(57)【要約】【課題】換気性を向上させ、さらに位置ずれや脱落が発生するのを好適に防止し得る鼻腔用の留置物を提供する。【解決手段】鼻腔用の留置物１００は、二股状に分かれて延在し、鼻腔内の生体内構造物ＭＴに対して挟持力を作用させる通気性を備える第１の延在部１１０および第２の延在部１２０を有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
生体内に留置可能な留置物であって、
二股状に分かれて延在し、鼻腔内の生体内構造物に対して挟持力を作用させる通気性を備える第１の延在部および第２の延在部を有する鼻腔用の留置物。
【請求項２】
前記第１の延在部および前記第２の延在部のうちの少なくとも一方の延在部に設けられ、前記鼻腔内での当該留置物の押し込みによる移動を可能にする押し込み受け部を有する請求項１に記載の鼻腔用の留置物。
【請求項３】
前記生体内構造物に対する前記第１の延在部および前記第２の延在部の留置性を向上させる補助部をさらに有する請求項１または請求項２に記載の鼻腔用の留置物。
【請求項４】
前記補助部は、前記第１の延在部および前記第２の延在部のうちの少なくとも一方の延在部に設けられ、前記第１の延在部および前記第２の延在部を接近させる方向の弾性力を付与する弾性部材を有する請求項３に記載の鼻腔用の留置物。
【請求項５】
前記補助部は、前記第１の延在部および前記第２の延在部のうちの少なくとも一方の延在部に設けられ、延在方向の先端部に形成された拡径部を有する請求項３または請求項４に記載の鼻腔用の留置物。
【請求項６】
前記第１の延在部および前記第２の延在部の基端に設けられ、開口部が形成された通気性を備える中空状の基部をさらに有する請求項１〜５のいずれか１項に記載の鼻腔用の留置物。
【請求項７】
前記第１の延在部および前記第２の延在部のうちの少なくとも一方の延在部に形成され、当該延在部が延在する方向と異なる方向へ延在する通気性を備える第３の延在部をさらに有する請求項１〜６のいずれか１項に記載の鼻腔用の留置物。
【請求項８】
前記第１の延在部は、前記鼻腔内の総鼻道に配置され、
前記第２の延在部は、前記鼻腔内の中鼻道に配置され、
前記第１の延在部と前記第２の延在部とにより前記生体内構造物である中鼻甲介に対して挟持力を作用した状態で留置される、請求項１〜７のいずれか１項に記載の鼻腔用の留置物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体の鼻腔内に留置される留置物に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、副鼻腔炎、ポリープ等の鼻疾患による鼻閉に対し、鉗子等を用いて鼻中隔をつぶしたり、デブリッダーなどの医療装置を用いて患部を切除したり、薬剤を経口、経鼻的に投与したりすることで、鼻の換気を良好に保つ処置が行われている。ただし、一部の手技は組織侵襲が高くなっており、また、薬剤投与による治療では全身への影響が発生し得るため予後回復に課題がある。
【０００３】
上記のような課題に対して、例えば、下記特許文献１には、鼻腔内部に留置されるように構成され、鼻腔内部を押し広げて換気性を向上させる留置物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平８−２８０７２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記留置物は、外形が単純な筒形状に形成されており、かつ鼻腔の一部に局所的に配置されるように構成されているため、換気性が確保される部位が限定的であり、また留置後の位置ずれや脱落も生じ易い。したがって、換気性向上の面および使用性の面から有用なものとは言えず、より一層機能の向上された鼻腔用の留置物の開発が望まれている。
【０００６】
そこで、本発明は、換気性を向上させ、さらに位置ずれや脱落が発生するのを好適に防止し得る鼻腔用の留置物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る鼻腔用の留置物は、生体内に留置可能な留置物であって、二股状に分かれて延在し、鼻腔内の生体内構造物に対して挟持力を作用させる通気性を備える第１の延在部および第２の延在部を有する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係る鼻腔用の留置物によれば、第１の延在部および第２の延在部のそれぞれが配置される鼻腔の内部通路における換気性が向上され、さらに第１の延在部および第２の延在部が鼻腔内の生体内構造物に密着することで作用する挟持力により当該留置物の位置ずれや脱落が防止される。よって、換気性および留置性が向上された鼻腔用の留置物を提供することが可能になる。
【０００９】
第１の延在部および第２の延在部のうちの少なくとも一方の延在部に設けられ、鼻腔内での留置物の押し込みによる移動を可能にする押し込み受け部を有するように構成されている場合、押し込み受け部を介して押し込み力を付与しながら、鼻腔内部の留置対象部位まで延在部を移動させることができるため、留置作業を容易にすることが可能になるとともに、留置対象部位に対して正確に位置決めして留置を行うことが可能になる。
【００１０】
生体内構造物に対する第１の延在部および第２の延在部の留置性を向上させる補助部をさらに有するように構成されている場合、補助部により第１の延在部および第２の延在部が位置ずれや脱落するのをより好適に防止することができ、長期に亘る安定的な留置が可能になる。
【００１１】
補助部が、第１の延在部および第２の延在部のうちの少なくとも一方の延在部に設けられ、第１の延在部および第２の延在部を接近させる方向の弾性力を付与する弾性部材を有するように構成されている場合、延在部を接近させる方向の力で生体内構造物を挟持する力が強まるため、留置性を好適に向上させることが可能になる。
【００１２】
補助部が、第１の延在部および第２の延在部のうちの少なくとも一方の延在部に設けられ、延在方向の先端部に形成された拡径部を有するように構成されている場合、拡径部により先端部での押し付け力が強まるため、留置性を好適に向上させることが可能になる。
【００１３】
第１の延在部および第２の延在部の基端に設けられ、開口部が形成された通気性を備える中空状の基部を有するように構成されている場合、基部を介して第１の延在部および第２の延在部内へ各種の医療器具や部材等を導入したり、所定のガイド部材等を使用して導入および留置作業を行ったりすることが可能になるため、より一層利便性に優れたものとなる。
【００１４】
第１の延在部および第２の延在部のうちの少なくとも一方の延在部に形成され、当該延在部が延在する方向と異なる方向へ延在する通気性を備える第３の延在部をさらに有する場合、第１の延在部および第２の延在部により換気性を向上させつつ、さらに第３の延在部により当該第３の延在部が配置される鼻腔の内部通路の換気性を向上させることが可能になるため、鼻腔全体の換気性をより一層向上させることが可能になる。
【００１５】
第１の延在部が鼻腔内の総鼻道に配置され、第２の延在部が鼻腔内の中鼻道に配置され、第１の延在部と第２の延在部とにより生体内構造物である中鼻甲介に対して挟持力を作用した状態で留置されるように構成されている場合、総鼻道および中鼻道における換気性を向上させることができ、また中鼻甲介に対して作用させる挟持力によって安定的な留置を行うことが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る留置物の概観斜視図である。
【図２】図１に示す矢印２方向から見た第１実施形態に係る留置物の平面図である。
【図３】第１実施形態に係る留置物の使用例を示す模式図である。
【図４】第１実施形態の第１変形例に係る留置物および第２変形例に係る留置物の要部を示す部分拡大図である。
【図５】第１実施形態の第３変形例に係る留置物および第４変形例に係る留置物の要部を示す部分拡大図である。
【図６】第２実施系形態に係る留置物の概観斜視図である。
【図７】第２実施系形態に係る留置物の使用例を示す模式図である。
【図８】改変例に係る留置物の平面図および留置物の使用例を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照しつつ説明する。なお、図面の寸法比率は、説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる場合がある。
【００１８】
＜第１実施形態＞
図１、図３（Ｂ）に示すように、本実施形態に係る鼻腔用の留置物（以下、「留置物」とする）１００は、鼻腔（鼻内部の腔状の器官）内に留置されることにより、鼻腔の換気性を向上させて、鼻閉（鼻づまり）の症状を緩和、治療、軽減等を図ることを目的として使用されるものである。
【００１９】
図１〜図３を参照して、留置物１００の各部の構成を説明する。図１、図２、図３（Ｂ）を参照して、概説すると、留置物１００は、二股状に分かれて延在し、鼻腔内の生体内構造物に対して挟持力を作用させる通気性を備える第１の延在部１１０および第２の延在部１２０を有する。なお、図中に付したＸ軸は留置物１００の幅方向を示し、Ｙ軸は留置物１００の厚み方向を示し、Ｚ軸は留置物１００の長手方向（第１の延在部１１０および第２の延在１２０の延在方向）を示す。
【００２０】
留置物１００は、第１の延在部１１０と、第２の延在部１２０と、後述する第３の延在部１３０とにより構成されている。各延在部１１０、１２０、１３０は、鼻腔内を流通する空気等の流体の流れを妨げることのないように、網目状（メッシュ状）に形成された中空状の構造物として構成されている。各延在部１１０、１２０、１３０の外形寸法、内部空間の寸法、網目の粗さ等は、鼻腔内に導入することができ、かつ、換気性を向上し得るように鼻腔を押し広げるように構成されていれば特に制限はなく、例えば、適用される患者や疾患の症状等に応じて適宜変更することが可能である。
【００２１】
各延在部１１０、１２０、１３０を構成する材料は、例えば、鼻腔内に留置された状態で鼻腔内部の内面形状に沿って変形可能となるような可撓性を備える材料により形成することができる。また、生体適合性を備えるものが好ましく、一例として、ステンレス鋼、タンタルもしくはタンタル合金、プラチナもしくはプラチナ合金、金もしくは金合金、コバルトベース合金、コバルトクロム合金、チタン合金、ニオブ合金等を使用することができる。その他にも、例えば、多孔質部材などを使用することが可能である。また、留置された状態で鼻腔内の空気等の流体の流れを妨げない範囲で各種のカバー材を被覆したり、薬剤等を被覆や含浸させたりすることも可能である。
【００２２】
図１、図２に示すように、第１の延在部１１０は、先端部１１０ａと、先端部１１０ａ基端部１１０ｂと、各種の部材等が導入可能に構成された内部空間１１０ｃと、先端部１１０ａの側部に形成された開口部１１１とを有している。
【００２３】
図２、図３（Ｂ）に示すように、第１の延在部１１０は、鼻腔内に留置された際の形状が、基端部１１０ｂから先端部１１０ａに向けて外径が徐々に小さくなるように形成されている。留置物１００においては第１の延在部１１０は総鼻道ＣＭに配置されるように構成されている。
【００２４】
第１の延在部１１０の基端部１１０ｂは、第２の延在部１２０の基端部１２０ｂから枝分かれして分岐するように第２の延在部１２０に連結されている。第１の延在部１１０の内部空間１１０ｃは、第２の延在部１２０の内部空間１２０ｃに連通されている。第１の延在部１１０は、延在方向と直交する方向の断面形状が略円形に形成されている。
【００２５】
第１の延在部１１０の先端部１１０ａの内面は、留置物１１０を鼻腔内で移動させる際に、第１の延在部１１０に押し込み力を付与して移動を可能にする押し込み受け部１１５を構成する。図３（Ａ）に示すように、留置物１００を鼻腔内に留置する作業を行う際は、例えば、棒状に形成されたガイド部材１５０を使用して第１の延在部１１０および第２の延在部１２０を鼻腔の奥側へ押し込む作業が行われる。この際、ガイド部材１５０を第１の延在部１１０の先端部１１０ａの内面に押し付けることで、第１の延在部１１０を所定の位置へ案内することが可能になる。第１の延在部１１０の先端部１１０ａの内面をこのような押し込み受け部１１５として機能させるために、開口部１１０ａの位置を先端部１１０ａの最先端の内面に形成せずに、位置をずらして先端部１１０ａの側部に形成している。
【００２６】
図１、図２に示すように、第２の延在部１２０は、先端部１２０ａと、基端部１２０ｂと、各種の部材等が導入可能に構成された内部空間１２０ｃと、先端部１２０ａの側部に形成された開口部１２１とを有している。
【００２７】
図２、図３（Ｂ）に示すように、第２の延在部１２０は、鼻腔内に留置された際の形状が、基端部１２０ｂから先端部１２０ａに向けて外径が徐々に小さくなるように形成されている。留置物１００においては第２の延在部１２０は中鼻道ＭＭに配置されるように構成されている。
【００２８】
図２に示すように、第２の延在部１２０の基端部１２０ｂは、所定の開口部１４１が形成された基部１４０を構成している。この開口部１４１を介して、当該留置物１００の内部へ各種の医療器具等を導入することが可能になっている。開口部１４１の開口縁に、例えば、形状記憶合金などの形状記憶性を有する材料を設けて、形状変化により開口部１４１を開閉するような構成を付加することができる。例えば、後述するように留置物１００を鼻腔内に導入する際に使用されるガイド部材１５０を開口部１４１に挿し込んだ状態で当該開口部１４１が開いた状態を維持し、ガイド部材１５０を引き抜くと、その引き抜きに伴って開口部１４１が閉じられるように形状記憶を付加することができる。
【００２９】
第２の延在部１２０は、延在方向と直交する方向の断面形状が略円形に形成されている。また、第２の延在部１２０は、第１の延在部１１０と比較して延在方向に対応する各部の外径が大きく形成されている。
【００３０】
図２に示すように、第１の延在部１１０と第２の延在部１２０との間には所定の隙間ｇが形成されている。この隙間ｇは、第１の延在部１１０と第２の延在部１２０との間に鼻腔内の生体内構造物を配置することを可能にする。生体内構造物を隙間ｇに配置することで、その生体内構造物に対して第１の延在部１１０と第２の延在部１２０を密着させて挟持力を作用させることが可能になっている（図３（Ｂ）を参照）。なお、本実施形態においては、第１の延在部１１０および第２の延在部１２０により挟持力が作用される生体内構造物は中鼻甲介ＭＴである。
【００３１】
第２の延在部１２０は、第１の延在部１１０と同様に先端部１２０の内面を押し込み受け部１２５として機能させるために、開口部１２１が先端部１２１ａの側部に形成されている。
【００３２】
なお、第１の延在部１１０の先端部１１０ａおよび第２の延在部１２０の先端部１２０ａは、生体内への導入性および生体への侵襲性を考慮して丸みを帯びるように湾曲した形状で形成されている。
【００３３】
図１、図２に示すように、第３の延在部１３０は、拡径した開口部１３１が形成された先端部１３０ａと、第２の延在部１２０の略中間位置に連結された基端部１３０ｂと、各種の部材等が導入可能に構成された内部空間１３０ｃとを有している。
【００３４】
第３の延在部１３０は、第２の延在部１２０の延在方向（図２中の上下方向）と交差する方向に延在するように形成されている。留置物１００においては、第３の延在部１３０はその開口部１３１が上顎洞ＭＳに臨むように、上顎洞ＭＳに連なる開口部（自然口）Ｏに配置されるように構成されている（図３（Ｂ）を参照）。開口部１３１が拡径した形状に形成されているため、開口部１３１を介して上顎洞ＭＳ内へ各種の部材や医療器具等を導入し易くなっている。
【００３５】
第３の延在部１３０の基端部１３０ｂは、第２の延在部１２０の中腹部分から枝分かれして分岐するように第２の延在部１２０に連結されている。第３の延在部１３０の内部空間１３０ｃは、第２の延在部１２０の内部空間１２０ｃに連通されている。第３の延在部１３０は、延在方向と直交する方向の断面形状が略円形に形成されている。また、第３の延在部１３０は、第２の延在部１２０と比較して各部の外径が小さく形成されている。
【００３６】
各延在部１１０、１２０、１３０は、例えば、別途に形成した各延在部１１０、１２０、１３０を相互に溶着、融着、接着剤等を使用して接合することで構成してもよいし、各延在部１１０、１２０、１３０を接続するための接続用の所定部材を使用して一体化させるように構成してもよい。後述する第４の延在部６４０についても同様である。
【００３７】
次に、図３を参照して、留置物１００の使用例を説明する。
【００３８】
図３（Ａ）に示すように、留置物１００は、長手方向（第１の延在部１１０および第２の延在部１２０が延在する方向）に圧縮して縮めた状態で準備することができる。そして、棒状のガイド部材１５０を予め装着した状態で準備される。
【００３９】
留置物１００の導入に先立ち、各延在部１１０、１２０、１３０の留置予定位置に鉗子等の医療器具を使用して各種の弾性部材等を導入しておき、予備的に拡張した状態にしてもよい。このようにすることで、留置物１００の留置作業を円滑に行うことが可能になる。
【００４０】
ガイド部材１５０は、留置物１００を押し込むことが可能であれば形状や材質等は、特に限定されない。ただし、図示するように鼻腔内の経路に沿って予め一部が湾曲した形状に形成されたものを使用することで、留置物１００の留置作業を簡単に行うことが可能になる。
【００４１】
図３（Ａ）に示すように、第２の延在部１２０に形成された押し込み受け部１２５を押し込んで、第２の延在部１２０を引き伸ばしながら中鼻道ＭＭに配置する。同様の手順により、第１の延在部１１０に形成された押し込み受け部１１５を押し込んで総鼻道ＣＭに配置する。この作業の順番は逆に行ってもよい。なお、第３の延在部１３０は、第２の延在部１２０が中鼻道ＭＭに移動されるのに伴って上顎洞ＭＳに連なる開口部Ｏ内へ導入される。
【００４２】
各延在部１１０、１２０、１３０を所定の位置に配置した後、基部１４０の開口部１４０ａからガイド部材１５０を引き抜く。前述したように、ガイド部材１５０の引き抜きに伴って開口部１４０ａが自動的に閉じるように構成されていると、開口部１４１の開口縁付近に鼻汁等の異物が堆積するのを防止することが可能になる。
【００４３】
図３（Ｂ）に示すように、第１の延在部１１０と第２の延在部１２０との間に中鼻甲介ＭＴが挟まれて密着した状態となることで中鼻甲介ＭＴに挟持力が作用する。第１の延在部１１０および第２の延在部１２０の延在方向（Ｚ軸方向）と鼻腔の高さ方向とが一致させられ、中鼻甲介ＭＴは上面側が第１の延在部１１０および第２の延在部１２０により挟まれた状態で覆われる。これにより、第１の延在部１１０と第２の延在部１２０に位置ずれや脱落が生じることが防止され、留置物１００全体が長期に亘って安定的に留置される。また、総鼻道ＣＭと中鼻道ＭＭの二箇所が各延在部１１０、１２０により押し広げられるため、鼻腔内の換気性を好適に向上させることができる。
【００４４】
鼻腔内に留置物１００を留置した状態で、基部１４０の開口部１４１を介して各種の医療器具等を留置物１００内に導入することができる。さらに、各開口部１１１、１２１、１３１を介して鼻腔の各部へ医療器具を案内して各種の処置を鼻腔各部に対して施すことができる。このように、留置物１００は、医療器具等をそれぞれの開口部１１１、１２１、１３１が臨む方向へ案内するためのポートとしての機能も備えており、例えば、鼻腔内に形成された狭窄部を押し広げるためのバルーンカテーテル、薬剤を供給するためのカテーテルデバイス、鼻腔内の吸引・洗浄、その他各種の処置を実施するための処置具等を鼻腔の各部へ案内することを可能にする。
【００４５】
以上、本実施形態に係る留置物１００によれば、第１の延在部１１０および第２の延在部１２０のそれぞれが配置される鼻腔の内部通路（総鼻道ＣＭおよび中鼻道ＭＭ）における換気性が向上され、さらに第１の延在部１１０および第２の延在部１２０が鼻腔内の生体内構造物（中鼻甲介ＭＴ）に密着することで作用する挟持力により当該留置物１００の位置ずれや脱落が防止される。よって、換気性および留置性が向上された鼻腔用の留置物を提供することが可能になる。
【００４６】
また、第１の延在部１１０および第２の延在部１２０に設けられ、鼻腔内での留置物１００の押し込みによる移動を可能にする押し込み受け部１１５、１２５を有するように構成されている場合、各押し込み受け部１１５、１２５を介して押し込み力を付与しながら、鼻腔内部の留置対象部位まで各延在部１１０、１２０を移動させることができるため、留置作業を容易にすることが可能になるとともに、留置対象部位に対して正確に位置決めして留置を行うことが可能になる。
【００４７】
また、第１の延在部１１０および第２の延在部１２０の基端に設けられ、開口部１４１が形成された通気性を備える中空状の基部１４０を有するように構成されている場合、基部１４０を介して第１の延在部１１０および第２の延在部１２０内へ各種の医療器具や部材等を導入したり、移動をガイドするガイド部材１５０を使用して導入および留置作業を行ったりすることが可能になるため、より一層利便性に優れたものとなる。
【００４８】
また、第２の延在部１２０が、当該第２の延在部１２０の延在方向と異なる方向へ延在する通気性を備える第３の延在部１３０を有する場合、第１の延在部１１０および第２の延在部１２０により換気性を向上させつつ、さらに第３の延在部１３０により当該第３の延在部１３０が配置される鼻腔の内部通路（開口部Ｏ）の換気性を向上させることが可能になるため、鼻腔全体の換気性をより一層向上させることが可能になる。
【００４９】
また、第１の延在部１１０が鼻腔内の総鼻道ＣＭに配置され、第２の延在部１２０が鼻腔内の中鼻道ＭＭに配置され、第１の延在部１１０と第２の延在部１２０とにより生体内構造物である中鼻甲介ＭＴに対して挟持力を作用した状態で留置されるように構成されているため、総鼻道ＣＭおよび中鼻道ＭＭにおける換気性を向上させることができ、また中鼻甲介ＭＴに対して作用させる挟持力によって安定的な留置を行うことが可能な留置物を提供することが可能になる。
【００５０】
＜変形例＞
次に、上述した留置物１００の各変形例を説明する。なお、各変形例の説明においては、留置物１００と相違する構成を主に説明し、既に説明した構成等については説明を省略する。
【００５１】
図４（Ａ）には、変形例１に係る留置物２００が示される。留置物２００に設けられた押し込み受け部２１５、２２５は、押し込み力が付与された際に留置物２００の他の部位よりも変形し難く構成されている。
【００５２】
前述したように、留置物２００を生体内に留置する際には、例えば、各押し込み受け部２１５、２２５に押し込み力を付与して押し込む作業を行うことで留置作業を簡単に行うことが可能になるが、押し込み力を作用させた際に変形や破損が生じてしまうと、留置作業が困難になるうえに、生体器官を損傷させてしまう虞が生じる。そこで、留置物２００においては各押し込み受け部２１５、２２５を変形および破損し難く構成している。図示例では、弾性部材を部分的に取り付けて各押し込み受け部２１５、２２５の強度を補強しているが、例えば、構成する材料の材質を剛性の高いものに変更したり、押し込み受け部２１５、２２５の厚み寸法を増やしたり、網目を狭くしたりすることで強度を補強することも可能である。
【００５３】
ただし、弾性部材２１５、２２５を使用すると、第１の延在部２１０の先端部２１０ａおよび第２の延在部２２０の先端部２２０ａと生体内構造物（中鼻甲介ＭＴ）との間で作用する摩擦力が大きくなるため、各延在部２１０ａ、２１０ｂが位置ずれし難くなる。つまり、図４（Ａ）に示すように形成された押し込み受け部２１５、２２５は、留置物の他の部位よりも中部甲介ＭＴに作用する摩擦力が大きくなった高摩擦部（補助部）として機能し、第１の延在部２１０および第２の延在部２２０の留置性をより一層向上させることを可能にする。なお、留置性を向上させるために高摩擦部を形成する方法として、面粗度を調整する方法などを採用してもよい。
【００５４】
図４（Ｂ）には、変形例２に係る留置物３００が示される。留置物３００には、前述した高摩擦部のように第１の延在部３１０および第２の延在部３２０の留置性を向上させる弾性部材３１６、３２６が設けられている。
【００５５】
弾性部材３１６は、開口部３１１を閉塞することのないように第１の延在部３１０の先端部３１０ａよりも基端側に配置されている。弾性部材３１６は、第１の延在部３１０の内部空間３１０ｃに収容されている。また、弾性部材３２６は、開口部３２１を閉塞することのないように第２の延在部３２０の先端部３２０ａよりも基端側に配置されている。弾性部材３２６は、第２の延在部３２０の内部空間３２０ｃに収容されている。
【００５６】
各弾性部材３１６、３２６は、互いに向き合う延在部３１０、３２０同士を接近させる方向に弾性力を付与する。つまり、第１の延在部３１０において第２の延在部３２０側に位置する側面部は、弾性部材３１６によって第１の延在部３１０が広げられることにより、第２の延在部３２０側に接近する。一方で、第２の延在部３２０において第１の延在部３１０側に位置する側面部は、弾性部材３２６によって第２の延在部３２０が広げられることにより、第１の延在部３１０側に接近する。このように各延在部３１０、３２０に弾性力が付与されることで、各延在部３１０、３２０の間に作用する挟持力が大きくなるため、より一層安定的な留置を行うことが可能になる。
【００５７】
なお、図示例では、各延在部３１０、３２０の延在方向に沿って伸縮するスプリングにより各弾性部材３１６、３２６を構成しているが、弾性部材の材質および配置形態は、各延在部３１０、３２０を接近させる方向の弾性力を付与し得る限りにおいて特に限定されない。例えば、スンポンジや板バネ等を弾性部材に使用することが可能である。
【００５８】
図５（Ａ）には、変形例３に係る留置物４００が示される。留置物４００には、前述した高摩擦部や弾性部材のように第１の延在部４１０および第２の延在部４２０の留置性を向上させる拡径部４１６、４２６が設けられている。
【００５９】
拡径部４１６は、第１の延在部４１０の先端部４１０ａを先端側へ向けて拡径するテーパー形状に形成されている。また、拡径部４２６は、第２の延在部４２０の先端部４２０ａを先端側へ向けて拡径するテーパー形状に形成されている。これらの各拡径部４１６、４１７により、各延在部４１０、４２０のそれぞれの先端部４１０ａ、４２０ａが生体内構造物（中鼻甲介ＭＴ）に対してより大きな力で押し付けられる。よって、各延在部４１０、４２０から生体内構造物に作用される挟持力が大きくなるため、留置性を向上させることが可能になる。
【００６０】
なお、図示例では、各延在部４１０、４２０のそれぞれの先端部４１０ａ、４２０ａに拡径部４１６、４２６を形成した例を示したが、各拡径部４１６、４２６を形成する位置はこのような位置に限定されることはない。また、各拡径部４１６、４２６を一つの延在部に複数設けることも可能である。
【００６１】
図５（Ｂ）には、変形例４に係る留置物５００が示される。留置物５００には、前述した高摩擦部、弾性部材、拡径部のように第１の延在部５１０および第２の延在部５２０の留置性を向上させる係止部５１６、５２６が設けられている。
【００６２】
係止部５１６は、第１の延在部５１０の先端部５１０aの外周面に形成されている。また、係止部５２６は、第２の延在部５２０の先端部５２０aの外周面に形成されている。各係止部５１６、５２６は、延在部５１０、５２０の向かい合う側に突出する突起形状を有している。このため、第１の延在部５１０と第２の延在部５２０との間に生体内構造物（中鼻甲介ＭＴ）を配置すると、各係止部５１６、５２６が生体内構造物に対して引っ掛かることで各延在部５１０、５２０を保持する保持力が作用する。これにより、第１の延在部５１０と第２の延在部５２０の留置性を向上させることが可能になる。
【００６３】
なお、各係止部５１６、５２６の先端部は、生体内構造物を損傷させることのないように丸みを帯びた形状で形成されることが好ましい。また、各係止部５１６、５２６を形成する位置は図示した位置に限定されることはない。また、各係止部５１６、５２６を一つの延在部５１０、５２０に複数設けることも可能である。
【００６４】
上記各変形例においては、押し込み受け部や補助部（高摩擦部、弾性部材、拡径部、係止部）を第１の延在部および第２の延在部の両方に設けた構成を例示したが、これらは、少なくとも一方の延在部に設けられていればその機能が発揮されるため、一方の延在部のみに形成して他方の延在部に形成することは適宜省略することが可能である。また、各変形例において説明した押し込み受け部や補助部は適宜組み合わせることも可能である。
【００６５】
＜第２実施形態＞
次に、本発明の第２実施形態に係る留置物６００を説明する。なお、第２実施形態の説明においては、第１実施形態に係る留置物１００と相違する構成を主に説明し、既に説明した構成等については説明を省略する。
【００６６】
図６、図７に示すように、留置物６００は、鼻腔内の下鼻道ＩＭに配置される第４の延在部６４０を有する点において第１実施形態に係る留置物１００と相違する。
【００６７】
第４の延在部６４０は、第２の延在部６２０の基端部６２０ｂから下方（Ｙ軸に沿う下方）へ向けて伸びて形成されている。第４の延在部６４０は、第２の延在部６２０と同様に通気性を有する網目状に構成されている。第４の延在部６４０の内部には所定の空間が形成されており、その空間が第２の延在部６２０の内部空間６２０ｃに連通されている。図示省略するが、第４の延在部６４０の基端部６４０ｂには開口部が形成されている。なお、第４の延在部６４０の先端部には、例えば、他の延在部１１０、１２０、１３０と同様に医療器具等を挿通させるための開口部を形成することが可能である。
【００６８】
図７に示すように、留置物６００は、第１の延在部６１０が総鼻道ＣＭに配置され、第２の延在部６２０が中鼻道ＭＭに配置され、第３の延在部６３０が開口部Ｏに配置され、第４の延在部６４０が下鼻道ＩＭに配置されるため、鼻腔内のより広範な範囲に亘って換気性の向上を図ることが可能になり、さらに第４の延在部６４０により鼻腔各部の内面に密着する面積が大きくなるため、前述した第１実施形態に係る留置物１００に比較して留置性をより一層向上させることが可能になる。以上のように、第４の延在部６４０を設けることにより、総鼻道ＣＭ、中鼻道ＭＭに加えて、下鼻道ＩＭの換気性の向上を図ることができるが、これと同様に、例えば、鼻腔内の上鼻道に留置可能な他の延在部をさらに設けることで換気性のより一層の向上を図ることも可能である。
【００６９】
＜改変例＞
本発明に係る留置物は、鼻腔の換気性を向上させることができ、かつ鼻腔内の所定の生体内構造物に対する留置力を向上させ得るように構成されている限りにおいて適宜改変することが可能である。例えば、図８（Ａ）、（Ｂ）に示す改変例に係る留置物７００においては、第３の延在部１３０の設置を省略している。このように構成された留置物７００であっても、例えば、図８（Ｂ）に示すように、第１および第２の延在部７１０、７２０を中鼻甲介ＭＴに密着させるように配置することで、換気性および留置性を向上させることができる。また、このような留置物７００は、構成がよりシンプルになるため、製造コストの削減、製造作業の簡素化、および留置作業の簡略化等を図ることが可能になる。
【００７０】
＜他の改変例＞
上述した各実施形態においては、第１の延在部、第２の延在部は、延在方向と直交する方向における断面形状が円形に形成されていたが、例えば、断面形状は、患者の鼻の構造（形状）や留置対象部位等に応じて適宜変更することができる。例えば、患者の鼻腔解剖が鼻腔の延在方向と直交する方向（図７におけるＹ軸方向）の長さ寸法が長い場合には、断面形状が縦長の楕円形や長方形等に形成されたものを使用することができ、これとは逆に鼻腔の延在方向と直交する方向の長さ寸法が小さい場合には、断面形状が横長の楕円形や長方形等に形成されたものを使用することができる。
【００７１】
以上、複数の実施形態、変形例、および改変例を通じて本発明に係る留置物を説明したが、本発明はこれらの内容のみに限定されず、特許請求の範囲の記載に基づいて適宜改変することが可能である。
【００７２】
例えば、上述した各実施形態やその変形例において説明した構成等は、適宜組み合わせることが可能である。また、例えば、第３の延在部に押し込み受け部を形成したり、延在部に開口部を形成することを省略したり、一方の延在部のみに開口部を形成したり、基部の設置を省略したり、各延在部の延在方向や大きさ、外形形状等を留置対象部位に応じて変更したりすることが可能である。
【００７３】
また、鼻腔内の中鼻甲介に対して第１の延在部と第２の延在部を密着させて留置する形態を説明したが、本発明に係る留置物は、少なくとも鼻腔内の二股状に分かれた内部通路に配置されればよく、下鼻甲介または上鼻甲介に対して第１の延在部と第２の延在部を密着させて留置することも可能である。
【００７４】
また、留置物の一部を生分解性素材で構成してもよい。例えば、延在部の基端側を生分解性素材で構成し、延在部の先端側を非生分解性素材で構成することができる。この場合、一定期間を経ると、延在部の基端側が分解され、延在部の先端側のみに留置物が残存する。これにより、鼻腔の入口部付近での換気性を向上させることが可能となる。これとは逆に、延在部の先端側を生分解性素材で構成し、延在部の基端側を非生分解性素材で構成してもよい。これにより、一定期間後、延在部の基端側のみが残り、自然脱落または、鉗子等による容易な回収が可能となる。
【００７５】
また、留置物が網目状に形成されている場合、第１の実施形態で留置物の一部の網目を狭くする形態を説明したが、留置物の網目の密度を延在部の基端側ほど粗く、延在部の先端側ほど細かく構成してもよい。これにより、鼻腔の入口部付近での換気性を向上させつつ、延在部の留置性を向上することが可能となる。この網目部の密度を生分解性素材により構成してもよく、留置直後は留置性が高い状態にすることができ、一定期間経過後は換気性が高い状態にすることができる。
【符号の説明】
【００７６】
１００、２００、３００、４００、５００、６００、７００  留置物、
１１０  第１の延在部、
１１０ａ  先端部、
１１０ｂ  基端部、
１１０ｃ  内部空間、
１１１  開口部、
１１５  押し込み受け部、
１２０  第２の延在部、
１２０ａ  先端部、
１２０ｂ  基端部、
１２０ｃ  内部空間、
１２１  開口部、
１２５  押し込み受け部、
１３０  第３の延在部、
１３０ａ  先端部、
１３０ｂ  基端部、
１３０ｃ  内部空間、
１３１  開口部、
１４０  基部、
１４１  開口部、
１５０  ガイド部材、
２１５  押し込み受け部（高摩擦部）、
２２５  押し込み受け部（高摩擦部）、
３１６  弾性部材（補強部）、
３２６  弾性部材（補強部）、
４１６  拡径部（補強部）、
４２６  拡径部（補強部）、
５１６  係止部（補強部）、
５２６  係止部（補強部）、
６４０  第４の延在部、
ｇ  隙間、
Ｏ  上顎洞の開口部、
ＭＳ  上顎洞、
ＭＴ  中鼻甲介、
ＭＭ  中鼻道、
ＩＭ  下鼻道、
ＣＭ  総鼻道。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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