(57)【要約】      （修正有）【課題】歩留まりを向上することにより、製造コストを大幅に低減することができるパワープラントのサポートクロスメンバを提供する。【解決手段】車両の幅方向Ｘに間隔を存して互いに離間し且つ車両の長手方向Ｙに延設した一対のサイドメンバ２間にてパワープラントを支持するべく、これらサイドメンバ２間に亘って配置され、各サイドメンバを互いに連結するためのサポートクロスメンバ１０であって、このパワープラントのサポートクロスメンバは、幅方向に並び、且つ互いに連結された複数のメンバエレメント）を含むエレメント連結体２０を具備する。【選択図】図２
2015120371.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両の幅方向に間隔を存して互いに離間し且つ車両の長手方向に延設した一対のサイドメンバ間にてパワープラントを支持するべく、これらサイドメンバ間に亘って配置され、前記各サイドメンバを互いに連結するためのサポートクロスメンバであって、
前記幅方向に並び、且つ互いに連結された複数のメンバエレメントを含むエレメント連結体を具備する、パワープラントのサポートクロスメンバ。
【請求項２】
前記エレメント連結体は、前記メンバエレメントを２つ有するとともに、これらメンバエレメントを互いに連結し且つ前記車両の幅中央に位置すべきジョイントを有する、請求項１に記載のパワープラントのサポートクロスメンバ。
【請求項３】
前記各メンバエレメントは、同一形状の本体と、該本体の端部に一対に連なり、前記ジョイントの一部を形成する連結部とを有する、請求項２に記載のパワープラントのサポートクロスメンバ。
【請求項４】
前記一方のメンバエレメントは全体が平板形状をなし、
前記他方のメンバエレメントは、その本体及び連結部がそれぞれ平板形状をなし、これら本体及び連結部を接続する段差部を更に有し、
前記エレメント連結体は、前記各メンバエレメントの前記連結部同士を重ね合わせて前記ジョイントを形成したとき、前記各メンバエレメントのそれぞれの前記本体を一直線上に位置付ける、請求項３に記載のパワープラントのサポートクロスメンバ。
【請求項５】
前各メンバエレメントは全体が平板形状をなし、
前記エレメント連結体は、前記各メンバエレメントの前記連結部同士を連結し且つ前記ジョイントの一部を形成するプレートを含む、請求項３に記載のパワープラントのサポートクロスメンバ。
【請求項６】
前記エレメント連結体を複数有する複合構造を含む、請求項１から５の何れか一項に記載のパワープラントのサポートクロスメンバ。
【請求項７】
前記エレメント連結体は、前記各メンバエレメントの前記連結部同士を連結し且つ前記ジョイントの一部を形成するボルト及びナットを含む、請求項１から６の何れか一項に記載のパワープラントのサポートクロスメンバ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はパワープラントのサポートクロスメンバに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えばトラックやバス等の大型車両のシャシフレームは、車両の幅方向に間隔を存して互いに離間し、且つ車両の前後方向に延設した左右一対のサイドメンバを配置し、これらサイドメンバを複数のクロスメンバにより相互に連結したラダー型に形成されている。シャシフレームの前部のサイドメンバ間にエンジン等のパワープラントが搭載される。しかし、大型車両のエンジンは重量が大きいため、一対のサイドメンバのエンジンが搭載された箇所は、エンジンの荷重を受けて下方に拡開するように変形することがある。
【０００３】
特許文献１には、このサイドメンバの拡開変形を防止することを目的とし、Ｕ字平板形状のメンバを２枚重ね合わせてエンジンのサポートクロスメンバを形成し、このサポートクロスメンバを車両の幅方向の中央部を下方に向けて突出させる向きで一対のサイドメンバに連結させることにより、上記拡開変形を抑制するパワープラントの支持構造が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１４９８８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記従来のサポートクロスメンバは、１枚の鋼板からプレス成型によりＵ字形状のメンバを打ち抜いて製作するため、１枚の鋼板に対するメンバの歩留まりが悪い。換言すると、１つの原材料から製品として使用できない材料が多く発生することから、サポートクロスメンバの製造コスト低減については依然として課題が残されていた。
【０００６】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、歩留まりを向上することにより、製造コストを大幅に低減することができるパワープラントのサポートクロスメンバを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明のパワープラントのサポートクロスメンバは、車両の幅方向に間隔を存して互いに離間し且つ車両の長手方向に延設した一対のサイドメンバ間にてパワープラントを支持するべく、これらサイドメンバ間に亘って配置され、各サイドメンバを互いに連結するサポートクロスメンバであって、幅方向に並び、且つ互いに連結された複数のメンバエレメントを含むエレメント連結体を具備する。
【０００８】
好ましくは、エレメント連結体は、メンバエレメントを２つ有するとともに、これらメンバエレメントを互いに連結し且つ車両の幅中央に位置すべきジョイントを有する。
好ましくは、各メンバエレメントは、同一形状の本体と、該本体の端部に一対に連なり、前記ジョイントの一部を形成する連結部とを有する。
【０００９】
好ましくは、一方のメンバエレメントは全体が平板形状をなし、他方のメンバエレメントは、その本体及び連結部がそれぞれ平板形状をなし、これら本体及び連結部を接続する段差部を更に有し、エレメント連結体は、各メンバエレメントの連結部同士を重ね合わせてジョイントを形成したとき、各メンバエレメントのそれぞれの本体を一直線上に位置付ける。
もしくは、各メンバエレメントは全体が平板形状をなし、エレメント連結体は、各メンバエレメントの連結部同士を連結し且つジョイントの一部を形成するプレートを含む。
【００１０】
好ましくは、エレメント連結体を複数有する複合構造を含む。
好ましくは、エレメント連結体は、各メンバエレメントの連結部同士を連結し且つジョイントの一部を形成するボルト及びナットを含む。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のパワープラントのサポートクロスメンバによれば、サポートクロスメンバの歩留まりを向上することにより、その製造コストを大幅に低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態に係るサポートクロスメンバが設置されたシャシフレームの一部を示す斜視図である。
【図２】図１のサポートクロスメンバ及びマウントブラケットを示す斜視図である。
【図３】図２のサポートクロスメンバの分解斜視図である。
【図４】図２のサポートクロスメンバをＡ方向から見た正面図である。
【図５】図２のサポートクロスメンバをＢ方向から見た上面図である。
【図６】従来の前側及び後側メンバをプレス成型するときの鋼板の歩留まりを示す図である。
【図７】図５の第１及び第２メンバエレメントをプレス成型するときの鋼板の歩留まりを示す図である。
【図８】本発明の別の実施形態に係るサポートクロスメンバの上面図である。
【図９】本発明のさらに別の実施形態に係るサポートクロスメンバの上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図面に基づき本発明の一実施形態について説明する。
図１に示すように、トラックやバス等の大型車両はシャシフレーム１を備えている。シャシフレーム１は、車両の幅方向Ｘに間隔を存して互いに離間し、且つ車両の前後方向（長手方向）Ｙに延設した左右一対のサイドメンバ２を配置し、これらサイドメンバ２を複数のクロスメンバ４により相互に連結したラダー型に形成されている。
【００１４】
シャシフレーム１の前部のサイドメンバ２間には、図示しないエンジン（パワープラント）、トランスミッションの他、車輪を支持するサスペンション装置等の機能部品が搭載されており、シャシフレーム１上には図示しないキャビンや荷台等が架装される。
以下、エンジンの支持構造について説明する。エンジンはシャシフレーム１の左右のサイドメンバ２に前部２点、後部２点の計４点で支持されている。エンジンの前部左右は防振ゴム等を備えたエンジンマウント６を介して左右のサイドメンバ２にそれぞれ取り付けられ、これよりエンジンの前部がエンジンマウント６を介して左右のサイドメンバ２間で弾性支持される。
【００１５】
一方、エンジンの後部の支持構造は、左右のサイドメンバ２にそれぞれ固定されたマウントブラケット８と、両マウントブラケット８を相互に連結するためのサポートクロスメンバ１０とから構成されている。左右のマウントブラケット８は、エンジンの後部に対応する位置に配設され、左右のサイドメンバ２の内側面にそれぞれ取り付けられている。
【００１６】
図２に示すように、各マウントブラケット８は、それぞれ本体ブラケット１２及び浮動ブロック１４を備え、浮動ブロック１４は本体ブラケット１２に防振ゴム１６を介して弾性支持されている。エンジンの後部は浮動ブロック１４に取り付けられ、これよりエンジンの後部がマウントブラケット８を介して左右のサイドメンバ２間で弾性支持される。エンジンの運転時には、前側のエンジンマウント６及び後側のマウントブラケット８によりエンジンから発生する振動が吸収される。
【００１７】
本体ブラケット１２にはサポートクロスメンバ１０の取付部１８が一体成形されている。取付部１８は、本体ブラケット１２の下部から下方に向けて垂下され、前後方向Ｙに所定の厚みを有する板状をなしている。
一方、サポートクロスメンバ１０は左右一対のサイドメンバ２間に亘って配置され、各サイドメンバ２を互いに連結している。
【００１８】
詳しくは、サポートクロスメンバ１０は、前側メンバ（エレメント連結体）２０と後側メンバ（エレメント連結体）２２との複合構造で形成されている。これらメンバ２０、２２は、前後方向Ｙで見て、左右のサイドメンバ２間に配置されるエンジンとの干渉を回避すべく幅方向Ｘの車両の幅中央を下方に向けてＵ字形状に突出した平面視同一形状をなしている。また、各メンバ２０、２２の幅方向Ｘにおける両端部は左右のマウントブラケット８の取付部１８を前後方向Ｙに挟み込むようにして配設されている。
【００１９】
図３に示すように、前側及び後側メンバ２０、２２の幅方向Ｘにおける各両端部には、それぞれ３つのボルト孔２４が穿孔されている。各メンバ２０、２２の各両端部に挟み込まれる各マウントブラケット８の取付部１８にも、ボルト孔２４と対応する位置に図示しないボルト孔が穿孔されている。そして、各メンバ２０、２２のボルト孔２４及び対応する各取付部１８のボルト孔にボルト２６（図２参照）を一貫挿通し、図示しないナットで締結することにより、左右一対のサイドメンバ２がサポートクロスメンバ１０により相互に連結される。
【００２０】
ここで、前側メンバ２０は、図２のＡ方向から見て、前側メンバ２０の左側をなす第１メンバエレメント（メンバエレメント）２８と、前側メンバの２０の右側をなす第２メンバエレメント（メンバエレメント）３０とから構成されている。第１及び第２メンバエレメント２８、３０は、幅方向Ｘに並んで配設され、且つ車両の幅中央にて互いに２組のボルト３２及びナット３４で連結され、これより前述したＵ字形状の前側メンバ２０が形成されている。
【００２１】
詳しくは、第１メンバエレメント２８は、本体２８ａ、連結部２８ｂ、及び取付部２８ｃを有して形成されている。本体２８ａは、図２のＡ方向から見て、前側メンバ２０のＵ字形状の左半分を形作るべく全体が円弧状の平板形状をなしている。連結部２８ｂは本体２８ａの内端部（端部）から一体に連なり、幅方向Ｘで見て車両の幅中央に位置付けられている。また、取付部２８ｃは幅方向Ｘで見て本体２８ａの外端部に位置付けられて前記した各ボルト孔２４が穿孔されている。
【００２２】
第１メンバエレメント２８の連結部２８ｂ及び取付部２８ｃは、本体２８ａにて面一に連なって形成され、連結部２８ｂには幅方向Ｘに並ぶ２つのボルト孔３６が穿孔されている。
一方、第２メンバエレメント３０は、本体３０ａ、連結部３０ｂ、及び取付部３０ｃを有して形成されている。本体３０ａは、図２のＡ方向から見て、前側メンバ２０のＵ字形状の右半分を形作るべく全体が円弧状の平板形状をなしている。連結部３０ｂは本体３０ａの内端部（端部）から一体に連なり、幅方向Ｘで見て車両の幅中央に位置付けられている。また、取付部３０ｃは幅方向Ｘで見て本体３０ａの外端部に位置付けられて各ボルト孔２４が穿孔されている。
【００２３】
第２メンバエレメント３０の取付部３０ｃは本体３０ａにて面一に連なって形成されているものの、連結部３０ｂは本体３０ａから前方に向けて傾斜した段差部３０ｄを存して本体３０ａと平行に一体に連なって形成される。また、連結部３０ｂには幅方向Ｘに並ぶ２つのボルト孔３８が穿孔されている。
第１メンバエレメント２８の連結部２８ｂと、第２メンバエレメント３０の連結部３０ｂとは連結部３０ｂが前側になる位置で重ね合わせられる。
【００２４】
そして、第１メンバエレメント２８のボルト孔３６及び対応する第２メンバエレメント３０のボルト孔３８に、ボルト３２を第１メンバエレメント２８の後側から一貫挿通する。そして、第２メンバエレメント３０の前側からボルト３２をナット３４で締結することで、前後一対の第１及び第２メンバエレメント２８、３０が連結部２８ｂ、３０ｂにおいて相互に連結される。こうして、連結部２８ｂ、３０ｂ、ボルト３２、ナット３４により第１及び第２メンバエレメント２８、３０を互いに連結し且つ車両の幅中央に位置する前側メンバ２０のジョイント（接続部）２０ａが形成される。
【００２５】
図４に示すように、図２のＡ方向から見た場合、第１及び第２メンバエレメント２８、３０のそれぞれの本体２８ａ、３０ａは同一形状である。また、第１メンバエレメント２８は全体が平板形状をなしている。一方、第２メンバエレメント３０は、その本体３０ａ及び連結部３０ｂがこれらの部位を接続する段差部３０ｄを除いて平板形状をなしている。また、各本体２８ａ、３０ａのそれぞれの端部には、一対に連なる連結部２８ｂ、３０ｂによってジョイント２０ａの一部が形成されている。このように、前側メンバ２０は全体として平面視略左右対称のＵ字形状をなしている。
図５に示すように、第１及び第２メンバエレメント２８、３０をマウントブラケット８の取付部１８に装着した状態で図２のＢ方向から見た場合、第１及び第２メンバエレメント２８、３０は、前後方向Ｙにおける厚みが全域に亘って略同一に形成されている。また、本体２８ａ、３０ａの断面形状は、取付部２８ｃ、３０ｃを除いて、上下方向を長辺とし前後方向Ｙを短辺とする略同一の矩形状に形成されている。
【００２６】
また、前側メンバ２０と後側メンバ２２とは、少なくとも取付部２８ｃ、３０ｃにおいては、取付部１８の板厚と略同一の間隙４０を存して離間している。
前側メンバ２０において、連結部２８ｂ、３０ｂを連結する各ボルト３２の頭部は間隙４０側に位置付けられているが、後側メンバ２２には非接触である。
また、前側メンバ２０は、第１及び第２メンバエレメント２８、３０の連結部２８ｂ、３０ｂ同士を重ね合わせてジョイント２０ａを形成したとき、第１及び第２メンバエレメント２８、３０のそれぞれの本体２８ａ、３０ａが一直線上に位置付けられる。換言すると、少なくとも、第１メンバエレメント２８の本体２８ａの間隙４０側の内面２８ｄと、第２メンバエレメント３０の本体３０ａの間隙４０側の内面３０ｅとは面一となっており、これは、段差部３０ｄの幅及び傾斜角度を予め設定することにより実現可能である。
【００２７】
一方、図３〜図５に示すように、後側メンバ２２は、前側メンバ２０を構成する部材と同じ部材、すなわち第１及び第２メンバエレメント２８、３０から構成されている。したがって、以下にサポートクロスメンバ１０を形成したときの後側メンバ２２の第１及び第２メンバエレメント２８、３０の位置関係、及び後側メンバ２２と前側メンバ２０との位置関係を中心に説明する。なお、以降は前側メンバ２０と同じ構成については同符号を付して説明を省略することがある。
【００２８】
後側メンバ２２では、第１メンバエレメント２８が右側に配置され、第２メンバエレメント３０が左側に配置されており、第１及び第２メンバエレメント２８、３０が前側メンバ２０とは反転した配置となっている。すなわち、前側メンバ２０を前後方向Ｙに表裏反転した連結体が後側メンバ２２として使用されている。
後側メンバ２２において連結部２８ｂ、３０ｂを連結する各ボルト３２の頭部は、前側メンバ２０と同様に間隙４０側に位置付けられているが、前側メンバ２０には非接触である。
【００２９】
また、後側メンバ２２側の各ボルト３２の頭部は、前側メンバ２０の各ボルト３２の頭部と干渉しないように微小隙間４２を存して交互に離間して位置付けられている。前側及び後側メンバ２０、２２を各ボルト３２の頭部が交互になる位置に重ね合わせると、左右のマウントブラケット８の取付部１８に前側及び後側メンバ２０、２２を取り付ける際の幅方向Ｘの位置決めを容易に行うことができる。
【００３０】
以下に図６及び図７を参照して、前側及び後側メンバ２０、２２を構成する第１及び第２メンバエレメント２８、３０の製作方法を従来の前側及び後側メンバの製作方法と比較して説明する。
図６に示すように、従来は材料である１枚の鋼板４４をプレス成型によりＵ字形状に打ち抜き、全く同形状となる前側及び後側メンバ４６、４８を１つずつ製作する。そして、１組の前側及び後側メンバ４６、４８を重ね合わせることで製品である１つのサポートクロスメンバを形成していた。
【００３１】
この場合には、鋼板４４は幅方向Ｘにおける前側及び後側メンバ４６、４８の幅よりも大きな横幅が必要であり、１枚の鋼板４４から１つのサポートクロスメンバしか製作できない。また、鋼板４４には、前側及び後側メンバ４６、４８のＵ字形内方に広面積の廃材領域５０が発生する。
一方、図７に示すように本実施形態の場合には、先ず材料である１枚の鋼板５２に６つの第１メンバエレメント２８をプレス成型により打ち抜いて製作する。
【００３２】
製作された６つの第１メンバエレメント２８のうち、３つの第１メンバエレメント２８はそのまま第１メンバエレメント２８として使用する。残りの３つの第１メンバエレメント２８には、適正位置に別途プレス加工を施すことにより段差部３０ｄを形成し、３つの第２メンバエレメント３０を形成する。そして、３組の第１及び第２メンバエレメント２８、３０を連結して３組の前側及び後側メンバ２０、２２を形成し、これら前側及び後側メンバ２０、２２を重ね合わせることで、製品である３つのサポートクロスメンバ１０が形成される。
【００３３】
この場合には、鋼板５２は第１メンバエレメント２８の幅方向Ｘにおける横幅を確保した大きさで良いため、鋼板４４よりも面積の小さな鋼板５２を用いることができる。しかも、小さな鋼板５２から３つのサポートクロスメンバ１０を製作することができる。また、前述したように、第１メンバエレメント２８は前側メンバ２０のＵ字形状の半分を形作るべく円弧状に形成されることから、従来の場合と比較して、第１メンバエレメント２８の円弧形内方に発生する廃材領域５４は面積が小さい。
【００３４】
以上のように本実施形態では、第１及び第２メンバエレメント２８、３０を連結して前側及び後側メンバ２０、２２、ひいてはサポートクロスメンバ１０を形成する。これにより、従来に比して、より面積の小さな鋼板５２から、多くのサポートクロスメンバ１０を無駄なく製作することができる。したがって、鋼板５２に対するサポートクロスメンバ１０の歩留まりが向上し、ひいてはサポートクロスメンバ１０の製造コストを大幅に低減することができる。
【００３５】
また、車両の旋回運転時などには、左右のサイドメンバ２に発生する捻り変形や曲げ変形を第１及び第２メンバエレメント２８、３０のそれぞれの本体部２８ａ、３０ａ、及び取付部２８ｃ、３０ｃが直接的に受ける。このため、本体部２８ａ、３０ａ、及び取付部２８ｃ、３０ｃには特に大きな応力が作用し易い。一方、前側及び後側メンバ２０、２２の幅方向Ｘの中央部は比較的小さな応力しか作用しない。
【００３６】
ゆえに、第１及び第２メンバエレメント２８、３０のそれぞれの連結部２８ｂ、３０ｂを車両の幅中央に設けることにより、前側及び後側メンバ２０、２２、ひいてはサポートクロスメンバ１０の剛性を相対的に高めることができる。したがって、第１及び第２メンバエレメント２８、３０の板厚を従来に比して薄くすることが可能であり、サポートクロスメンバ１０の軽量化、及び製造コストのさらなる低減が可能である。
【００３７】
また、図７を用いて説明したように、第１及び第２メンバエレメント２８、３０の本体２８ａ、３０ａは同形状に形成され、双方とも鋼板５２から同形状の材料をプレス成型して製作することができる。したがって、少なくとも製品に至る中間部品の共通化を図ることができるため、サポートクロスメンバ１０の製造コストをさらに低減することができる。
【００３８】
また、前側及び後側メンバ２０、２０においてジョイント２０ａを形成したとき、第１及び第２メンバエレメント２８、３０のそれぞれの本体２８ａ、３０ａが一直線上に位置付けられる。これにより、段差部３０ｄの形成に要するプレス加工を１回行うだけの簡単な加工で、前側及び後側メンバ２０、２２間に一定幅の間隙４０を有するサポートクロスメンバ１０を容易に製作することができ、サポートクロスメンバ１０の製造コスト低減に貢献する。
【００３９】
以上で本発明の一実施形態の説明を終えるが、本発明の態様はこの実施形態に限定されるものではない。
例えば図８に示すように、第１及び第２メンバエレメント２８、３０を幅方向Ｘの同じ側に配置して連結することにより、図５の場合とは異なる形態の前側及び後側メンバ５６、５８、ひいてはサポートクロスメンバ６０を形成しても良い。この場合であっても、図５の場合と同様に、サポートクロスメンバ６０の歩留まりが向上し、サポートクロスメンバ６０の軽量化、及び製品に至る中間部品の共通化を図ることができ、ひいてはサポートクロスメンバ６０の製造コストを低減することができる。
【００４０】
また、図９に示すように、２つの第１メンバエレメント２８をこれらの間隙４０とは反対側の外面２８ｅにおいて４組のボルト３２及びナット３４を用いてプレート６２で連結しても良い。この場合には、図５及び図８の場合とは異なる形態のジョイント６２ａ、前側及び後側メンバ６４、６６、ひいてはサポートクロスメンバ６８が形成される。
【００４１】
この場合には、左右のマウントブラケット８の取付部１８と同幅の間隙４０の幅を容易に確保しながら、幅方向Ｘで見て段差部３０ｄの無い一連の平板形状をなす第１メンバエレメント２８を左右に配置して連結するだけで前側及び後側メンバ６４、６６を形成することができる。したがって、製品に至る中間部品の共通化をさらに促進することができ、また、第１メンバエレメント２８に段差部３０ｄをプレス加工して第２メンバエレメント３０を形成するための工程が削減されるため、サポートクロスメンバ６８のさらなる製造コスト低減に貢献する。
【００４２】
また、図９の形態において、２つのプレート６２のうちの少なくとも何れか一方を間隙４０側に配置し、２つの第１メンバエレメント２８を間隙４０側の内面２８ｄにおいてプレート６２で連結しても良い。この場合であっても図９の形態の場合と同様の効果を得ることができる。
また、図示は省略するが、段差部３０ｄを有する第２メンバエレメント３０のみで前側及び後側メンバを構成しても良く、この場合であっても、段差部３０ｄを形成する前の中間部品の共通化が少なくとも可能である。
【００４３】
また、上記各実施形態では、２つのメンバエレメントから前側及び後側メンバという２つのエレメント連結体を形成し、さらに２つのエレメント連結体からサポートクロスメンバを形成している。しかし、これに限らず、３つ以上のメンバエレメントからエレメント連結体を形成しても良い。また、１つのエレメント連結体からサポートクロスメンバを形成しても良いし、３つ以上のエレメント連結体からサポートクロスメンバを形成しても良い。ただし、サポートクロスメンバを多部材の複合構造にすればするほど、材料として用いる鋼板は小さくて済み、併せて鋼板の廃材領域は小さくなるため、上記した本発明の歩留まり向上効果が顕著となって好適である。
【００４４】
また、上記各実施形態では、前側及び後側メンバはこれを構成する各メンバエレメントをボルト３２及びナット３４により連結して形成されるが、各メンバエレメントを溶接などの他の手段で接合したジョイントを形成しても良い。ただし、各メンバエレメントの連結にボルト締結構造を採用することにより、少なくとも溶接接合の場合に比してサポートクロスメンバの製造コスト低減が可能である。
【００４５】
また、上記実施形態では、エンジンの後部を支持する支持構造として本発明を具体化したが、エンジンの前部も同様の支持構造で支持しても良い。また、左右のサイドメンバ２間に搭載されるパワープラントの支持構造であれば、エンジンに限ることはなく、例えばトランスミッションの支持構造に適用してもよい。
【符号の説明】
【００４６】
２    サイドメンバ
１０    サポートクロスメンバ
２０    前側メンバ（エレメント連結体）
２０ａ    ジョイント
２２    後側メンバ（エレメント連結体）
２８    第１メンバエレメント（メンバエレメント）
２８ａ    本体
２８ｂ    連結部
３０    第２メンバエレメント（メンバエレメント）
３０ａ    本体
３０ｂ    連結部
３０ｄ    段差部
３２    ボルト
３４    ナット
５６    前側メンバ（エレメント連結体）
５８    後側メンバ（エレメント連結体）
６０    サポートクロスメンバ
６２    プレート
６２ａ    ジョイント
６４    前側メンバ（エレメント連結体）
６６    後側メンバ（エレメント連結体）
６８    サポートクロスメンバ
【図１】
2015120371.tif 000003
【図２】
2015120371.tif 000004
【図３】
2015120371.tif 000005
【図４】
2015120371.tif 000006
【図５】
2015120371.tif 000007
【図６】
2015120371.tif 000008
【図７】
2015120371.tif 000009
【図８】
2015120371.tif 000010
【図９】
2015120371.tif 000011