(57)【要約】【課題】  本発明の目的は、ドレーンチューブの外表面を伝って不本意に体液が体外から漏出することを防止した医療用ドレーンチューブおよびこれを用いた医療用ドレーンチューブの留置方法を提供することにある。【解決手段】  医療用ドレーンチューブ１は、体腔１０１に挿入可能な管状のチューブ本体１０と、チューブ本体１０の外周付近に設けられ、チューブ本体１０の外周面を伝う液体Ｌをせき止めるおよび／または回収するように構成される第１の部材２０と、チューブ本体１０の体腔１０１挿入時において第１の部材２０を体腔１０１に隣接する体壁１０２付近に配置するように構成された第２の部材３０および／または標識５０と、を有する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
体腔に挿入可能な管状のチューブ本体と、
チューブ本体の外周付近に設けられ、チューブ本体の外周面を伝う液体をせき止めるおよび／または回収するように構成される第１の部材と、
チューブ本体の体腔挿入時において第１の部材を体腔に隣接する体壁付近に配置するように構成された第２の部材および／または標識と、を有する医療用ドレーンチューブ。
【請求項２】
第１の部材は、チューブ本体の少なくとも一部の外周を覆い、液体を回収可能な管状部を有する、請求項１に記載の医療用ドレーンチューブ。
【請求項３】
管状部は、その遠位端近傍に、管状部の内腔と連通する連通孔を有する、請求項２に記載の医療用ドレーンチューブ。
【請求項４】
管状部は、回収した液体を排出するための排出口を有する、請求項２または３に記載の医療用ドレーンチューブ。
【請求項５】
管状部は、第２の部材と連結されている、請求項２〜４のいずれか一項に記載の医療用ドレーンチューブ。
【請求項６】
第１の部材は、チューブ本体の周方向に向けて拡張可能に設けられた拡張部を有する、請求項１〜５のいずれか一項に記載の医療用ドレーンチューブ。
【請求項７】
第２の部材は、チューブ本体の周方向において突出する形状をなしている、請求項１〜６のいずれか一項に記載の医療用ドレーンチューブ。
【請求項８】
体腔に挿入可能な管状のチューブ本体と、チューブ本体の外周付近に設けられ、チューブ本体の外周面を伝う液体をせき止めるおよび／または回収するように構成される第１の部材と、チューブ本体の体腔挿入時において第１の部材を体腔に隣接する体壁付近に配置するように構成された第２の部材および／または標識と、を有する医療用ドレーンチューブを、体壁を貫通させて体腔内に挿入するステップと、
体腔内に挿入した状態で医療用ドレーンチューブを留置するステップと、を有する医療用ドレーンチューブの留置方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用ドレーンチューブに関する。
【背景技術】
【０００２】
ドレーンチューブは、例えば腹腔、胸腔などの体腔内に配置され、これらの体腔内に溜まった体液を体外に排出する目的で用いられる。ドーレンチューブは、一般に内腔を有する管状体であり、その遠位端付近においては、内腔と外部とを連通させる孔が設けられている。ドレーンチューブを用いて体液を体外に排出する際には、通常、体液はドレーンチューブの内腔を通って排出される。
【０００３】
このようなドレーンチューブについて、その操作性等の向上を目的として、各種の検討が行われている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−２０１３３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上述したようにドレーンチューブにおいては通常その内腔を通過するようにして体液を排出させるものであるが、一方で、体腔内に存在する体液は、ドレーンチューブの外周面を表面張力等の作用により伝って移動することも可能である。このようにドレーンチューブの外周面を伝って体液が移動し、体外に漏出した場合、この体液は回収ができない。このため、漏出した体液がチューブを留置する患者の衣服やベッド等に付着したり、漏出した体液を通じて患者、医療関係者らの間で感染等を引き起こす危険性がある。
【０００６】
よって、本発明の目的は、ドレーンチューブの外表面を伝って不本意に体液が体外から漏出することを防止した医療用ドレーンチューブおよびこれを用いた医療用ドレーンチューブの留置方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、鋭意検討した結果、ドレーンチューブの外周付近においてチューブの外表面を伝う液体をせき止めるまたは回収する部材を設け、さらに、ドレーンチューブの挿入時において同部材が体内の体壁付近の位置に配置されることにより上記漏出を防止できることを見出し、本願発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明は以下に関する。
［１］  体腔に挿入可能な管状のチューブ本体と、
チューブ本体の外周付近に設けられ、チューブ本体の外周面を伝う液体をせき止めるおよび／または回収するように構成される第１の部材と、
チューブ本体の体腔挿入時において第１の部材を体腔に隣接する体壁付近に配置するように構成された第２の部材および／または標識と、を有する医療用ドレーンチューブ。
［２］  第１の部材は、チューブ本体の少なくとも一部の外周を覆い、液体を回収可能な管状部を有する、［１］に記載の医療用ドレーンチューブ。
［３］  管状部は、その遠位端近傍に、管状部の内腔と連通する連通孔を有する、［２］に記載の医療用ドレーンチューブ。
［４］  管状部は、回収した液体を排出するための排出口を有する、［２］または［３］に記載の医療用ドレーンチューブ。
［５］  管状部は、第２の部材と連結されている、［２］〜［４］のいずれかに記載の医療用ドレーンチューブ。
［６］  第１の部材は、チューブ本体の周方向に向けて拡張可能に設けられた拡張部を有する、［１］〜［５］のいずれかに記載の医療用ドレーンチューブ。
［７］  第２の部材は、チューブ本体の周方向において突出する形状をなしている、［１］〜［６］のいずれかに記載の医療用ドレーンチューブ。
［８］  体腔に挿入可能な管状のチューブ本体と、チューブ本体の外周付近に設けられ、チューブ本体の外周面を伝う液体をせき止めるおよび／または回収するように構成される第１の部材と、第１の部材よりもチューブ本体について近位端側に設けられ、チューブ本体の体腔挿入時において第１の部材を体腔に隣接する体壁付近に配置するように構成された第２の部材および／または標識と、を有する医療用ドレーンチューブを、体壁を貫通させて体腔内に挿入するステップと、
体腔内に挿入した状態で医療用ドレーンチューブを留置するステップと、を有する医療用ドレーンチューブの留置方法。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、ドレーンチューブの外表面を伝って不本意に体液が体外から漏出することを防止した医療用ドレーンチューブおよびこれを用いた医療用ドレーンチューブの留置方法を提供することができる。すなわち、体腔に隣接する体壁は医療用ドレーンチューブを比較的強く圧迫する部位であるため、医療用ドレーンチューブの外表面を伝う液体の移動を制限する部位であると考えられるが、本発明においては、このような体壁付近において医療用ドレーンチューブの外表面を伝う液体を回収および／またはせき止めることにより、医療用ドレーンチューブの外表面を伝う液体が体壁を超えて体外に漏出することが防止される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本発明の好適な実施態様に係る医療用ドレーンチューブの概要図である。
【図２】図２は、図１に示す医療用ドレーンチューブの使用時における縦断面図である。
【図３】図３は、（ａ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの概要図、（ｂ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの使用時における縦断面図である。
【図４】図４は、（ａ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの概要図、（ｂ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの使用時における縦断面図である。
【図５】図５は、（ａ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの概要図、（ｂ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの使用時における縦断面図である。
【図６】図６は、（ａ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの概要図、（ｂ）、（ｃ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの使用時における縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明を、添付の図面を参照しつつ好適な実施態様に基づいて詳細に説明する。
【００１２】
まず、本発明の好適な実施態様に係る医療用ドレーンチューブについて説明する。
図１は、本発明の好適な実施態様に係る医療用ドレーンチューブの概要図、図２は、図１に示す医療用ドレーンチューブの使用時における縦断面図である。なお、本願における各図において、説明を容易とするため、各部材の大きさは、適宜強調されており、図示の各部材は、実際の大きさを示すものではない。
【００１３】
医療用ドレーンチューブ１は、対象１００の体内の体腔１０１に留置され、体腔１０１内に存在する液体、気体を排出するために用いられるものである。
なお、本明細書において、体腔とは、体内の臓器を収納する腔所を指す。体腔の例は、例えば頭蓋腔、脊柱管などの背側腔、例えば、心膜腔、胸膜腔、腹腔、腹膜腔、骨盤腔などの腹側腔などである。
また、本明細書において、体腔に隣接する体壁は、上記体腔を形成する組織を指し、体腔に隣接する膜、筋肉、骨のみならず表皮、真皮、皮下組織等の皮膚組織をも含む。
また、体腔内に存在する液体としては、特に限定されないが、外科的手術や創傷等によって生じる浸出液、各種臓器から分泌される分泌液、血液、悪液質等の体液が挙げられる。
【００１４】
図１、２に示す医療用ドレーンチューブ１は、体腔１０１に挿入可能な管状のチューブ本体１０と、チューブ本体１０の外周付近に設けられ、チューブ本体１０の外周面を伝う液体をせき止めるおよび／または回収するように構成される第１の部材２０と、チューブ本体１０の体腔１０１挿入時において第１の部材２０を体腔１０１に隣接する体壁１０２付近に配置するように構成された第２の部材３０と、を有する。
【００１５】
チューブ本体１０は、長尺をなし、横断面における外形が円形をなす管状体であり、使用時において、その先端側（遠位端側）１１は体腔１０１内に配置されるとともに、基端側（近位端側）１２は、体外に配置される。そして、チューブ本体１０の先端側１１から基端側１２にかけて貫通する内腔１３を通じて、体腔１０１内に存在する液体Ｌや気体が排出される。
また、チューブ本体１０は、その遠位端付近の側面において、体腔１０１と内腔１３とを連通する複数の連通孔１４が設けられている。このような連通孔１４を通じても体腔１０１内に存在する液体Ｌや気体を回収することが可能である。
【００１６】
チューブ本体１０を構成する材料としては、特に限定されず、各種公知の材料を単独でまたは複数組み合わせて用いることができる。このような材料としては、例えば、軟質塩化ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーンゴム、天然ゴム、合成ゴム、フッ素化樹脂等が挙げられる。
なお、別段の記載のない限り、他の部材についても上述したような各種公知の材料を単独でまたは複数組み合わせて用いることができる。
【００１７】
チューブ本体１０の長さは、特に限定されないが、例えば、２５０〜１０００ｍｍ、好ましくは、３００〜５００ｍｍとすることができる。
チューブ本体１０の外径は、特に限定されないが、例えば、０．７５〜１５ｍｍ、好ましくは、２〜１０ｍｍとすることができる。
チューブ本体１０の内径は、特に限定されないが、例えば、０．２５〜１４ｍｍ、好ましくは、１〜９ｍｍとすることができる。
【００１８】
第１の部材２０は、チューブ本体１０の外周付近に設けられ、チューブ本体１０の外周面を伝う液体をせき止めるおよび／または回収するように構成されている。第１の部材２０は、チューブ本体１０の外周を覆う管状部２１と、管状部２１の基端側の側面に設けられた排出口２２とを有している。
【００１９】
管状部２１は、チューブ本体１０をチューブ本体１０の長手方向の一部において収納している。管状部２１は、その内径がチューブ本体１０の外径よりもわずかに大きく、またチューブ本体１０の横断面形状に対応する横断面形状を有している。また、管状部２１の先端側（遠位端側）は、開口している。また、管状部２１とチューブ本体１０との間にはわずかな隙間２３が生じており、体腔１０１内においてチューブ本体１０を伝ってきた液体Ｌは、この隙間２３をさらに伝い、移動することができる。
【００２０】
そして、医療用ドレーンチューブ１の留置時において、管状部２１の先端付近は、体壁１０２付近の体腔１０１中に配置されるように構成されている。体壁１０２は医療用ドレーンチューブ１を比較的強く圧迫する部位であるため、医療用ドレーンチューブ１の外表面を伝う液体Ｌの移動を制限する部位であると考えられるが、本実施態様においては、このような体壁１０２付近に医療用ドレーンチューブ１の外表面を伝う液体Ｌが体壁１０２に接触する直前において、隙間２３より液体Ｌを回収することにより、医療用ドレーンチューブ１の外表面を伝う液体が体壁１０２を超えて体外に漏出することが防止される。
なお、医療用ドレーンチューブ１の留置時において、管状部２１の基端（遠位端）付近は、体外に配置される。
【００２１】
また、管状部２１の基端付近の側面には、排出口２２が設けられている。排出口２２は、管状部２１の隙間２３と連通しており、排出口２２に吸引器等を接続することにより、隙間２３を移動する液体Ｌを吸引、回収することが可能である。このようにチューブ本体１０とは別個に管状部２１に排出口２２を設けることにより、チューブ本体１０において液体Ｌを排出していない際においても、第１の部材２０による液体Ｌの回収が可能となる。
【００２２】
上述した管状部２１の長さは、特に限定されないが、例えば、５〜９９０ｍｍ、好ましくは、２０〜９５０ｍｍとすることができる。
管状部２１の外径は、特に限定されないが、例えば、２〜２０ｍｍ、好ましくは、３．５〜１５ｍｍとすることができる。
管状部２１の内径は、特に限定されないが、例えば、１〜１６ｍｍ、好ましくは、２．５〜１１ｍｍとすることができる。
また、管状部２１の内径と、チューブ本体１０の外径との差は、特に限定されないが、例えば、０．２５〜２ｍｍ、好ましくは、０．５〜１ｍｍとすることができる。
【００２３】
第２の部材３０は、管状部２１の側面に連結され、チューブ本体１０の周方向において突出する形状をなす、フランジである。第２の部材３０は、その厚さが中心に向かって増大する円板状をなしている。
また、第２の部材３０は、第１の部材２０の体液Ｌの回収部位（管状部２１の先端開口部）よりも近位端側に設けられており、体壁１０２の外表面に当接した際に、第１の部材２０の管状部２１の先端付近が体壁１０２付近の体腔１０１中に位置するように、管状部２１の先端と第２の部材３０との距離が調節されて配置されている。すなわち、このような第２の部材３０を体壁１０２の外表面に当接することによって、チューブ本体１０の体腔挿入時における第１の部材２０の配置位置を決定することができる。
【００２４】
以上のような医療用ドレーンチューブ１は、第２の部材３０により第１の部材２０の位置が決定されることにより、その挿入時において第１の部材２０の体液Ｌの回収部位（管状部２１の先端開口部）が、体腔１０１内の体壁１０２付近に配置される。そして、体腔１０１内においてチューブ本体１０を伝う体液Ｌを、体腔１０１内の体壁１０２付近において第１の部材２０内に回収することができる。この結果、体液Ｌが不本意に体外に漏出することを防止することができる。
【００２５】
上述した医療用ドレーンチューブ１の変形態様としては、例えば、図３〜図６に示されるようなものが挙げられる。なお、各図中、医療用ドレーンチューブ１の構成部材と同一の構成部材については、同一の符号を付している。以下、医療用ドレーンチューブ１Ａ〜１Ｄの医療用ドレーンチューブ１との相違点を中心に説明し、一致点については説明を省略する。
【００２６】
図３は、（ａ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの概要図、（ｂ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの使用時における縦断面図である。
【００２７】
図３（ａ）、（ｂ）に示される医療用ドレーンチューブ１Ａは、第２の部材３０が省略されており、一方で、第１の部材２０Ａの管状部２１Ａの外周側面において、標識４０が付されている。標識４０は、第１の部材２０Ａの液体Ｌの回収部位（本態様においては管状部２０Ａの先端）から一定の位置を示すものである。したがって、医療用ドレーンチューブ１Ａ挿入時において、標識４０を体表面付近に配置させることにより、第１の部材２０Ａの液体Ｌの回収部位を体壁１０２付近に配置することができる。
【００２８】
なお、本態様においては、標識４０は、管状部２１Ａの外周側面において管状部２１Ａの長手方向に沿って、複数設けられている。各標識４０は、それぞれ、第１の部材２０Ａの液体Ｌの回収部位からの異なる距離を示し、これにより、術者は、患者、適用部位等を考慮して、第１の部材２０Ａの液体Ｌの回収部位の位置を適宜選択可能である。
【００２９】
また、図３（ｂ）に示されるように、医療用ドレーンチューブ１Ａは、その体腔１０１への挿入時において、固定部材５０を用いて、その挿入位置が固定される。本実施態様においては、固定部材５０は、粘着テープであるが、これに限定されず、ピン、糸（縫合）、包帯等を用いることも可能である。また、ピン、糸、包帯等をより容易に固定するために、管状部２１Ａの外周側面に標識４０を兼ねた挿通孔が設けられてもよい。なお、標識４０に替えて、固定部材５０が予め管状部２１Ａの外周側面の所定の位置に接続されてもよいことは言うまでもない。
【００３０】
図４は、（ａ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの概要図、（ｂ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの使用時における縦断面図である。
【００３１】
図４（ａ）、（ｂ）に示される医療用ドレーンチューブ１Ｂは、第１の部材２０Ｂの管状部２１Ｂの先端が、チューブ本体１０と密着するように構成され、管状部２１Ｂの先端からの液体Ｌの流入が防止されている。一方で、管状部２１Ｂの先端（遠位端）付近の外周側面において、管状部２１Ｂの内腔の隙間２３Ｂと連通する複数の連通口２４が設けられている。そして、第２の部材３０により、第１の部材２０Ｂの連通口２４は、医療用ドレーンチューブ１Ｂの挿入時において、体壁１０２中に配置されるように構成されている。
【００３２】
このような医療用ドレーンチューブ１Ｂは、体壁１０２中においてチューブ本体１０を伝うわずかな液体Ｌを連通口２４により回収することにより、または、連通口２４において体壁１０２を管状部２１Ｂに密着させることにより液体Ｌの移動を制限することができる。この結果、本実施態様による医療用ドレーンチューブ１Ｂを用いた際においても、不本意な体液Ｌの漏出が防止される。
【００３３】
図５は、（ａ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの概要図、（ｂ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの使用時における縦断面図である。
【００３４】
図５（ａ）、（ｂ）に示すように、医療用ドレーンチューブ１Ｃは、第２の部材３０Ｃとして、吸盤を備えている。また、医療用ドレーンチューブ１Ｃの挿入時において、第２の部材３０Ｃは、第１の部材２０の液体Ｌの回収部位（管状部２１の先端付近）が体外の体壁１０２付近に配置されるように構成されている。
【００３５】
このような医療用ドレーンチューブ１Ｃは、体壁１０２中においてチューブ本体１０を伝うわずかな液体Ｌが体外に排出されると同時に、第１の部材２０Ｃにより、液体Ｌを回収することができる。この結果、本実施態様による医療用ドレーンチューブ１Ｃを用いた際においても、不本意な体液Ｌの漏出が防止される。
【００３６】
図６は、（ａ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの概要図、（ｂ）、（ｃ）本発明の他の態様に係る医療用ドレーンチューブの使用時における縦断面図である。
【００３７】
図６（ａ）〜（ｃ）に示される医療用ドレーンチューブ１Ｄは、第１の部材２０Ｄの管状部２１Ｄがチューブ本体１０との間に間隙を有していない。一方で、管状部２１Ｄは、先端部付近において外周側面に拡張部２５を有している。拡張部２５は、バルーンであり、一方で、拡張部２５と連通するルーメンが管状部２１Ｄおよび管状部２１Ｄに接続されたポート２６において設けられている。そして、図６（ｂ）、（ｃ）に示すように、ポート２６を介して、気体や、生理食塩水、緩衝液等の液体を拡張部２５へ注入することにより、拡張部２５がチューブ本体１０の周方向に向けて拡張可能に構成されている。
【００３８】
ここで、図６（ｂ）、（ｃ）に示すように、医療用ドレーンチューブ１Ｄは、その体腔１０１挿入時において、第２の部材３０により拡張部２５が体壁１０２内に配置されるように構成されている。これにより、医療用ドレーンチューブ１Ｄを体腔１０１内へ挿入した際において、拡張した拡張部２５が体壁１０２を圧迫し、拡張部２５においてチューブ本体１０を伝う液体Ｌをせき止めることができる。この結果、本実施態様による医療用ドレーンチューブ１Ｄを用いた際においても、不本意な体液Ｌの漏出が防止される。
【００３９】
拡張部２５の拡張前（収縮時）における外径は、特に限定されないが、例えば、拡張部２５と連結される部材、本実施態様においては管状部２１Ｄの外径と比較して０．０５〜１ｍｍ大きく、好ましくは、０．０５〜０．５ｍｍ大きい。これにより、医療用ドレーンチューブ１Ｄの体腔１０１への挿入が容易となる。
拡張部２５の拡張時における外径は、特に限定されないが、例えば、拡張部２５と連結される部材、本実施態様においては管状部２１Ｄの外径と比較して０．１〜２０ｍｍ大きく、好ましくは、０．５〜１０ｍｍ大きい。これにより、拡張部２５が十分に周囲の体壁１０２を圧迫することができ、チューブ本体１０を伝う液体Ｌをより確実にせき止めることができる。
【００４０】
なお、医療用ドレーンチューブ１Ｄのさらなる変形態様としては、拡張部２５がバルーンに替えて吸液材料で構成されているものが挙げられる。この場合、医療用ドレーンチューブを体腔内へ挿入した際において、拡張部がまず、チューブ本体を伝う液体を吸収して膨潤し、その後膨潤した拡張部は、体壁を圧迫し、チューブ本体を伝う液体をせき止めることができる。
【００４１】
このような拡張部を構成することのできる吸水材料としては、特に限定されないが、例えば、ポリアクリル酸塩、ポリスルホン酸塩、無水マレイン酸、ポリアクリルアミド、ポリビニルアルコール等が挙げられ、これらのうち１種を単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００４２】
なお、医療用ドレーンチューブ１Ｄのように拡張部２５を用いて液体Ｌをせき止める場合、拡張部２５を配置後、必要に応じて管状部２１Ｄを除去できるように構成してもよい。拡張部２５は、一旦体壁１０２内の所望の位置に配置され、拡張すると、その位置において体壁１０２およびチューブ本体１０を圧迫し、この結果、管状部２１Ｄが存在しない場合であってもチューブ本体１０を伝う液体Ｌをせき止めることが可能である。
【００４３】
なお、いずれの変形態様についても、言及した以外の他の構成要素としては、医療用ドレーンチューブ１と同様とすることができる。また、構成上矛盾のない限り上述した実施態様および以上の変形態様の構成のうち２以上を適宜組み合わせて医療用ドレーンチューブを構成することもできる。
【００４４】
次に、本発明の方法を好適な実施態様に基づき説明する。
本発明の医療用ドレーンチューブの留置方法は、
体腔に挿入可能な管状のチューブ本体と、チューブ本体の外周付近に設けられ、チューブ本体の外周面を伝う液体をせき止めるおよび／または回収するように構成される第１の部材と、チューブ本体の体腔挿入時において第１の部材を体腔に隣接する体壁付近に配置するように構成された第２の部材および／または標識と、を有する医療用ドレーンチューブを、体壁を貫通させて体腔内に挿入するステップと、
体腔内に挿入した状態で医療用ドレーンチューブを留置するステップと、を有する。
【００４５】
なお、本方法における体腔を有する対象は、特に限定されないが、哺乳動物種、例えば霊長類種、ヒト；マウス、ラットおよびハムスターを含むげっ歯動物；ウサギ；ウマ、ウシ、イヌ、ネコなどである。
また、上記医療用ドレーンチューブとしては、本発明の範囲内にあるものであれば特に限定されないが、本実施態様においては、上述した医療用ドレーンチューブ１を用いるものとして説明する。
【００４６】
なお、本発明の方法は、例えば、外科手術後における体液排出、検査等のために浸出する体液の組成を採取するためのドレナージ、疾患に関連した悪液質の排出等において採用することが可能である。
【００４７】
まず、本実施態様の最初のステップにおいては、図１に示すような医療用ドレーンチューブ１を供する。供された医療用ドレーンチューブ１には、適宜、公知の方法により、洗浄、滅菌処理が施されてもよい。
【００４８】
次のステップにおいては、図２に示すように、予め設けられた体壁１０２の貫通口１０３に、医療用ドレーンチューブ１を挿入し、体壁１０２を貫通させてチューブ本体１０の先端付近を体腔１０１内に挿入、配置する。本ステップにおいては、第２の部材３０を体壁１０２の体表面と当接させることにより、第１の部材２０の管状部２１の先端付近が、体腔１０１内の体壁１０２付近に配置される。
【００４９】
次のステップにおいては、体腔１０１内に挿入した状態で医療用ドレーンチューブ１を留置する。これにより、医療用ドレーンチューブ１のチューブ本体１０を介して、体腔１０１内の液体Ｌを排出または回収できる。チューブ本体１０を介しての体腔１０１内の液体Ｌの排出に際しては、適宜吸引器を用いて吸引を行うものであってもよい。また、液体Ｌの排出を行わない際には、チューブ本体１０の基端側を適宜蓋やシール等により封してもよい。
【００５０】
本ステップにおいては、チューブ本体１０の外周側面を伝う液体Ｌは、第１の部材２０により回収される。したがって、本ステップにおいては、チューブ本体１０を伝う液体Ｌの不本意な体外への漏出が防止されている。特に、チューブ本体１０による液体Ｌの排出または回収が行われていない際においては、体腔１０１内に液体Ｌが溜まりやすいが、このような場合においても、十分に液体Ｌの不本意な体外への漏出が防止される。
【００５１】
なお、第２の部材２０の排出口２２において、必要に応じ、液体Ｌの排出を行う。この際に、適宜排出口２２に吸引器を接続し、これにより吸引を行ってもよい。
【００５２】
以上、上述した医療用ドレーンチューブの留置方法により、体腔１０１からの不本意な液体Ｌの漏出を防止しつつ、医療用ドレーンチューブ１を体腔１０１に留置することができる。
【００５３】
以上、本発明を図示の実施態様について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。
本発明においては、各構成は、同様の機能を発揮し得る任意のものと置換することができ、あるいは、任意の構成を付加することもできる。
【符号の説明】
【００５４】
１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ          医療用ドレーンチューブ
１０              チューブ本体
１１              先端側
１２              基端側
１３              内腔
１４              連通口
２０、２０Ａ、２０Ｂ、２０Ｃ、２０Ｄ      第１の部材
２１、２１Ａ、２１Ｂ、２１Ｄ      管状部
２２              排出口
２３、２３Ｂ      隙間
２４              連通口
２５              拡張部
２６              ポート
３０、３０Ｃ      第２の部材
４０              標識
５０              固定部材
１００            対象
１０１            体腔
１０２            体壁
１０３            貫通口
【図１】
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【図２】
2015181511.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2015181511.tif 000008