(57)【要約】【課題】運転席においては操舵操作性を向上させ、運転席及び運転席以外の座席においては旋回時の姿勢保持性を向上する。【解決手段】座部２と、シートバック３と、ヘッドレスト４と、を備える車両用シート１において、シートバック３は、枠状に形成されたシートバックフレーム３１と、シートバックフレーム３１に張設されたネット３２と、を有する。そして、ネット３２は、放射状に配置される第一糸部３３を有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
枠状に形成されたシートバックフレームと、
前記シートバックフレームに張設されたネットと、
を有するシートバックを備え、
前記ネットは、放射状に配置される第一糸部を有する、
車両用シート。
【請求項２】
前記第一糸部は、連結部から放射状に延びており、
前記連結部は、前記シートバックフレームの上下方向中心よりも上側に位置する、
請求項１に記載の車両用シート。
【請求項３】
前記連結部は、前記シートバックフレームの左右方向中心に位置する、
請求項２に記載の車両用シート。
【請求項４】
前記ネットは、放射状の前記第一糸部に連結された第二糸部を更に有する、
請求項１〜３の何れか一項に記載の車両用シート。
【請求項５】
前記第一糸部は、連結部から放射状に延びており、
前記第二糸部は、前記連結部を囲む環状に配置されている、
請求項４に記載の車両用シート。
【請求項６】
回動自在に構成された座部を更に備え、
前記座部の回動軸線は、前記車両用シートの前後方向に延びて、前記座部に着座した乗員の腰部付近を通る、
請求項１〜５の何れか一項に記載の車両用シート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両に搭載される車両用シートに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に記載された車両用シートは、シートバックの一対のフレーム部材に、メッシュ状（格子状）のネットが張設され、ネットの裏面に、ネットを撓ませる撓み付与体が取り付けられたものである。これにより、ネットは、撓み付与体によって撓むことで、使用者の体形に合う形状になる。その結果、使用者のネットへのフィッティング性が向上して、ネットと使用者の間の部分的な圧力差が小さくなるため、シートの座り心地が向上する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−０８９５８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、運転席である車両用シートの着座した運転者がステアリングにより操舵操作を行う場合、乗員は、上半身を車両のロール方向に回動させようとする。しかしながら、特許文献１に記載された車両用シートでは、メッシュ状のネットで乗員の上半身を支えるため、乗員が上半身を回動させることを阻害する。
【０００５】
また、運転席又は運転席以外の座席である車両用シートに着座した乗員は、旋回時に、横加速度が働いて旋回方向外側にずれるが、特許文献１に記載された車両用シートでは、このような旋回時の姿勢保持性まで考えられていない。
【０００６】
このようなことから、本技術分野では、運転席においては操舵操作性の向上に改善の余地があり、運転席及び運転席以外の座席においては旋回時の姿勢保持性の向上に改善の余地がある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一側面に係る車両用シートは、枠状に形成されたシートバックフレームと、シートバックフレームに張設されたネットと、を有するシートバックを備え、ネットは、放射状に配置される第一糸部を有している。
【０００８】
本発明の一側面に係る車両用シートによれば、枠状に形成されたシートバックフレームに、第一糸部を有するネットが張設されているため、車両用シートに着座した乗員は、ネットを構成する第一糸部にもたれ掛かることになる。そして、ネットを構成する第一糸部が放射状に配置されているため、車両用シートに着座した乗員は、連結部を中心として上半身を回動させることが可能となる。その結果、運転席である車両用シートの着座した乗員（運転者）は、操舵操作を行う場合に、上半身を車両のロール方向に回動させて、楽に操舵操作を行うことができる姿勢をとることができる。また、運転席又は運転席以外の座席である車両用シートに着座した乗員は、旋回時に、横加速度が働いて旋回方向外側にずれる。しかしながら、連結部からオフセットした位置において第一糸部に当接した乗員の肩甲骨は、連結部を中心とした回動方向に変位するため、頭部の移動が少なくなる。しかも、乗員は、連結部を中心とした回動方向に肩甲骨を回動させることで、旋回時の姿勢保持性に優れた姿勢をとることができる。これにより、運転席においては操舵操作性が向上し、運転席及び運転席以外の座席においては旋回時の姿勢保持性が向上する。
【０００９】
一実施形態として、第一糸部は、連結部から放射状に延びており、連結部は、シートバックフレームの上下方向中心よりも上側に位置してもよい。このように、連結部が、シートバックフレームの上下方向中心よりも上側の位置に配置されていることから、車両用シートに着座した乗員は、ネットを構成する第一糸部にもたれ掛けながら、肩甲骨付近を中心として上半身を回動させることが可能となる。その結果、運転席である車両用シートの着座した乗員（運転者）は、操舵操作を行う場合に、肩甲骨付近を中心として上半身を車両のロール方向に回動させて、楽に操舵操作を行うことができる姿勢をとることができる。また、運転席又は運転席以外の座席である車両用シートに着座した乗員は、旋回時に、肩甲骨付近を中心として上半身を車両のロール方向に回動させることで、頭部の移動が少なくなるとともに、旋回時の姿勢保持性に優れた姿勢をとることができる。
【００１０】
一実施形態として、連結部は、シートバックフレームの左右方向中心に位置してもよい。このように、連結部が、シートバックフレームの左右方向中心に位置するため、連結部を左右の肩甲骨の間に対向させることができる。これにより、車両用シートに着座した乗員は、より円滑に上半身を回動させることが可能となる。
【００１１】
また、一実施形態として、ネットは、放射状の第一糸部に連結された第二糸部を更に有してもよい。このように、放射状の第一糸部が第二糸部に連結されているため、任意の第一糸部が連結部を中心として回動変位すると、この回動変位が第二糸部を介して他の第一糸部に伝達されて、他の第一糸部も連結部を中心として回動変位する。例えば、連結部が左右の肩甲骨の間に対向している場合、連結部を中心として、右側の肩甲骨と左側の肩甲骨とを逆方向に移動させることができる。これにより、より円滑に上半身を回動させることが可能となる。
【００１２】
また、一実施形態として、第一糸部は、連結部から放射状に延びており、第二糸部は、連結部を囲む環状に配置されていてもよい。このように、第二糸部が連結部を囲む環状に配置されることで、第一糸部の変位がネット全体に伝達されるため、より円滑に上半身を回動させることが可能となる。
【００１３】
また、一実施形態として、回動自在に構成された座部を更に備え、座部の回動軸線は、車両用シートの前後方向に延びて、座部に着座した乗員の腰部付近を通っていてもよい。このように、座部が回動自在に構成されるとともに、座部の回動軸線が車両用シートの前後方向に延びて座部に着座した乗員の腰部付近を通ることから、乗員は、腰椎を捻って、骨盤を回動させながら上半身を回動させることができる。これにより、楽に操舵操作を行うことができる姿勢や、旋回時の姿勢保持性に優れた姿勢をとることができるため、更に、操舵操作性及び旋回時の乗員の姿勢保持性が向上する。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の一側面及び実施形態によれば、運転席においては操舵操作性を向上し、運転席及び運転席以外の座席においては旋回時の姿勢保持性を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第１の実施形態に係る車両用シートを示す斜視図である。
【図２】シートバックの正面図である。
【図３】乗員が車両用シートに着座した状態を示す側面図である。
【図４】図３に示すＩＶ−ＩＶ線における端面図である。
【図５】車両用シートに着座した乗員の背部を示す図である。
【図６】締緩部材により第一糸部をシートバックフレームに連結した状態を示す図である。
【図７】線状部材の剛性を説明するための図である。
【図８】第一糸部の応力を説明するための図であり、（ａ）は軸線方向の力が入力された場合、（ｂ）は曲げ方向の力が入力された場合、をそれぞれ示している。
【図９】第一糸部の任意の位置に力を入力した際のシミュレーション結果を示す図である。
【図１０】第一糸部の任意の位置に力を入力した際のシミュレーション結果を示す図である。
【図１１】第一糸部の任意の位置に力を入力した際のシミュレーション結果を示す図である。
【図１２】第一糸部の任意の位置に力を入力した際のシミュレーション結果を示す図である。
【図１３】第２の実施形態に係る車両用シートを示す斜視図である。
【図１４】シートバックの正面図である。
【図１５】乗員が車両用シートに着座した状態を示す側面図である。
【図１６】第一糸部の任意の位置に力を入力した際のシミュレーション結果を示す図である。
【図１７】第３の実施形態に係る車両用シートを示す斜視図である。
【図１８】第３の実施形態に係る車両用シートを示す側面図である。
【図１９】第３の実施形態に係る車両用シートを示す正面図である。
【図２０】乗員が車両用シートに着座した状態を示す側面図である。
【図２１】正面視において、座部支持機構の回動軸線を中心として座部が右回りに回動した車両用シートを示す正面図である。
【図２２】正面視において、座部支持機構の回動軸線を中心として座部が左回りに回動した車両用シートを示す正面図である。
【図２３】座部の回動軸線と脊椎との関係を説明するための図である。
【図２４】第４の実施形態に係る車両用シートを示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照して、実施形態に係る車両用シートを説明する。本実施形態に係る車両用シートは、車両に設置されて車両の乗員が着座するシートであり、具体的には運転席、助手席、後部座席などである。以下の説明において、上下左右の方向は、特に指示する場合を除き車両用シートの上下左右の方向をいう。各図において、“Ｕｐ”は車両用シートの上方を示し、“Ｆｒ”は車両用シートの前方を示し、“Ｒ”は車両用シートの右方を示す。また、各図において、同一又は相当する要素については同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１７】
［第１の実施形態］
図１は、第１の実施形態に係る車両用シートを示す斜視図である。図１に示すように、第１の実施形態に係る車両用シート１は、車両のフロアに固定されたレール９に摺動可能に取り付けられている。車両用シート１は、乗員が着座することにより乗員の骨盤及び大腿骨が載置される座部２と、乗員の背部を乗員の後方から支持するシートバック３と、乗員の頭部を乗員の後方から支持するヘッドレスト４と、を備えている。シートバック３は、座部２の後端部に連結されており、ヘッドレスト４は、シートバック３の上端部に連結されている。
【００１８】
図２は、シートバックの正面図である。図１及び図２に示すように、シートバック３は、枠状に形成されたシートバックフレーム３１と、シートバックフレーム３１に張設されたネット３２と、を備えている。
【００１９】
シートバックフレーム３１は、シートバック３の骨格をなす枠状の部材であり、車両用シート１に着座する乗員を後方から支持するために十分な剛性を有している。なお、シートバックフレーム３１の形状、構造及び素材は、特に限定されるものではなく、適宜変更することができる。また、シートバックフレーム３１は、一つの部材で構成されていてもよく、複数の部材で構成されていてもよい。
【００２０】
図３は、乗員が車両用シートに着座した状態を示す側面図である。図４は、図３に示すＩＶ−ＩＶ線における端面図である。図１〜図４に示すように、ネット３２は、放射状に形成されて、車両用シート１に着座する乗員Ｃがもたれ掛かることにより当該乗員Ｃの背部が当接する背もたれ面３８を形成している。そして、ネット３２は、シートバック３の背もたれ面３８の面内において放射状に配置される複数の第一糸部３３を有している。なお、第一糸部３３は、弾性を有する長尺部材により構成されており、その特性、素材、形状、大きさ、長さ、本数等は、適宜設定することができる。また、第一糸部３３には、適宜カバー等を被覆してもよい。
【００２１】
第一糸部３３の放射状先端側である一方端部は、シートバックフレーム３１に連結されており、第一糸部３３の放射状中心側である他方端部は、連結部材３４に連結されている。つまり、連結部材３４は、第一糸部３３が放射状中心側において連結される連結部となっており、第一糸部３３は、連結部である連結部材３４から放射状に延びている。
【００２２】
連結部材３４は、シートバックフレームの上下方向中心Ｃ１よりも上側の位置に位置することができる。詳しく説明すると、シートバック３は、座部２に着座した乗員がもたれかかる部位であることから、座部２に対して離れる方向に延在している。そして、座部２に対して離れる方向が、シートバック３の延在方向となるため、シートバックフレームの上下方向中心Ｃ１は、シートバックフレームの延在方向における中心となる。また、ヘッドレスト４が配置される側が、シートバック３の先端側となる。このため、連結部材３４が配置されるシートバックフレームの上下方向中心Ｃ１よりも上側の位置は、シートバック３の延在方向における中心（延在方向中心）よりも先端側の位置とも言える。
【００２３】
図５は、車両用シートに着座した乗員の背部を示す図である。図５に示すように、連結部材３４は、シートバックフレーム３１の左右方向中心Ｃ２（図２参照）に配置されて、車両用シート１に着座した乗員Ｃの左右の肩甲骨Ｓの間に部分に対向する位置とすることができる。但し、連結部材３４は、如何なる位置としてもよい。例えば、シートバックフレーム３１の左右方向中心Ｃ２から右側又は左側に寄った位置としてもよい。また、シートバックフレーム３１の上下方向中心Ｃ１の位置又はシートバックフレーム３１の上下方向中心Ｃ１よりも下側の位置としてもよい。
【００２４】
放射状に配置される第一糸部３３の本数は、乗員の上半身を支持できる範囲で適宜設定することができ、例えば、図１及び図２に示すように、８本とすることができる。隣接する第一糸部３３間の成す角度は、ネット３２全体において同じであってもよく、異なってもよい。
【００２５】
シートバックフレーム３１に対する第一糸部３３の連結は、特に限定されるものではない。例えば、シートバックフレーム３１に対して、第一糸部３３を直接的に連結してもよい。また、ブラケットなどの補助部材を介して第一糸部３３を間接的に連結してもよい。図６は、締緩部材により第一糸部をシートバックフレームに連結した状態を示す図である。図６に示すように、シートバックフレーム３１に取り付けたブラケットなどの補助部材３６に、第一糸部３３を締めたり緩めたりする締緩部材３７を取り付け、この締緩部材３７を介して第一糸部３３をシートバックフレーム３１に連結してもよい。締緩部材３７は、補助部材３６（シートバックフレーム３１）に対して回動可能に取り付けられており、締緩部材３７に第一糸部３３の先端部分が抜けないように固定されている。このため、締緩部材３７を回すことで、第一糸部３３を締めたり緩めたりすることが可能となっている。そして、締緩部材３７を回して第一糸部３３を締めることで、締めた第一糸部３３の張力を高めることができ、締緩部材３７を回して第一糸部３３を緩めることで、緩めた第一糸部３３の張力を下げることができる。
【００２６】
連結部材３４の形状及び大きさは、特に限定されるものではない。例えば、連結部材３４の形状としては、リング状、円板状、多角形状などを採用することができる。なお、連結部材３４は、第一糸部３３が密集する第一糸部３３の放射状中心側に配置されることから、第一糸部３３との連結作業性を考慮して、連結部材３４の大きさを決定してもよい。
【００２７】
連結部材３４に対する各第一糸部３３の連結は、特に限定されるものではない。例えば、第一糸部３３の先端にフック（不図示）を取り付け、当該フックをリング状の連結部材３４又は連結部材３４に形成された穴に引っ掛けてもよい。また、第一糸部３３をリング状の連結部材３４又は連結部材３４に形成された穴に通して締結してもよい。
【００２８】
図７及び図８を参照して、第一糸部３３の特性について説明する。図７は、第一糸部が円形断面の線状部材である場合の剛性を説明するための図である。図８は、第一糸部の応力を説明するための図であり、（ａ）は軸線方向の力が入力された場合、（ｂ）は曲げ方向の力が入力された場合、をそれぞれ示している。図７及び図８に示すように、第一糸部３３は、断面半径ｒが短く、長さＬが長いことから、軸線方向（張力方向）の剛性が高く、曲げ方向の剛性が低い特性を有する。ここで、円形断面の線状部材である第一糸部３３に、軸線方向の力Ｐが入力された場合と、曲げ方向の力Ｆが入力された場合と、を考える。この場合、第一糸部３３の軸線方向の剛性は、次の式（１）で表わされ、第一糸部３３の曲げ方向の剛性は、次の式（２）で表わされる。なお、σは応力、Ｌは長さ、ｒは断面半径、Ｅは弾性係数、Ｉは断面二次モーメントを表す。
【数１】
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式（１）及び式（２）に示すように、曲げ方向の剛性は、断面半径の２乗に比例し、軸線方向の剛性は、断面半径の４乗に比例する。このため、図２に示すように、ネット３２は、各第一糸部３３の軸線方向（各第一糸部３３の並進方向）である、連結部材３４を中心とした放射方向の剛性が高なる。また、ネット３２は、各第一糸部３３に垂直な方向である、連結部材３４を中心とした回動方向の剛性が低くなる。なお、図２において、矢印Ａは低剛性方向を示しており、矢印Ｂは高剛性方向を示している。
【００２９】
図９〜図１２は、ネット３２を１６本の第一糸部３３で構成したシートバック３のモデルにおいて、第一糸部３３に曲げ方向の力Ｆを入力した際のネット３２の変位状態を、有限要素法によりシミュレーションした結果を示す図である。図９〜図１２に示すように、何れの第一糸部３３に力Ｆを入力しても、また、様々な方向に力Ｆを入力しても、第一糸部３３は、連結部材３４を中心とした回動方向に変位する。つまり、ネット３２は、連結部材３４からオフセットした位置において第一糸部３３に当接した乗員の肩甲骨を、連結部材３４を中心とした回動方向に変位させることが可能となる。
【００３０】
このように、本実施形態に係る車両用シート１によれば、枠状に形成されたシートバックフレーム３１に、第一糸部３３を有するネット３２が張設されているため、車両用シート１に着座した乗員Ｃは、ネット３２を構成する第一糸部３３にもたれ掛かることになる。そして、ネット３２を構成する第一糸部３３が放射状に配置されているため、車両用シートに着座した乗員Ｃは、連結部材３４を中心として上半身を回動させることが可能となる。その結果、運転席である車両用シート１の着座した乗員Ｃ（運転者）は、操舵操作を行う場合に、上半身を車両のロール方向に回動させて、楽に操舵操作を行うことができる姿勢をとることができる。また、運転席又は運転席以外の座席である車両用シートに着座した乗員Ｃは、旋回時に、横加速度が働いて乗員が旋回方向外側にずれる。しかしながら、連結部材３４からオフセットした位置において第一糸部３３に当接した乗員の肩甲骨は、連結部材３４を中心とした回動方向に変位するため、頭部の移動が少なくなる。しかも、乗員Ｃは、連結部材３４を中心とした回動方向に肩甲骨を回動させることで、旋回時の姿勢保持性に優れた姿勢をとることができる。これにより、運転席においては操舵操作性が向上し、運転席及び運転席以外の座席においては旋回時の姿勢保持性が向上する。
【００３１】
また、連結部材３４が、シートバックフレーム３１の上下方向中心Ｃ１よりも上側の位置に配置されていることから、車両用シート１に着座した乗員Ｃは、ネット３２を構成する第一糸部３３にもたれ掛けながら、肩甲骨付近を中心として上半身を回動させることが可能となる。その結果、運転席である車両用シート１の着座した乗員Ｃ（運転者）は、操舵操作を行う場合に、肩甲骨付近を中心として上半身を車両のロール方向に回動させて、楽に操舵操作を行うことができる姿勢をとることができる。また、運転席又は運転席以外の座席である車両用シート１に着座した乗員Ｃは、旋回時に、肩甲骨付近を中心として上半身を車両のロール方向に回動させることで、頭部の移動が少なくなるとともに、旋回時の姿勢保持性に優れた姿勢をとることができる。
【００３２】
また、連結部材３４が、シートバックフレーム３１の左右方向中心Ｃ２に配置されている場合は、連結部材３４を左右の肩甲骨の間に対向させることができる。これにより、車両用シート１に着座した乗員Ｃは、より円滑に上半身を回動させることが可能となる。
【００３３】
［第２の実施形態］
次に、第２の実施形態について説明する。第２の実施形態は、基本的に第１の実施形態と同様であり、ネットが第一糸部と第二糸部とで構成される点のみ第１の実施形態と相違する。このため、以下の説明では、第１の実施形態と相違する事項について説明し、第１の実施形態と同様の説明を省略する。
【００３４】
図１３は、第２の実施形態に係る車両用シートを示す側面図である。図１３に示すように、第２の実施形態に係る車両用シート１Ａは、第１の実施形態と同様の座部２と、第１の実施形態のシートバック３に対応するシートバック３Ａと、第１の実施形態と同様のヘッドレスト４と、を備えている。
【００３５】
図１４は、シートバックの正面図である。図１３及び図１４に示すように、シートバック３Ａは、第１の実施形態と同様のシートバックフレーム３１と、第１の実施形態のネット３２に対応するネット３２Ａと、を備えている。
【００３６】
図１５は、乗員が車両用シートに着座した状態を示す側面図である。図１３〜図１５に示すように、ネット３２Ａは、円網状（蜘蛛の巣状）に形成されて、車両用シート１に着座する乗員がもたれ掛かることにより当該乗員の背部が当接する背もたれ面３８Ａを形成している。そして、ネット３２Ａは、第１の実施形態と同様の第一糸部３３と、複数の第一糸部３３に連結された１又は複数の第二糸部３５と、を有しており、第一糸部３３及び第二糸部３５は、シートバック３Ａの背もたれ面３８Ａの面内において円網状に配置されている。なお、第二糸部３５は、長尺部材により構成されており、その特性、素材、形状、大きさ、長さ、本数等は、適宜設定することができる。また、第二糸部３５には、適宜カバー等を被覆してもよい。
【００３７】
第二糸部３５は、連結部材３４を囲む環状に配置されて、全ての第一糸部３３に連結されている。第二糸部３５が複数本ある場合、各第二糸部３５は、互いに重なり合わないように配置されている。具体的に説明すると、第二糸部３５は、ネット３２を構成する全ての隣接する第一糸部３３に連結されている。また、第二糸部３５は、第一糸部３３との連結点を頂点とした多角形状に形成されている。そして、第二糸部３５は、隣接する第一糸部３３間において、略直線状となるように第一糸部３３に連結することができる。略直線状とは、直線状だけでなく、実質的に直線状とみなせる状態をも含む意味である。この場合、第二糸部３５は、張力が作用するように張られた状態とすることができる。
【００３８】
なお、本実施形態では、第二糸部３５が連結部材３４を囲む環状に配置されて全ての第一糸部３３に連結されているものとして説明するが、第二糸部３５は、必ずしも連結部材３４を囲む環状に配置されていなくてもよく、また、全ての第一糸部３３に連結されていなくてもよい。この場合、例えば、第二糸部３５は、ネット３２Ａを構成する全ての第一糸部３３のうち、一部である複数本の第一糸部３３にのみ連結されるものとすることができる。また、隣接する第一糸部３３に連続的に連結されてもよく、１本又は複数本の第一糸部３３を飛ばして第一糸部３３に連結されてもよい。
【００３９】
第一糸部３３に対する第二糸部３５の連結は、第一糸部３３に対して第二糸部３５がずれることなく強固に連結することができれば、特に限定されるものではない。例えば、第一糸部３３と第二糸部３５とを結ぶことにより連結してもよい。また、第一糸部３３と第二糸部３５とを接着等により連結してもよい。また、カシメ等の締結部材により第一糸部３３と第二糸部３５とを連結してもよい。
【００４０】
図１６は、ネット３２を１６本の第一糸部３３と３本の第二糸部３５とで構成したシートバック３Ａのモデルにおいて、第一糸部３３に曲げ方向の力Ｆを入力した際のネット３２Ａの変位状態を、有限要素法によりシミュレーションした結果を示す図である。図１６に示すように、一本の第一糸部３３に力Ｆを入力すると、当該第一糸部３３が連結部材３４を中心とした回動方向に変位する。そして、第二糸部３５の軸線方向の剛性により、この変位が他の全ての第一糸部３３に伝達して、全ての第一糸部３３が連結部材３４を中心とした同じ回動方向に変位する。つまり、連結部材３４よりも右側の部分が上方向に変位すると、連結部材３４よりも左側の部分が下方向に変位する。一方、連結部材３４よりも右側の部分が下方向に変位すると、連結部材３４よりも左側の部分が上方向に変位する。これにより、片側の肩甲骨が上下に移動した場合は、反対側の肩甲骨をその反対の方向に移動する。
【００４１】
このように、本実施形態に係る車両用シート１Ａによれば、複数の第一糸部３３が１又は複数の第二糸部３５に連結されているため、任意の第一糸部３３が連結部材３４を中心として回動変位すると、この回動変位が第二糸部３５を介して他の第一糸部３３に伝達されて、他の第一糸部３３も連結部材３４を中心として回動変位する。これにより、連結部材３４を中心として、右側の肩甲骨と左側の肩甲骨とを逆方向に移動させることができるため、より円滑に上半身を回動させることが可能となる。
【００４２】
また、第二糸部３５が連結部材３４を囲む環状に配置されることで、第一糸部３３の変位がネット３２Ａ全体に伝達されるため、より円滑に上半身を回動させることが可能となる。
【００４３】
［第３の実施形態］
次に、第３の実施形態について説明する。第３の実施形態は、基本的に第１の実施形態と同様であり、座部が回動可能に構成されている点のみ第１の実施形態と相違する。このため、以下の説明では、第１の実施形態と相違する事項について説明し、第１の実施形態と同様の説明を省略する。
【００４４】
図１７は、第３の実施形態に係る車両用シートを示す斜視図である。図１８は、第３の実施形態に係る車両用シートを示す側面図である。図１９は、第３の実施形態に係る車両用シートを示す正面図である。図１７〜図１９に示すように、第３の実施形態に係る車両用シート１Ｂは、第１の実施形態の座部２に代わる座部２Ｂと、第１の実施形態と同様のシートバック３と、第１の実施形態と同様のヘッドレスト４と、を備えている。
【００４５】
車両のフロアに固定されたレール９には、座部２Ｂを支持するためのシートフレーム５１が摺動可能に取り付けられており、シートフレーム５１には、座部２Ｂを回動自在に軸支する座部支持機構５２が取り付けられている。
【００４６】
座部支持機構５２は、座部２Ｂを回動自在に軸支するために、シートフレーム５１に固定されるスラスト軸受５３と、座部２Ｂに固定されてスラスト軸受５３に回動自在に連結されるスラスト軸５４と、を備える。このため、座部支持機構５２による座部２Ｂの回動軸線αは、スラスト軸５４の回動軸線αと一致する。
【００４７】
図２０は、乗員が車両用シートに着座した状態を示す側面図である。図２０に示すように、回動軸線αは、車両用シート１Ｂの前後方向に延びて、車両用シート１Ｂの前後方向において前方よりも後方が高くなるとともに、座部２Ｂに着座した乗員の腰部Ｗ付近を通るように設定されている。このため、座部２Ｂ及び座部２Ｂに載置される乗員の骨盤は、回動軸線αを中心として車両のロール方向及びヨー方向に回動することが可能となっている。なお、腰部とは、腰椎や腰椎の周囲の体幹筋などを含む体の部分を言い、腰部付近とは、腰部及び腰部の周囲の部分を言う。
【００４８】
図２１は、正面視において、座部支持機構の回動軸線を中心として座部が右回りに回動した車両用シートを示す正面図である。図２１に示すように、車両用シート１Ｂの正面視において、回動軸線αを中心として座部２Ｂが右回り（時計回り）に回動すると、座部２は、回動軸線αを中心として車両のロール方向及びヨー方向に回動して、以下のような姿勢となる。
【００４９】
すなわち、座部２Ｂは、回動軸線αを中心として車両のロール方向に回動することで、座部２Ｂの右側が、座部２Ｂの左側に対して車両用シート１Ｂの上下方向において相対的に上方に移動した姿勢となる。これにより、座部２Ｂに着座した乗員は、骨盤が回動軸線αを中心として車両のロール方向に回動して、骨盤の右側が、骨盤の左側に対して乗員の上下方向において相対的に上方に移動した姿勢となる。
【００５０】
また、座部２Ｂは、回動軸線αを中心として車両のヨー方向に回動することで、座部２Ｂの右側が、座部２Ｂの左側に対して車両用シート１Ｂの前後方向において相対的に前方に移動した姿勢となる。これにより、座部２Ｂに着座した乗員は、骨盤が回動軸線αを中心として車両のヨー方向に回動して、骨盤の右側が、骨盤の左側に対して乗員の前後方向において相対的に前方に移動した姿勢となる。
【００５１】
図２２は、正面視において、座部支持機構の回動軸線を中心として座部が左回りに回動した車両用シートを示す正面図である。図２２に示すように、車両用シート１Ｂの正面視において、回動軸線αを中心として左回り（反時計回り）に回動すると、座部２Ｂは、回動軸線αを中心として車両のロール方向及びヨー方向に回動して、以下のような姿勢となる。
【００５２】
すなわち、座部２Ｂは、回動軸線αを中心として車両のロール方向に回動することで、座部２Ｂの左側が、座部２Ｂの右側に対して車両用シート１Ｂの上下方向において相対的に上方に移動した姿勢となる。これにより、座部２Ｂに着座した乗員は、骨盤が回動軸線αを中心として車両のロール方向に回動して、骨盤の左側が、骨盤の右側に対して乗員の上下方向において相対的に上方に移動した姿勢となる。
【００５３】
また、座部２Ｂは、回動軸線αを中心として車両のヨー方向に回動することで、座部２Ｂの左側が、座部２Ｂの右側に対して車両用シート１Ｂの前後方向において相対的に前方に移動した姿勢となる。これにより、座部２Ｂに着座した乗員は、骨盤が回動軸線αを中心として車両のヨー方向に回動して、骨盤の左側が、骨盤の右側に対して乗員の前後方向において相対的に前方に移動した姿勢となる。
【００５４】
ここで、図１８及び図２３を参照して、座部２Ｂの回動軸線αの設定角度について説明する。図２３は、座部の回動軸線と腰椎との関係を説明するための図である。脊椎は、椎間板を介して連結される複数の椎骨で構成されており、側面視においてＳ字状に湾曲している。この脊椎の一部を構成する腰椎は、図２３に示すように、骨盤の仙骨（「仙椎」ともいう）の上方に連結された５つの椎骨で構成されており、骨盤の仙骨から後傾しながら上方に延びている。この腰椎を構成する各椎骨は、それぞれ、上からＬ１〜Ｌ５と呼ばれている。そして、腰椎を構成する各椎骨を連結する椎間板により、腰椎を折り曲げたり捻ったりすることが可能となっている。このため、腰椎を捻る動きとしては、椎間板を通り且つ椎間板の面に直交する軸を回動軸線とするのが、最も楽な動きとなる。
【００５５】
図１８に示すように、乗員が車両用シート１Ｂに着座した姿勢において、腰椎の椎間板の面に直交する軸は、鉛直線Ｖに対する傾斜角度θが４５°前後の範囲となる。しかしながら、鉛直線Ｖに対する回動軸線αの傾斜角度が小さいと、乗員の足が回動軸線αから大きく離れるため、座部２Ｂの回動により乗員の足（特に膝部分）がバタつくことがある。このため、鉛直線Ｖに対する回動軸線αの傾斜角度を大きくして、座部２Ｂ及び骨盤の変動（回動）をヨー方向よりもロール方向に大きくした方が、操舵操作がし易くなるとともに、旋回時の姿勢保持が楽になる。
【００５６】
そこで、回動軸線αの鉛直線Ｖに対する傾斜角度θは、鉛直線Ｖに対して６０°±１５°の範囲に設定することが好ましい。すなわち、この傾斜角度θは、４５°以上７５°以下の範囲とすることができる。この場合、この傾斜角度θを、５０°以上７０°以下の範囲としてもよく、５５°以上６５°以下の範囲としてもよい。
【００５７】
更に、腰椎の捻りを楽に行わせる観点から、例えば、図２３に示すように、腰椎を構成するＬ４又はＬ５の椎骨を回動軸線αが通るように設定することができる。
【００５８】
ところで、操舵操作を行う乗員は、ステアリングを回動するために、旋回方向内側の肩部を、旋回方向外側の肩部に対して車両用シート１Ｂの上下方向において相対的に下方に移動させるとともに、旋回方向内側の肩部を、旋回方向外側の肩部に対して車両用シート１Ｂの前後方向において相対的に後方に移動させる。このとき、骨盤と肩部との角運動量保存の法則から、腰椎を折り曲げて、車両旋回方向内側における骨盤と肩部との距離を車両旋回方向外側における骨盤と肩部との距離よりも短くするとともに、腰椎を捻り、骨盤を肩部と逆方向に回動させた方が、操舵操作を楽に行うことができる。これは、人の運動が腰部を起点に発生することに起因するものであり、人が経験的に習得した自然な動作である。
【００５９】
この点、本実施形態に係る車両用シート１Ｂによれば、座部２Ｂが回動自在に構成されているとともに、座部２Ｂの回動軸線αが車両用シート１Ｂの前後方向に延びて座部２Ｂに着座した乗員の腰部Ｗ付近を通ることから、乗員は、腰椎を捻って、骨盤を回動させながら肩甲骨付近を中心として上半身を回動させることができる。これにより、乗員は、楽に操舵操作を行うことができる姿勢や、旋回時の姿勢保持性に優れた姿勢をとることができるため、操舵操作性及び旋回時の乗員の姿勢保持性が更に向上する。
【００６０】
［第４の実施形態］
次に、第４の実施形態について説明する。第４の実施形態は、基本的に第３の実施形態と同様であり、シートバックとして第２の実施形態のシートバックを適用した点のみ第３の実施形態と相違する。このため、以下の説明では、第３の実施形態と相違する事項について説明し、第３の実施形態と同様の説明を省略する。
【００６１】
図２４は、第４の実施形態に係る車両用シートを示す斜視図である。図２４に示すように、第４の実施形態に係る車両用シート１Ｃは、第３の実施形態のシートバック３の代わりに第２の実施形態のシートバック３Ａを備えている。つまり、車両用シート１Ｃは、第３の実施形態と同様の座部２Ｃと、第２の実施形態と同様のシートバック３Ａと、第３の実施形態と同様のヘッドレスト４と、を備えている。
【００６２】
このように、本実施形態に係る車両用シート１Ｃによれば、第３の実施形態に係る車両用シート１Ｂの作用効果に加え、第２の実施形態に係る車両用シート１Ａの作用効果を奏する。
【００６３】
本発明は上記実施形態に限定されるものではない。
【００６４】
例えば、上記実施形態では、第一糸部を連結部材に連結するものとして説明したが、連結部材を用いることなく、放射状中心側において第一糸部同士を連結するものとしてもよい。
【００６５】
また、第３及び第４の実施形態では、座部を片持ち支持するものとして説明したが、座部の前側及び後側から両持ち支持するものとしてもよく、更に３か所以上で指示するものとしてもよい。
【符号の説明】
【００６６】
１…車両用シート、１Ａ…車両用シート、１Ｂ…車両用シート、１Ｃ…車両用シート、２…座部、２Ｂ…座部、２Ｃ…座部、３…シートバック、３Ａ…シートバック、４…ヘッドレスト、９…レール、３１…シートバックフレーム、３２…ネット、３２Ａ…ネット、３３…第一糸部、３４…連結部材（連結部）、３５…第二糸部、３６…補助部材、３７…締緩部材、３８…背もたれ面、３８Ａ…背もたれ面、５１…シートフレーム、５２…座部支持機構、５３…スラスト軸受、５４…スラスト軸、Ｃ…乗員、Ｓ…肩甲骨、Ｗ…腰部、α…回動軸線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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