(57)【要約】【課題】胴縁などの別部材を用いなくても外壁材との間に通気層を形成することができると共に、高い強度を得ることができる壁下地用面材を提供する。【解決手段】断熱材２と、断熱材２の屋外側の面に設けられた第１金属板３１と、断熱材２の屋内側の面に設けられた第２金属板３２と、補強材５と、を備えた壁下地用面材に関する。少なくとも第１金属板３１に、断熱材２と反対側に膨出する膨出部４が上下方向に２本以上平行に形成されている。膨出部４のそれぞれの裏側において補強材５が第１金属板３１と第２金属板３２とで挟まれて設けられている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
断熱材と、
前記断熱材の屋外側の面に設けられた第１金属板と、
前記断熱材の屋内側の面に設けられた第２金属板と、
補強材と、
を備えた壁下地用面材であって、
少なくとも前記第１金属板に、前記断熱材と反対側に膨出する膨出部が上下方向に２本以上平行に形成され、
前記膨出部のそれぞれの裏側において前記補強材が前記第１金属板と前記第２金属板とで挟まれて設けられていることを特徴とする
壁下地用面材。
【請求項２】
前記壁下地用面材の左右両端部に前記補強材が設けられ、
前記左右両端部の補強材が、左右に隣り合う他の壁下地用面材と連結可能な実形状に形成されていることを特徴とする
請求項１に記載の壁下地用面材。
【請求項３】
左右に隣り合う前記膨出部の間にトラス形状の凸部が形成され、
前記凸部の突出高さは、前記膨出部の突出高さよりも低いことを特徴とする
請求項１又は２に記載の壁下地用面材。
【請求項４】
矩形状に形成された壁下地用面材であって、
前記壁下地用面材の対向する一対の端部に少なくとも設けられる補強材と、
前記壁下地用面材の少なくとも片面において前記補強材が外方に突出するように前記補強材間に設けられる断熱材と、
前記補強材及び前記断熱材に沿うように密着させて前記壁下地用面材の両面に設けられる金属板と
を備えていることを特徴とする
壁下地用面材。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか一項に記載の壁下地用面材が第１固定具により柱に固定され、
外壁材が第２固定具により前記壁下地用面材に固定されて形成されていることを特徴とする
壁構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築物の壁構造を形成するのに用いられる壁下地用面材及びこの壁下地用面材を用いて形成された壁構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、建築物の外装リフォームとして、既存の外壁材を撤去し、外壁下地材としての耐力面材で耐震補強を行った後、窯業系サイディング等の仕上げ材を施工することが行われている。例えば、特許文献１に記載の外壁下地の施工構造では、耐力面材が釘で構造材に固定され、釘と耐力面材との間に補強材を介在させることによってパンチングシアを防止し、耐震補強を行っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−２０２１１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１に記載のものでは、耐力面材の表面は平坦であり、これに対向する仕上げ材の面も平坦であるため、このままでは耐力面材と仕上げ材との間に通気層を形成することはできない。もし通気層を形成しようとすれば別途、胴縁などの別部材が必要となる。また耐力面材そのものの強度も高くはない。
【０００５】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、胴縁などの別部材を用いなくても外壁材との間に通気層を形成することができると共に、高い強度を得ることができる壁下地用面材及び壁構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る壁下地用面材は、
断熱材と、
前記断熱材の屋外側の面に設けられた第１金属板と、
前記断熱材の屋内側の面に設けられた第２金属板と、
補強材と、
を備えた壁下地用面材であって、
少なくとも前記第１金属板に、前記断熱材と反対側に膨出する膨出部が上下方向に２本以上平行に形成され、
前記膨出部のそれぞれの裏側において前記補強材が前記第１金属板と前記第２金属板とで挟まれて設けられていることを特徴とする。
【０００７】
前記壁下地用面材において、前記壁下地用面材の左右両端部に前記補強材が設けられ、
前記左右両端部の補強材が、左右に隣り合う他の壁下地用面材と連結可能な実形状に形成されていることが好ましい。
【０００８】
前記壁下地用面材において、左右に隣り合う前記膨出部の間にトラス形状の凸部が形成され、
前記凸部の突出高さは、前記膨出部の突出高さよりも低いことが好ましい。
【０００９】
本発明に係る壁下地用面材は、矩形状に形成された壁下地用面材であって、
前記壁下地用面材の対向する一対の端部に少なくとも設けられる補強材と、
前記壁下地用面材の少なくとも片面において前記補強材が外方に突出するように前記補強材間に設けられる断熱材と、
前記補強材及び前記断熱材に沿うように密着させて前記壁下地用面材の両面に設けられる金属板と
を備えていることを特徴とする。
【００１０】
本発明に係る壁構造は、
前記壁下地用面材が第１固定具により柱に固定され、
外壁材が第２固定具により前記壁下地用面材に固定されて形成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、膨出部が胴縁として機能することによって、胴縁などの別部材を用いなくても外壁材との間に通気層を形成することができ、さらに膨出部がリブとして機能することによって、高い強度を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】壁下地用面材の一例を示すものであり、（ａ）は斜視図、（ｂ）は断面図である。
【図２】壁下地用面材の製造方法の一例を示すものであり、（ａ）〜（ｄ）は各工程における断面図である。
【図３】壁下地用面材の連結状態の一例を示す断面図である。
【図４】壁構造の施工方法の一例を示すものであり、（ａ）（ｂ）は各工程における断面図である。
【図５】壁構造の一例を示すものであり、（ａ）は施工途中の斜視図、（ｂ）は断面図である。
【図６】壁下地用面材の他の一例を示すものであり、（ａ）は斜視図、（ｂ）は断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を説明する。
【００１４】
まず壁下地用面材１の構造について説明する。図１は壁下地用面材１の一例を示す。この壁下地用面材１は、特に外断熱工法により耐力壁を形成するのに好適に用いられる矩形状の複合パネルであり、断熱材２と、金属板３と、補強材５とを備えて形成されている。金属板３は、第１金属板３１と、第２金属板３２とを含む。
【００１５】
断熱材２としては、例えば、発泡系断熱材、繊維系断熱材等を用いることができる。このうち発泡系断熱材としては、特に限定されないが、例えば、ウレタンフォーム、フェノールフォーム、ポリスチレンフォーム、ポリイソシアヌレートフォーム等を用いることができる。また繊維系断熱材としては、特に限定されないが、例えば、グラスウール、ロックウール等を用いることができる。
【００１６】
第１金属板３１は、断熱材２の屋外側の面に設けられる。第２金属板３２は、断熱材２の屋内側の面に設けられる。第１金属板３１及び第２金属板３２としては、特に限定されないが、例えば、亜鉛めっき鋼板、錫めっき鋼板、カラー鋼板等を用いることができる。第１金属板３１及び第２金属板３２は同じ材質でも異なる材質でもよい。
【００１７】
第１金属板３１及び第２金属板３２のうち、少なくとも第１金属板３１には、膨出部４が形成されている。膨出部４は、断熱材２と反対側に膨出して形成されている。第１金属板３１に形成された膨出部４は屋外側に膨出している。膨出部４は、上下方向に２本以上平行に形成されている。この場合の上下方向とは、後述の壁構造を形成する際に壁下地用面材１を設置したときの上下方向を意味する。また各膨出部４の裏側には溝部１０が形成されている。左右に隣り合う膨出部４，４間の間隔は、後述の壁構造を形成する箇所の柱７，７間の間隔に等しいことが好ましい。この場合の柱７には間柱も含まれる。以下では図１に示すように、第１金属板３１のみに膨出部４が形成された壁下地用面材１について説明するが、第１金属板３１及び第２金属板３２の両方に膨出部４が形成されていてもよい。第２金属板３２にも膨出部４を形成する場合、この膨出部４は屋内側に膨出している。第１金属板３１及び第２金属板３２の両方に膨出部４を形成する場合、両者の膨出部４は、壁下地用面材１の厚さ方向において同じ位置にあることが好ましい。また以下では図１に示すように、膨出部４が３本平行に形成された壁下地用面材１について説明するが、これに限定されるものではない。第１金属板３１に形成される膨出部４は、外壁材９を固定しやすくするため、屋外側に平坦な面を有することが好ましい。なお、膨出部４の突出高さは特に限定されないが、例えば５〜３０ｍｍの範囲内である。
【００１８】
また膨出部４のそれぞれの裏側において、補強材５が、第１金属板３１と第２金属板３２とで挟まれて設けられている。補強材５の材質としては、後述の第１固定具８１及び第２固定具８２が挿入され場合にこれらを安定的に保持できる材質が好ましく、例えば、木材、プラスチック、金属等を挙げることができる。補強材５の形状としては、溝部１０に嵌め込むことが可能な形状が好ましく、例えば角材等を挙げることができる。
【００１９】
また膨出部４は、壁下地用面材１の対向する一対の端部に少なくとも形成され、各膨出部４の裏側において補強材５が設けられていることが好ましい。具体的には図１に示すように、壁下地用面材１の左右両端部に膨出部４が形成され、各膨出部４の裏側において補強材５が設けられていることが好ましい。左右両端部の補強材５は、壁下地用面材１の左右の側面においてそれぞれ露出している。この露出している面が連結面となり、後述の壁構造を形成する際に、他の壁下地用面材１の連結面と連結される。そのため左右両端部の補強材５は、左右に隣り合う他の壁下地用面材１と連結可能な実形状に形成されていることが好ましい。このように、補強材５が実形状に形成されていることによって、壁下地用面材１を左右に隣り合わせて設置する場合に形成される目地部分の防水性を高めることができる。具体的には図１に示す壁下地用面材１では、左右両端部の補強材５の連結面に連結用凹部１１が形成され、左右いずれかの連結用凹部１１に雇い実１２を嵌め込んでいる。そして、この雇い実１２を他の壁下地用面材１の連結用凹部１１に嵌め込むことによって、図３に示すように２枚の壁下地用面材１，１を左右に隣り合わせて連結することが可能となる。雇い実１２としては、水密性を有するものが好ましく、例えば、ゴムパッキン等を用いることができる。
【００２０】
上記のように、壁下地用面材１の少なくとも第１金属板３１には膨出部４が形成され、しかも膨出部４の裏側には補強材５が設けられているので、膨出部４がリブとして機能することによって、高い強度を得ることができる。
【００２１】
なお、壁下地用面材１の大きさは特に限定されないが、例えば、縦１８２０〜３０３０ｍｍ、横９１０〜１２２０ｍｍ、膨出部４が形成されていない箇所の厚さ２０〜１００ｍｍの範囲内である。
【００２２】
次に壁下地用面材１の製造方法について説明する。図２は壁下地用面材１の製造方法の一例を示す。
【００２３】
壁下地用面材１を製造するにあたっては、まず図２（ａ）に示すように、プレス加工により第１金属板３１の所定箇所に膨出部４を形成する。
【００２４】
次に図２（ｂ）に示すように、第１金属板３１の膨出部４の裏側の溝部１０に補強材５を嵌め込んで設ける。第１金属板３１の左右両端部に設ける補強材５にはあらかじめ連結用凹部１１が形成されている。左端部の補強材５の連結用凹部１１は左向き、右端部の補強材５の連結用凹部１１は右向きにして、これらの補強材５を設ける。左右両端部の連結用凹部１１のいずれかにはあらかじめ雇い実１２を嵌め込んでいてもよい。
【００２５】
次に図２（ｃ）に示すように、左右に隣り合う補強材５の間に断熱材２を設ける。断熱材２として発泡系断熱材を用いる場合には、左右に隣り合う補強材５の間に原料となる合成樹脂を流し込み、これを発泡させて成形することによって断熱材２を設けることができる。断熱材２として繊維系断熱材を用いる場合には、左右に隣り合う補強材５の間に繊維系断熱材を充填することによって断熱材２を設けることができる。このように断熱材２を設けて、壁下地用面材１の少なくとも片面において、補強材５を断熱材２よりも外方に突出させる。
【００２６】
そして、図２（ｄ）に示すように、断熱材２及び補強材５に第２金属板３２を接着剤等により貼り付け、断熱材２及び補強材５を第１金属板３１と第２金属板３２とで挟み込んで一体化することによって壁下地用面材１を得ることができる。このように金属板３は、補強材５及び断熱材２に沿うように密着させて壁下地用面材１の両面に設けられる。
【００２７】
次に壁構造について説明する。図４は壁下地用面材１を用いた壁構造の施工方法の一例を示す。
【００２８】
壁構造を施工するにあたっては、まず図４（ａ）に示すように、壁下地用面材１の第１金属板３１を屋外側に向け、第２金属板３２を屋内側に向けて、壁下地用面材１を複数の柱７に架け渡して設置する。このとき壁下地用面材１の厚さ方向において、膨出部４の位置を柱７の位置に合わせておく。膨出部４の裏側には補強材５が設けられているので、この補強材５の位置と柱７の位置も一致することになる。このように膨出部４を目印とすることができるので、補強材５と柱７との位置合わせを容易に行うことができる。そして、第１固定具８１を屋外側の膨出部４から補強材５を貫通して柱７に至るまで挿入し、壁下地用面材１を第１固定具８１により柱７に固定する。第１固定具８１としては、膨出部４から柱７に至るまでの長さを有するものであれば特に限定されないが、例えばビス等を用いることができる。第１固定具８１は補強材５を貫通しているので、壁下地用面材１を柱７に強固に固定することができる。
【００２９】
次に図４（ｂ）に示すように、外壁材９を複数の膨出部４に架け渡して設置する。外壁材９としては、例えば窯業系サイディング材等を用いることができるが、その材質及び大きさ等は特に限定されない。そして、第２固定具８２を屋外から補強材５に至るまで挿入し、外壁材９を第２固定具８２により壁下地用面材１に固定することによって、耐力壁として壁構造を形成することができる。第２固定具８２としては、屋外から補強材５に至るまでの長さを有するものであれば特に限定されないが、例えばビス等を用いることができる。第２固定具８２は、屋外から柱７に至るまでの長さを有していてもよいが、少なくとも補強材５に至るまで挿入されているので、外壁材９を壁下地用面材１に強固に固定することができる。もし補強材５がなければ、第２固定具８２を柱７に至るまで挿入しないと、外壁材９を壁下地用面材１に強固に固定できないおそれがあるが、上記のように補強材５があれば、柱７に至るほどの長い第２固定具８２を用いなくても、補強材５で第２固定具８２を十分に保持することができる。なお、図４（ｂ）では第１固定具８１が図示されていないが、これは図４（ａ）と図４（ｂ）とが異なる断面を示しているからである。このように、第１固定具８１と第２固定具８２とは通常、壁構造の上下方向において異なる高さの位置に挿入されるが、同じ高さの位置に挿入されてもよい。
【００３０】
図４（ｂ）に示すように、外壁材９は膨出部４の箇所で壁下地用面材１に固定されており、膨出部４が形成されていない箇所においては、外壁材９と第１金属板３１との間に上下方向に連通する通気層１３が形成される。内断熱工法に比べて外断熱工法では結露が発生しにくいが、上記のように通気層１３を形成するとこの通気層１３により湿気や熱気を屋外へ排出しやすくなり結露をさらに抑制することができる。第１金属板３１の屋外側の全面が平坦であれば、通気層１３を形成するために胴縁などの別部材を用いる必要があるが、上記のように膨出部４が胴縁（縦胴縁など）として機能することによって、胴縁などの別部材を用いなくても外壁材９との間に通気層１３を形成することができる。
【００３１】
図５は施工途中の壁構造の一例を示す。この壁構造において左右に隣り合う壁下地用面材１は、図３のように雇い実１２を用いて連結されている。このように壁下地用面材１の左右両端部の補強材５が所定の実形状に形成されているので、上下方向に形成される目地部分の防水性を高めることができ、柱７と壁下地用面材１との間などに別途、防水シート等を用いる必要がなくなる。
【００３２】
また図５に示すように、外壁材９は上下左右に隣り合わせて壁下地用面材１に固定される。
【００３３】
上述の図４（ｂ）では第２固定具８２を外壁材９の屋外側の面から挿入しているので第２固定具８２の頭部が屋外から見えているが、第２固定具８２を直接、外壁材９に挿入しないで、図５のように取付具１４を別途用いて外壁材９を壁下地用面材１に固定するようにしてもよい。取付具１４は、固定片１４１と、上支持片１４２と、中支持片１４３と、下支持片１４４とを備えて形成されている。固定片１４１は、第１金属板３１の膨出部４に第２固定具８２により固定される。固定片１４１の膨出部４と接触する面とは反対側の面に中支持片１４３が突出して設けられ、中支持片１４３の先端から上向きに上支持片１４２、下向きに下支持片１４４がそれぞれ突出して設けられている。一方、外壁材９の上面の屋内側には上向きに上突出片９１が形成されている。また外壁材９の下面の屋外側には下向きに下突出片９２が形成され、下突出片９２の屋内側には支持用溝部９３が形成されている。そして、外壁材９を上下に隣り合わせて壁下地用面材１に固定する場合には、取付具１４の下支持片１４４で下の外壁材９の上突出片９１を引っ掛けて、取付具１４の固定片１４１を第２固定具８２により膨出部４に固定する。次に取付具１４の上支持片１４２を上の外壁材９の支持用溝部９３に挿入した後、図示省略しているがこの外壁材９の上突出片９１を別の取付具１４の下支持片１４４で引っ掛けて、この取付具１４の固定片１４１を別の第２固定具８２により膨出部４に固定する。このような作業を繰り返すことにより、外壁材９を下から上に向けて上下に隣り合わせて壁下地用面材１に固定することができる。図５（ｂ）のように外壁材９の下突出片９２が取付具１４の屋外側に位置することによって、取付具１４を屋外から見えないようにすることができる。
【００３４】
一方、外壁材９を左右に隣り合わせて壁下地用面材１に固定する場合には、左右の外壁材９，９によって形成される上下方向の目地部分は膨出部４の屋外側に位置していることが好ましい。この目地部分は、ガスケットやシーリング材等の目地材１５によって防水性を確保することができる。
【００３５】
図６は壁下地用面材１の他の一例を示す。図１に示す壁下地用面材１との違いは、図６に示す壁下地用面材１においては、左右に隣り合う膨出部４，４の間に、この膨出部４と同じ側にトラス形状の凸部６が突出して形成されていることである。一般にトラスとは三角形を基本単位としてその集合体で構成する構造形式をいうが、上記のトラス形状における個々の三角形の形状、個数、配列等は特に限定されない。ただし、通気層１３を確保するため、凸部６の突出高さは、膨出部４の突出高さよりも低い。すなわち、凸部６の突出高さが膨出部４の突出高さよりも高ければ、凸部６が邪魔になって、外壁材９を膨出部４の箇所で安定して固定できないおそれがある。凸部６の突出高さが膨出部４の突出高さと同じであれば、外壁材９を膨出部４の箇所で固定する際に凸部６は邪魔にならないが、この凸部６によって通気層１３が途中で遮断されるおそれがある。そのため、図６（ｂ）に示すように凸部６は、膨出部４よりも低くなるように形成する。これにより、外壁材９と第１金属板３１との間に上下方向に連通する通気層１３を形成することができる。図６（ｂ）において外壁材９を想像線で示す。
【００３６】
上記のように、左右に隣り合う膨出部４，４の間にトラス形状の凸部６が形成されていると、この凸部６もリブとして機能することによって、地震の際の横揺れにも耐え得るほどの高い強度を得ることができる。そしてこのように強度が増すと、第１金属板３１及び第２金属板３２の厚さを薄くすることができ、壁下地用面材１を軽量化することもできる。
【００３７】
図６に示す壁下地用面材１を製造するにあたっては、図２（ａ）に示す工程において、膨出部４を形成する際にトラス形状の凸部６もプレス加工により形成すればよい。その他の工程は図２に示すものと同様である。
【００３８】
そして、図６に示す壁下地用面材１も図３のように左右に連結することができ、図４又は図５のように壁構造を形成することができる。
【符号の説明】
【００３９】
１  壁下地用面材
２  断熱材
３  金属板
４  膨出部
５  補強材
６  凸部
７  柱
９  外壁材
３１  第１金属板
３２  第２金属板
８１  第１固定具
８２  第２固定具
【図１】
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【図２】
2015143426.tif 000004
【図３】
2015143426.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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