磁性コアとを組み合わせた組合体であり、ハイブリッド自動車や電気自動車などの車両に搭載されるコンバータ等に利用される。このようなリアクトルは大電流を通電して使用されるため発熱する。そのため、リアクトルは、冷却ベースといった設置対象に固定したり、液体冷媒の循環路に浸漬したりすることで冷却することが一般的である。また、リアクトルの動作時のコイルの温度や電流などの物理量を測定するセンサをリアクトルの近傍に配置し、測定結果に応じて励磁電流などを制御することが行われる。
【０００３】
冷却ベースに固定されるリアクトルとして、例えば、特許文献１に示すものがある（図１、図２）。このリアクトルは、並列した一対のコイル素子を備えるコイルと、環状の磁性コアと、温度センサと、コイルと磁性コアとを絶縁するインシュレータとを備える。各コイル素子は、巻線を螺旋状に巻回して構成された角筒状体で、かつ端面の角部が丸められた角Ｒ部を有する。温度センサは、各コイル素子において対向配置された角Ｒ部に挟まれる台形状空間に配置される（図４、図５）インシュレータのセンサ保持部により、角Ｒ部に押圧されている。このリアクトルは、コイルを冷却できるように、冷却ベースに固定されて利用される（段落０１３５、０１３６）。
【０００４】
一方、液体流媒に浸漬されるリアクトルとして、例えば、特許文献２に示すものがある（図１、図２）。このリアクトルは、巻線をらせん状に巻回したコイルと、このコイルに嵌め込まれるコアと、これらコイル及びコアの組立体の実質的に全周を覆う樹脂被覆部（外側樹脂部）とを備え、冷却ベースに固定される。冷却ベースは、リアクトルが収納される収納部と、この収納部に流通してリアクトルを浸漬する液体冷媒とを備える（図３）。このリアクトルは、液体冷媒に浸漬されることで、リアクトルに発生した熱を放熱する（段落００６６）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−１９１１７２号公報
【特許文献２】特開２０１１−０４９４９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に記載のリアクトルは、温度センサの表面のうち、コイルまたはセンサ保持部と当接していない領域は露出している。よって、このリアクトルの冷却を特許文献２のように液体冷媒に浸漬して行うと、温度センサの露出している領域が液体冷媒により冷却されることでコイル自体の温度を的確に把握できず、測定結果が不正確になる可能性がある。
【０００７】
本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的の一つは、温度センサが流体冷媒による冷却の影響を受け難く、より正確にコイルの温度を測定できるリアクトルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るリアクトルは、磁性コアと、コイルと、付属部材と、温度センサと、断熱部材とを備える。コイルは、巻線を巻回して構成されるとともに磁性コアの一部が挿通されるターン部と、このターン部の端面から巻線の一部を引き出した引出部とを有する。付属部材は、巻線の少なくとも一方の端部に取り付けられる。温度センサは、付属部材、引出部、およびターン部の少なくとも一つに取り付けられて、コイルの温度を測定する。断熱部材は、コイルを強制冷却する流体冷媒から温度センサを断熱する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明のリアクトルによれば、より正確にコイルの温度を測定できる
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施形態１に係るリアクトルの概略斜視図である。
【図２】実施形態１に係るリアクトルの概略分解図である。
【図３】実施形態１に係るリアクトルの磁性コアおよびインシュレータを省略した概略斜視図である。
【図４】実施形態１に係るリアクトルの温度センサの取付方法を示す概略工程図である。上段は、接続部材に温度センサを当接した状態を、中段は温度センサが樹脂片で被覆された状態を、下段は、樹脂片で被覆された温度センサを収縮チューブまたはテープで被覆して固定した状態をそれぞれ示す。
【図５】実施形態２に係るリアクトルの概略斜視図である。
【図６】実施形態３に係るリアクトルの概略斜視図である。
【図７】実施形態４に係るリアクトルの概略斜視図である。
【図８】実施形態５に係るリアクトルの概略斜視図である。
【図９】実施形態６に係るリアクトルの概略斜視図である。
【図１０】ハイブリッド自動車の電源系統を模式的に示す概略構成図である。
【図１１】本実施形態のコンバータを備える本実施形態の電力変換装置の一例を示す概略回路である。
【００１１】
［本願発明の実施形態の説明］
最初に本願発明の実施形態の内容を列記して説明する。
（１）本願発明の実施形態に係るリアクトルは、磁性コアと、コイルと、付属部材と、温度センサと、断熱部材とを備える。コイルは、巻線を巻回して構成されるとともに磁性コアの一部が挿通されるターン部と、このターン部の端面から巻線の一部を引き出した引出部とを有する。付属部材は、巻線の少なくとも一方の端部に取り付けられる。温度センサは、付属部材、引出部、およびターン部の少なくとも一つに取り付けられて、コイルの温度を測定する。断熱部材は、コイルを強制冷却する流体冷媒から温度センサを断熱する。
【００１２】
本実施形態のリアクトルは、温度センサの取り付け位置を付属部材、引出部、およびターン部の少なくとも一つとし、温度センサの表面のうち、これらの部材と当接していない領域を断熱部材で覆う。これにより、流体冷媒から温度センサを断熱することができ、より正確にコイルの温度を測定できる。よって、例えば、測定結果に応じて励磁電流をより正確に制御することができるリアクトルを提供することができる。また、付属部材、引出部、およびターン部は、温度センサや断熱部材を取り付けやすいので、生産性に優れる。ここで、流体冷媒とは、気体冷媒、液体冷媒、及び気液混合冷媒をいい、具体例としては、空気および冷却油等が挙げられる。
【００１３】
（２）本願発明の実施形態に係るリアクトルにおいて、コイルは並列される一対のコイル素子を備え、各コイル素子は個別の巻線から形成され、引出部は、一方のコイル素子の巻線の一端側である一方引出部と、他方のコイル素子の巻線の一端側である他方引出部とを有し、付属部材は、互いに非接触の両引出部同士を接合する連結金具を備え、温度センサの取付箇所が連結金具である形態が挙げられる。
【００１４】
本実施形態のリアクトルは、温度センサの取付箇所を巻線とは独立した連結金具とすることで、温度センサや断熱部材を取り付けやすい。また、リアクトルを製造する際において、温度センサの取り付けや、温度センサを取り付けた連結金具のリアクトルへの組み付けを任意の工程で行うことができる。例えば、連結金具のコイル素子への組付前後など、適宜な段階で温度センサの連結金具への取り付けを行える。そのため、リアクトルを製造する際の組立自由度が高い。さらに、並列される一対のコイル素子同士を連結金具で連結する構成とすることで、それぞれのコイル素子の構成を共通の構成とすることができる。以上より、本実施形態のリアクトルは生産性に優れる。
【００１５】
（３）本願発明の実施形態に係るリアクトルにおいて、コイルは、並列される一対のコイル素子を備え、各コイル素子は個別の巻線から形成され、引出部は、一方のコイル素子の巻線の一端側である一方引出部と、他方のコイル素子の巻線の一端側である他方引出部とを有し、付属部材は、互いに接触する両引出部同士を接合する接合部材を備え、温度センサの取付箇所が両引出部のいずれかである形態が挙げられる。
【００１６】
本実施形態のリアクトル、温度センサの取付箇所を両引出部のいずれかとすることで、温度センサや断熱部材を取り付けやすい。また、リアクトルを製造する際に、コイルへの温度センサの取り付けを任意の工程で行うことができる。例えば、両コイル素子の接合前後など、適宜な段階で温度センサの引出部への取り付けを行える。そのため、リアクトルを製造する際の組立自由度が高い。さらに、並列される一対のコイル素子同士を接合部材で接合する構成とすることで、一対のコイル素子同士を容易に接合できる。以上より本実施形態のリアクトルは生産性に優れる。
【００１７】
（４）本願発明の実施形態に係るリアクトルにおいて、コイルは、並列される一対のコイル素子を備え、両コイル素子は一連の巻線から形成され、引出部は、巻線の一部を曲げて両コイル素子を繋ぐ屈曲部を備え、温度センサの取付箇所が、屈曲部である形態が挙げられる。
【００１８】
本実施形態のリアクトルは、温度センサの取付箇所をターン部から引き出された屈曲部とすることで温度センサや断熱部材を取り付けやすい。また、リアクトルを製造する際に、コイルへの温度センサの取り付けをコイル成形後の任意の工程で行うことができるので、リアクトルを製造する際の組立自由度が高い。さらに、一対のコイル素子が一連の巻線から形成されることにより、温度センサや断熱部材を取り付ける際に巻線以外の別部材を必要とせず、その別部材をコイル素子に接続する作業も必要ない。以上より、本実施形態のリアクトルは生産性に優れる。
【００１９】
（５）本願発明の実施形態に係るリアクトルにおいて、付属部材は、巻線の端部に接続される端子金具を備え、温度センサの取付箇所が引出部であり、この引出部は巻線における端子金具の近傍である形態が挙げられる。
【００２０】
本実施形態のリアクトルは、温度センサの取付箇所が引出部であり、この引出部が巻線における端子金具の近傍であることで、温度センサや断熱部材を取り付けやすい。また、リアクトルを製造する際において、温度センサの取り付けをコイル成形後の任意の工程で行うことができるので、リアクトルを製造する際の組立自由度が高い。以上より、本実施形態のリアクトルは生産性に優れる。
【００２１】
（６）本願発明の実施形態に係るリアクトルにおいて、付属部材は、巻線の端部に接続される端子金具を備え、温度センサの取付箇所が、端子金具である形態が挙げられる。
【００２２】
本実施形態のリアクトルは、温度センサの取付箇所を、巻線とは独立した端子金具とすることで、温度センサや断熱部材を取り付けやすい。また、リアクトルを製造する際において、温度センサの取り付けや、温度センサを取り付けた端子金具のリアクトルへの組み付けを任意の工程で行うことができるので、リアクトルを製造する際の組立自由度が高い。以上より、本実施形態のリアクトルは生産性に優れる。
【００２３】
（７）本願発明の実施形態に係るリアクトルにおいて、温度センサの取付箇所が、ターン部である形態が挙げられる。
【００２４】
本実施形態のリアクトルは、温度センサの取付箇所をターン部とすることで、温度センサや断熱部材を取り付けやすい。また、リアクトルを製造する際において、コイル成形後の温度センサの取り付けを任意の工程で行うことができるので、リアクトルを製造する際の組立自由度が高い。以上より、本実施形態のリアクトルは生産性に優れる。
【００２５】
（８）本願発明の実施形態に係るリアクトルにおいて、断熱部材が収縮チューブを備える形態が挙げられる。
【００２６】
本実施形態のリアクトルは、断熱部材に収縮チューブを用いることで、温度センサの表面のうち、付属部材、引出部、またはターン部と当接していない領域全体を容易に覆うことができる。特に、温度センサの表面のみならず、温度センサの取付箇所、すなわち、巻線、連結金具、端子金具のいずれかをも温度センサごと覆うことができる。また、収縮チューブが十分な断熱性を備える場合、温度センサの固定部材としても機能することで、温度センサの断熱と固定とを一つの部材で行うことができる。以上より、本実施形態のリアクトルは生産性に優れる。
【００２７】
（９）本願発明の実施形態に係るリアクトルにおいて、断熱部材が粘着テープを備える形態が挙げられる。
【００２８】
本実施形態のリアクトルは、断熱部材に粘着テープを用いることで、温度センサの表面のうち、付属部材、引出部、またはターン部と当接していない領域全体を容易に覆うことができる。特に、温度センサの表面のみならず、温度センサの取付箇所、すなわち、巻線、連結金具、端子金具のいずれかをも温度センサごと覆うことができる。また、粘着テープが十分な断熱性を備える場合、温度センサの固定部材としても機能することで、温度センサの断熱と固定とを一つの部材で行うことができる。以上より、本実施形態のリアクトルは生産性に優れる。
【００２９】
（１０）本願発明の実施形態に係るリアクトルにおいて、断熱部材が、温度センサを覆うカバー片と、カバー片を付属部材、引出部、およびターン部の少なくとも一つに固定する収縮チューブおよび粘着テープの少なくとも一方とを組み合わせたものである形態が挙げられる。
【００３０】
本実施形態のリアクトルは、断熱部材が、カバー片と収縮チューブおよび粘着テープの少なくとも一方とを組み合わせたものであることで、温度センサを容易かつ確実に覆うことができる。これにより、温度センサの断熱をより強固なものとすることができると期待される。また、収縮チューブおよび粘着テープの少なくとも一方を用いることで、温度センサとカバー片とを取付箇所に容易に固定できる。以上より、本実施形態のリアクトルは、さらに正確にコイルの温度を測定できると共に、生産性に優れる。
【００３１】
（１１）本願発明の実施形態に係るコンバータは、前記（１）に記載のリアクトルを備えたコンバータである。
【００３２】
（１２）本願発明の実施形態に係る電力変換装置は、前記（１１）に記載のコンバータを備える電力変換装置である。
【００３３】
本実施形態のコンバータおよび電力変換装置は、より正確にコイルの温度を測定できるリアクトルを備えることで、車載部品などに好適に利用できる。
【００３４】
［本願発明の実施形態の詳細］
本発明の実施形態を、図面を参照しつつ説明する。なお、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。また、以下の説明では、リアクトルを設置対象に設置したときに設置側を下側、その対向側（反対側）を上側として説明する。
【００３５】
＜実施形態１＞
図１から図４を参照して、実施形態１に係るリアクトル１Ａを説明する。
［リアクトルの全体構成］
図１および図２に示すように、リアクトル１Ａは、コイル２Ａと、磁性コア３と、付属部材４と、インシュレータ５と、温度センサ６と、断熱部材７とを備える。このリアクトル１Ａは、液体冷媒に浸漬するように設置され、この液体冷媒によりコイル２Ａが強制冷却されて使用される。以下、リアクトル１Ａが備える各構成を詳細に説明する。
【００３６】
（コイル）
図１および図３を参照してコイル２Ａを説明する。図３では、リアクトル１Ａを構成する各部材のうち、コイル２Ａと、付属部材４と、温度センサ６と、断熱部材７とを主に示し、磁性コア３およびインシュレータ５を省略している。コイル２Ａは、同一形状である一対のコイル素子２ａ１，２ａ２を備える。コイル素子２ａ１，２ａ２はそれぞれ個別の巻線２ｗ１，２ｗ２から構成され、各コイル素子２ａ１，２ａ２の軸方向が平行するように並列（横並び）して構成される。各コイル素子２ａ１，２ａ２は、巻線２ｗ１，２ｗ２を螺旋状に巻回して構成されるターン部２１ａ１，２１ａ２と、このターン部２１ａ１，２１ａ２の端面２１ｅから巻線２ｗ１，２ｗ２の一部を引き出した一対の引出部２２ａ１，２２ａ２とを備える。ターン部２１ａ１，２１ａ２は、その端面形状が長方形の角部を丸めた矩形枠状である。引出部２２ａ１，２２ａ２は、巻線２ｗ１，２ｗ２の一端を含む端子取付部２２１ａ１，２２１ａ２と、巻線２ｗ１，２ｗ２の他端を含む連結端部２２２ａ１，２２２ａ２から構成される。以下、両引出部について説明する。
【００３７】
端子取付部２２１ａ１，２２１ａ２は、ターン部２１ａ１，２１ａ２の一方の端面２１ｅの上方から巻線２ｗ１，２ｗ２の一端を引き出すと共に、コイル素子２ａ１，２ａ２の軸方向であって、このターン部２１ａ１，２１ａ２から離れる方向にフラットワイズ曲げして構成される。連結端部２２２ａ１，２２２ａ２は、ターン部２１ａ１，２１ａ２の他方の端面２１ｅの上方から巻線２ｗ１，２ｗ２の他端を引き出すと共に、コイル素子２ａ１，２ａ２の軸方向であって、このターン部２１ａ１，２１ａ２から離れる方向にフラットワイズ曲げして構成される。各コイル素子２ａ１，２ａ２がそれぞれ備える端子取付部２２１ａ１，２２１ａ２同士、および連結端部２２２ａ１，２２２ａ２同士は、互いに並行し、かつ接触しないようにコイル軸方向に引き出されている。端子取付部２２１ａ１，２２１ａ２には、後述するように付属部材４（端子金具４１）が接続される。連結端部２２２ａ１，２２２ａ２には、後述する付属部材４（連結金具４２）が連結される。これらの引出部２２ａ１，２２ａ２が付属部材４と当接する部分は、付属部材４との電気的な接続を確保するために、巻線２ｗ１，２ｗ２が備える被覆が除去されている。
【００３８】
巻線２ｗ１，２ｗ２には、銅やアルミニウム、その合金といった導電性材料からなる平角線や丸線などの導体の外周に、絶縁性材料からなる絶縁被覆を備える被覆線を好適に利用できる。ここでは、導体が銅製の平角線からなり、絶縁被覆がエナメル（代表的にはポリアミドイミド）からなる被覆平角線である。なお、本実施形態におけるコイル素子２ａ１，２ａ２は、この被覆平角線をエッジワイズ巻きにしたエッジワイズコイルである。また、コイル素子２ａ１，２ａ２の端面形状は、円形枠状など、適宜変更することができる。
【００３９】
（磁性コア）
図２を参照して磁性コア３を説明する。磁性コア３は、各コイル素子２ａ１，２ａ２に覆われる一対の内側コア部３１，３１と、コイル２が配置されず、コイル２から露出されている一対の外側コア部３２ａ，３２ｂとを有する。ここでは、内側コア部３１はそれぞれ、各コイル素子２ａの内周形状に沿って、直方体の角部を丸めた外形を有する柱状体である。一方、外側コア部３２ａ，３２ｂは、上下方向の長さ（高さ）がコイル軸方向の長さ（厚み）よりも長い柱状体である。磁性コア３は、離間して配置される一対の内側コア部３１，３１を挟むように外側コア部３２ａ，３２ｂが配置され、内側コア部３１の端面３１ｅと外側コア部３２ａ，３２ｂの内端面３２ｅ，３２ｅとを接触させて環状に形成される。これら一対の内側コア部３１，３１及び一対の外側コア部３２ａ，３２ｂにより、コイル２Ａを励磁したとき、閉磁路を形成する。
【００４０】
内側コア部３１は、軟磁性材料からなる複数のコア片３１ｍと、コア片３１ｍよりも比透磁率が小さい材料からなるギャップ材３１ｇとが交互に積層配置された積層物である。コア片３１ｍとギャップ材３１ｇとは、特に接着剤によって一体化すると扱い易い上に、コア片３１ｍとギャップ材３１ｇとを強固に固定することで騒音を低減できると期待される。その他、コア片３１ｍとギャップ材３１ｇとを接着テープなどによって一体化すると扱い易い。外側コア部３２ａ，３２ｂは、軟磁性材料からなるコア片である。
【００４１】
内側コア部３１や外側コア部３２ａ，３２ｂを構成するコア片は、鉄などの鉄族金属やその合金、鉄を含む酸化物などに代表される軟磁性粉末を用いた成形体や、絶縁被膜を有する磁性薄板（例えば、ケイ素鋼板に代表される電磁鋼板）を複数積層した積層板体が挙げられる。上記成形体は、圧粉成形体、焼結体、軟磁性粉末と樹脂とを含む混合体を射出成形や注型成形などした複合材料などが挙げられる。ここでは、各コア片はいずれも、鉄や鋼などの鉄を含有する軟磁性金属粉末の圧粉成形体としている。
【００４２】
ギャップ材３１ｇの具体的な材料は、アルミナや不飽和ポリエステルなどの非磁性材料、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）樹脂などの非磁性材料と磁性粉末（例えば、鉄粉などの軟磁性粉末）とを含む混合物などが挙げられる。ここでは、ギャップ材３１ｇは公知のものを利用できる。ギャップ材３１ｇは、内側コア部３１，３１および外側コア部３２ａ，３２ｂの比透磁率が十分に小さい場合には省略することもできる。
【００４３】
ここでは、磁性コア３を構成する各コア片は一様な材質から構成された同一の仕様（圧粉成形体）のものとしているが、内側コア部３１と外側コア部３２ａ，３２ｂとで磁気特性や仕様を異ならせることができる。例えば、圧粉成形体と複合材料とを組み合わせた形態、材質や軟磁性粉末の混合量などが異なる複合材料を組み合わせた形態などとすることができる。
【００４４】
本実施形態に示す磁性コア３は、内側コア部３１の設置側の面と外側コア部３２の設置側の面とが面一になっておらず、外側コア部３２の設置側の面が内側コア部３１よりも突出し、かつコイル２Ａの設置側の面と面一である。従って、リアクトル１Ａは、両コイル素子２ａ１，２ａ２の下面と、外側コア部３２ａ，３２ｂの設置側の面とで構成されることで設置対象との接触面積が十分に大きい。これにより、リアクトル１Ａは、設置したときの安定性に優れる。
【００４５】
（付属部材）
図１から図４を参照して付属部材４を説明する。本実施形態において、付属部材４は、コイルを構成する巻線に接続される部材であって、一対の端子金具４１，４１と、連結金具４２とを有する。以下、それぞれについて説明する。
【００４６】
端子金具４１は、各コイル素子を構成する巻線の一端である端子取付部２２１ａ１，２２１ａ２に接続される。この端子金具４１は、コイル２Ａに電力供給を行う電源などの外部装置（図示せず）が接続される。
【００４７】
連結金具４２は、一対のコイル素子２ａ１，２ａ２がそれぞれ備える連結端部２２２ａ１，２２２ａ２を連結する。これにより、一対のコイル素子２ａ１，２ａ２が電気的に接続され、端子金具４１，４１を介してコイルに通電することで、コイル２Ａを励磁することができる。連結端部２２２ａ１，２２２ａ２と連結金具４２とを連結する方法は特に限定されず、例えば、圧着や溶接などにより連結することができる。本実施形態では、連結金具４２には、コイルを形成する巻線２ｗ１，２ｗ２と同様の被覆銅線を板状とし、この板状の被覆銅線の両端をそれぞれ折り返すことで一対の挿入口を設けている。そして、この一対の挿入口をコイル素子２ａ１，２ａ２が備える連結端部２２２ａ１，２２２ａ２に挿入して圧着することで、連結金具４２を連結端部２２２ａ１，２２２ａ２に連結している。
【００４８】
付属部材４の構成材料には、銅やアルミニウム、その合金といった導電性材料が好適に利用できる。特に、連結金具４２においては、上述のようにコイル２Ａを形成する巻線と同じ被覆線を用いることが好ましい。被覆線は熱伝導性や導電性等がコイル２Ａと等しいため、温度センサ６が測定するコイル２Ａの温度がより正確になると期待されるからである。
【００４９】
（インシュレータ）
図２を参照してインシュレータ５を説明する。インシュレータ５は、同一の形状を備える四つの分割片５ａを備える。４つの分割片５ａを組み合わせることで、コイル２と磁性コア３との間の絶縁を確保することができる。各分割片５ａは、矩形枠型の枠状部５０と、合計四つのガイド部５１とを備える。枠状部５０には貫通孔が設けられており、各貫通孔の四隅を囲むようにガイド部５１が配置されている。
【００５０】
インシュレータ５は、例えば、ＰＰＳ樹脂、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）樹脂、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）樹脂、液晶ポリマー（ＬＣＰ）などの絶縁性材料で構成することができる。この絶縁性材料に、窒化珪素、アルミナ、窒化アルミニウム、窒化ホウ素、ムライト、および炭化珪素から選択される少なくとも１種のセラミックスフィラーを含有させ、インシュレータ５の絶縁性および放熱性を向上させても良い。
【００５１】
（温度センサおよび断熱部材）
図１から図４を参照して温度センサ６および断熱部材７を説明する。ここでは、温度センサ６は、サーミスタといった感熱素子６１を備える棒状体である（図４上段）。温度センサ６には、測定した情報を制御装置といった外部装置に伝達するための配線６２が接続される。温度センサ６は、一つのリアクトルに複数設けられていても良い。
【００５２】
断熱部材７は、流体冷媒から温度センサ６を断熱する部材である。断熱部材７が備える断熱性能は、用いられる流体冷媒から実質的に温度センサ６を断熱できる性能であればよい。具体的には、［断熱部材の厚み（ｍ）／断熱部材の熱伝導率（Ｗ／ｍ・Ｋ）］により求められる熱抵抗値（ｍ２・Ｋ／Ｗ）が０．０１ｍ２・Ｋ／Ｗ以上となるように断熱部材７の厚みや材料を選択すればよい。断熱部材７の熱抵抗値が上記の値以上であることで、温度センサ６を実質的に断熱でき、コイル２Ａの温度をより正確に測定できると期待される。熱抵抗値は、次項で説明するように、複数の断熱部材を組合せて用いる場合には、断熱部材７全体として上記の熱抵抗値を備えるようにすればよい。
【００５３】
本実施形態では、断熱部材７としてカバー片７１と収縮チューブ７２を用いている。ここでは、カバー片７１として樹脂片７１’を用いている。カバー片７１の形状は、温度センサ６を覆うことができる形状であれば特に限定されない。本実施形態では、感熱素子６１の表面のうち、連結金具４２と当接していない領域を覆う略ドーム形状の部材である（図４中段）。カバー片７１には、熱伝導率の低い材料を好適に用いることができる。これにより、流体冷媒から前記温度センサ６を効率的に断熱することができるからである。本実施形態のように、カバー片７１を樹脂片７１’とする場合は、ポリウレタン樹脂やポリスチレン樹脂などの熱伝導率の低い樹脂を樹脂片７１’の材料として利用することができる。樹脂以外の材料をカバー片７１に用いる場合には、グラスウール、ロックウールや発泡ガラスなど、熱伝導率の低い材料をカバー片７１の材料として利用することができる。収縮チューブ７２は、このカバー片７１で覆われた感熱素子６１と配線６２とが取り付けられた連結金具４２とを固定する。さらに、収縮チューブ７２は、材質や厚みによっては、温度センサ６を流体冷媒から断熱する。収縮チューブ７２としては、熱収縮チューブ、および常温収縮チューブを用いることができ、本実施形態では、熱収縮チューブを用いている。収縮チューブ７２には、例えば、ポリオレフィン系の樹脂やフッ素樹脂などの熱伝導率の低い樹脂を用いることができる。
【００５４】
断熱部材７には、収縮チューブ７２以外にも、例えば図４に示すように粘着テープ７３を用いてもよい。断熱部材７に粘着テープ７３を用いることで、温度センサ６の断熱のみならず、連結金具４２への温度センサ６の固定も粘着テープ７３により同時に行える。この際、粘着テープ７３には２種以上の粘着テープを用いてもよい。例えば、流体冷媒が油の場合、感熱素子６１の周囲を断熱性のある材料から構成される第１の粘着テープで被覆し、その後、この巻回した第１の粘着テープの上から耐油性のある材料から構成される第２の粘着テープを被覆する。これによれば、断熱部材７に耐油性を容易に付加できる。
【００５５】
断熱部材７は、断熱性以外の機能を主たる機能とするものと断熱性を主たる機能とするものとを組合せて用い、全体として断熱性を備える構成とすればよい。例えば、カバー片７１が十分な断熱性を備える場合には、収縮チューブ７２および粘着テープ７３は断熱性を備えなくともよい。また、収縮チューブ７２および粘着テープ７３が十分な断熱性を備える材料から構成されている場合は、カバー片７１は断熱性を備えなくてもよいし、省略してもよい。断熱性を備えないカバー片７１を用いる場合には、カバー片７１には温度センサ６を外部からの衝撃から保護する機能（耐衝撃性）や、温度センサ６を固定する役割を持たせればよい。
【００５６】
収縮チューブ７２および粘着テープ７３は組み合わせて用いてもよい。例えば、収縮チューブ７２により感熱素子６１を覆い、この収縮チューブ７２を覆うように粘着テープ７３を巻回してもよい。この場合、収縮チューブ７２だけでは温度センサ６の固定が不十分な場合等に、温度センサ６が固定位置からずれることを防止できると期待される。逆に、粘着テープ７３により感熱素子６１を覆い、この粘着テープ７３を覆うように収縮チューブ７２を取り付けてもよい。この場合、粘着テープ７３には主として温度センサ６を固定する機能を持たせ、収縮チューブ７２が主たる断熱部材として働くようにそれぞれの材料や厚さを選択するとよい。
【００５７】
［リアクトルの製造方法］
上記構成を備えるリアクトル１Ａは、代表的には、以下のように製造することができる。
【００５８】
まず、図２に示すように、コア片３１ｍやギャップ材３１ｇを積層した一対の内側コア部３１，３１と２つの分割片５０ａ，５０ａとを各コイル素子２ａ１，２ａ２に挿入する。ここでは、コア片３１ｍとギャップ材３１ｇとの積層体の外周面を接着テープにより連結して内側コア部３１を柱状に作製している。次に、コイル素子２ａ１，２ａ２の他方の端面に、残りの分割片５０ａ，５０ａを挿入する。なお、コア片３１ｍとギャップ材３１ｇとを接着テープや接着剤などで一体化せず、ばらばらの状態としてもよい。この場合、一部のコア片３１ｍ及びギャップ材３１ｇを一方の分割片５０ａで支持し、他部のコア片３１ｍ及びギャップ材３１ｇを他方の分割片５０ａで支持して、各コイル素子２ａ１，２ａ２に挿入するとよい。
【００５９】
一方で、図４上段に示すように、連結金具４２上に温度センサ６の感熱素子６１と配線６２の一部とを配置する。次に、図４中段に示すように、感熱素子６１の周囲にカバー片７１の材料となる流動性材料（ここでは、樹脂片７１’の材料となる樹脂）を塗布する。この樹脂を硬化させることで、カバー片７１（樹脂片７１’）となる。この場合、用いる樹脂の種類によっては、温度センサ６を連結金具４２に固定する効果も期待できる。他にも、カバー片７１は、材料となる樹脂を予め所望の形状（ここでは外形が略ドーム形状であり、かつ、連結金具４２に当接する側の平面に感熱素子６１および配線６２が収納される窪みを有する形状）に成形しておき、この成形したカバー片７１を温度センサ６に被せるようにしても良い。このようにすれば、特に、本実施形態のようにカバー片７１に樹脂片７１’を用いる場合において、樹脂を硬化させる時間を省略できるので、リアクトル１Ａの生産性に優れる。その後、図４下段に示すように、収縮チューブ７２を連結金具４２に挿通し、樹脂片７１’で被覆された感熱素子６１と配線６２の一部が収縮チューブ７２に覆われるように収縮チューブ７２を縮径する。これにより、硬化した樹脂片７１’および収縮チューブ７２により温度センサ６を断熱できるとともに、収縮チューブ７１により温度センサ６を連結金具４２に取り付けることができる。この際、収縮チューブ７２は、カバー片７１と連結金具４２との境界から流体冷媒（ここでは液体冷媒）がカバー片７１内に浸入しないように配置することが好ましい。後述する実施形態に示すように、温度センサ６を連結金具４２以外の箇所（引出部およびターン部）に取り付ける場合、並びに、収縮チューブに代えて粘着テープ７３を用いる場合も同様である。
【００６０】
その後、内側コア部３１，３１が挿通された両コイル素子２ａ１，２ａ２の両連結端部２２２ａ１，２２２ａ２に、連結金具４２の両端部の挿入口を嵌めて挿入して圧着する。そして、両コイル素子２ａ１，２ａ２の端面及び内側コア部３１の端面３１ｅを外側コア部３２ａ，３２ｂの内端面３２ｅ，３２ｅで挟むように、コイル２Ａに外側コア部３２ａ，３２ｂを配置する。最終的に、接続部２２１ａ１，２２１ａ２にそれぞれ端子金具４１，４１を圧着することで、リアクトル１Ａを製造することができる。
【００６１】
リアクトル１Ａの製造手順は上記手順に限られず、例えば、外側コア部３２ａ，３２ｂを組み付けた後に、断熱部材７で被覆した温度センサ６を取り付けた連結金具４２を取り付けてもよい。また、連結金具４２をコイル２Ａに取り付けた後で、温度センサ６を連結金具４２に取り付けてもよい。この場合には、温度センサ６の取り付けには粘着テープ７３を用いるとよい。
【００６２】
温度センサ６の取り付けは上記の方法に限られず、例えば、接着剤や両面テープ等により行ってもよい。また、上記のように収縮チューブ７２や粘着テープ７３を用いた場合であっても、接着剤等を併用してもよい。ただし、接着剤を用いる場合には、その種類や厚み等によっては、硬化後の接着剤の影響により測定する温度が正確でなくなるおそれがある。よって、接着剤を用いる場合には、できるだけ少量であることが好ましい。同様の観点から、両面テープを用いる場合には、できるだけ厚みが薄いものであることが好ましい。
【００６３】
［効果］
（１）本実施形態のリアクトル１Ａは、温度センサ６を断熱部材７で覆うことで、流体冷媒から温度センサを断熱することができ、より正確にコイルの温度を測定できる。以上より、本実施形態のリアクトルはより正確にコイル２Ａの温度を測定できる。
【００６４】
（２）本実施形態のリアクトル１Ａは、温度センサ６の取付箇所を巻線とは独立した連結金具４２とすることで、温度センサ６や断熱部材７を取り付けやすい。また、上記のように、リアクトル１Ａを製造する際において、温度センサ６の取り付けや、温度センサ６を取り付けた連結金具４２の組み付けを任意の工程で行うことができるので、リアクトルを製造する際の組立自由度が高い。さらに、並列される一対のコイル素子２ａ１，２ａ２同士を連結金具４２で連結する構成とすることで、それぞれのコイル素子２ａ１，２ａ２の構成を共通の構成とすることができる。加えて、断熱部材７に収縮チューブ７２や粘着テープ７３を用いることで、温度センサ６の断熱のみならず、連結金具４２への温度センサ６の固定も収縮チューブ７２や粘着テープ７３により行える。よって、温度センサ６の連結金具４２への固定を別途行う必要がない。以上より、本実施形態のリアクトルは生産性に優れる。
【００６５】
＜実施形態２＞
実施形態２では、図５を参照し、実施形態１と異なる構成のコイル２Ｂを備えるリアクトル１Ｂについて説明する。図５では、温度センサ６の取り付け箇所をわかりやすくするために、温度センサ６側が図面左、端子金具４１側が図面右としている。本実施形態のリアクトル１Ｂは、基本的には実施形態１に記載のリアクトル１Ａと同様の構成を備えるが、コイル２Ｂの構成がコイル２Ａと異なる点、連結金具４２を備えず接合部材４３を備える点、および温度センサ６が取り付けられる箇所が引出部２２ｂ１（連結端部２２２ｂ１）である点が実施形態１のリアクトル１Ａと異なる。その余の点は実施形態１のリアクトル１Ａと同様であるため説明は省略し、以下ではコイル２Ｂ、接合部材４３、および温度センサ６の取付箇所および取付方法について説明する。
【００６６】
（コイル）
コイル２Ｂは、コイル素子２ｂ１，２ｂ２を各軸方向が平行するように並列（横並び）して構成される。コイル素子２ｂ１，２ｂ２は、それぞれターン部２１ｂ１，２１ｂ２と、引出部２２ｂ１，２２ｂ２とを備える。引出部２２ｂ１，２２ｂ２は、端子取付部２２１ｂ１，２２１ｂ２と、連結端部２２２ｂ１，２２２ｂ２とを備える。ターン部２１ｂ１，２１ｂ２、および端子取付部２２１ｂ１，２２１ｂ２の形状は、実施形態１のコイル素子２ａ１，２ａ２が備えるターン部２１ａ１，２１ａ２、および端子取付部２２１ａ１，２２１ａ２と同様の構成である。以下、連結端部２２２ｂ１，２２２ｂ２についてそれぞれ説明する。
【００６７】
連結端部２２２ｂ１は、巻線２ｗ１の一端を含む一部をターン部２１ｂ１の端面上方から、隣接するコイル素子２ｂ２の端面に重なる位置まで一定距離引き出すと共に、外側コア部３２ｂの配置される方向へ巻線をフラットワイズ曲げして構成される。連結端部２２２ｂ２は、ターン部２１ｂ２の端面上方から巻線２ｗ２の一端を含む一部を、ターン部２１ｂ２の端面の上部の略中心から隣接する外側コア３２ｂが配置される方向に引き出して構成される。この際、両連結端部２２２ｂ１，２２２ｂ２はお互いに接触するように構成されている。この接触箇所では、巻線２ｗ１，２ｗ２が備える被覆は除去されている。これにより、一対のコイル素子２ｂ１，２ｂ２が電気的に接続され、コイル２Ｂを励磁することができる。
【００６８】
（接合部材）
接合部材４３は、付属部材４であって、互いに接触する両引出部２２２ｂ１，２２２ｂ２同士を接合状態に固定する機能を備える。接合部材４３が両引出部２２２ｂ１，２２２ｂ２同士を固定することで、これらの導通を確保している。ここでは、接合部材４３は角筒状の金具であり、接触する両引出部２２２ｂ１，２２２ｂ２の端部にこの金具がはめ込まれることで、両引出部２２２ｂ１，２２２ｂ２の導通を確保する。
【００６９】
（温度センサの取付箇所および取付方法）
本実施形態において、温度センサ６および断熱部材７はコイル素子２ｂ１が備える連結端部２２２ｂ１のうち、外側コア部３２ｂ側の面に取り付けられる。より詳細には、連結端部２２２ｂ１のうち、両コイル素子２ｂ１，２ｂ２の角Ｒ部に挟まれる台形状空間に対向する部分における外側コア部３２ｂ側の面である。これにより、温度センサ６がコイル２Ｂの温度を測定することができる。断熱部材７には、実施形態１同様に収縮チューブ７２や粘着テープ７３等を用いることが好ましい。温度センサ６の断熱と取り付けとを同時に行うことができるからである。断熱部材７に収縮チューブ７２を用いる場合は、まず、コイル素子２ｂ１を用意し、連結端部２２２ｂ１に温度センサ６を配置する。そして、温度センサ６の配置された連結部２２２ｂ１に収縮チューブ７２を嵌め込んで縮径させることで、温度センサ６を連結端部２２２ｂ１に取り付ける。そして、この温度センサ６を取り付けたコイル素子２ｂ１とコイル素子２ｂ２とを並列して配置し、接合部材４３を取り付けることで温度センサ６を取り付けたコイル２Ｂとなる。一方、粘着テープ７３を用いる場合は、温度センサ６を配置した連結端部２２２ｂ１に粘着テープを巻回すればよいので、接合部材４３によりコイル素子２ｂ１とコイル素子２ｂ２とを接合した後でも温度センサ６を連結端部２２２ｂ１に取り付けることができる。カバー片７１を用いて温度センサ６を被覆し、その後、収縮チューブ７２や粘着テープ７３を用いてもよい。
【００７０】
［効果］
（１）本実施形態のリアクトル１Ｂは、温度センサ６の取付箇所を連結端部２２２ｂ１とすることで、温度センサ６や断熱部材７を取り付けやすい。これにより、液体冷媒から温度センサ６を容易に断熱することができ、より正確にコイル２Ｂの温度を測定できる。
【００７１】
（２）本実施形態のリアクトル１Ｂは、温度センサ６の取り付けを任意の工程で行うことができるので、リアクトル１Ｂを製造する際の組立自由度が高い。さらに、並列される一対のコイル素子２ｂ１，２ｂ２同士を接合部材４３で接合する構成とすることで、一対のコイル素子２ｂ１，２ｂ２同士を容易に接合できる。以上より、本実施形態のリアクトル１Ｂは生産性に優れる。
【００７２】
＜実施形態３＞
実施形態３では、図６を参照し、実施形態１と異なる構成のコイル２Ｃを備えるリアクトル１Ｃについて説明する。図６でも、温度センサ６の取り付け箇所をわかりやすくするために、温度センサ６側が図面左、端子金具４１側が図面右としている。本実施形態のリアクトル１Ｃは、基本的には実施形態１に記載のリアクトル１Ａと同様の構成を備えるが、コイル２Ｃが並列される一対のコイル素子２ｃ１，２ｃ２を備え、このコイル素子２ｃ１，２ｃ２が一連の巻線２ｗ３から形成される点、連結金具４２を備えず巻線２ｗ３の一部を曲げてコイル素子２ｃ１，２ｃ２を繋ぐ屈曲部２２３ｃを備える点が実施形態１のリアクトル１Ａと異なる。その余の点は実施形態１のリアクトル１Ａと同様であるため説明は省略し、以下ではコイル２Ｃ、屈曲部２２３ｃおよび温度センサ６の取付箇所および取付方法について説明する。
【００７３】
（コイル）
コイル２Ｃは、接合部の無い１本の連続する巻線２ｗ３を螺旋状に巻回して形成される一対のコイル素子２ｃ１，２ｃ２と屈曲部２２３ｃとを備える。コイル素子２ｃ１，２ｃ２は、それぞれターン部２１ｃ１，２１ｃ２と、複数の引出部２２ｃとして、巻線の一部を引き出して構成される一対の端子取付部２２１ｃ１，２２１ｃ２を備える。屈曲部２２３ｃは、コイル２Ｃの引出部であり、巻線２ｗ３の一部を曲げて両コイル素子２ｃ１，２ｃ２を繋ぐ。端子取付部２２１ｃ１，２２１ｃ２は、ターン部２１ｃ１，２１ｃ２の一方の端面上方から巻線２ｗ３の一端（他端）を含む一部を引き出すと共に、コイル素子２ｃ１，２ｃ２の軸方向であって、隣接する外側コア部３２ａが配置される方向に折り曲げて構成される。ターン部２１ｃ１，２１ｃ２、および端子取付部２２１ｃ１，２２１ｃ２の構成は、これらが一連の巻線２ｗ３から形成されている点を除いて実施形態１のコイル素子２ａ１，２ａ２が備えるターン部２１ａ１，２１ａ２および端子取付部２２１ａ１，２２１ａ２と同様の構成である。以下、屈曲部２２３ｃについて説明する。
【００７４】
屈曲部２２３ｃは、コイル２Ｃの一端側（図６では左側）において、巻線２ｗ３の一部を曲げて上方に引き出すと共に、この巻線２ｗ３をＵ字状に屈曲して形成されている。屈曲部２２３ｃを備えることにより、一対のコイル素子２ｃ１，２ｃ２が電気的に接続され、コイル２Ｃを励磁することができる。
【００７５】
（温度センサの取付箇所および取付方法）
本実施形態において、温度センサ６および断熱部材７はコイル２Ｃが備える屈曲部２２３ｃに取り付けられる。断熱部材７には、粘着テープ７３を用いることが好ましい。温度センサ６の断熱と取り付けとを同時に行えるからである。粘着テープ７３を用いる場合は、温度センサ６を配置した連結端部２２２ｂ１に粘着テープ７３を巻回すればよいので、コイル２Ｃを巻回した後であっても温度センサ６を取り付けることができる。また、カバー片７１（図示せず）を用いて温度センサ６を被覆し、その後粘着テープ７３を巻回してもよい。
【００７６】
［効果］
（１）本実施形態のリアクトル１Ｃは、温度センサ６の取付箇所をターン部から引き出された屈曲部２２３ｃとすることで、温度センサ６や断熱部材７を取り付けやすい。これにより、液体冷媒から温度センサ６を容易に断熱することができ、より正確にコイル２Ｃの温度を測定できる。
【００７７】
（２）本実施形態のリアクトル１Ｃは、温度センサ６の取り付けをコイル２Ｃ成形後の任意の工程で行うことができるので、リアクトル１Ｃを製造する際の組立自由度が高い。例えば、外側コア部３２ｂと内側コア部（図示せず）とを組み付けた後であっても、粘着テープ７３を用いれば、温度センサ６の断熱と固定とを行うことができる。さらに、一対のコイル素子２ｃ１，２ｃ２が一連の巻線２ｗ３から形成されることにより、温度センサ６や断熱部材７を取り付ける際に、巻線２ｗ３以外の別部材を必要とせず、その別部材をコイル素子２ｃ１，２ｃ２に接続する作業も必要ない。以上より、本実施形態のリアクトル１Ｃは生産性に優れる。
【００７８】
＜実施形態４＞
実施形態４では、図７を参照し、実施形態３と異なる構成のコイル２Ｄを備えるリアクトル１Ｄについて説明する。本実施形態のリアクトル１Ｄは、基本的には実施形態３に記載のリアクトル１Ｃと同様の構成を備えるが、コイル２Ｄを形成するコイル素子２ｄ１，２ｄ２が備える端子取付部２２１ｄ１，２２１ｄ２の構成、および温度センサ６の取付箇所が端子取付部２２１ｄ１である点が、実施形態３のリアクトル１Ｃと異なる。その余の点は実施形態３のリアクトル１Ｃと同様であるため説明は省略し、以下ではコイル２Ｄ、端子取付部２２１ｄ１，２２１ｄ２、および温度センサ６の取付箇所および取付方法について説明する。
【００７９】
（コイル）
コイル２Ｄは、実施形態３に記載のコイル２Ｃとほとんど同じ構成であるが、コイル素子２ｄ１，２ｄ２が備える端子取付部２２１ｄ１，２２１ｄ２が、外側コア部３２ａの配置される方向に端子取付部２２１ｃ１，２２１ｃ２よりも長く引き出されている点が異なる。このように、端子取付部２２１ｄ１，２２１ｄ２を長く引き出した構成とすることで、温度センサ６および断熱部材７を端子金具４１の近傍に取り付けるスペースを確保することができる。
【００８０】
（温度センサの取付箇所および取付方法）
本実施形態において、温度センサ６および断熱部材７はコイル２Ｄが備える端子取付部２２１ｄ１に取り付けられる。断熱部材７に収縮チューブ７２を用いる場合は、端子金具４１を取り付ける前に収縮チューブ７２を端子取付部２２１ｄ１に挿通しておくことで温度センサ６の断熱と取り付けとを行うことができる。また、端子金具４１を取り付ける前に収縮チューブ７２を端子取付部２２１ｄ１に嵌め込んでおくことで、必要以上に口径の大きい収縮チューブを用いる必要がない。一方、粘着テープ７３を用いる場合は、温度センサ６を配置した端子取付部２２１ｄ１に粘着テープ７３を巻回すればよいので、端子金具４１を取り付けた後でも温度センサ６を取り付けることができる。もちろん、温度センサ６は端子取付部２２１ｄ２に取り付けられてもよい。
【００８１】
［効果］
（１）本実施形態のリアクトル１Ｄは、温度センサ６の取付箇所を巻線の端部である端子取付部２２１ｄ１とすることで、温度センサ６や断熱部材７を取り付けやすい。これにより、液体冷媒から温度センサ６を容易に断熱することができ、より正確にコイル２Ｄの温度を測定できる。
【００８２】
（２）本実施形態のリアクトル１Ｄは、温度センサ６の取り付けをコイル２Ｄ成形後の任意の工程で行うことができるので、リアクトル１Ｄを製造する際の組立自由度が高い。よって、本実施形態のリアクトル１Ｄは生産性に優れる。
【００８３】
＜実施形態５＞
実施形態５では、図８を参照し、温度センサ６の取付箇所について説明する。本実施形態のリアクトル１Ｅは、端子金具４１’，４１’の形状、および温度センサ６の取付箇所が端子金具４１’である点が実施形態３のリアクトル１Ｃと異なる。その余の点は実施形態３のリアクトル１Ｃと同様であるため説明は省略し、以下では端子金具４１’，４１’、および温度センサ６の取付箇所および取付方法について説明する。
【００８４】
（端子金具）
端子金具４１’は、他の実施形態のリアクトルが備える端子金具４１とほとんど同じ形状であるが、外側コア部３２ａの上面と対向する部分がコイル２Ｃの軸方向に延長されている点が異なる。これにより、この部分に温度センサ６を取り付けることができる。
【００８５】
（温度センサの取付箇所および取付方法）
本実施形態において、温度センサ６および断熱部材７はリアクトル１Ｅが備える端子金具４１’，４１’の一方に取り付けられる。端子金具４１’への温度センサ６の取り付けは、次のようにして行う。まず、端子金具４１’上に温度センサ６の感熱素子（図示せず）と配線６２の一部とを配置する。そして、感熱素子の周囲に必要に応じて樹脂（図示せず）を塗布し、この樹脂を硬化させる。その後、樹脂で被覆された感熱素子と配線６２の一部とを粘着テープ７３で巻回する。これにより、硬化した樹脂および粘着テープ７３により温度センサ６を断熱できるとともに、粘着テープ７３により温度センサ６を端子金具４１’に取り付けることができる。なお、実施形態１と同様にして、収縮チューブ７２を用いて断熱と取り付けとを行ってもよい。
【００８６】
［効果］
本変形例のリアクトル１Ｅは、温度センサ６の取付箇所を、巻線とは独立した端子金具４１’とすることで、温度センサ６や断熱部材７を取り付けやすい。また、リアクトル１Ｅを製造する際において、温度センサ６の取り付けや、温度センサ６を取り付けた端子金具４１’の組み付けを任意の工程で行うことができるので、リアクトル１Ｅを製造する際の組立自由度が高い。以上より、本実施形態のリアクトル１Ｅは生産性に優れる。
【００８７】
＜実施形態６＞
実施形態６では、図９を参照し、温度センサ６の取付箇所について説明する。本実施形態のリアクトル１Ｆは、基本的には実施形態４に記載のリアクトル１Ｄと同様の構成を備えるが、温度センサ６の取付箇所がターン部２１ｄ１である点が、実施形態４のリアクトル１Ｄと異なる。その余の点は実施形態４のリアクトル１Ｄと同様であるため説明は省略し、以下では温度センサ６の取付箇所および取付方法について説明する。
【００８８】
（温度センサの取付箇所および取付方法）
本実施形態において、温度センサ６および断熱部材７はコイル２Ｄが備えるタターン部２１ｄ１の上面に取り付けられている。温度センサ６の取り付け箇所は上面のみならず、側面や角Ｒ部等、断熱部材７により温度センサ６を被覆可能な箇所であれば、ターン部２１ｄ１，２１ｄ２のいずれの箇所に取り付けてもよい。
【００８９】
本実施形態のように、平角線を角筒状にエッジワイズ巻きしたコイル２Ｄを用いた場合、ターン部２１ｄ１，２１ｄ２の外周面に平面部分が形成される。特に、ターン間にギャップが実質的に存在しないようにコイル２Ｄを密巻きした場合、この平面部分はセンサ６との接触面積を確保しやすく、ひいては、温度センサ６を設置しやすい。よって、本実施形態では、この平面部分の一部であるターン部２１ｄ１の上面に温度センサ６を取り付けている。一方、ターン部２１ｄ１における角Ｒ部に温度センサ６を取り付ける場合、角Ｒ部は湾曲面で構成されているので、温度センサ６の設置面（感熱素子の設置面）をこの湾曲面に沿った曲面とすることが好ましい。これによりセンサ６とターン部２１ｄ１との接触面積を確保し易い。もちろん、ターン部２１ｄ２におけるこれらの箇所に取り付けてもよい。
【００９０】
ターン部２１ｄ１への温度センサ６の取り付けは、次のようにして行う。まず、ターン部２１ｄ１上に温度センサ６の感熱素子（図示せず）と配線６２の一部とを配置する。この際、温度センサ６とターン部２１ｄ１との間に、接着剤や両面テープ等を用い、温度センサ６をターン部２１ｄ１に固定する。接着剤や両面テープには、コイル２Ｄに発生する温度を正確に測定するために、熱伝導率の高い材料を用いることが好ましい。そして、感熱素子の周囲に必要に応じて樹脂（図示せず）を塗布し、この樹脂を硬化させカバー片（樹脂片）とする。その後、樹脂片と配線６２の一部とに粘着テープ７３を張り付ける。これにより、樹脂片および粘着テープ７３により温度センサ６を断熱できる。また、粘着テープ７３により、ターン部２１ｄ１への温度センサ６の取り付けを、さらに強固なものとすることができる。接着剤や両面テープ等は、粘着テープ７３により温度センサ６を十分に固定できる場合には、省略してもよい。この場合、温度センサ６とターン部２１ｄ１との間に介在物が無いので、より正確にコイル２Ｄの温度を測定できると期待される。また、接着剤や両面テープにより、温度センサ６のターン部２１ｄ１への固定が十分に行え、かつ、樹脂片のみで温度センサ６を十分に断熱できる場合には、粘着テープ７３を不要とすることもできる。この場合、製造の際の生産性に優れる。
【００９１】
［効果］
（１）本実施形態のリアクトル１Ｅは、温度センサ６の取付箇所をターン部２１ｄ１とすることで、温度センサ６や断熱部材７を取り付けやすい。これにより、液体冷媒から温度センサ６を容易に断熱することができ、より正確にコイル２Ｄの温度を測定できる。
【００９２】
（２）本実施形態のリアクトル１Ｅは、温度センサ６の取り付けをコイル２Ｄ成形後の任意の工程で行うことができるので、リアクトル１Ｅを製造する際の組立自由度が高い。よって、本実施形態のリアクトル１Ｅは生産性に優れる。
【００９３】
＜実施形態６＞
実施形態６では、図１０および図１１を参照し、実施形態に係るコンバータおよび電力変換装置について説明する。このコンバータおよび電力変換装置は、実施形態１から実施形態６に示したいずれかのリアクトルを備える。
【００９４】
実施形態１から実施形態６に示したリアクトルは、通電条件が、例えば、最大電流（直流）：１００Ａ〜１０００Ａ程度、平均電圧：１００Ｖ〜１０００Ｖ程度、使用周波数：５ｋＨｚ〜１００ｋＨｚ程度である用途、代表的には電気自動車やハイブリッド自動車などの車両に搭載されるコンバータの構成部品や、このコンバータを備える電力変換装置の構成部品に利用することができる。この用途では、直流通電が０Ａのときのインダクタンスが、１０μＨ以上２ｍＨ以下、最大電流通電時のインダクタンスが、０Ａのときのインダクタンスの１０％以上を満たすものが好適に利用できると期待される。
【００９５】
例えば、ハイブリッド自動車や電気自動車といった車両１２００は、図１０に示すようにメインバッテリ１２１０と、メインバッテリ１２１０に接続される電力変換装置１１００と、メインバッテリ１２１０からの供給電力により駆動して走行に利用されるモータ（負荷）１２２０とを備える。モータ１２２０は、代表的には、３相交流モータであり、走行時、車輪１２５０を駆動し、回生時、発電機として機能する。ハイブリッド自動車の場合、車両１２００は、モータ１２２０に加えてエンジンを備える。なお、図１０では、車両１２００の充電箇所としてインレットを示すが、プラグを備える形態としても良い。
【００９６】
電力変換装置１１００は、メインバッテリ１２１０に接続されるコンバータ１１１０と、コンバータ１１１０に接続されて、直流と交流との相互変換を行うインバータ１１２０とを有する。この例に示すコンバータ１１１０は、車両１２００の走行時、２００Ｖ〜３００Ｖ程度のメインバッテリ１２１０の直流電圧（入力電圧）を４００Ｖ〜７００Ｖ程度にまで昇圧して、インバータ１１２０に給電する。また、コンバータ１１１０は、回生時、モータ１２２０からインバータ１１２０を介して出力される直流電圧（入力電圧）をメインバッテリ１２１０に適合した直流電圧に降圧して、メインバッテリ１２１０に充電させている。インバータ１１２０は、車両１２００の走行時、コンバータ１１１０で昇圧された直流を所定の交流に変換してモータ１２２０に給電し、回生時、モータ１２２０からの交流出力を直流に変換してコンバータ１１１０に出力している。
【００９７】
コンバータ１１１０は、図１１に示すように複数のスイッチング素子１１１１と、スイッチング素子１１１１の動作を制御する駆動回路１１１２と、リアクトルＬとを備え、ＯＮ／ＯＦＦの繰り返し（スイッチング動作）により入力電圧の変換（ここでは昇降圧）を行う。スイッチング素子１１１１には、電界効果トランジスタ（ＦＥＴ）や絶縁ゲートバイポーラトランジスタ（ＩＧＢＴ）などのパワーデバイスが利用される。リアクトルＬは、回路に流れようとする電流の変化を妨げようとするコイルの性質を利用し、スイッチング動作によって電流が増減しようとしたとき、その変化を滑らかにする機能を有する。
【００９８】
ここで、上記車両１２００は、コンバータ１１１０の他、メインバッテリ１２１０に接続された給電装置用コンバータ１１５０や、補機類１２４０の電力源となるサブバッテリ１２３０とメインバッテリ１２１０とに接続され、メインバッテリ１２１０の高圧を低圧に変換する補機電源用コンバータ１１６０を備える。コンバータ１１１０は、代表的には、ＤＣ−ＤＣ変換を行うが、給電装置用コンバータ１１５０や補機電源用コンバータ１１６０は、ＡＣ−ＤＣ変換を行う。給電装置用コンバータ１１５０のなかには、ＤＣ−ＤＣ変換を行うものもある。給電装置用コンバータ１１５０や補機電源用コンバータ１１６０のリアクトルに、上記実施形態や変形例のリアクトルなどと同様の構成を備え、適宜、大きさや形状などを変更したリアクトルを利用することができる。また、入力電力の変換を行うコンバータであって、昇圧のみを行うコンバータや降圧のみを行うコンバータに、上記実施形態のリアクトルなどを利用することもできる。
【００９９】
なお、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で適宜変更することが可能である。例えば、温度センサは複数設けてもよく、各実施形態を組合せてリアクトルを構成してもよい。また、コイルは一対のコイル素子から構成されるものに限られず、１つのコイル素子から構成されるものを用いてもよい。さらに、本発明は温度センサ以外に、電流センサや電圧センサ、リアクトルの振動を測定可能な加速度センサなど、リアクトルの動作時の物理量を測定するための他のセンサを用いる場合にも適用できる。この場合、本発明における断熱部材に代えて、当該物理量の測定に影響を及ぼす外乱からセンサを保護する保護部材を用いればよい。
【産業上の利用可能性】
【０１００】
本発明のリアクトルは、より正確にコイルの温度を測定できる。よって、ハイブリッド自動車や電気自動車、燃料電池自動車といった車両に搭載される双方向ＤＣ−ＤＣコンバータといった電力変換装置の構成部品に好適に利用することができる。
【符号の説明】
【０１０１】
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，１Ｅ，１Ｆ  リアクトル
２Ａ，２Ｂ，２Ｃ，２Ｄ  コイル
２ａ１，２ａ２，２ｂ１，２ｂ２，２ｃ１，２ｃ２，
２ｄ１，２ｄ２  コイル素子
２１ａ１，２１ａ２，２１ｂ１，２１ｂ２，
２１ｃ１，２１ｃ２，２１ｄ１，２１ｄ２  ターン部
２１ｅ  ターン部の端面
２２ａ１，２２ａ２  ２２ｂ１，２２ｂ２  ２２ｃ  引出部
２２１ａ１，２２１ａ２，２２１ｂ１，２２１ｂ２，
２２１ｃ１，２２１ｃ２，２２１ｄ１，２２１ｄ２  端子取付部
２２２ａ１，２２２ａ２，２２２ｂ１，２２２ｂ２  連結端部
２２３ｃ  屈曲部
２ｗ１，２ｗ２，２ｗ３  巻線
３  磁性コア
３１  内側コア部    
３１ｅ  端面    ３１ｍ  コア片    ３１ｇ  ギャップ材
３２ａ，３２ｂ  外側コア部    ３２ｅ  内端面
４  付属部材
４１，４１’端子金具    ４２  連結金具    ４３  接合部材
５  インシュレータ
５ａ  分割片    ５０  枠状部    ５１  ガイド部
６  温度センサ
６１  感熱素子    ６２配線
７  断熱部材
７１  カバー片    ７１’  樹脂片
７２  収縮チューブ    ７３  粘着テープ
１１００  電力変換装置
１１１０  コンバータ    １１１１  スイッチング素子
１１１２  駆動回路
Ｌ  リアクトル
１１２０  インバータ
１１５０  給電装置用コンバータ    １１６０  補機電源用コンバータ
１２００  車両
１２１０  メインバッテリ    １２２０  モータ
１２３０  サブバッテリ    １２４０  補機類    １２５０  車輪
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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