(57)【要約】【課題】２つのコイルを接続したコイル体を有するガイドワイヤにおいて、２つのコイルを接続する際の作業性と、コイルの接続部分におけるロウ材などの浸透のし易さとを両立させる。【解決手段】基端側コイル４０の第１素線４０ａは、先端側コイル３０の素線３０ａおよび素線３０ｂによって両側から挟持されており、基端側コイル４０の第１素線４０ａに隣接する第２素線４０ｂは、先端側コイル３０の素線３０ｃによって基端側から当接されており、且つ、第２素線４０ｂと、その先端側に隣接する先端側コイル３０の素線３０ｂとの間には、隙間Ｇが設けられている。こうすれば、ロウ付け前の状態であっても、２つのコイルの中心軸を合わせた状態を保ち易くすることができ、且つ、接続部分に対してロウ材等が浸透し易くすることが可能となる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コアシャフトと、
前記コアシャフトを覆い、先端側コイルと基端側コイルとから成るコイル体と
を備え
前記先端側コイルと前記基端側コイルとは、各々の素線が交互に配置された状態で接続されており、
前記基端側コイルの第１素線は、前記先端側コイルの素線によって両側から挟持されており、前記基端側コイルの前記第１素線に隣接する第２素線は、前記先端側コイルの素線によって基端側から当接されており、
且つ、前記第２素線と、その先端側に隣接する先端側コイルの素線との間には、隙間が設けられていることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
請求項１に記載のガイドワイヤであって、
前記基端側コイルの素線の直径は、前記先端側コイルの素線の直径よりも大きな直径に設定されていることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載のガイドワイヤであって、
前記基端側コイルは、前記先端側コイルよりも弾性率の大きな材料で形成されていることを特徴とするガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、血管などの管腔に挿入されるガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
血管にカテーテルを挿入する際に用いられるガイドワイヤが知られている。カテーテルを挿入する際には、先ずガイドワイヤを血管に挿入し、その後にガイドワイヤに沿ってカテーテルを進行させる。このように、ガイドワイヤはカテーテルを病変部に導くためのガイドとして機能する。
【０００３】
ガイドワイヤは、コアシャフトと、コアシャフトを覆うコイル体とから構成されている。また、ガイドワイヤのコイル体として、２種類のコイルを接続したものを用いる場合がある。２つのコイルを接続する方法としては、一方のコイルの素線間に他方のコイルの素線を噛み込ませる方法が用いられる（例えば、特許文献１、特許文献２、特許文献３など）。この接続方法によれば、コイルの復元力によって、一方のコイルの素線の間に他方のコイルの素線を挟み込むことができる。従って、接続部分をロウ材などで接着する前の状態であっても、２つのコイルの中心軸を合わせた状態に保ち易く、ひいてはガイドワイヤの組み立て作業が行い易いという利点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭６０−１６８４６６
【特許文献２】特開２００５−４６６０３
【特許文献３】特開２００６−２９７１５２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献２または特許文献３に記載のガイドワイヤでは、接続部分のコイルの素線の間に隙間がないので、接続部分にロウ材等が浸透し難く、十分な接続強度を確保することが困難となる。これに対して、特許文献１に記載のガイドワイヤのように、２つのコイルの接続部分のピッチを大きく設定することによって、接続部分のコイルの素線の間に隙間が設けることも可能である。しかしながら、そうすると今度はロウ付け前の状態でコイルの中心軸を合わせた状態に保つことが困難となり、２つのコイルを接続する時の作業性が悪化してしまう。
このように、従来技術では、２つのコイルを接続する際の作業性と、コイルの接続部分におけるロウ材等の浸透のし易さとを両立させることが困難であった。
【０００６】
この発明は、従来の技術が有する上述した課題に対応してなされたものであり、２つのコイルを接続したコイル体を有するガイドワイヤにおいて、２つのコイルを接続する際の作業性と、コイルの接続部分におけるロウ材などの浸透のし易さとを両立させることが可能な技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するために、本発明のガイドワイヤは次の構成を採用した。すなわち、コアシャフトと、前記コアシャフトを覆い、先端側コイルと基端側コイルとから成るコイル体とを備え、前記先端側コイルと前記基端側コイルとは、各々の素線が交互に配置された状態で接続されており、前記基端側コイルの第１素線は、前記先端側コイルの素線によって両側から挟持されており、前記基端側コイルの前記第１素線に隣接する第２素線は、前記先端側コイルの素線によって基端側から当接されており、且つ、前記第２素線と、その先端側に隣接する先端側コイルの素線との間には、隙間が設けられていることを特徴とする。
【０００８】
このような本発明のガイドワイヤにおいては、基端側コイルの第１素線が先端側コイルの素線によって両側から挟持されており、基端側コイルの第１素線に隣接する第２素線は、先端側コイルの素線によって基端側から当接されているので、ロウ材などを用いて接続部分を接着する前の状態であっても、２つのコイルの中心軸を合わせた状態を保ち易くすることができる。従って、コイルの接続作業（ひいてはガイドワイヤの組立作業）が容易となる。
【０００９】
また、本発明のガイドワイヤでは、第２素線と、その先端側に隣接する先端側コイルの素線との間に隙間が設けられている。その結果、接続部分にロウ材などが浸透し易くなるので、先端側コイルと基端側コイルとの接合強度、およびこれらのコイルとコアシャフトとの接合強度を十分に確保することができる。
【００１０】
以上のように、本発明のガイドワイヤでは、２つのコイルを接続する際の作業性と、コイルの接続部分におけるロウ材などの浸透のし易さとを両立させることが可能となる。
【００１１】
また、上述した本発明のガイドワイヤにおいては、基端側コイルの素線の直径を、先端側コイルの素線の直径よりも大きな直径に設定することとしても良い。
【００１２】
このような本発明のガイドワイヤでは、基端側コイルの素線の直径が、先端側コイルの素線の直径よりも大きな直径に設定されているので、先端側コイルの復元力（伸ばされたコイルが元の形状に戻ろうとする力）によって、基端側コイルが変形することを防止することができる。その結果、２つのコイルの接続部分において、先端側コイルの素線と、その基端側の基端側コイルの素線との隙間を容易に確保することが可能となる。
【００１３】
また、本発明のガイドワイヤにおいては、基端側コイルを、先端側コイルよりも弾性率の大きな材料で形成することとしても良い。
【００１４】
このような本発明のガイドワイヤでは、基端側コイルが先端側コイルよりも弾性率の大きな材料で形成されているので、先端側コイルの復元力によって基端側コイルが変形することを防止することができる。特に、設計上の理由によって、先端側コイルと基端側コイルとで素線の直径に差を設けることが困難な場合（例えば、外径が非常に小さなガイドワイヤを設計する場合など）であっても、先端側コイルの復元力による基端側コイルの変形を防止することができる。その結果、２つのコイルの接続部分における先端側コイルと基端側コイルとの素線間の隙間を、容易かつ確実に確保することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態のガイドワイヤの構成を示した説明図である。
【図２】本発明の第１実施形態のガイドワイヤにおける２つのコイルの接続部分の拡大図である。
【図３】本発明の第１実施形態のガイドワイヤの組立作業の一部を示した説明図である。（ａ）には、コアシャフトの先端に先端側コイルがロウ付けされた状態が示されており、（ｂ）には、先端側コイルと基端側コイルとが噛み込みによって接続された状態が示されており、（ｃ）には、先端側コイルと基端側コイルとの接続部分がロウ付けされた状態が示されている。
【図４】本発明の第２実施形態のガイドワイヤにおける２つのコイルの接続部分の拡大図である。
【図５】本発明の第３実施形態のガイドワイヤにおける２つのコイルの接続部分の拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
Ａ．第１実施形態  ：
以下では、上述した本発明の内容を明確にするために、本発明のガイドワイヤの各種実施形態を説明する。
図１は、第１実施形態のガイドワイヤ１の構成を示した説明図である。図示されているように、本実施形態のガイドワイヤ１は、コアシャフト１０と、コアシャフト１０を覆うコイル体２０とから構成されている。
【００１７】
コアシャフト１０は、ガイドワイヤ１の先端部での柔軟性を確保する目的で、先端に向かって細くなるテーパー形状に形成されている。また、コイル体２０は、２つのコイル（先端側コイル３０と基端側コイル４０）を接続することによって形成されている。
【００１８】
コアシャフト１０の先端とコイル体２０の先端とは、先端接合部５０を介して接合されている。また、コアシャフト１０の後端とコイル体２０の後端とは、後端接合部５１を介して接合されている。更に、コアシャフト１０とコイル体２０とは、先端側コイル３０と基端側コイル４０との接続部分において第１中間接合部５２を介して接合されるとともに、基端側コイル４０の中間部分において、第２中間接合部５３を介して接合されている。
【００１９】
図２は、本発明の第１実施形態のガイドワイヤ１における２つのコイルの接続部分の拡大図である。図示されているように、本実施形態において、２つのコイル（先端側コイル３０および基端側コイル４０）は、先端側コイル３０の素線と基端側コイル４０の素線とが交互に配置されること（いわゆる噛み込み）によって接続されている。
【００２０】
ここで、本実施形態のガイドワイヤ１では、基端側コイル４０の最先端部に位置する素線（第１素線４０ａ）が、その両側に位置する先端側コイル３０の素線（素線３０ａ，３０ｂ）によって挟持されている。また、第１素線４０ａの基端側に隣接する第２素線４０ｂは、その基端側に位置する先端側コイル３０の素線（素線３０ｃ）によって基端側から当接されている。さらに、２つのコイルの接続部分において、基端側コイル４０の第２素線４０ｂと、その先端側に隣接する先端側コイル３０の素線３０ｂとの間には、隙間Ｇが設けられている。
尚、本実施形態では、基端側コイル４０の第３素線４０ｃと、その先端側に隣接する先端側コイル３０の素線３０ｃとの間にも、隙間Ｇが設けられている。
【００２１】
図３は、本発明の第１実施形態のガイドワイヤ１の組立作業の一部を示した説明図である。（ａ）には、コアシャフト１０の先端に先端側コイル３０がロウ付けされた状態が示されており、（ｂ）には、先端側コイル３０と基端側コイル４０とが噛み込みによって接続された状態が示されており、（ｃ）には、先端側コイル３０と基端側コイル４０との接続部分がロウ付けされた状態が示されている。
【００２２】
図３（ａ）に示されているように、本実施形態のガイドワイヤ１では、先ず、コアシャフト１０の先端と先端側コイル３０の先端とをロウ付けして、先端接合部５０を形成する。それから、図３（ｂ）に示されているように、コアシャフト１０の基端側から基端側コイル４０を挿入し、先端側コイル３０の基端部と基端側コイル４０の先端部とを噛み込ませることによって両者を接続する。
【００２３】
ここで、本実施形態のガイドワイヤ１では、接続前の先端側コイル３０の基端部のピッチに対して、接続前の基端側コイル４０の先端部のピッチが比較的大きく設定されている。このため、２つのコイルを接続すると、基端側コイル４０の第１素線４０ａが先端側コイル３０の素線（素線３０ａ，３０ｂ）によって両側から挟持され、第１素線４０ａの基端側に隣接する第２素線４０ｂが、その基端側に位置する先端側コイル３０の素線３０ｃによって基端側から当接される（図３（ｂ）を参照）。従って、ロウ付け前の状態であっても、２つのコイルの中心軸を合わせた状態を保ち易くなる。その結果、例えば２つのコイルの中心軸がズレないように仮留め等を行う必要が無く、コイルの接続作業（ひいてはガイドワイヤ１の組立作業）が容易となる。
【００２４】
また、図３（ｂ）のようにして先端側コイル３０と基端側コイル４０とを接続したら、接続部分にロウ材を浸透させる。
上述したように、本実施形態のガイドワイヤ１では、接続前の先端側コイル３０の基端部のピッチに対して接続前の基端側コイル４０の先端部のピッチが比較的大きく設定されている。このため、２つのコイルを接続した状態で、基端側コイル４０の第２素線４０ｂと、その先端側に隣接する先端側コイル３０の素線３０ｂとの間に隙間Ｇが形成される。また、基端側コイル４０の第３素線４０ｃと、その先端側に隣接する先端側コイル３０の素線３０ｃとの間にも隙間Ｇが形成される。このため、図３（ｃ）に示されているように、隙間Ｇからロウ材が浸透することによって第１中間接合部５２が形成される。その結果、先端側コイル３０と基端側コイル４０との接合強度、およびこれらのコイルとコアシャフト１０との接合強度を十分に確保することが可能となる。
【００２５】
以上のように、本発明のガイドワイヤ１では、２つのコイル（先端側コイル３０と基端側コイル４０）を接続する際の作業性と、コイルの接続部分におけるロウ材などの浸透のし易さとを両立させることが可能となる。
【００２６】
Ｂ．第２実施形態  ：
図４は、本発明の第２実施形態のガイドワイヤ２における２つのコイルの接続部分の拡大図である。図示した第２実施形態のガイドワイヤ２では、上述した第１実施形態のガイドワイヤ１と比較して以下の点が異なっている。すなわち、第２実施形態のガイドワイヤ２では、基端側コイル４２の素線の直径が、先端側コイル３２の素線の直径よりも大きな直径に設定されている。
【００２７】
上記以外の点については、第１実施形態のガイドワイヤ１と第２実施形態のガイドワイヤ２とは同様の構成となっている。すなわち、基端側コイル４２の第１素線４２ａが先端側コイル３２の素線（素線３２ａ，３２ｂ）によって両側から挟持されており、第１素線４２ａの基端側に隣接する第２素線４２ｂは、その基端側の先端側コイル３２の素線３２ｃによって基端側から当接されている。更に、２つのコイルの接続部分において、基端側コイル４２の第２素線４２ｂと、その先端側に隣接する先端側コイル３２の素線３２ｂとの間に隙間Ｇが設けられるとともに、基端側コイル４２の第３素線４２ｃと、その先端側に隣接する先端側コイル３２の素線３２ｃとの間にも隙間Ｇが設けられている。
【００２８】
このような本実施形態のガイドワイヤ２においても、上述した第１実施形態のガイドワイヤ１と同様に、２つのコイル（先端側コイル３２と基端側コイル４２）を接続する際の作業性と、コイルの接続部分におけるロウ材などの浸透のし易さとを両立させることができる。
【００２９】
また、基端側コイル４２の素線の直径が先端側コイル３２の素線の直径よりも大きな直径に設定されているので、先端側コイル３２の復元力（伸ばされたコイルが元の形状に戻ろうとする力）によって、基端側コイル４２が変形することを防止することができる。その結果、２つのコイルの接続部分において、先端側コイル３２の素線と基端側コイル４２の素線との隙間を容易に確保することが可能となる。
【００３０】
Ｃ．第３実施形態  ：
図５は、本発明の第３実施形態のガイドワイヤ３における２つのコイルの接続部分の拡大図である。図示した第３実施形態のガイドワイヤ３では、上述した各種実施形態のガイドワイヤと比較して、以下の点が異なっている。すなわち、第３実施形態のガイドワイヤ３では、基端側コイル４３が先端側コイル３３よりも弾性率の大きな材料で形成されている。
尚、本実施形態では、先端側コイル３３はプラチナで形成されており、基端側コイル４３は、プラチナよりも弾性率の大きなステンレス鋼で形成されている。
【００３１】
上記以外の点については、第３実施形態のガイドワイヤ３と第１実施形態のガイドワイヤ１（あるいは第２実施形態のガイドワイヤ２）とは同様の構成となっている。すなわち、基端側コイル４３の第１素線４３ａが先端側コイル３３の素線（素線３３ａ，３３ｂ）によって両側から挟持されており、第１素線４３ａの基端側に隣接する第２素線４３ｂは、その基端側に位置する先端側コイル３３の素線３３ｃによって基端側から当接されている。さらに、２つのコイルの接続部分において、基端側コイル４３の第２素線４３ｂと、その先端側に位置する先端側コイル３３の素線３３ｂとの間に隙間Ｇが設けられるとともに、基端側コイル４３の第３素線４３ｃと、その先端側に位置する先端側コイル３３の素線３３ｃとの間にも隙間Ｇが設けられている。
【００３２】
以上のような本実施形態のガイドワイヤ３においても、上述した第１実施形態および第２実施形態のガイドワイヤと同様に、２つのコイル（先端側コイル３３と基端側コイル４３）を接続する際の作業性と、コイルの接続部分におけるロウ材などの浸透のし易さとを両立させることができる。
【００３３】
また、基端側コイル４３が、先端側コイル３３よりも弾性率の大きな材料で形成されているので、先端側コイル３３の復元力によって、基端側コイル４３が変形することを防止することができる。特に、設計上の理由によって、先端側コイル３３と基端側コイル４３とで素線の直径に差を設けることが困難な場合（例えば、外径が非常に小さなガイドワイヤを設計する場合など）であっても、先端側コイル３３の復元力による基端側コイル４３の変形を防止することができる。その結果、２つのコイルの接続部分において、先端側コイル３３と基端側コイル４３との素線間の隙間を、容易かつ確実に確保することが可能となる。
【００３４】
以上、本発明の各種実施形態のガイドワイヤについて説明したが、本発明は、上述の実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。
【００３５】
例えば、上述した第３実施形態のガイドワイヤ３では、基端側コイル４３を先端側コイル３３よりも弾性率の大きな材料で形成すると説明した（図５を参照）。ここで、図５では、先端側コイル３３の素線の直径と基端側コイル４３の素線の直径とが、同一のものとして図示されている。しかし、先端側コイルの素線の直径よりも、基端側コイルの直径を大きな直径に設定することとしても良い（図示は省略）。
【００３６】
こうすれば、基端側コイルが先端側コイルよりも弾性率の大きな材料で形成されていることと相まって、基端側コイルの変形をより確実に防止することができる。その結果、２つのコイルの接続部分における先端側コイルと基端側コイルとの素線間の隙間をより確実に確保することができ、ひいては、２つのコイル（先端側コイルと基端側コイル）の接合強度、およびこれらのコイルとコアシャフトとの接合強度を十分に確保することが可能となる。
【符号の説明】
【００３７】
１，２，３・・・ガイドワイヤ
１０・・・コアシャフト
２０・・・コイル体
３０，３２，３３・・・先端側コイル
３０ａ，３０ｂ，３０ｃ，３２ａ，３２ｂ，３２ｃ，３３ａ，３３ｂ，３３ｃ・・・（先端側コイルの）素線
４０，４２，４３・・・基端側コイル
４０ａ，４２ａ，４３ａ・・・（基端側コイルの）第１素線
４０ｂ，４２ｂ，４３ｂ・・・（基端側コイルの）第２素線
４０ｃ，４２ｃ，４３ｃ・・・（基端側コイルの）第３素線
５０・・・先端接合部
５１・・・後端接合部
５２・・・第１中間接合部
５３・・・第２中間接合部
【図１】
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【図２】
2015181487.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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