(57)【要約】【課題】治療組成物および治療を提供すること。【解決手段】単独の、あるいは１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤と組み合わせた抗オステオポンチン剤および／またはＰＤＧＦ受容体遮断剤もしくはアンタゴニストを含む方法および組成物が、創傷治癒および／または組織修復の促進および／または改善のため、また、抗瘢痕化適応、抗炎症適応、抗線維症適応、および抗癒着適応のために提供される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
本明細書に記載の発明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ギャップジャンクションならびに創傷および創傷治癒、特に、急性創傷、ならびに治癒が遅延している創傷、治癒が不完全な創傷、慢性創傷、および離開創など、予測される速度で治癒しない創傷に関する。
【背景技術】
【０００２】
背景
以下は、本発明の理解に有用でありうる情報を含む。このことは、本明細書に記載される情報が、本明細書に記載または特許請求されている発明に対する先行技術であるか、もしくはこれに関連していることを認めるものでも、明示的にもしくは暗黙に言及される刊行物もしくは文書が先行技術であることを認めるものでもない。
【０００３】
ヒトおよび他の哺乳動物において、創傷は、細胞イベントおよび生化学的イベントの組織化された複雑なカスケードを誘発し、この結果、大半の場合において創傷の治癒がもたらされる。理想的に治癒した創傷とは、細胞レベル、組織レベル、器官レベル、および生物レベルにおける正常な解剖学的構造、機能、および外見が回復しているものである。外傷、微生物、または外来物質のいずれにより誘発されたものでも、創傷の治癒は、炎症、上皮形成、新脈管形成、およびマトリックス沈着を含めたいくつものオーバーラップした段階を包含する複雑な過程により進行する。通常、これらの過程により、創傷の完成（ｍａｔｕｒｅ  ｗｏｕｎｄ）およびある程度の瘢痕形成がもたらされる。炎症および修復は、規定の経過に沿って生じることが大半であるが、この過程の感度は、例えば、調節サイトカインおよび増殖因子のネットワークを含む、各種の創傷治癒分子の均衡に依存する。
【０００４】
これらの分子の１つが、ヒトの皮膚および大動脈中の正常な弾性線維において構成的に発現するタンパク質である、オステオポンチン（ＯＰＮ）である（Ｂａｃｃａｒｉｎｉ−Ｃｏｎｔｒｉ，  Ｍ．ら（１９９４年）、Ｍａｔｒｉｘ  Ｂｉｏｌ．、第１４巻、５５３〜５６０頁）。ＯＰＮは、創傷の炎症反応と同時に、創傷肉芽組織の線維芽細胞により発現される。ＯＰＮの発現は、肺線維症および肝線維症において上昇することが報告されており（それぞれ、Ｐａｒｄｏ，  Ａ．，  Ｋ．ら（２００５年）、ＰＬｏＳ  Ｍｅｄ、第２巻、ｅ２５１頁；およびＬｅｅ，  Ｓ．Ｈ．ら（２００４年）、Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ、第６８巻、２３６７〜２３７８頁）、細胞状況に応じて、分泌されたケモカイン様タンパク質（Ｅｌ−Ｔａｎａｎｉ，  Ｍ．Ｋ．ら（２００６年）、Ｃｙｔｏｋｉｎｅ  Ｇｒｏｗｔｈ  Ｆａｃｔｏｒ  Ｒｅｖ、第１７巻、４６３〜４７４頁）、ならびに細胞内のシグナル伝達複合体（Ｓｈｉｎｏｈａｒａ，  Ｍ．Ｌ．ら（２００６年）、Ｎａｔ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第７巻、４９８〜５０６頁）のいずれとしても作用することが公知である。ＯＰＮは、細胞の接着、移動、および存続を調節する能力のほか、免疫調節におけるいくつかの機能、また、骨がリモデリングされる際の骨芽細胞と破骨細胞との間における相互作用における重要な役割を含めた、多くの多様な細胞作用を有することが報告されている（Ｄｅｎｈａｒｄｔ，  Ｄ．Ｔ．ら（２００１年）、Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ、第１０７巻、１０５５〜１０６１頁）。動物モデルにおいて、マウスモデルを用いる発現プロファイルデータに基づくなら、創傷組織におけるＯＰＮの発現は、炎症依存性である（Ｌｉｓａ  Ｃｏｏｐｅｒら、Ｇｅｎｏｍｅ  Ｂｉｏｌ．、第６巻、第１号；オンライン公開２００４年１２月２３日、ｄｏｉ：１０．１１８６／ｇｂ−２００４−６−１−ｒ５）。
【０００５】
ギャップジャンクションは、直接的な細胞間情報伝達（ｃｅｌｌ−ｃｅｌｌ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）を促進する細胞膜構造である。ギャップジャンクションチャネルは、各々が６つずつのコネキシンサブユニットからなる２つのコネクソン（ヘミチャネル）から形成される。各６量体コネクソンは、向い側の膜内のコネクソンとドッキングして、単一のギャップジャンクションを形成する。ギャップジャンクションチャネルは、全身において見出される。例えば、角膜上皮などの組織は、６〜８層の細胞層を有するが、異なる層では異なるギャップジャンクションチャネルを発現することが報告されており、基底層ではコネキシン４３を有し、基底層から中翼細胞層ではコネキシン２６を有する。一般に、コネキシンは１つのタンパク質ファミリーであり、通常、それらの分子量により命名されるか、または系統発生に基づき、アルファ、ベータ、およびガンマのサブクラスに分類されている。ヒトで少なくとも２０種のアイソフォームが、また、マウスで少なくとも１９種のアイソフォームが同定されている。特徴的なパターンのコネキシンタンパク質発現を有する様々な組織および細胞型が報告されており、組織は、傷害または移植後において、コネキシンタンパク質の発現パターンを変化させることが示されている（Ｑｕｉ，  Ｃ．ら（２００３年）、Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｂｉｏｌｏｇｙ、第１３巻、１９６７〜１７０３頁；  Ｂｒａｎｄｅｒ  ら（２００４年）、Ｊ．  Ｉｎｖｅｓｔ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ．、第１２２巻、１３１０〜２０頁）。
【０００６】
異常なコネキシン機能は、特定の疾患状態（例えば、心疾患）と関連し得ることが報告されている（Ａ．  Ｃ．  ｄｅ  Ｃａｒｖａｌｈｏら、Ｊ  Ｃａｒｄｉｏｖａｓｃ  Ｅｌｅｃｔｒｏｐｈｙｓｉｏｌ、１９９４年、第５巻、６８６頁）。ある種のコネキシンタンパク質では、ギャップジャンクションを介した細胞間情報伝達レベルに影響を及ぼしうる外因性物質の追加により、代謝回転特性および輸送特性の変化が誘導されうる（Ｄａｒｒｏｗ，  Ｂ．、Ｊ．  ら（１９９５年）、Ｃｉｒｃ  Ｒｅｓ、第７６巻、３８１頁；  Ｌｉｎ  Ｒら（２００１年）、Ｊ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ、第１５４巻、第４号、８１５頁）。ウイルス性疾患、真菌性疾患、および代謝性疾患に関係する遺伝子の発現調節について、アンチセンス技術が報告されている。例えば、特許文献１（ＨＩＶに対するオリゴヌクレオチド阻害剤）、および特許文献２（単純ヘルペスウイルスのＶｍｗ６５  ｍＲＮＡにハイブリダイズし、複製を阻害するオリゴマー）を参照されたい。また、ＢｅｃｋｅｒおよびＧｒｅｅｎに付与された特許文献３（コネキシンに対するアンチセンスヌクレオチドを含む製剤）も参照されたい。ギャップジャンクションおよびヘミチャネルに対するペプチド阻害剤もまた報告されている。例えば、Ｂｅｒｔｈｏｕｄ，  Ｖ．Ｍ．  ら、Ａｍ  Ｊ．  Ｐｈｙｓｉｏｌ．  Ｌｕｎｇ  Ｃｅｌｌ  Ｍｏｌ．  Ｐｈｙｓｉｏｌ．、第２７９巻、Ｌ６１９〜Ｌ６２２頁（２０００年）；  Ｅｖａｎｓ，  Ｗ．Ｈ．およびＢｏｉｔａｎｏ，  Ｓ．、Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  Ｔｒａｎｓ．、第２９巻、６０６〜６１２頁；ならびにＤｅ  Ｖｒｉｅｓｅ  Ａ．Ｓ．  ら、Ｋｉｄｎｅｙ  Ｉｎｔ．、第６１巻、１７７〜１８５頁（２００１年）を参照されたい。また、ＢｅｃｋｅｒおよびＧｒｅｅｎ、ＰＣＴ／ＵＳ０６／０４１３１（「Ａｎｔｉ−ｃｏｎｎｅｘｉｎ  ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ
ａｎｄ  ｕｓｅｓ  ｔｈｅｒｅｏｆ」）も参照されたい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許第５，１６６，１９５号明細書
【特許文献２】米国特許第５，００４，８１０号明細書
【特許文献３】米国特許第７，０９８，１９０号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
創傷治癒過程の基礎をなす原理に対する理解の進展にもかかわらず、治癒が遅延している創傷、治癒が不完全な創傷、および慢性創傷など、予測される速度で治癒しない創傷を含む創傷治療に適する治療選択肢に対する必要は、依然としてほとんど満たされていない。本出願では、このような治療組成物および治療が記載および特許請求される。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
簡単な要旨
本明細書で記載および特許請求される発明は、この「簡単な要旨」において説明または記載または言及される属性および実施形態を含むがこれらに限定されない多くの属性および実施形態を有する。それは包括的であることが意図されるものでなく、本明細書で記載および特許請求される発明は、限定ではなくて例示だけを目的として組み入れられているこの「簡単な要旨」に限定されるものでも、「簡単な要旨」において特定される特徴または実施形態により限定されるものでもない。
【００１０】
本発明は一般に、急性創傷、治癒が遅延している創傷、および慢性創傷を含む創傷を治療するための、１または複数の抗コネキシンペプチド、抗コネキシンペプチド模倣剤（例えば、アルファ−１抗コネキシンペプチドまたはアルファ−１抗コネキシンペプチド模倣剤）、ギャップジャンクション閉鎖または妨害化合物、ヘミチャネル閉鎖または妨害化合物、およびコネキシンカルボキシ末端ポリペプチド（例えば、Ｚ０−１部位に結合するポリペプチド）と必要に応じて組み合わせられ得る、抗オステオポンチンポリヌクレオチド単独での使用、あるいは１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド（例えば、アルファ−１コネキシンオリゴデオキシヌクレオチドなどのコネキシン阻害剤）と組み合わせた使用に関する。
【００１１】
急性創傷、治癒が遅延している創傷、および慢性創傷の治療のための１または複数の抗オステオポンチン剤を用いる本発明の組成物ならびに方法が、開示され、そして特許請求される。
【００１２】
抗オステオポンチン剤は、１または複数の抗コネキシン剤と組み合わせることができる。例えば、抗オステオポンチン剤を、第２の抗コネキシン剤と組み合わせた第１の抗コネキシン剤と組み合わせて用いる本発明の組成物および方法が開示され、特許請求される。第１の抗コネキシン剤は、創傷治癒に有用な抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、抗コネキシンペプチド模倣剤、ギャップジャンクション閉鎖化合物または遮断化合物、ヘミチャネル閉鎖化合物または遮断化合物、およびコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドからなる群から選択することができる。第２の抗コネキシン剤は、そこから第１の抗コネキシン剤が選択された抗コネキシン剤のサブカテゴリーを差し引くように変更した上記の群から選択される。
【００１３】
本発明は、治療許容量の１または複数の抗オステオポンチン剤を、対象における治癒または組織修復を促進するのに有効な量で含む医薬組成物を包含する。一実施形態において、組成物は、治療許容量の１または複数の抗オステオポンチン剤を、瘢痕化を軽減するのに有効な量で含む。一実施形態において、組成物は、治療許容量の１または複数の抗オステオポンチン剤を、創傷部位におけるオステオポンチンおよび／または同部位の周囲におけるオステオポンチンの発現を下方調節するのに有効な量で含む。
【００１４】
本発明は、治療許容量の１または複数の抗オステオポンチン剤と、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチドとを含む医薬組成物を包含する。
【００１５】
本発明は、治療許容量の１または複数の抗オステオポンチン剤と、創傷治癒に有用な１または複数の抗コネキシンペプチド、抗コネキシンペプチド模倣剤、ギャップジャンクション閉鎖化合物または遮断化合物、ヘミチャネル閉鎖化合物またはヘミチャネル遮断化合物、およびコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドとを含む医薬組成物を包含する。
【００１６】
本発明は、抗オステオポンチン剤および第１の抗コネキシン剤および第２の抗コネキシン剤を含む医薬組成物を包含し、ここで第１の抗コネキシン剤は、創傷治癒に有用な抗コネキシンオリゴヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、抗コネキシンペプチド模倣剤、ギャップジャンクション閉鎖または妨害化合物、ヘミチャネル閉鎖または妨害化合物、およびコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドからなる群から選択され、第２の抗コネキシン剤は、第１の抗コネキシン剤が選択された抗コネキシン剤のサブカテゴリーを差し引くように変更した上記の群から選択される。
【００１７】
好ましい抗オステオポンチン剤は、抗オステオポンチンアンチセンスポリヌクレオチドである。好ましい抗コネキシンポリヌクレオチドは、抗コネキシン４３オリゴヌクレオチド（ＯＤＮ）である。好ましいペプチドまたはペプチド模倣剤は、抗コネキシン４３ペプチドまたは抗コネキシン４３ペプチド模倣剤、例えば、抗コネキシン４３ヘミチャネル遮断ペプチドまたは抗コネキシン４３ヘミチャネル遮断ペプチド模倣剤である。好ましいギャップジャンクション閉鎖化合物およびヘミチャネル閉鎖化合物は、コネキシン４３ギャップジャンクション閉鎖化合物およびコネキシン４３ヘミチャネル閉鎖化合物である。好ましいコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドは、コネキシン４３カルボキシ末端ポリペプチドである。
【００１８】
このような組成物には、例えば、局所送達用および吸入送達用の形態および製剤が含まれる。このような送達の形態および製剤には、本出願で開示される対象の治療のための形態および製剤が含まれる。
【００１９】
医薬組成物はまた、例えば、抗オステオポンチン剤と、１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチドおよび／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤との混合物としての組合せ調製物の形態でも提供される。
【００２０】
「組合せ調製物」という用語は、上記で規定した組合せパートナーを個別に投与することもでき、異なる量の組合せパートナー（ａ）および（ｂ）および／または（ｃ）による異なる固定の組合せを用いて投与することもできる、すなわち、同時投与、個別投与、または逐次投与しうるという意味における「要素キット（ｋｉｔ  ｏｆ  ｐａｒｔｓ）」であって、パートナー（ａ）が抗オステオポンチン剤を含み、パートナー（ｂ）が抗コネキシンポリヌクレオチドを含み、パートナー（ｃ）が、創傷治癒に有用な抗コネキシンペプチド、抗コネキシンペプチド模倣剤、ギャップジャンクション閉鎖化合物もしくは遮断化合物、ヘミチャネル閉鎖化合物もしくは遮断化合物、またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドを含む「要素キット」を包含する。したがって、キットの要素を、例えば、同時に投与することもでき、時間的にずらして投与する、すなわち、要素キットの任意の要素について、異なる時点において、等しいかまたは異なる時間間隔で投与することもできる。
【００２１】
一実施形態では、組合せ調製物が投与され、この場合、２つ以上の個別の組成物が対象に投与され、第１の組成物が治療有効量の抗オステオポンチン剤を含み、第２の組成物が治療有効量の抗コネキシン４３ペプチド、抗コネキシン４３ペプチドまたは抗コネキシン４３ペプチド模倣剤を含む。別の実施形態では、１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む第３の組成物が投与される。第３の組成物はまた、創傷の治癒に有用な１もしくは複数のギャップジャンクション閉鎖化合物、ヘミチャネル閉鎖もしくは妨害化合物、またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドも含みうる。
【００２２】
医薬組成物は、組合せ投与、同時投与、個別投与、逐次投与、または持続投与用に提供される。一実施形態において、１または複数の抗オステオポンチン剤を含む組成物は、１もしくは複数の抗コネキシン剤と同時にまたはほぼ同時に投与される。一実施形態において、１または複数の抗オステオポンチン剤を含む組成物は、１もしくは複数の抗コネキシン剤から少なくとも約３０分以内に投与される。一実施形態において、１または複数の抗オステオポンチン剤を含む組成物は、１もしくは複数の抗コネキシン剤から少なくとも約１〜２時間以内に投与される。一実施形態において、１または複数の抗オステオポンチン剤を含む組成物は、１もしくは複数の抗コネキシン剤から少なくとも約１２時間以内に投与される。一実施形態において、１または複数の抗オステオポンチン剤を含む組成物は、１もしくは複数の抗コネキシン剤から少なくとも約２４時間以内に投与される。別の実施形態において、抗オステオポンチン剤、および抗コネキシン剤は、互いから約１時間以内、互いから約１日以内、または互いから約１週間以内に投与される。他の実施形態は、１もしくは複数の抗オステオポンチン剤、および／あるいは１もしくは複数の抗コネキシン剤、ならびに創傷治癒に有用な１もしくは複数のギャップジャンクション閉鎖または妨害化合物、創傷治癒に有用な１もしくは複数のヘミチャネル閉鎖または妨害化合物、および／または創傷治癒に有用な１もしくは複数のコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドの投与を含む。
【００２３】
一態様において、本発明は、薬学的に許容される担体と、治療有効量の、本明細書に記載の単独の、または第１の抗コネキシン剤および第２の抗コネキシン剤と組み合わせた抗オステオポンチン剤、例えば、創傷治癒に有用な抗コネキシンポリヌクレオチド、および創傷治癒に有用な１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤とを含む局所送達および吸入送達の形態および製剤を含む医薬組成物を含む。
【００２４】
抗オステオポンチン剤の例は、表１０に示されるアンチセンスオリゴデオキシヌクレオチド（「ＯＤＮ」）を含む抗オステオポンチンアンチセンスポリヌクレオチドである。抗コネキシンポリヌクレオチドの例は、アンチセンス（改変骨格アンチセンスおよび非改変骨格アンチセンスを含む）、ＲＮＡｉ、およびｓｉＲＮＡを含む抗コネキシンオリゴデオキシヌクレオチドを含む。適切な抗コネキシンペプチドは、結合ペプチドを含む。適切な抗コネキシン剤は、例えば、コネキシン４３、２６、３７、３０、および３１．１、および３２に対するアンチセンスＯＤＮ、ペプチド、およびペプチド模倣剤を含む。一部の実施形態において、適切な組成物は、例えば、抗コネキシン４３剤、抗コネキシン２６剤、抗コネキシン３０剤、および抗コネキシン３１．１剤を含む、複数種の抗コネキシン剤を組合せで含む。抗コネキシンポリヌクレオチドと、抗コネキシンペプチドおよび抗コネキシンペプチド模倣剤とを含む好ましい抗コネキシン剤は、コネキシン４３を対象とする。
【００２５】
本発明は、同時投与、個別投与、または逐次投与された単独の、または１もしくは複数の抗コネキシン剤と組み合わせた抗オステオポンチン剤を用いて、創傷治癒の速度、程度、および／または質を上昇させる。好ましい実施形態において、本明細書に記載の１もしくは複数の抗コネキシン剤と組み合わせた抗オステオポンチン剤、例えば、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤の組合せ使用は、創傷治癒を促進するのに相加効果、相乗効果、または超相加効果を有する。好ましい実施形態では、このような組合せ使用の結果としての組合せ調製物の投与により、投与時点が減少し、かつ／または投与間の時間間隔が延長される。別の好ましい実施形態では、本明細書に記載の１もしくは複数の抗コネキシン剤と組み合わせた抗オステオポンチン剤、例えば、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤の組合せ使用により、投与頻度を低減させることができる。別の好ましい実施形態では、本明細書に記載の１もしくは複数の抗コネキシン剤と組み合わせた抗オステオポンチン剤、例えば、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤の組合せ使用により、薬剤を単独で投与した場合に有効でありうる１または複数の用量と比較して、このような薬剤の用量を低減して用いることができる。
【００２６】
別の態様において、本発明は、慢性創傷、あるいは緩徐な創傷治癒、遅延している創傷治癒または不完全な創傷治癒を全体的または部分的に特徴とする創傷を含む創傷を有する対象に対して、遅延放出調製物、徐放調製物、持続放出調製物、制御放出調製物、および／または反復作用調製物の形で処方された、治療有効量の、本明細書に記載の単独の、または１もしくは複数の抗コネキシン剤と組み合わせた抗オステオポンチン剤、例えば、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤を投与する方法を包含する。
【００２７】
他の一部の態様において、本発明はまた、このような組成物を用いて、急性創傷、ならびに治癒が遅延している創傷および慢性創傷を含めた、予測される速度で治癒しない創傷を含めた創傷と関連する各種の疾患、障害、および状態に罹患しているまたは罹患する危険性を示す対象を治療する方法にも関する。
【００２８】
単独の、あるいは、例えば、抗コネキシンＯＤＮおよび／またはコネキシンヘミチャネル遮断剤、例えば、ペプチドもしくはペプチド模倣剤、または第１の抗コネキシン剤および第２の抗コネキシン剤と組み合わせた、１または複数の本発明の医薬組成物、例えば、１または複数の抗オステオポンチン剤による対象の治療、例えば、創傷に対する治療は、それらの同時投与、個別投与、逐次投与、または持続投与を含みうる。
【００２９】
さらに別の態様において、本発明は、修復を必要とする創傷または組織を全体的または部分的に特徴とする任意の疾患、障害、および／もしくは状態を有するか、またはこれらを有することが疑われるか、またはこれらに対する素因を有するか、またはこれらに対する危険性を示す対象を治療する方法を包含する。そのような組成物には、例えば、局所送達形態および製剤ならびに吸入送達および製剤が含まれる。
【００３０】
別の態様において、本発明は、治療の方法であって、例えば、急性創傷、ならびに治癒が遅延している創傷および慢性創傷を含めた、予測される速度で治癒しない創傷を含めた創傷を治療するのに用いられる本発明の医薬組成物を対象に投与するステップを含む方法を提供する。
【００３１】
別の態様において、本発明は、治療の方法であって、それを必要とする対象に、治療有効量の抗オステオポンチン剤を、単独で、または１もしくは複数の抗コネキシン剤との組合せで含む組成物を投与するステップを含む方法を提供する。
【００３２】
さらに別の態様において、本発明は、治療の方法であって、それらを必要とする対象に第１の組成物および第２の組成物を投与するステップを含み、前記第１の組成物が治療有効量の抗オステオポンチン剤を含み、前記第２の組成物が治療有効量の抗コネキシン４３剤、例えば、抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む方法を提供する。一実施形態では、第１の組成物が最初に投与される。別の実施形態では、第２の組成物が、創傷治癒に有用な１もしくは複数のギャップジャンクション閉鎖化合物または遮断化合物、創傷治癒に有用な１もしくは複数のヘミチャネル閉鎖化合物またはヘミチャネル遮断化合物、および／あるいは１もしくは複数のコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドを含む。別の実施形態では、第２の組成物が最初に投与される。さらなる実施形態において、上記方法は、抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む第３の創傷治癒組成物の投与をさらに含む。一実施形態では、第３の組成物が最初に投与される。
【００３３】
一態様において、本発明は、急性創傷を治療する方法であって、それらを必要とする対象に、本明細書に記載の単独の、または１もしくは複数の抗コネキシン剤と組み合わせた抗オステオポンチン剤、例えば、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む治療有効量の医薬組成物を投与する工程を含む方法を提供する。一実施形態において、前記方法は、第１の医薬組成物が１または複数の抗オステオポンチン剤を含み、必要に応じて第２の医薬組成物が１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む、１もしくは複数の医薬組成物の投与を含む。一実施形態では、第１の組成物が最初に投与される。別の実施形態では、第２の組成物が最初に投与される。さらなる実施形態において、上記方法は、抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む第３の創傷治癒組成物の投与をさらに含む。一実施形態では、第３の組成物が最初に投与される。一実施形態では、第３の組成物が最初に投与される。一実施形態において、医薬組成物は局所投与される。
【００３４】
一態様において、本発明は、慢性創傷、または治療が遅延しているかもしくは緩徐な創傷を治療する方法であって、それを必要とする対象に、抗オステオポンチン剤を、単独で、あるいは本出願に記載の１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤との組合せで含む治療有効量の医薬組成物を投与するステップを含む方法を提供する。一実施形態において、前記方法は、１または複数の医薬組成物の投与を含み、第１の組成物が１または複数の抗オステオポンチン剤を含み、また、場合によって、第２の医薬組成物が１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む。一実施形態では、第１の組成物が最初に投与される。別の実施形態では、第２の組成物が最初に投与される。さらなる実施形態において、上記方法は、抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む第３の創傷治癒組成物の投与をさらに含む。一実施形態では、第３の組成物が最初に投与される。一実施形態では、第３の組成物が最初に投与される。一実施形態において、医薬組成物は局所投与される。特定の実施形態において、慢性創傷は、糖尿病性潰瘍、糖尿病性足部潰瘍、静脈潰瘍、静脈鬱血性潰瘍、褥瘡、褥瘡性潰瘍、血管炎性潰瘍、動脈潰瘍、感染性潰瘍、熱傷潰瘍、外傷誘導性潰瘍、炎症性潰瘍、または壊疽性膿皮症と関連する潰瘍である。一実施形態において、対象は糖尿病性である。一実施形態において、対象は心血管疾患または心血管状態を有する。
【００３５】
さらなる態様において、本発明は、それを必要とする対象における瘢痕形成を改善または軽減する方法、対象における線維症を改善または軽減する方法、および対象における癒着形成を改善または軽減する方法であって、前記対象に、抗オステオポンチン剤を、単独で、あるいは本出願に記載の１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤との組合せで含む治療有効量の医薬組成物を投与するステップを含む方法を提供する。一実施形態において、前記方法は、１または複数の医薬組成物の投与を含み、第１の組成物が１または複数の抗オステオポンチン剤を含み、また、場合によって、第２の医薬組成物が１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む。一実施形態では、第１の組成物が最初に投与される。別の実施形態では、第２の組成物が最初に投与される。さらなる実施形態において、上記方法は、抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む第３の創傷治癒組成物の投与をさらに含む。一実施形態では、第３の組成物が最初に投与される。一実施形態では、第３の組成物が最初に投与される。一実施形態において、医薬組成物は局所投与される。別の実施形態において、医薬組成物は吸入投与される。
【００３６】
好ましい方法は、本明細書に記載の単独の、または１もしくは複数の抗コネキシン剤と組み合わせた１もしくは複数の抗オステオポンチン剤、例えば、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤の逐次投与または同時投与を含み、該薬剤（単数または複数）が単独で投与される場合、すなわち、物理的にか、創傷または改善されるべき他の状態の治療の過程のいずれかで、それらが組み合わせて投与されない場合に用いられる量または用量よりも少ない量または用量でそれらの一方または両方が供給される。投与される薬剤のこのような低量は、単独で投与される場合の該薬剤の１つの量または複数の量の約２０分の１〜約１０分の１であることが典型的であり、単独で投与される場合の量の約８分の１、単独で投与される場合の量の約６分の１、単独で投与される場合の量の約５分の１、単独で投与される場合の量の約４分の１、単独で投与される場合の量の約３分の１、および単独で投与される場合の量の約２分の１でありうる。
【００３７】
さらなる態様において、本発明は、対象の皮膚に接着するかまたは他の形でこれと会合することが可能な経皮パッチ、包帯材、パッド、ラップ、マトリックス、および包帯を含み、前記物品は、治療有効量の本明細書に記載の単独の、または１もしくは複数の抗コネキシン剤と組み合わせた抗オステオポンチン剤、例えば、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を対象に送達することが可能である。
【００３８】
別の態様において、本発明は、治療有効量の１または複数の抗オステオポンチン剤を、単独で、あるいは本出願に記載の１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１もしくは複数の薬学的に許容される抗オステオポンチン剤、および１もしくは複数の薬学的に許容される抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤との組合せで含有する容器と、対象を治療するための使用を含む使用のための指示書とを含む製品を包含する。
【００３９】
本発明は、本出願に記載の１または複数の抗オステオポンチン剤および１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１または複数の抗オステオポンチン剤、および１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含有する１または複数の剤形を含有する包装材料を含む製品であって、上記剤形を、急性創傷の治癒、損なわれた創傷治癒、遅延している創傷治癒、もしくは慢性創傷の治癒；線維症；または癒着を全体的または部分的に特徴とする疾患、障害、および／または状態を含めた、本出願で記載または言及される疾患、障害、および／または状態のいずれかを有するか、またはこれを有することが疑われるか、またはこれに対する素因を有する対象に用いうることを示すラベルを包装材料が有する製品を包含する。このような剤形には、例えば、局所送達の形態および製剤が含まれる。
【００４０】
本発明は、対象における治癒または組織修復を促進し、対象における線維症を予防または軽減し、対象における癒着形成を予防または軽減するのに有効な量で、本出願に記載の１または複数の抗オステオポンチン剤および１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１または複数の抗オステオポンチン剤、および１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む製剤を包含する。本発明は、対象における創傷治癒を促進するのに有効な量で、本出願に記載の１または複数の抗オステオポンチン剤および１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１または複数の抗オステオポンチン剤、および１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む製剤を包含する。このような製剤には、例えば、局所送達の形態および製剤が含まれる。好ましい製剤には、例えば、フォーム、スプレー、またはゲルとして処方された本発明の医薬組成物が含まれる。一実施形態において、ゲルは、ポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンコポリマーベースのゲルまたはカルボキシメチルセルロースベースのゲルである。好ましい実施形態において、ゲルは、プルロニックゲルである。
【００４１】
好ましい製剤は、本明細書に記載の１もしくは複数の抗オステオポンチン剤および１もしくは複数の抗コネキシン剤（例えば、１もしくは複数の抗オステオポンチン剤、および１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤）を含み、それらの一方または両方は、１または複数の薬剤が、物理的に、または創傷治療の経過においてのいずれかで単独で投与される場合（すなわち、それらが組み合わせて投与されない場合）に用いられる量または用量よりも少ない量または用量で提供されている。組み合わせて投与される、または提供される薬剤のこのような低量は、単独で投与される場合の１または複数の量の約１２分の１〜約１０分の１であることが典型的であり、単独で投与される場合の量の約８分の１、同量の約６分の１、同量の約５分の１、同量の約４分の１、同量の約３分の１、および同量の約２分の１でありうる。
【００４２】
本発明は、医薬の製造において、本出願に記載の１または複数の抗オステオポンチン剤および１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１または複数の抗オステオポンチン剤、および１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む治療有効量の組成物を使用する方法を包含する。このような医薬には、例えば、局所送達の形態および製剤が含まれる。このような医薬は、本出願に開示の対象を治療するための医薬を包含する。このような医薬は、低量の、本出願に記載の１または複数の抗オステオポンチン剤および１または複数の抗コネキシン剤、例えば、本出願で言及される１または複数の抗オステオポンチン剤、および１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を包含することが好ましい。
【００４３】
本発明は、創傷を治療するための医薬を調製する方法であって、例えば、第１の組成物および第２の組成物を含めた、ある量の本出願に記載の抗コネキシン剤および抗コネキシン剤を併せるステップを含み、前記第１の組成物が有効量の抗オステオポンチン剤を含み、前記第２の組成物が有効量の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を含む方法を包含する。他の実施形態において、医薬は、抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤、創傷治癒に有用なギャップジャンクション閉鎖化合物、創傷治癒に有用なヘミチャネル閉鎖化合物、および／または創傷治癒に有用なコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドを含む第３の組成物を含む。
【００４４】
本発明は、剤形の製造において、治療有効量の、本出願に記載の１または複数の抗オステオポンチン剤および１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１または複数の抗オステオポンチン剤、および１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤を使用する方法を包含する。このような剤形には、例えば、局所送達および吸入送達の形態および製剤が含まれる。このような剤形は、本出願に開示の対象を治療するための医薬を包含する。このような剤形は、低量の、本出願で言及される１または複数の薬剤を含有することが好ましい。
【００４５】
別の態様において、本発明は、それを必要とする患者における創傷治癒の促進、瘢痕形成の改善および／もしくは軽減、線維症の軽減、または癒着形成の軽減のための医薬品の製剤における、本出願に記載の１または複数の抗オステオポンチン剤および１または複数の抗コネキシン剤、例えば、１または複数の抗オステオポンチン剤、および１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤の使用を提供する。
【００４６】
他の特定の態様において、本発明は、（ｉ）創傷治癒を促進する（例えば、治癒時間を短縮し、創傷転帰を改善する）のに使用するための指示書と共に抗オステオポンチン剤を含むパッケージと、（ｉｉ）創傷治癒を促進する１または複数の抗コネキシン剤と組み合わせて使用するための指示書と共に、１または複数の抗オステオポンチン剤を含むパッケージと、（ｉｉｉ）慢性創傷の創傷治癒を促進するのに使用するための指示書と共に、単独で、または１もしくは複数の抗コネキシン剤との組合せで１または複数の抗オステオポンチン剤を含むパッケージとを提供する。
【００４７】
一実施形態において、本発明の医薬品は、創傷包帯材または創傷治癒を促進するマトリックスと組み合わせて提供される。単独の、または抗コネキシン剤と組合せた抗オステオポンチン剤を、固体基質上またはこの中に分散させた固体基質の形態を含む、創傷包帯材または創傷マトリックスを提供することが適切である。
【００４８】
さらに別の実施形態において、本発明は、例えば、創傷治療のための、ならびに癒着形成および瘢痕形成を軽減するためのＰＤＧＦ受容体阻害剤の使用を提供する。ＰＤＧＦ受容体阻害剤には、例えば、受容体遮断剤、受容体アンタゴニスト、およびモノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、抗体フラグメント（例えば、Ｆａｂフラグメント、Ｆ（ａｂ’）２フラグメント、およびＦｖフラグメント；単鎖抗体；単鎖Ｆｖ；また例えば、ＰＤＧＦ受容体に対して方向づけられた抗体および抗体結合フラグメントを含めた、特定の抗体または他の結合分子と接触する抗原決定基（すなわち、エピトープ）に結合可能な結合ドメイン、ヒンジ、ＣＨ２ドメインおよびＣＨ３ドメイン、組み換え抗体、ならびに抗体フラグメントを含む単鎖結合分子などの単鎖結合分子を含めた）が含まれる。ＰＤＧＦ受容体阻害剤は、単独で用いることもでき、１もしくは複数の抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤との組合せで用いることもできる。
【００４９】
別の実施形態において、本発明は、例えば、創傷治療のための、ならびに癒着形成および瘢痕形成を軽減するためのＰＤＧＦ阻害剤の使用を提供する。ＰＤＧＦ阻害剤には、例えば、モノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、抗体フラグメント（例えば、Ｆａｂフラグメント、Ｆ（ａｂ’）２フラグメント、およびＦｖフラグメント；単鎖抗体；単鎖Ｆｖ；また例えば、ＰＤＧＦ自体に対して方向づけられた抗体および抗体結合フラグメントを含めた、特定の抗体または他の結合分子と接触する抗原決定基（すなわち、一般にエピトープと称する分子の部分）に結合可能な結合ドメイン、ヒンジ、ＣＨ２ドメインおよびＣＨ３ドメイン、組み換え抗体、ならびに抗体フラグメントを含む単鎖結合分子などの単鎖結合分子を含めた）が含まれる。ＰＤＧＦ阻害剤は、単独で用いることもでき、１もしくは複数の抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤との組合せで用いることもできる。
【００５０】
この「発明の概要」における情報に限定されるものでも、同情報により限定されるものでもない、本発明のこれらおよび他の態様が以下で記載される。
したがって、本発明は、以下の項目を提供する：
（項目１）
治療によるヒトまたは動物の身体の処置に用いられる、オステオポンチンタンパク質に対するアンチセンスポリヌクレオチド。
（項目２）
オリゴデオキシヌクレオチドである、項目１に記載のポリヌクレオチド。
（項目３）
一本鎖である、項目１または２に記載のポリヌクレオチド。
（項目４）
上記ポリヌクレオチドがＣＡＡ  ＴＣＴ  ＣＡＴ  ＧＧＴ  ＣＧＴ  ＡＧ（配列番号１５８）、ＣＴＡ  ＴＡＧ  ＧＡＴ  ＣＴＧ  ＧＧＴ  ＧＣ（配列番号１５９）、ＣＡＴ  ＴＧＧ  ＡＡＴ  ＴＧＣ  ＴＴＧ  ＧＡ（配列番号１６０）、ＣＣＡ  ＣＡＧ  ＡＡＴ  ＣＣＴ  ＣＧＣ  ＴＣ（配列番号１６１）、ＧＴＴ  ＧＧＧ  ＧＡＣ  ＡＴＣ  ＧＡＣ  ＴＧ（配列番号１６２）、ＡＧＣ  ＴＡＴ  ＣＡＣ  ＣＴＣ  ＧＧＣ  ＣＧ（配列番号１６３）、またはＡＣＴ  ＡＴＣ  ＧＡＴ  ＣＡＣ  ＡＴＣ  ＣＧ（配列番号１６４）から選択される、項目４に記載のポリヌクレオチド。
（項目５）
創傷治癒に用いられる医薬の製造における、項目１から４のいずれか一項に記載の、オステオポンチンタンパク質に対する少なくとも１つのアンチセンスポリヌクレオチドの使用。
（項目６）
炎症を軽減するための医薬の製造における、項目１から４のいずれか一項に記載の、オステオポンチンタンパク質に対する少なくとも１つのアンチセンスポリヌクレオチドの使用。
（項目７）
瘢痕形成を軽減するための医薬の製造における、項目１から４のいずれか一項に記載の、オステオポンチンタンパク質に対する少なくとも１つのアンチセンスポリヌクレオチドの使用。
（項目８）
上記創傷が急性創傷である、項目５から７のいずれか一項に記載の使用。
（項目９）
上記創傷が慢性創傷である、項目５から７のいずれか一項に記載の使用。
（項目１０）
治療的または美容的な処置において用いる製剤であって、薬学的に許容される担体またはビヒクルと共に、項目１から４のいずれか一項に記載の、少なくとも１つのアンチセンスポリヌクレオチドを含む製剤。
（項目１１）
局所投与に適する、項目１０に記載の製剤。
（項目１２）
ポリヌクレオチドが指向するオステオポンチンタンパク質の１つがヒトオステオポンチンである、項目１０に記載の製剤。
（項目１３）
ポリヌクレオチドが指向するオステオポンチンタンパク質の１つが非ヒトオステオポンチンである、項目１０に記載の製剤。
（項目１４）
上記ポリヌクレオチドが、ウマ、イヌ、またはネコのオステオポンチン発現を低下させる、項目１３に記載の製剤。
（項目１５）
上記薬学的に許容される担体またはビヒクルがゲルであるかまたはゲルを含む、項目１０から１４のいずれか一項に記載の製剤。
（項目１６）
上記ゲルが、非イオン性のポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンコポリマーゲルである、項目１５に記載の製剤。
（項目１７）
細胞内へのポリヌクレオチドの透過を補助する界面活性剤または尿素がさらに含まれる、項目１０から１６のいずれか一項に記載の製剤。
（項目１８）
クリーム、軟膏、ゲル、エマルジョン、ローション、フォーム、またはペイントの形態である、項目１０から１６のいずれか一項に記載の製剤。
（項目１９）
持続放出製剤である、項目１０から１６のいずれか一項に記載の製剤。
（項目２０）
カゼイン、ゼラチン、アルブミン、膠、アルギン酸ナトリウム、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、またはポリビニルアルコールから選択される補助剤をさらに含む、項目１０から１６のいずれか一項に記載の製剤。
（項目２１）
オステオポンチンに対する少なくとも１つのアンチセンスポリヌクレオチドが含浸されている包帯材の形態である、項目１０から１６のいずれか一項に記載の製剤。
（項目２２）
上記ポリヌクレオチドがＤＮＡである、項目１０から２１のいずれか一項に記載の製剤。
（項目２３）
上記ポリヌクレオチドがオリゴデオキシヌクレオチドである、項目２２に記載の製剤。（項目２４）
上記オリゴデオキシヌクレオチドが非修飾のホスホジエステルオリゴデオキシヌクレオチドである、項目２３に記載の製剤。
（項目２５）
上記オリゴデオキシヌクレオチドが化学修飾されたデオキシオリゴヌクレオチドである、項目２３に記載の製剤。
（項目２６）
上記ポリヌクレオチドが、ホスホロチオエート、メチルホスホネート、ホスホルアミデート、ホスホロジチオエート、Ｎ３’Ｐ５’−ホスホルアミデート、オリゴリボヌクレオチドホスホロチオエートおよびそれらの２’−Ｏ−アルキル類似体、２’−Ｏ−メチルリボヌクレオチドメチルホスホネート、ならびに混合骨格オリゴヌクレオチドから選択される、化学修飾されたオリゴヌクレオチドである、項目２５に記載の製剤。
（項目２７）
上記ポリヌクレオチドが約６〜約４０ヌクレオチドの長さである、項目１０から２６のいずれか一項に記載の製剤。
（項目２８）
上記ポリヌクレオチドが、オステオポンチンｍＲＮＡに対して結合可能な、項目１０から２７のいずれか一項に記載の製剤。
（項目２９）
上記ポリヌクレオチドが、上記ｍＲＮＡに対して絶対的な相補性を有する、項目２８に記載の製剤。
（項目３０）
上記ポリヌクレオチドが、上記ｍＲＮＡに対して少なくとも約７０％の相補性を有する、項目２８に記載の製剤。
（項目３１）
上記ポリヌクレオチドが、（ｉ）コード配列の５’側、および／または（ｉｉ）コード配列、および／または（ｉｉｉ）コード配列の３’側でオステオポンチンｍＲＮＡに結合しうる、項目２８に記載の製剤。
（項目３２）
創傷治癒の目的でオステオポンチンタンパク質発現を部位特異的に下方調節する方法であって、項目１０から３１のいずれか一項に記載の製剤を、上記下方調節が必要とされる患者の表面または内部の部位に投与するステップを含む方法。
（項目３３）
創傷の治療で用いられる医薬の製造のための、項目１０から３１のいずれか一項に記載の製剤の使用であって、上記製剤が創傷の修復または閉鎖の前に適用される使用。
（項目３４）
手術で用いられる医薬の製造のための、項目３３に記載の製剤の使用。
（項目３５）
創傷を有するヒト対象を治療する方法であって、上記創傷にオステオポンチンアンチセンスポリヌクレオチドを投与するステップを含み、これにより、オステオポンチンタンパク質の発現が下方調節される方法。
（項目３６）
ヒト対象を治療して、創傷と関連するかまたは身体的外傷を受けた組織と関連する炎症を軽減する方法であって、上記創傷または組織にオステオポンチン発現を下方調節するのに有効な量のオステオポンチンアンチセンスポリヌクレオチドを投与するステップを含む方法。
（項目３７）
ヒト対象に対する創傷後における瘢痕形成を軽減する方法であって、オステオポンチン発現を下方調節するのに有効な量のオステオポンチンアンチセンスポリヌクレオチドを上記創傷に投与するステップを含む方法。
（項目３８）
オステオポンチン発現を下方調節するための産物であって、オステオポンチンｍＲＮＡに結合可能な約０．０５μＭ〜約５０μＭの濃度のオリゴヌクレオチドを有する、局所適用に適する持続放出製剤を含む産物。
（項目３９）
上記製剤が、約２μＭまたは約５μＭのオリゴヌクレオチド濃度を有する、項目１に記載の産物。
（項目４０）
上記オリゴヌクレオチドがオリゴデオキシヌクレオチドである、項目３８または３９に記載の産物。
（項目４１）
上記オリゴデオキシヌクレオチドが一本鎖である、項目４０に記載の産物。
（項目４２）
上記オステオポンチンがヒトオステオポンチンである、項目３８から４０のいずれか一項に記載の産物。
（項目４３）
上記産物がゲル、液体、またはフォームの形態である、項目３８から４１のいずれか一項に記載の産物。
（項目４４）
上記産物が包帯材の形態である、項目３８から４１のいずれか一項に記載の産物。
（項目４５）
予測される速度で治癒しない創傷を有する対象を治療する方法であって、上記創傷に対する有効量の抗オステオポンチンポリヌクレオチドの投与を含む方法。
（項目４６）
上記抗オステオポンチンポリヌクレオチドがオステオポンチンアンチセンスポリヌクレオチドである、項目４５に記載の方法。
（項目４７）
上記抗オステオポンチンポリヌクレオチドがＲＮＡｉポリヌクレオチドまたはｓｉＲＮＡポリヌクレオチドである、項目４５に記載の方法。
（項目４８）
上記創傷が離開創である、項目４５に記載の方法。
（項目４９）
上記創傷が、治癒が遅延しているかまたは不完全な創傷である、項目４５に記載の方法。
（項目５０）
上記創傷が慢性創傷である、項目４５に記載の方法。
（項目５１）
上記創傷が血管炎性潰瘍、静脈潰瘍、静脈鬱血性潰瘍、動脈潰瘍、褥瘡、褥瘡性潰瘍、または糖尿病性潰瘍である、項目４５に記載の方法。
（項目５２）
上記対象がヒトである、項目４５から５１のいずれか一項に記載の方法。
（項目５３）
上記対象が非ヒト動物である、項目４５から５１のいずれか一項に記載の方法。
（項目５４）
上記動物がウマ、イヌ、またはネコである、項目５３に記載の方法。
（項目５５）
上記抗オステオポンチンポリヌクレオチドが、創傷サイズの平方センチメートル当たり約１〜約１００μｇの範囲の量で投与される、項目４５から５１のいずれか一項に記載の方法。
（項目５６）
上記抗オステオポンチンポリヌクレオチドの投与が反復される、項目４５から５１のいずれか一項に記載の方法。
（項目５７）
上記抗オステオポンチンポリヌクレオチドの投与が毎週約１回反復され、これにより創傷治癒が促進される、項目５６に記載の方法。
（項目５８）
治療の方法であって、それを必要とする対象に、治療有効量の第１の創傷治癒剤および第２の創傷治癒剤を含む組成物を投与するステップを含み、上記第１の薬剤が抗オステオポンチンポリヌクレオチドであり、上記第２の薬剤が、抗コネキシン４３ポリヌクレオチド、抗コネキシン４３ペプチドまたはペプチド模倣剤、ヘミチャネル閉鎖剤または遮断剤、およびコネキシン４３カルボキシ末端ポリペプチド、ギャップジャンクション閉鎖剤または遮断剤からなる群から選択される方法。
（項目５９）
上記抗オステオポンチンポリヌクレオチドおよび／または上記抗コネキシン４３ポリヌクレオチドがアンチセンスポリヌクレオチドである、項目５８に記載の方法。
（項目６０）
上記第１および第２の創傷治癒剤が組合せ投与される、項目５８に記載の方法。
（項目６１）
上記第１および第２の創傷治癒剤がほぼ同時に個別に投与される、項目５８に記載の方法。
（項目６２）
上記第１および第２の創傷治癒剤が逐次投与される、項目５８に記載の方法。
（項目６３）
上記第１の創傷治癒剤が最初に投与される、項目６２に記載の方法。
（項目６４）
上記第２の創傷治癒剤が最初に投与される、項目６２に記載の方法。
（項目６５）
上記第１および第２の創傷治癒剤が互いから約１〜６時間以内に投与される、項目６３または６４に記載の方法。
（項目６６）
上記第１および第２の創傷治癒剤が互いから約６〜２４時間以内に投与される、項目６３または６４に記載の方法。
（項目６７）
上記第１および第２の創傷治癒剤が互いから約１〜２日間以内に投与される、項目６３または６４に記載の方法。
（項目６８）
上記第１および第２の創傷治癒剤が互いから約１〜７日間以内に投与される、項目６３または６４に記載の方法。
（項目６９）
複数の上記第２の創傷治癒剤が投与される、項目５８に記載の方法。
（項目７０）
上記組成物が、約０．００１〜約１ミリグラムの上記抗オステオポンチンポリヌクレオチドおよび／または抗コネキシン４３ポリヌクレオチドを含む、項目５８に記載の方法。（項目７１）
上記抗オステオポンチンポリヌクレオチドがＲＮＡｉポリヌクレオチドまたはｓｉＲＮＡポリヌクレオチドである、項目５８に記載の方法。
（項目７２）
上記対象が哺乳動物である、項目５８に記載の方法。
（項目７３）
上記哺乳動物がヒトである、項目７２に記載の方法。
（項目７４）
上記哺乳動物が、家畜動物、農場動物、動物園動物、競技動物、およびペットからなる群から選択される、項目７３に記載の方法。
（項目７５）
上記哺乳動物がウマ、イヌ、またはネコである、項目７４に記載の方法。
（項目７６）
上記対象が急性創傷を有する、項目５８に記載の方法。
（項目７７）
上記対象が慢性創傷を有する、項目５８に記載の方法。
（項目７８）
上記慢性創傷が糖尿病性潰瘍、静脈潰瘍、褥瘡、血管性潰瘍、または動脈潰瘍である、項目７７に記載の方法。
（項目７９）
治療の方法であって、それらを必要とする対象に第１の組成物および第２の組成物を投与するステップを含み、上記第１の組成物が治療有効量の抗オステオポンチンポリヌクレオチドを含み、上記第２の組成物が治療有効量の抗コネキシン４３ポリヌクレオチドを含む方法。
（項目８０）
創傷治癒を促進または改善するのに用いられる医薬組成物であって、治療有効量の抗オステオポンチンポリヌクレオチド、および抗コネキシン４３ポリヌクレオチド、または抗コネキシン４３ペプチドもしくはペプチド模倣剤を含む医薬組成物。
（項目８１）
局所投与用に処方される、項目８０に記載の医薬組成物。
（項目８２）
ゲルとして処方される、項目８０に記載の医薬組成物。
（項目８３）
慢性創傷を治療するための方法であって、それを必要とする対象に、治療有効量の、項目８０に記載の医薬組成物を投与するステップを含む方法。
（項目８４）
それを必要とする対象における瘢痕形成を軽減するための方法であって、上記対象に、治療有効量の、項目８０に記載の医薬組成物を投与するステップを含む方法。
（項目８５）
創傷を治療するための医薬を調製する方法であって、ある量の第１の組成物および第２の組成物を併せるステップを含み、上記第１の組成物が有効量の抗オステオポンチンポリヌクレオチドを含み、上記第２の組成物が、抗コネキシン４３ポリヌクレオチド、抗コネキシン４３ペプチドまたはペプチド模倣剤、ヘミチャネル閉鎖剤、およびコネキシン４３カルボキシ末端ポリペプチド、ギャップジャンクション閉鎖剤からなる群から選択される有効量の化合物を含む方法。
（項目８６）
上記抗オステオポンチンポリヌクレオチドおよび上記抗コネキシン４３ポリヌクレオチドの一方または両方が、アンチセンスポリヌクレオチドを含む、項目８５に記載の方法。（項目８７）
上記抗オステオポンチンポリヌクレオチドおよび上記抗コネキシン４３ポリヌクレオチドの一方または両方が、ＲＮＡｉポリヌクレオチドまたはｓｉＲＮＡポリヌクレオチドを含む、項目８５に記載の方法。
（項目８８）
上記医薬が局所投与用に処方される、項目８５、８６、または８７のいずれか一項に記載の方法。
（項目８９）
上記医薬が持続放出用に処方される、項目８５、８６、または８７に記載の方法。
（項目９０）
創傷治癒または組織修復を促進または改善するために、対象の中または表面で使用するための指示書と共に、上記項目のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド、製剤、医薬組成物、または医薬を含有するパッケージ材料を含む製品。
（項目９１）
抗オステオポンチンポリヌクレオチドおよび／または抗コネキシン４３ポリヌクレオチドを含む創傷包帯材。
（項目９２）
治療の方法であって、それを必要とする対象に、治療有効量の抗オステオポンチン剤、および創傷治療のための１もしくは複数の抗コネキシン４３ポリヌクレオチド、抗コネキシン４３ペプチド、抗コネキシン４３ペプチド模倣剤、ギャップジャンクション閉鎖化合物、ヘミチャネル閉鎖化合物、またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドを含む組成物を投与するステップを含む方法。
（項目９３）
上記抗コネキシン４３ポリヌクレオチドがコネキシン４３アンチセンスポリヌクレオチドである、項目９２に記載の方法。
（項目９４）
上記コネキシン４３アンチセンスポリヌクレオチドが配列番号１〜１２から選択される配列を含む、項目９３に記載の方法。
（項目９５）
上記コネキシン４３アンチセンスポリヌクレオチドが
ＧＴＡ  ＡＴＴ  ＧＣＧ  ＧＣＡ  ＡＧＡ  ＡＧＡ  ＡＴＴ  ＧＴＴ  ＴＣＴ  ＧＴＣ（配列番号１）；
ＧＴＡ  ＡＴＴ  ＧＣＧ  ＧＣＡ  ＧＧＡ  ＧＧＡ  ＡＴＴ  ＧＴＴ  ＴＣＴ  ＧＴＣ（配列番号２）；および
ＧＧＣ  ＡＡＧ  ＡＧＡ  ＣＡＣ  ＣＡＡ  ＡＧＡ  ＣＡＣ  ＴＡＣ  ＣＡＧ  ＣＡＴ（配列番号３）
から選択される、項目９３に記載の方法。
（項目９６）
上記アンチセンスポリヌクレオチドが、約１５〜約３５ヌクレオチドを有し、生理学的状態下における融点が約２０℃を超える二重鎖を形成するのに十分な程度にコネキシン４３ｍＲＮＡに対して相補的な、項目９３に記載の方法。
（項目９７）
上記アンチセンスポリヌクレオチドが、約１５〜約３５ヌクレオチドを有し、コネキシン４３  ｍＲＮＡのアンチセンス配列に対して少なくとも約７０パーセントの相同性を有する、項目９３に記載の方法。
（項目９８）
上記組成物が、約０．１〜約１０００マイクログラムの上記抗コネキシン剤を含み、上記抗コネキシン４３剤がアンチセンスポリヌクレオチドである、項目９２に記載の方法。（項目９９）
上記ペプチドが、配列番号１５〜２３から選択される配列を含む、項目９２に記載の方法。
（項目１００）
上記組成物が、約０．０１〜約１００ミリグラムの上記抗コネキシン４３ペプチドまたは抗コネキシン４３ペプチド模倣剤を含む、項目９２に記載の方法。
（項目１０１）
上記抗コネキシン剤がＲＮＡｉポリヌクレオチドまたはｓｉＲＮＡポリヌクレオチドである、項目９２に記載の方法。
（項目１０２）
上記抗オステオポンチン剤が、ＣＡＡ  ＴＣＴ  ＣＡＴ  ＧＧＴ  ＣＧＴ  ＡＧ（配列番号１５８）、ＣＴＡ  ＴＡＧ  ＧＡＴ  ＣＴＧ  ＧＧＴ  ＧＣ（配列番号１５９）、ＣＡＴ  ＴＧＧ  ＡＡＴ  ＴＧＣ  ＴＴＧ  ＧＡ（配列番号１６０）、ＣＣＡ  ＣＡＧ  ＡＡＴ  ＣＣＴ  ＣＧＣ  ＴＣ（配列番号１６１）、ＧＴＴ  ＧＧＧ  ＧＡＣ  ＡＴＣ  ＧＡＣ  ＴＧ（配列番号１６２）、ＡＧＣ  ＴＡＴ  ＣＡＣ  ＣＴＣ  ＧＧＣ  ＣＧ（配列番号１６３）、またはＡＣＴ  ＡＴＣ  ＧＡＴ  ＣＡＣ  ＡＴＣ  ＣＧ（配列番号１６４）から選択される、項目９２に記載の方法。
（項目１０３）
上記対象が哺乳動物である、項目９２に記載の方法。
（項目１０４）
上記哺乳動物がヒトである、項目１０３に記載の方法。
（項目１０５）
上記哺乳動物が、家畜動物、農場動物、動物園動物、競技動物、およびペットからなる群から選択される、項目１０３に記載の方法。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】図１は、オステオポンチン（ＯＰＮ）に対するアンチセンスオリゴデオキシヌクレオチド（ＡＳ  ＯＤＮ）が、ｉｎ  ｖｉｖｏのマウス創傷におけるＯＰＮタンパク質レベルを効果的に低下させることを示す図である。図１（Ａ）は、ＯＰＮに対する免疫染色（褐色）が、第１日および第３日における創傷結合組織細胞による発現（創傷形成の７日後までに消失する）を明らかにすることを示す。図１（Ｂ）は、３日後における創傷組織の二重免疫染色を示し、これにより、Ｆ４／８０陽性細胞（赤色）および同陰性細胞（緑色）の両方におけるＯＰＮ発現が明らかとなる。図１（Ｃ）は、Ａにおける免疫染色の通時的プロファイルを確認する、対照ＯＤＮで治療した創傷組織およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷組織におけるＯＰＮのウェスタンブロット解析を示し、ＡＳ  ＯＤＮ治療がＯＰＮの枯渇をもたらすことを示す。図１（Ｄ）は、６つの個別の実験に由来するブロットに対する濃度測定解析によりバンド強度が定量されたことを示し、これにより、ＯＰＮ／ＧＡＰＤＨ比の値が示される（平均±ＳＥＭ）。図１（Ｅ）は、Ｃｙ３でタグしたＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ（赤色）が創傷に適用されて、ＯＰＮが枯渇したのはどの深さまでであり、どの組織においてであったのかが評価された（６時間後に評価された）ことを示す。点線は表皮／結合組織間の界面を示し、矢印は表皮創傷の縁辺部を示す。挿入図は、同じ断面に対する低倍率図を示す。縮尺バー：（Ａ）５０μｍ；（Ｂ）１０μｍ；（Ｅ）１００μｍ；（Ｅ、挿入図）２００μｍ。
【図２−１】図２は、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷では皮膚の創傷治癒が加速されることを示す図である。図２（Ａ）は、成体雄ＩＣＲマウスの剃毛した背部皮膚に対して作製された全層の切除創傷および切開創傷の位置および大きさを示す概略図を示す。点線は切片の軸を示す。図２（Ｂ）は、創傷形成後の各時点における対照ＯＤＮで治療した切除創傷とＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した切除創傷との目視観察を示す。図２（Ｃ）は、対照ＯＤＮで治療した創傷（白色バー）対ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷（黒色バー）の傷害後各時点において、初期の創傷領域に対して開放を保つ創傷の比率を示す（平均±ＳＥＭ；ｎ＝６）。図２（Ｄ）は、組織学切片に由来する測定値を示す概略図を示す。図２（Ｅ）は、創傷形成の３日後および７日後における創傷の再上皮形成を示す（いずれについてもｎ＝９）。図２（Ｆ）は、対照ＯＤＮで治療した創傷対ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷の修復３、７、１０、および１４日後において保たれる結合組織の創傷幅を示す（第３日および第７日、ｎ＝９；第１０日および第１４日、ｎ＝６）。図２（Ｇ）は、ウェスタンブロット法を用いる、３日後および７日後におけるα−平滑筋アクチンの発現を示す。示されている画像は、４回の個別の実験を表わす。図２（Ｈ）は、切開創傷に由来する組織が創傷形成の１４日後に回収され、Ｍａｓｓｏｎ社製Ｔｒｉｃｈｒｏｍｅにより染色され、肉芽組織の広がり（断面積）が創傷の中央部（点線により示す）において可視化され定量されたことを示す。図２（Ｉ）は、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ治療（黒色バー）により、肉芽組織の面積が、対照（白色バー）と比べて著明に減少したことを示す（第３日および第７日、ｎ＝９；第１０日および第１４日、ｎ＝６）。縮尺バー：（ＢおよびＨ）１ｍｍ。
【図２−２】図２は、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷では皮膚の創傷治癒が加速されることを示す図である。図２（Ａ）は、成体雄ＩＣＲマウスの剃毛した背部皮膚に対して作製された全層の切除創傷および切開創傷の位置および大きさを示す概略図を示す。点線は切片の軸を示す。図２（Ｂ）は、創傷形成後の各時点における対照ＯＤＮで治療した切除創傷とＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した切除創傷との目視観察を示す。図２（Ｃ）は、対照ＯＤＮで治療した創傷（白色バー）対ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷（黒色バー）の傷害後各時点において、初期の創傷領域に対して開放を保つ創傷の比率を示す（平均±ＳＥＭ；ｎ＝６）。図２（Ｄ）は、組織学切片に由来する測定値を示す概略図を示す。図２（Ｅ）は、創傷形成の３日後および７日後における創傷の再上皮形成を示す（いずれについてもｎ＝９）。図２（Ｆ）は、対照ＯＤＮで治療した創傷対ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷の修復３、７、１０、および１４日後において保たれる結合組織の創傷幅を示す（第３日および第７日、ｎ＝９；第１０日および第１４日、ｎ＝６）。図２（Ｇ）は、ウェスタンブロット法を用いる、３日後および７日後におけるα−平滑筋アクチンの発現を示す。示されている画像は、４回の個別の実験を表わす。図２（Ｈ）は、切開創傷に由来する組織が創傷形成の１４日後に回収され、Ｍａｓｓｏｎ社製Ｔｒｉｃｈｒｏｍｅにより染色され、肉芽組織の広がり（断面積）が創傷の中央部（点線により示す）において可視化され定量されたことを示す。図２（Ｉ）は、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ治療（黒色バー）により、肉芽組織の面積が、対照（白色バー）と比べて著明に減少したことを示す（第３日および第７日、ｎ＝９；第１０日および第１４日、ｎ＝６）。縮尺バー：（ＢおよびＨ）１ｍｍ。
【図３】図３は、創傷部位でのＯＰＮノックダウン後におけるコラーゲン組織化の変化を示す図である。図３（Ａ）は、傷害の２１日後における対照ＯＤＮで治療した切開創傷、およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した切開創傷による瘢痕の目視図を示す（創傷の縁辺部に星印をつける）。示されている画像は、８回の個別の実験を表わす。図３（Ｂ）は、傷害の２１日後における対照ＯＤＮで治療した切開創傷、およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した切開創傷のｍｉｃｒｏｓｉｒｉｕｓ  Ｒｅｄで染色した切片を示し、５回の個別の実験を表わす。示される領域に由来する高倍率の詳細はＤＩＣ画像である。図３（Ｃ）は、創傷形成なしの皮膚、１４日後において対照ＯＤＮで治療した創傷、およびＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷に由来する結合組織の透過電子顕微鏡画像を示す。高倍率による挿入図は、これらの組織において、コラーゲン原線維直径が異なることを示す。図３（Ｄ）は、創傷形成なしの無傷皮膚、対照ＯＤＮで治療した創傷、およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷の少なくとも５つの視野に由来するコラーゲン原線維の平均直径（±ＳＥＭ）の概略表示を示す；創傷形成なしの皮膚（縞模様のバー、ｎ＝２００）、対照ＯＤＮ（白色バー、ｎ＝３００）、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ（黒色バー、ｎ＝１５０）。縮尺バー：（Ｂ）（低倍率）１００μｍ、（高倍率）２５μｍ；（Ｃ）１μｍ；（Ｃ、挿入図）１００ｎｍ。
【図４−１】図４は、ＯＰＮのノックダウンにより、炎症細胞の動員が減衰し、新血管形成が増大することを示す図である。図４（Ａ）は、ミエロペルオキシダーゼ（好中球）およびＦ４／８０（マクロファージ）に対する免疫組織化学（ＩＨＣ）、またはＴｏｌｕｉｄｉｎｅ  Ｂｌｕｅ染色（マスト細胞）により、対照創傷に対して、ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷の創傷肉芽組織では、白血球が著明に少ないことが明らかとなることを示す。図４（Ｂ）は、対照ＯＤＮで治療した創傷（白色バー）およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷（黒色バー；平均±ＳＥＭ；ｎ≧５）について、創傷部位における好中球、マクロファージ、およびマスト細胞の数が定量されたことを示す。図４（Ｃ）は、対照ＯＤＮ創傷（白色バー）およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ創傷（黒色バー；平均±ＳＥＭ；ｎ＝９）の創傷部位におけるＣｃｌ２、ＴＧＦβ１、フィブロネクチン、コラーゲン１型α１、およびＭＭＰ９の発現が、ＧＡＰＤＨの場合と比べたリアルタイムＲＴ−ＰＣＲ解析により決定されたことを示す。図４（Ｄ）は、傷害７日後（元の創傷の縁辺部を矢印により示す）の対照ＯＤＮで治療した創傷（左）およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷（右）における血管が、ＣＤ３１／ＰＥＣＡＭ  ＩＨＣにより明らかとなることを示す。図４（Ｅ）は、７日後および１４日後における中央部の創傷肉芽形成帯域内における血管腔数の概略表示を示す。縮尺バー：（低倍率）２００μｍ；（高倍率）５０μｍ。
【図４−２】図４は、ＯＰＮのノックダウンにより、炎症細胞の動員が減衰し、新血管形成が増大することを示す図である。図４（Ａ）は、ミエロペルオキシダーゼ（好中球）およびＦ４／８０（マクロファージ）に対する免疫組織化学（ＩＨＣ）、またはＴｏｌｕｉｄｉｎｅ  Ｂｌｕｅ染色（マスト細胞）により、対照創傷に対して、ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷の創傷肉芽組織では、白血球が著明に少ないことが明らかとなることを示す。図４（Ｂ）は、対照ＯＤＮで治療した創傷（白色バー）およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷（黒色バー；平均±ＳＥＭ；ｎ≧５）について、創傷部位における好中球、マクロファージ、およびマスト細胞の数が定量されたことを示す。図４（Ｃ）は、対照ＯＤＮ創傷（白色バー）およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ創傷（黒色バー；平均±ＳＥＭ；ｎ＝９）の創傷部位におけるＣｃｌ２、ＴＧＦβ１、フィブロネクチン、コラーゲン１型α１、およびＭＭＰ９の発現が、ＧＡＰＤＨの場合と比べたリアルタイムＲＴ−ＰＣＲ解析により決定されたことを示す。図４（Ｄ）は、傷害７日後（元の創傷の縁辺部を矢印により示す）の対照ＯＤＮで治療した創傷（左）およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷（右）における血管が、ＣＤ３１／ＰＥＣＡＭ  ＩＨＣにより明らかとなることを示す。図４（Ｅ）は、７日後および１４日後における中央部の創傷肉芽形成帯域内における血管腔数の概略表示を示す。縮尺バー：（低倍率）２００μｍ；（高倍率）５０μｍ。
【図５】図５は、炎症細胞によるＯＰＮ発現の調節を示す図である。図５（Ａ）は、（１または複数の）どの白血球および（１または複数の）どの分泌因子が線維芽細胞におけるＯＰＮ発現を誘導する原因であるのかを判定する、出願者らのｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイの概略図を示す。８時間にわたり処置したスイス３Ｔ３線維芽細胞のウェスタンブロット解析であり、白血球の各細胞系列に由来する馴化培地（ＣＭ）を示す図５（Ｂ）、またはＥＧＦ、ＰＤＧＦ−ＢＢ、ＴＧＦβ１、ＴＧＦβ３、ＩＬ−６、もしくはＴＮＦ−αによる図５（Ｃ）を伴い、これらにより、どの条件がＯＰＮ発現の上昇をもたらすかを判定する。図５（Ｄ）がマクロファージ−ＣＭおよびＧｌｅｅｖｅｃにより共処置された線維芽細胞を示すか、または図５（Ｅ）がＰＤＧＦ−Ｒ中和抗体による場合を示すか、または図５（Ｆ）がウォルトマニンによる場合を示す。図５（Ｇ）は、表示される時間にわたり２０ｎｇ／ｍｌ  ＰＤＧＦ−ＢＢにより刺激し、即座にＯＰＮ発現について解析（左）するか、または新鮮な培地内ですすぎ、さらに８時間にわたり培養してからＯＰＮ発現について解析（右）したスイス３Ｔ３線維芽細胞を示す。
【図６】図６は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏおよびｉｎ  ｖｉｖｏにおけるデオキシリボザイム（Ｄｚ）およびＡＳ  ＯＤＮによるＯＰＮ  ｍＲＮＡの切断を示す図である。ｉｎ  ｖｉｔｒｏで転写されたＯＰＮ  ｍＲＮＡを、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでＤｚ（図６（Ａ））または対照ＯＤＮおよびＡＳ  ＯＤＮ（図６（Ｂ））と共にインキュベートし、切断を可視化した。データは、２回の個別の実験を表わす。図６（Ｃ）は、ｉｎ  ｖｉｖｏの創傷（対照ＯＤＮに対して）におけるＯＰＮ発現を低下させるのに有効な用量のＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ（９４３）が、傷害の６時間後における創傷部位から抽出されたＲＮＡに対するＲＴ−ＰＣＲにより評価されたことを示す。データは、２回の個別の実験を表わす。
【発明を実施するための形態】
【００５２】
定義
本出願で用いられる「障害」とは、線維症を軽減する薬剤から利益を得る任意の障害、疾患、または状態である。例えば、細胞外マトリックス内における線維状物質の過剰生成を含めた、線維状物質の過剰生成を特徴とする、疾患、障害、および状態が含まれる。また、マトリックス関連成分の異常で、非機能的で、かつ／または過剰な蓄積による正常な組織エレメントの置換を特徴とする疾患、障害、および状態も含まれる。また、癒着形成を特徴とする疾患、障害、および状態も含まれる。また、創傷治癒を促進し、かつ／または腫脹、炎症、および／もしくは瘢痕形成（ケロイド瘢痕、肥厚性瘢痕、広汎性（伸展型）瘢痕、および萎縮性（陥没型）瘢痕を含めた、異常かつ過剰な瘢痕形成を含めた）を軽減する薬剤から利益を得る任意の障害、疾患、または状態も含まれる。例えば、手術または外傷から生じる創傷と、予測される速度で治癒しない創傷（治癒が遅延している創傷、治癒が不完全な創傷、慢性創傷、および離開創など）と、神経障害性、虚血性、微小血管性の病態、骨領域全体（尾骨（仙骨）、股関節（転子骨）、臀部（坐骨）、または足のかかと）にわたる圧迫、再灌流による傷害、ならびに弁逆流による病因および状態と関連する創傷関連の異常とが含まれる。
【００５３】
本明細書で用いられる「対象」とは、ヒト；イヌ、ウマ、ネコ、ヒツジ、ブタ、ウシなどの家畜動物および農場動物、ならびに動物園動物、競技動物、およびペット動物を含む任意の哺乳動物を指す。対象は、動物園、競技、およびペットの鳥類を含む鳥類であり得る。本明細書で好ましい哺乳動物は、成人、小児、および老齢者を含むヒトである。好ましい競技動物は、ウマおよびイヌである。好ましいペット動物は、イヌおよびネコである。
【００５４】
本出願で用いられる「予防」とは、予防される物または事象の生成または発生を全体的もしくは部分的に予防するか、またはこれを改善もしくは制御するか、またはこれを軽減するかもしくは停止させることを意味する。
【００５５】
本発明の化合物または組成物に関して本出願で用いられる「治療有効量」または「有効量」とは、所望の生物学的結果、薬学的結果、または治療結果を誘導するのに十分な量を指す。その結果は、疾患もしくは障害もしくは状態の徴候、症状、もしくは原因の緩和、または生物学的系の他の任意の望ましい変化でありうる。本発明において、結果は、線維症の予防を伴う。本発明の別の態様において、結果は、癒着の予防および／または軽減を伴う。本発明の別の態様において、結果は、瘢痕化（ｓｃａｒｒｉｎｇ）および異常な瘢痕化の予防および／または軽減のほか、過剰な瘢痕形成（ｓｃａｒ  ｆｏｒｍａｔｉｏｎ）、ならびにケロイド瘢痕、肥厚性瘢痕、広汎性瘢痕、および萎縮性瘢痕を含めた、他の種類の異常な組織増殖の予防および／または軽減を伴う。
【００５６】
さらなる態様により、結果は、治癒速度の向上を含めた、創傷治癒および創傷閉鎖の全体的または部分的な促進および／または改善を伴う。他の利益には、腫脹、炎症、および／または瘢痕形成の全体的または部分的な軽減が含まれる。
【００５７】
本出願で用いられる「治療すること（ｔｒｅａｔｉｎｇ）」および「治療（ｔｒｅａｔｍｅｎｔ）」という用語は、治療的処置および予防措置または予防措置の両方を指す。治療を必要とする患者は、既に障害を有する患者のほか、障害を有する傾向があるかもしくは障害を有すると診断された患者、または障害が予防される患者を包含する。したがって、例として述べると、線維症または線維性組織の形成前に投与される本発明の化合物および組成物および製剤の抗線維的な適用は、癒着形成前に投与される本発明の化合物および組成物および製剤の抗癒着的な適用、ならびに、例えば、瘢痕軽減のための手術または手順における場合を含めた、瘢痕形成前に投与される本発明の化合物および組成物および製剤の抗瘢痕形成的な適用と同様、本発明内にある。
【００５８】
本明細書で用いられる「抗コネキシン剤」とは、コネキシン、コネキシンヘミチャネル（コネクソン）、またはギャップジャンクションの活性、発現、または形成に影響を及ぼすかまたはこれを調節する化合物である。抗コネキシン剤は、限定せずに述べると、アンチセンス化合物（例えば、アンチセンスポリヌクレオチド）、ＲＮＡｉ化合物およびｓｉＲＮＡ化合物、抗体およびそれらの結合フラグメント、ならびに「ペプチド模倣剤」含むペプチドおよびポリペプチドと、ペプチド類似体とを含む。抗コネキシンポリヌクレオチド、および抗コネキシンペプチド、抗コネキシンペプチド模倣剤、またはギャップジャンクション修飾剤に加えて、他の抗コネキシン剤には、ギャップジャンクション閉鎖化合物（例えば、コネキシンリン酸化化合物）、ヘミチャネル閉鎖化合物または遮断化合物、およびコネキシンカルボキシ末端ポリペプチド（これは、例えば、コネキシン４３などのコネキシンとのＺＯ−１タンパク質の相互作用を遮断または破壊しうる）が含まれる。好ましい抗コネキシン剤は、抗コネキシン４３剤、抗コネキシン４３ギャップジャンクション剤、および抗コネキシン４３ヘミチャネル剤である。例示的な抗コネキシン剤は、本出願でさらに詳細に論じられる。
【００５９】
「ペプチド模倣剤」および「模倣剤」という用語は、それらが模倣するタンパク質領域と同じ構造的特徴および機能的特徴を実質的に有しうる天然化合物および合成化合物が含まれる。コネキシンの場合、これらは、例えば、コネキシン間結合および細胞間のチャネル形成に関与する、向かい合うコネキシンの細胞外ループを模倣しうる。
【００６０】
「ペプチド類似体」とは、鋳型のペプチドの特性に類似する特性を有する化合物を指し、それらは非ペプチド薬剤でありうる。ペプチドベースの化合物を含む「ペプチド模倣剤」（また、「模倣ペプチド」としても公知）はまた、ペプチド類似体などの非ペプチドベースの化合物も含む。治療的に有用なペプチドに対して構造的に類似するペプチド模倣剤を用いて、同等であるかまたは増強された治療効果または予防効果をもたらすことができる。一般に、ペプチド模倣剤は、パラダイムポリペプチド（すなわち、生物学的または薬理学的な機能または活性を有するポリペプチド）と構造的に同一または類似であるが、また、場合によって、例えば、−ＣＨ２ＮＨ−、−ＣＨ２Ｓ−、−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ＝ＣＨ−（シスおよびトランス）、−ＣＯＣＨ２−、−ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ２−、および−ＣＨ２ＳＯ−からなる群から選択される結合により置換される１または複数のペプチド結合も有しうる。模倣剤は、天然のアミノ酸、非天然のアミノ酸類似体だけから構成されたものであっても、部分的に天然のペプチドアミノ酸と部分的に非天然のアミノ酸類似体からなるキメラ分子であってもよい。任意量の天然アミノ酸に対する保存的置換もまた実質的に模倣剤の活性を変化させない限りにおいて、模倣剤はまたこのような置換も含みうる。例えば、ヘミチャネルのドッキングによるギャップジャンクションを介する細胞間連絡の形成に対する阻害、またはヘミチャネルの開放による細胞質の細胞外環境への曝露に対する阻害など、コネキシンタンパク質またはヘミチャネルの生物学的な作用または活性を下方調節することが可能な場合、例えば、模倣組成物は、抗コネキシン剤として有用でありうる。ペプチド模倣剤、模倣剤ペプチド、およびコネキシン調節ペプチドのほか、コネキシンリン酸化化合物およびコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドを含めた化合物には、本出願で記載または言及されるもののほか、現在公知の場合であれ将来的に開発される場合であれ、当技術分野において公知でありうるものも含まれる。
【００６１】
本明細書においてその各形態において用いられるコネキシン活性の「調節剤」および「調節」という用語は、コネキシンまたはコネキシンヘミチャネルまたはコネキシンギャップジャンクションの発現または作用または活性に対する全体的または部分的な阻害を指し、抗コネキシン剤として機能しうる。
【００６２】
本明細書中で使用される場合、「タンパク質」という用語は、１つのアミノ酸（またはアミノ酸残基）のアルファ炭素に結合したカルボン酸基のカルボキシル炭素原子が、隣接するアミノ酸のアルファ炭素に結合したアミノ基のアミノ窒素原子に共有結合する場合に生じるペプチド結合により連結される、２つ以上の個々のアミノ酸（天然の場合であれ非天然の場合であれ）による任意のポリマーを指す。これらのペプチド結合、およびこれらを含む原子（すなわち、アルファ炭素原子、カルボキシルの炭素原子（およびこれらの置換基の酸素原子）、およびアミノの窒素原子（およびこれらの置換基の水素原子））は、タンパク質の「ポリペプチド骨格」を形成する。加えて、本明細書で用いられる「タンパク質」という用語は、「ポリペプチド」および「ペプチド」（本明細書では、場合によって、互換的に用いられうる）という用語を含む形で理解される。同様に、本明細書では、タンパク質のフラグメント、類似体、誘導体、および変異体も「タンパク質」と称し、別段に示されない限り、「タンパク質」であるとみなされるものとする。タンパク質の「フラグメント」という用語は、タンパク質のすべてのアミノ酸残基よりも少数のアミノ酸残基を含むポリペプチドを指す。タンパク質の「ドメイン」もまたフラグメントであり、多くの場合、活性または機能を付与することが必要とされる、タンパク質のアミノ酸残基を含む。  本出願で用いられる「同時に」が、本発明の１または複数の薬剤を共時的に投与することを意味するように用いられるのに対し、「組み合わせて」という用語は、同時にまたは物理的に混合してではないにせよ、それらの両方を治療的な作用に用いられる時間枠内で「逐次的に」投与することを意味するように用いられる。したがって、「逐次的に」投与することにより、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤が有効量で共時的に存在する限りにおいて、１つの薬剤を、他の薬剤の投与後数分（例えば、１、２、３、４、５、１０、１５、２０、２５、３０分）、または約数時間、数日、数週間、もしくは数カ月以内に投与することが可能となりうる。成分の１回または複数回の投与間における時間の遅延は、成分の正確な性質、それらの間における相互作用、およびそれら各々の半減期に応じて変化する。
【００６３】
「創傷包帯材」という用語は、創傷に対する局所適用のための包帯材を指し、全身投与に適する組成物を除外する。例えば、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤は、創傷接触材料（例えば、織られた布材料または不織の布材料）の固体シート中または固体シート上に分散させることもでき、ポリウレタン発泡体などの発泡体層中またはポリウレタンヒドロゲル、ポリアクリル酸ヒドロゲル、ゼラチン、カルボキシメチルセルロース、ペクチン、アルギネート、および／もしくはヒアルロン酸ヒドロゲルなどのヒドロゲル中、例えば、ゲルまたは軟膏中に分散させることもできる。一部の実施形態において、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤は、創傷中への有効成分の持続的な放出をもたらす生体分解性のシート材料、例えば、凍結乾燥コラーゲンシート、凍結乾燥したコラーゲン／アルギネート混合物（Ｊｏｈｎｓｏｎ  ＆  Ｊｏｈｎｓｏｎ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｌｉｍｉｔｅｄ社から登録商標ＦＩＢＲＡＣＯＬの下に入手可能）、または凍結乾燥コラーゲン／酸化再生セルロース（Ｊｏｈｎｓｏｎ  ＆  Ｊｏｈｎｓｏｎ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｌｉｍｉｔｅｄ社から登録商標ＰＲＯＭＯＧＲＡＮの下に入手可能）の中またはこの上に分散される。
【００６４】
本明細書で用いられる「マトリックス」は、例えば、コラーゲン、無細胞マトリックス、架橋生体骨格分子、組織ベースのマトリックス（ブタベースの創傷治癒マトリックスを含む）、培養による表皮自家移植片、培養による表皮同種移植片、組織改変皮膚、自己線維芽細胞および自己角化細胞を接種したコラーゲンおよびグリコサミノグリカンによる皮膚マトリックス、Ａｌｌｏｄｅｒｍ（無傷の基底膜複合体を伴う、非生存同種異系無細胞皮膚マトリックス）、生存皮膚同等物（例えば、Ｄｅｒｍａｇｒａｆｔ（分解性骨格上で増殖した生存同種異系皮膚線維芽細胞）、ＴｒａｎｓＣｙｔｅ（同種異系ヒト皮膚線維芽細胞により生成される細胞外マトリックス）、Ａｐｌｉｇｒａｆ（角化細胞、線維芽細胞、およびウシＩ型コラーゲンを含有する生存同種異系の２層型構築物）、およびＯｒＣｅｌ（ウシコラーゲン２層型マトリックスの両面に播種された同種異系の線維芽細胞および角化細胞））、動物由来の包帯材（例えば、Ｏａｓｉｓ社製のブタ小腸の粘膜下無細胞コラーゲンマトリックス；およびＥ−Ｚ  Ｄｅｒｍ社製の無細胞異種コラーゲンマトリックス）、組織ベースの生体改変構造フレームワーク、生体加工による生体装具、また例えば、創傷治癒の促進に有用な、細胞の浸潤および増殖に適する血管グラフトなど、他の植え込み構造物または適用構造物などのマトリックスを含む。さらなる適切な生体マトリックス材料は、抗原性および免疫原性を軽減する化学修飾したコラーゲン組織を含みうる。他の適切な例は、創傷包帯材用のコラーゲンシート、抗原を含まないかまたは抗原を低減した無細胞マトリックス（Ｗｉｌｓｏｎら、Ｔｒａｎｓ  Ａｍ  Ｓｏｃ  Ａｒｔｉｆ  Ｉｎｔｅｒｎ、１９９０年、第３６巻、３４０〜３４３頁）、または異種移植材料に対する抗原反応を軽減するように改変された他の生体マトリックスを含む。創傷治癒を促進するのに有用な他のマトリックスは、例えば、不溶性のコラーゲンおよびエラスチンを含む加工済みのウシ心膜タンパク質（Ｃｏｕｒｔｍａｎら、Ｊ  Ｂｉｏｍｅｄ  Ｍａｔｅｒ  Ｒｅｓ、１９９４年、第２８巻、６５５〜６６６頁）、および宿主細胞の移動が組織再生を加速させるための天然の微小環境をもたらすのに有用でありうる他の無細胞組織（Ｍａｌｏｎｅら、Ｊ  Ｖａｓｃ  Ｓｕｒｇ、１９８４年、第１巻、１８１〜９１頁）を含みうる。一部の実施形態において、マトリックス材料には、このような薬剤の部位特異的な放出のための１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチドおよび／あるいは１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤を補充することができる。
【００６５】
創傷および創傷の分類
慢性創傷、治癒が緩徐な創傷、および治癒の不完全な創傷は、結果として感染症をもたらすことが多く、切断術または死亡をもたらしうる。本出願で記載または言及される化合物を含めた特定の化合物の使用により、細胞連絡を遮断することも、阻害することも、変化させることもでき、これにより、慢性創傷、治癒が緩徐な創傷、および治癒が不完全な創傷における閉鎖および治癒を促進することができる。
【００６６】
本明細書で用いられる「創傷」という用語は、例えば、急性創傷、治癒が遅延しているか緩徐であるかまたは困難な創傷、および慢性創傷を含めた、任意の組織に対する傷害を含む。創傷の例は、開放創傷および閉鎖創傷の両方を意味する。創傷は、例えば、熱傷、切開、切除、裂傷、表皮剥離、穿通創における刺し傷、手術による創傷、挫傷、血腫、圧挫傷害、および潰瘍を含む。また、予測される速度で治癒しない創傷も含まれる。
【００６７】
「所定の／ある予測される速度で治癒しない創傷」とは、予測されるかまたは典型的な時間枠内で治癒しない、任意の組織に対する傷害を意味し、これには、治癒が遅延しているか、緩徐であるか、または困難な創傷（治癒が遅延しているかまたは不完全な創傷を含めた）、および慢性創傷が含まれる。予測される速度で治癒しない創傷の例には、糖尿病性潰瘍、糖尿病性足部潰瘍、血管性潰瘍、動脈潰瘍、静脈潰瘍、静脈鬱血性潰瘍、褥瘡、褥瘡性潰瘍、感染性潰瘍、外傷誘導性潰瘍、熱傷潰瘍、壊疽性膿皮症と関連する潰瘍形成、および混合潰瘍が含まれる。
【００６８】
本出願で用いられる、治癒が遅延しているかまたは困難な創傷には、例えば、１）炎症期の遷延、２）細胞外マトリックスの形成遅延、および３）上皮形成の停滞または上皮形成速度の低下のうちの１または複数を少なくとも部分的に特徴とする創傷が含まれうる。
【００６９】
当技術分野において、「慢性創傷」という用語は一般に、３カ月以内に治癒しなかった創傷を指すが、１または２カ月以内に治癒しなかった創傷でもありうる。慢性皮膚創傷には、例えば、褥瘡、糖尿病性潰瘍、静脈潰瘍、動脈潰瘍、炎症性潰瘍、および混合潰瘍が含まれる。慢性創傷は、完全動脈遮断または部分動脈遮断から生じる潰瘍形成がそこに含まれうる動脈潰瘍でありうる。慢性創傷は、静脈弁の機能不全および関連する血管疾患から生じる潰瘍形成がそこに含まれうる静脈鬱血性潰瘍でありうる。慢性創傷は、外傷誘導性潰瘍でありうる。
【００７０】
本明細書で用いられる慢性創傷はまた、例えば、１）創傷炎症の慢性自己永続状態、２）創傷ＥＣＭの欠損および欠陥、３）（老化）創傷細胞（例えば、線維芽細胞）の応答不十分、ＥＣＭ生成の制約、ならびに／または４）必要なＥＣＭの組織化の欠如および移動のための足場の欠如に部分的に起因する再上皮形成不全を少なくとも部分的に特徴とする創傷も含みうる。
【００７１】
慢性創傷はまた例えば、１）炎症およびタンパク質分解活性の持続による、例えば、糖尿病性潰瘍、褥瘡（褥瘡性潰瘍）、静脈性潰瘍、および動脈性潰瘍を含む潰瘍性病変の惹起、２）瘢痕をもたらす創傷における持続的な線維症、３）罹患領域におけるマトリックスの進行性沈着、４）修復時間の長期化、５）創傷収縮の低減、６）再上皮形成の遅延、ならびに７）肉芽組織の肥厚も特徴とする。
【００７２】
例示的な慢性創傷は、「褥瘡」を含みうる。例示的な褥瘡は、例えば、病期１を含む、ＡＨＣＰＲ（米国保健福祉省、健康管理政策研究局）ガイドラインに基づく創傷分類の全４病期を含みうる。病期１の褥瘡は、身体上で隣接するかまたは反対側の領域と比較したその指標が、以下：皮膚温度（温熱または低温）、組織の硬さ（しまった感じかまたはゆるい感じ）、および／または感覚（疼痛、刺激）のうちの１つまたは複数における変化を含みうる、圧力と関連する無傷皮膚の観察可能な変化である。潰瘍は、わずかに色素沈着した皮膚における、明確な持続性の発赤領域として現れる一方、皮膚の色調がより暗色の場合、潰瘍は、持続性の赤色、青色、または紫色を伴って現れうる。病期１の潰瘍は、無傷皮膚の消退しない発赤、および皮膚潰瘍形成の前兆となる病変を含みうる。皮膚が暗色化している個体においては、皮膚の変色、温熱、浮腫、硬結、硬化もまた、病期１の潰瘍形成の指標でありうる。病期２：病期２の潰瘍形成は、表皮、真皮、またはこれらの両方に及ぶ部分層皮膚喪失を特徴としうる。潰瘍は表面的であり、臨床的には表皮剥離、水膨れ、または表層的な陥没として現れる。病期３：病期３の潰瘍形成は、基層の筋膜を貫通しないがこれへと拡張しうる、皮下組織に対する損傷またはこの壊死を伴う全層皮膚喪失を特徴としうる。潰瘍は、臨床的には、隣接組織を蝕む場合であれ、そうでない場合であれ、深い陥没として現れる。病期４：病期４の潰瘍形成は、筋肉、骨、または支持構造（例えば、腱、関節被膜）に対する広範な破壊、組織壊死、または損傷を伴う全層皮膚喪失を特徴としうる。
【００７３】
例示的な慢性創傷は、「褥瘡性潰瘍」を含みうる。例示的な褥瘡性潰瘍は、虚血をもたらす骨の突出部上において、圧力が長期間にわたり軽減されないことの結果として生じうる。創傷は、麻痺患者、意識喪失患者、または重度の衰弱患者など、自ら体位を変えて体重の負荷を除去することができない患者において生じる傾向がある。米国保健福祉省により定義される通り、主要な防止措置は、危険性の高い患者の同定；頻繁な評価；および定期的な体位変換、適切な圧力除去横臥、防湿バリア、および十分な栄養状態などの予防措置を含む。治療選択肢は、例えば、圧力の除去、手術による創面切除および酵素的創面切除、湿潤創傷の治療、および細菌負荷の抑制を含みうる。一部の実施形態では、虚血をもたらす骨の突出部上において、圧力が長期間にわたり軽減されないことの結果として生じる褥瘡性潰瘍または同潰瘍形成を特徴とする慢性創傷を治療する方法が提供される。
【００７４】
例示的な慢性創傷は、「動脈性潰瘍」を含みうる。動脈性潰瘍は、組織の壊死および／または潰瘍形成をもたらしうる完全動脈遮断または部分動脈遮断を特徴とする潰瘍を含みうる。動脈性潰瘍の徴候は、例えば、下肢の無脈；有痛の潰瘍形成；極めて限局性であることが通常な、小型の点状潰瘍；低温皮膚または寒冷皮膚；毛細血管復帰時間の遅延（つま先の端部を軽く押して放し、約３秒間以内につま先に正常な色彩が戻るものとする）；皮膚の萎縮外見（例えば、光沢、薄化、乾燥）；ならびに指および足の体毛喪失を含みうる。
【００７５】
例示的な慢性創傷は、「静脈性潰瘍」を含みうる。例示的な静脈性潰瘍は、下肢が罹患する最も一般的な種類の潰瘍を含む場合があり、静脈弁の機能不全を特徴としうる。正常な静脈は、血液の逆流を防止する弁を有する。これらの弁が不全化すると、静脈血の逆流により、静脈鬱血が引き起こされる。赤血球からヘモグロビンが逸失して血管外腔へと漏出し、これにより、一般に言及される褐色の変色が引き起こされる。静脈性潰瘍を取り巻く皮膚の経皮酸素圧が低下することが示されており、これにより、領域の正常な血管形成を妨げる力が存在することが示唆される。リンパ液のドレナージおよび流動もまた、これらの潰瘍において役割を果たす。静脈性潰瘍は、内果近傍に現れる場合があり、通常、下肢の浮腫形成および硬結との組合せで生じ、浅く、それほど有痛でない場合があり、罹患部位からの滲出物の分泌を伴って現れる場合がある。
【００７６】
例示的な慢性創傷は、「静脈鬱血性潰瘍」を含みうる。例示的な静脈鬱血性潰瘍は、局所的低酸素症を結果としてもたらす下肢の慢性受動性静脈鬱血を特徴としうる。これらの創傷の１つの可能な発症機構は、厚い血管周囲のフィブリンカフを超える組織内への酸素拡散が妨害されることを含む。別の機構は、血管周囲組織内への高分子の漏出により、皮膚の完全性を維持するのに必要とされる成長因子が捕捉されることである。加えて、静脈鬱血により高分子である白血球の流動が遅くなり、白血球が毛細血管を閉塞させ、活性化し、血管内皮を損傷して潰瘍形成に対する素因を与える。
【００７７】
例示的な慢性創傷は、「糖尿病性足部潰瘍」を含みうる。例示的な糖尿病性足部潰瘍を有する糖尿病患者は、神経学的合併症および血管合併症の両方に起因する足部潰瘍形成に罹患しやすい傾向がある。末梢の神経障害は、足部および／または脚部における感覚の変化または感覚の完全な喪失を引き起こしうる。神経障害が進行した糖尿病患者は、とがったもの／まるいものを区別するすべての能力を失う。神経障害が進行した患者は、持続的な圧迫を感知するこの能力を失い、結果として、例えば、足底部の潰瘍形成をもたらす組織の虚血および壊死が生じうる。加えて、足部骨における微小骨折が感知および治療されずにおかれると、結果として、変形、慢性腫脹、およびさらなる骨の突出が生じうる。微小血管疾患は、これもまた潰瘍形成ももたらしうる、糖尿病の著明な合併症の１つである。
【００７８】
例示的な慢性創傷は、「外傷性潰瘍」を含みうる。例示的な外傷性潰瘍の形成は、身体に対する外傷性傷害の結果として生じうる。これらの傷害は、例えば、動脈系、静脈系、またはリンパ系に対する損傷；骨格の骨構造に対する変化；組織層（表皮、真皮、皮下軟組織、筋肉、または骨）の喪失；身体部分または臓器に対する損傷および身体部分または臓器の喪失を含む。
【００７９】
例示的な慢性創傷は、例えば、第１度熱傷（すなわち、皮膚表面の発赤領域）；第２度熱傷（水膨れ液を除去した後で自然治癒しうる水膨れの傷害部位）；第３度熱傷（皮膚全層に及ぶ熱傷で、通常、創傷治癒には手術による介入を要する）；熱湯熱傷（熱湯、熱湯熱傷を引き起こすグリースまたはラジエータ液により生じうる）；火炎熱傷（火炎により生じる場合があり、通常、深部熱傷である）；化学熱傷（酸およびアルカリにより生じる場合があり、通常、深部熱傷である）；電気熱傷（家庭周辺の低電圧または業務地における高電圧）；爆発閃光熱傷（通常は表面的な傷害）；および接触熱傷（通常、深部熱傷であり、マフラーテールパイプ、高温のアイロン、およびストーブにより生じうる）を含む熱傷の結果として生じる潰瘍形成を含む「熱傷潰瘍」を含みうる。
【００８０】
本出願で用いられる、治癒が遅延しているかまたは困難な創傷には、例えば、１）炎症期の遷延、２）細胞外マトリックス（ＥＣＭ）の形成遅延、および３）上皮形成速度の低下を少なくとも部分的に特徴とする創傷が含まれうる。
【００８１】
本出願で用いられる「線維性」疾患、障害、または状態には、本明細書で言及される場合が含まれ、線維原性に関連する生物学または病理学が明らかである急性症状および慢性症状、臨床症状または無症状がさらに含まれる。線維性疾患、線維性障害、または線維性状態には、細胞外マトリックス内における線維性物質の過剰生成、またはマトリックス関連成分の異常で、非機能的で、かつ／または過剰な蓄積による正常組織エレメントの置換を含めた、線維状物質の過剰生成を全体的または部分的に特徴とする疾患、障害、または状態が含まれる。線維性疾患、線維性障害、または線維性状態には、例えば、線維症を特徴とする、線維原性に関連する生物学または病理学が含まれる。
【００８２】
例示的な線維性疾患、線維性障害、および線維性状態には、例えば、強皮症（限局性強皮症、汎発性モルフェア、または線状強皮症を含めた）、腎線維症（糸球体硬化症、腎尿細管間質線維症、進行性腎疾患、または糖尿病性腎症を含めた）、心線維症（例えば、心筋線維症）、肺線維症（例えば、糸球体硬化症肺線維症、特発性肺線維症、珪肺症、石綿肺症、間質性肺疾患、間質線維性肺疾患、および化学療法／放射線照射により誘導される肺線維症）、口腔線維症、心内膜心線維症、三角筋線維症、膵炎、炎症性大腸炎、クローン病、結節性筋膜炎、好酸球性筋膜炎、多様な程度で正常な筋肉組織が線維状組織により置換されることを特徴とする一般的な線維症候群、後腹膜線維症、肝線維症、肝硬変、慢性腎不全；骨髄線維症（ｍｙｅｌｏｆｉｂｒｏｓｉｓ）（骨髄の線維症（ｂｏｎｅ  ｍａｒｒｏｗ  ｆｉｂｒｏｓｉｓ））、薬剤誘導性エルゴチン中毒、リー−フラウメニ症候群における神経膠芽腫、散発性神経膠芽腫、骨髄性白血病、急性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群、骨髄増殖性症候群、婦人科癌、カポジ肉腫、ハンセン病、コラーゲン蓄積大腸炎、および急性線維症を含む。
【００８３】
線維性疾患、線維性障害、および線維性状態にはまた、拘縮が含まれうる。術後拘縮を含めた拘縮とは、緊張性痙攣もしくは線維症によるか、または正常な組織のコンプライアンス、運動、もしくは平衡（例えば、筋肉、腱、靭帯、筋膜、滑膜、関節被膜、他の結合組織、または脂肪）の喪失による、運動範囲の永久的または長期的な低下を指す。一般に、拘縮状態は、急性および慢性両方の炎症成分による線維性反応を伴いうる。その一部は、リリース手順を含めた手術と関連しうる。デュピュイトラン拘縮、ペイロニー病、およびレダーホース病などの遺伝性拘縮もまた含まれる。
【００８４】
線維症は、慢性の場合も急性の場合もある。線維性状態には、組織内における過剰量の細胞外マトリックスの蓄積が含まれ、機能不全また潜在的には臓器不全を引き起こす組織を形成する、過剰量の線維状組織が含まれる。慢性線維症は、主要臓器、最も一般的には、肺、肝臓、腎臓、および／または心臓の線維症を含む。急性線維症（通常、突発的で重度の発症を伴い、短期間にわたり持続する）は、傷害、虚血性疾患（例えば、心臓発作後における心筋の瘢痕形成）、環境汚染物質、アルコール、および他の種類の毒素、急性呼吸逼迫症候群、放射線照射および化学療法による治療を含めた各形態の外傷に対する一般的な反応として生じることが典型的である。外傷により損傷したすべての組織は、特に、損傷が反復される場合、線維性となりうる。
【００８５】
傷害に対する反応は、傷害に後続する、組織化されて一時的に調節されたメディエーターのパターンと、組織内における細胞イベントの連鎖とを伴うことが報告されている。最初の傷害は、凝血カスケードおよび急性の局所性炎症反応を誘発した後で、間葉細胞の動員、増殖、およびマトリックスの合成を誘発することが報告されている。異常なサイトカイン経路を伴うことが多い制御不能のマトリックス蓄積により、線維性状態または線維性障害が生じうる。肺、腎臓、肝臓、心臓、脳、および骨髄などの致命的な臓器における進行性線維症は、疾患および死亡両方の主要な原因である。
癒着
本発明の他の態様内では、患者に抗コネキシンポリヌクレオチドを投与することにより、癒着、手術による癒着、および／または手術による続発性癒着を治療し、これらの発生を低下させるかもしくはこれらの重症度を軽減し、かつ／またはこれらを予防するかもしくは遅延させるための方法が提供される。
【００８６】
癒着形成とは、正常時には分離している体内組織が共に増殖する複合過程である。例えば、主要な婦人科の手術を受ける患者の約６０％〜９０％において、術後癒着の発生が報告されている。組織（例えば、上皮組織、結合組織、筋組織、および神経組織）の乾燥、虚血、熱傷、感染、または異物の存在の結果としての手術外傷は、従来、組織の癒着形成に対する刺激であると認識されてきた。これらの癒着は、手術療法が失敗する主要な原因であり、腸閉塞および不妊の主要な原因である。他の癒着による治療合併症には、慢性骨盤疼痛、尿道閉塞、および排尿機能障害が含まれる。
【００８７】
一般に、癒着形成とは、因子が放出され、血管透過性が上昇し、フィブリノーゲンの流入およびフィブリンの沈着が結果としてもたらされる炎症反応である。この沈着により、隣接組織を架橋するマトリックスが形成される。線維芽細胞が蓄積され、マトリックスに付着し、コラーゲンを沈着させ、血管形成を誘導する。このイベントのカスケードを手術後４〜５日以内に予防することができれば、癒着形成を阻害することができる。
【００８８】
既存の癒着を是正するための是正的な手術手順の結果として、手術による続発性癒着もまた形成されうる。手順は、リリース手順または分離手順でありうる。
【００８９】
その治療的潜在能力について特定の治療組成物または治療レジメンを評価するために、多種多様な動物モデルを用いることができる。略述すると、通常２つの隣接する表面に及ぶ重度の損傷を受けた結果として、動物では腹膜癒着の発生が観察されている。傷害は、虚血により、または異物導入の結果として、機械的でありうる。機械的傷害には、腸の圧挫（Ｃｈｏａｔｅら、Ａｒｃｈ．  Ｓｕｒｇ．、第８８巻、２４９〜２５４頁、１９６４年）および腸壁外層の剥離または脱落（Ｇｕｓｔａｖｓｓｏｎら、Ａｃｔａ  Ｃｈｉｒ．  Ｓｃａｎｄ、第１０９巻、３２７〜３３３頁、１９５５年）が含まれる。腸の係蹄へと至る主要な血管が分断されると、虚血が誘導される（Ｊａｍｅｓら、Ｊ．  Ｐａｔｈ．  Ｂａｃｔ．、第９０巻、２７９〜２８７頁、１９６５年）。領域内に導入されうる異物には、滑石（Ｇｒｅｅｎら、Ｐｒｏｃ．  Ｓｏｃ  Ｅｘｐ．  Ｂｉｏｌ．  Ｍｅｄ．、第１３３巻、５４４〜５５０頁、１９７０年）、スポンジガーゼ（ＬｅｈｍａｎおよびＢｏｙｓ、Ａｎｎ．  Ｓｕｒｇ、第１１１巻、４２７〜４３５頁、１９４０年）、有毒化学物質（Ｃｈａｎｃｙ、Ａｒｃｈ．  Ｓｕｒｇ．  、第６０巻、１１５１〜１１５３頁、１９５０年）、細菌（Ｍｏｉｎら、Ａｍ．  Ｊ．  Ｍｅｄ  Ｓｃｉ．、第２５０巻、６７５〜６７９頁、１９６５年）、および糞便（Ｊａｃｋｓｏｎ、  Ｓｕｒｇｅｒｙ、第４４巻、５０７〜５１８頁、１９５８年）が含まれる。
【００９０】
現在のところ、癒着形成の予防を評価するための典型的な動物モデルには、ウサギ子宮の掻爬を伴うウサギ子宮角モデル（Ｌｉｎｓｋｙら、Ｊ．  Ｒｅｐｒｏｄ．  Ｍｅｄ．  、第３２巻、第１号、１７〜２０頁、１９８７年）、子宮の掻爬および血管切除を伴うウサギ子宮角血管切除改変モデル（Ｗｉｓｅｍａｎら、Ｊ．  Ｉｎｖｅｓｔ  Ｓｕｒｇ．、第７巻、５２７〜５３２頁、１９９４年）、および壁側腹膜片の切除に加えて盲腸の掻爬を伴うウサギ盲腸側壁モデル（ＷｉｓｅｍａｎおよびＪｏｈｎｓ、Ｆｅｒｔｉｌ  ＳｔｅｒｉＬ  、付録、２５Ｓ頁、１９９３年）が含まれる。本出願では、これらおよび他の報告された評価モデルが記載される。
【００９１】
抗コネキシン剤
本明細書に記載の本発明の抗コネキシン剤は、細胞内への、また細胞からの分子の輸送を調節するかまたはこれに影響を及ぼす（例えば、遮断するかまたは阻害するかまたは下方調節する）ことができる。したがって、本明細書に記載の一部の抗コネキシン剤は、細胞情報伝達（例えば、細胞間）を調節する。一部の抗コネキシン剤は、ギャップジャンクション調節剤である。一部の抗コネキシン剤は、細胞の細胞質と、ペリプラズム腔または細胞外腔との間における分子の移送を調節するかまたはこれに影響を及ぼす。このような抗コネキシン剤は一般に、コネキシンおよび／またはコネキシンヘミチャネル（コネクソン）またはギャップジャンクション自身を標的とする。コネキシンを含むヘミチャネルおよび結果として生じるギャップジャンクションは、開口ヘミチャネルの場合における、細胞質と細胞外腔または細胞外組織との間における低分子の放出または交換、また開口ギャップジャンクションの場合における、隣接する細胞の細胞質間における低分子の放出または交換に独立して関与する。したがって、本明細書で提供される抗コネキシン剤は、細胞間における結合および情報伝達を直接的または間接的に低下させる場合もあり、細胞と細胞外腔または細胞外組織との間における情報伝達（または分子の伝達）を低下させるかまたは遮断する場合もあり、細胞から細胞外腔もしくは細胞外組織への（または細胞外腔もしくは細胞外組織から細胞内への）または隣接する細胞間における分子輸送の調節は、本発明の抗コネキシン剤および本発明の実施形態の範囲内にある。コネキシンは、コネキシン４３であることが好ましい。
【００９２】
本発明の実施形態では、ギャップジャンクションまたはコネキシンヘミチャネルを介する分子の通過（例えば、輸送）に対する望ましい阻害を誘発することが可能な任意の抗コネキシン剤を用いることができる。ギャップジャンクションまたはコネキシンヘミチャネルを介する分子の通過を調節する任意の抗コネキシン剤はまた、特定の実施形態においても提供される（例えば、ある細胞の細胞質から細胞外腔または隣接する細胞の細胞質への分子の通過を調節するか、遮断するか、または低下させる抗コネキシン剤）。このような抗コネキシン剤は、ギャップジャンクションの結合解除（ギャップジャンクションを介する分子輸送の遮断）を伴う場合であれ伴わない場合であれ、ギャップジャンクションまたはコネキシンヘミチャネルを介する分子の通過を調節しうる。このような化合物は、例えば、タンパク質およびポリペプチド、ポリヌクレオチド、および他の有機化合物を含み、これらは、例えば、部分的または全体的にギャップジャンクションまたはヘミチャネルの機能または発現を遮断する場合もあり、全体的または部分的にコネキシンの生成を下方調節する場合もある。一部のギャップジャンクション阻害剤は、Ｅｖａｎｓ，  Ｗ．Ｈ．およびＢｏｉｔａｎｏ，  Ｓ．、Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  Ｔｒａｎｓ．、第２９巻、６０６〜６１２頁（２００１年）において列挙されている。他の化合物は、全体的または部分的にギャップジャンクションおよび／またはヘミチャネルを閉鎖するコネキシンリン酸化化合物、ならびにコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドを含む。コネキシンは、コネキシン４３であることが好ましい。
【００９３】
一部の抗コネキシン剤は、コネキシン発現の下方調節（例えば、ｍＲＮＡの転写または翻訳に対する下方調節による）をもたらすか、またはこれ以外の形で、コネキシンタンパク質、コネキシンヘミチャネル、もしくはギャップジャンクションの活性を低下させるかもしくは阻害する。下方調節の場合、これは、コネキシン発現が下方調節される部位において、ギャップジャンクションによる直接的な細胞間情報伝達、またはヘミチャネルによる細胞の細胞質の細胞外腔への曝露を低下させる効果を有する。抗コネキシン４３剤が好ましい。
【００９４】
抗コネキシン剤の例は、コネキシンｍＲＮＡおよび／もしくはコネキシンタンパク質の発現もしくは機能を低下させるかもしくは阻害するか、またはコネキシン、コネキシンヘミチャネル、もしくはギャップジャンクションの活性、発現、もしくは形成を低下させる薬剤を含む。抗コネキシン剤は、アンチセンスポリヌクレオチドおよび他のポリヌクレオチド（ｓｉＲＮＡまたはリボザイムの機能性を有するポリヌクレオチドなどの）などの抗コネキシポリヌクレオチドのほか、抗体およびその結合フラグメント、ならびにヘミチャネルまたはギャップジャンクションの活性または機能を調節するペプチド模倣剤およびペプチド類似体を含むペプチドおよびポリペプチドを含む。抗コネキシン４３剤が好ましい。
【００９５】
抗コネキシンポリヌクレオチド
抗コネキシンポリヌクレオチドは、コネキシンアンチセンスポリヌクレオチドのほか、それらによるコネキシン発現の下方調節を可能とする機能性を有するポリヌクレオチドも含む。他の適切な抗コネキシンポリヌクレオチドは、ＲＮＡｉポリヌクレオチドおよびｓｉＲＮＡポリヌクレオチドを含む。抗コネキシン４３ポリヌクレオチドが好ましい。
【００９６】
ＲＮＡｉ、ｓｉＲＮＡ、およびリボザイムポリヌクレオチドのほか、骨格が改変および混合されたポリヌクレオチドなどの、アンチセンスポリヌクレオチドおよび他の抗コネキシンポリヌクレオチドの合成は、当業者に公知である。例えば、Ｓｔｅｉｎ  Ｃ．Ａ．およびＫｒｉｅｇ  Ａ．Ｍ．（編）、「Ａｐｐｌｉｅｄ  Ａｎｔｉｓｅｎｓｅ  Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」、１９９８年、（Ｗｉｌｅｙ−Ｌｉｓｓ）を参照されたい。抗体および結合フラグメントのほか、ペプチド模倣剤およびペプチド類似体を含むペプチドおよびポリペプチドを合成する方法は、当業者に公知である。例えば、Ｌｉｈｕ  Ｙａｎｇら、Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  Ｕ．Ｓ．Ａ．、１；第９５巻、第１８号、１０８３６〜１０８４１頁（１９９８年９月１日）；  ＨａｒｌｏｗおよびＬａｎｅ（１９８８年）、「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：  Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕｅｌ」、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ；  ＨａｒｌｏｗおよびＬａｎｅ（１９９９年）、「Ｕｓｉｎｇ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：  Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕｅｌ」、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋを参照されたい。
【００９７】
一態様によれば、コネキシン発現の下方調節は一般に、アンチセンスポリヌクレオチド（ＤＮＡポリヌクレオチドまたはＲＮＡポリヌクレオチドなど）を用いるアンチセンス法に基づき、またより具体的に、アンチセンスオリゴデオキシヌクレオチド（ＯＤＮ）の使用に基づきうる。これらのポリヌクレオチド（例えば、ＯＤＮ）は、（１または複数の）コネキシンタンパク質を標的としてこれらを下方調節する。ポリヌクレオチドは、一本鎖であることが典型的であるが、二本鎖の場合もある。
【００９８】
アンチセンスポリヌクレオチドは、コネキシンの転写および／または翻訳を阻害しうる。ポリヌクレオチドは、コネキシン遺伝子またはコネキシンｍＲＮＡからの転写および／または翻訳の特異的な阻害剤であり、他の遺伝子またはｍＲＮＡからの転写および／または翻訳を阻害しないことが好ましい。生成物は、（ｉ）コード配列に対する５’側、および／または（ｉｉ）コード配列に対する、および／または（ｉｉｉ）コード配列に対する３’側にあるコネキシン遺伝子またはコネキシンｍＲＮＡに結合しうる。
【００９９】
アンチセンスポリヌクレオチドは一般に、コネキシンｍＲＮＡ、好ましくはコネキシン４３  ｍＲＮＡに対してアンチセンスである。このようなポリヌクレオチドはコネキシンｍＲＮＡにハイブリダイズすることが可能であり、したがって、転写、ｍＲＮＡのプロセッシング、核からのｍＲＮＡの輸送、翻訳、またはｍＲＮＡの分解を含む、コネキシンｍＲＮＡ代謝の１つまたは複数の側面に干渉することにより、コネキシン発現を阻害しうる。アンチセンスポリヌクレオチドは、コネキシンｍＲＮＡにハイブリダイズして、ｍＲＮＡ翻訳の直接的な阻害および／またはｍＲＮＡの不安定化を引き起こしうる二重鎖を形成することが典型的である。このような二重鎖は、ヌクレアーゼによる分解に対して感受性でありうる。
【０１００】
アンチセンスポリヌクレオチドは、コネキシンｍＲＮＡの全部または一部にハイブリダイズしうる。アンチセンスポリヌクレオチドは、コネキシンｍＲＮＡのリボソーム結合領域またはコード領域にハイブリダイズすることが典型的である。ポリヌクレオチドは、コネキシンｍＲＮＡの全部または一部の領域に対して相補的でありうる。例えば、ポリヌクレオチドは、コネキシンｍＲＮＡの全部または一部の完全な相補体でありうる。しかし、絶対的な相補性は必要とされず、生理学的条件下において約２０℃、３０℃、または４０℃を超える融解温度を有する二重鎖を形成するのに十分な相補性を有するポリヌクレオチドが、本発明における使用に特に適する。
【０１０１】
したがって、ポリヌクレオチドは、ｍＲＮＡに対して相補的な配列の相同体であることが典型的である。ポリヌクレオチドは、約５０℃〜約６０℃における０．０３Ｍ塩化ナトリウムおよび０．０３Ｍクエン酸ナトリウムなどの中程度〜高度に厳密な条件下においてコネキシンｍＲＮＡにハイブリダイズするポリヌクレオチドでありうる。
【０１０２】
一部の態様について述べると、適切なポリヌクレオチドは、例えば、約６〜４０ヌクレオチドの長さであることが典型的である。ヌクレオチドは、好ましくは約１２〜約３５ヌクレオチドの長さでもあり、代替的には、約１２〜約２０ヌクレオチドの長さでもあり、より好ましくは、約１８〜約３２ヌクレオチドの長さでもありうる。代替的な態様によれば、ポリヌクレオチドは、少なくとも約４０ヌクレオチド、例えば、少なくとも約６０ヌクレオチドまたは少なくとも約８０ヌクレオチドの長さでありえ、最長約１００、約２００、約３００、約４００、約５００、約１０００、約２０００、または約３０００ヌクレオチド以上の長さでありうる。
【０１０３】
ポリヌクレオチドにより標的とされる１または複数のコネキシンタンパク質は、下方調節が行われる部位に依存する。これは、コネキシンサブユニットの組成に関して、全身の異なる部位において（１または複数の）ギャップジャンクションの構成が一様でないことを反映する。コネキシンは、一態様における、ヒトもしくは動物の天然に存在するコネキシンであるか、またはコネキシンの発現または活性を低下させる予定の組織内の天然に存在するコネキシンである。コネキシン遺伝子（コード配列を含む）は一般に、表８に示すコネキシン４３コード配列との相同性など、本明細書で言及される１または複数の特異的なコネキシンのコード配列との相同性を有する。コネキシンは、αコネキシンまたはβコネキシンであることが典型的である。コネキシンはαコネキシンであり、治療される組織において発現することが好ましい。
【０１０４】
しかし、組織内における分布に関して、一部のコネキシンタンパク質は、他のコネキシンタンパク質よりも遍在性である。最も広範に存在するコネキシンタンパク質の１つが、コネキシン４３である。コネキシン４３を標的とするポリヌクレオチドが、本発明における使用に特に適する。他の態様では、他のコネキシンが標的とされる。
【０１０５】
抗コネキシンポリヌクレオチドは、コネキシンアンチセンスポリヌクレオチドのほか、それらによるコネキシン発現の下方調節を可能とする機能性を有するポリヌクレオチドも含む。他の適切な抗コネキシンポリヌクレオチドは、ＲＮＡｉポリヌクレオチドおよびｓｉＲＮＡポリヌクレオチドを含む。
【０１０６】
好ましい一態様において、アンチセンスポリヌクレオチドは、１種のコネキシンタンパク質のｍＲＮＡだけを標的とする。このコネキシンタンパク質は、コネキシン４３であることが最も好ましい。別の態様において、コネキシンタンパク質は、コネキシン２６、３０、３１．１、３２、３６、３７、４０、または４５である。他の態様において、コネキシンタンパク質は、コネキシン３０．３、３１、４０．１、または４６．６である。
【０１０７】
別個のコネキシンタンパク質を標的とするポリヌクレオチドを組み合わせて用いることもまた意図される（例えば、１種、２種、３種、４種以上の異なるコネキシンを標的とすることができる）。例えば、コネキシン４３を標的とするポリヌクレオチドと、コネキシンファミリーの１つまたは複数の他のメンバー（コネキシン２６、３０、３０．３、３１．１、３２、３６、３７、４０、４０．１、４５、および４６．６など）とを標的とするポリヌクレオチドを、組み合わせて用いることができる。
【０１０８】
代替的に、アンチセンスポリヌクレオチドは、複数種のコネキシンタンパク質に対するポリヌクレオチドを含みうる組成物の一部でもありうる。ポリヌクレオチドが対象とするコネキシンタンパク質の１つは、コネキシン４３であることが好ましい。オリゴデオキシヌクレオチドが対象とする他のコネキシンタンパク質は、例えば、コネキシン２６、３０、３０．３、３１．１、３２、３６、３７、４０、４０．１、４５、および４６．６を含みうる。各種のコネキシンを対象とするのに適する例示的なポリヌクレオチド（およびＯＤＮ）を、表１に示す。
【０１０９】
個々のアンチセンスポリヌクレオチドは、特定のコネキシンに特異的な場合もあり、１種、２種、３種以上の異なるコネキシンを標的とする場合もある。特異的なポリヌクレオチドが一般に、コネキシン間において保存されないコネキシン遺伝子またはコネキシンｍＲＮＡ内の配列を標的とする一方、非特異的なポリヌクレオチドは、各種コネキシンの保存的配列を標的とする。
【０１１０】
本発明で用いられるポリヌクレオチドは、非改変のホスホジエステルオリゴマーでありうるのが好都合である。このようなオリゴデオキシヌクレオチドは、長さが変わりうる。３０マーのポリヌクレオチドが特に適することが分かっている。
【０１１１】
本発明の多くの態様は、オリゴデオキシヌクレオチドに関して説明される。しかし、これらの態様では、他の適切なポリヌクレオチド（ＲＮＡポリヌクレオチドなど）も用いうることが理解される。
【０１１２】
アンチセンスポリヌクレオチドは、化学修飾することができる。これにより、ヌクレアーゼに対するこれらの耐性を増強することができ、これらが細胞内に入る能力を増強することができる。例えば、ホスホロチオエートオリゴヌクレオチドを用いることができる。他のデオキシヌクレオチド類似体は、メチルホスホネート、ホスホルアミデート、ホスホロジチオエート、Ｎ３’Ｐ５’−ホスホルアミデート、ならびにオリゴリボヌクレオチドホスホロチオエートおよびそれらの２’−Ｏ−アルキル類似体、ならびに２’−Ｏ−メチルリボヌクレオチドメチルホスホネートを含む。代替的に、混合骨格オリゴヌクレオチド（「ＭＢＯ」）も用いることができる。ＭＢＯは、ホスホチオエートオリゴデオキシヌクレオチドのセグメントと、改変されたオリゴデオキシヌクレオチドまたはオリゴリボヌクレオチドの適切に配置されたセグメントとを含有する。ＭＢＯは、ホスホロチオエート結合のセグメントと、非イオン性で、ヌクレアーゼまたは２’−Ｏ−アルキルオリゴリボヌクレオチドに対して極めて耐性なメチルホスホネートなどの、他の改変オリゴヌクレオチドの他のセグメントとを有する。改変骨格オリゴヌクレオチドおよび混合骨格オリゴヌクレオチドを調製する方法は、当技術分野において公知である。
【０１１３】
本発明で用いられるアンチセンスポリヌクレオチドの正確な配列は、標的のコネキシンタンパク質に依存する。一実施形態において、適切なコネキシンアンチセンスポリヌクレオチドは、表１に記載される以下の配列から選択されるオリゴデオキシヌクレオチドなどのポリヌクレオチドを含みうる。
【０１１４】
【表１−１】
2015096078.tif 000002
【０１１５】
【表１−２】
2015096078.tif 000003
本明細書に記載の、ポリヌクレオチドの組合せ組成物の調製に適するポリヌクレオチドは、例えば、上記の表１に記載したコネキシンＣｘ４３に対するポリヌクレオチドと、コネキシン２６、３０、３１．１、３２、および３７に対するポリヌクレオチドとを含む。
【０１１６】
本発明において用いられるアンチセンスポリヌクレオチドの正確な配列は、標的のコネキシンタンパク質に依存するが、コネキシン４３の場合、以下の配列：
ＧＴＡ  ＡＴＴ  ＧＣＧ  ＧＣＡ  ＡＧＡ  ＡＧＡ  ＡＴＴ  ＧＴＴ  ＴＣＴ  ＧＴＣ（配列番号１）；
ＧＴＡ  ＡＴＴ  ＧＣＧ  ＧＣＡ  ＧＧＡ  ＧＧＡ  ＡＴＴ  ＧＴＴ  ＴＣＴ  ＧＴＣ（配列番号２）；および
ＧＧＣ  ＡＡＧ  ＡＧＡ  ＣＡＣ  ＣＡＡ  ＡＧＡ  ＣＡＣ  ＴＡＣ  ＣＡＧ  ＣＡＴ（配列番号３）
を有するアンチセンスポリヌクレオチドが特に適することが分かっている。
【０１１７】
例えば、コネキシン２６、３１．１、および３２に適するアンチセンスポリヌクレオチドは、以下の配列：
５’  ＴＣＣ  ＴＧＡ  ＧＣＡ  ＡＴＡ  ＣＣＴ  ＡＡＣ  ＧＡＡ  ＣＡＡ  ＡＴＡ（コネキシン２６）（配列番号４）；
５’  ＣＧＴ  ＣＣＧ  ＡＧＣ  ＣＣＡ  ＧＡＡ  ＡＧＡ  ＴＧＡ  ＧＧＴ  Ｃ（コネキシン３１．１）（配列番号９）；および
５’  ＴＴＴ  ＣＴＴ  ＴＴＣ  ＴＡＴ  ＧＴＧ  ＣＴＧ  ＴＴＧ  ＧＴＧ  Ａ（コネキシン３２）（配列番号１２）
を有する。
【０１１８】
本発明の方法により有用な他のコネキシンアンチセンスポリヌクレオチド配列は、
５’  ＣＡＴ  ＣＴＣ  ＣＴＴ  ＧＧＴ  ＧＣＴ  ＣＡＡ  ＣＣ  ３’（コネキシン３７）（配列番号５）；
５’  ＣＴＧ  ＡＡＧ  ＴＣＧ  ＡＣＴ  ＴＧＧ  ＣＴＴ  ＧＧ  ３’（コネキシン３７）（配列番号６）；
５’  ＣＴＣ  ＡＧＡ  ＴＡＧ  ＴＧＧ  ＣＣＡ  ＧＡＡ  ＴＧＣ  ３’（コネキシン３０）（配列番号７）；
５’  ＴＴＧ  ＴＣＣ  ＡＧＧ  ＴＧＡ  ＣＴＣ  ＣＡＡ  ＧＧ  ３’（コネキシン３０）（配列番号８）；
５’  ＡＧＡ  ＧＧＣ  ＧＣＡ  ＣＧＴ  ＧＡＧ  ＡＣＡ  Ｃ  ３’（コネキシン３１．１）（配列番号１０）；および
５’  ＴＧＡ  ＡＧＡ  ＣＡＡ  ＴＧＡ  ＡＧＡ  ＴＧＴ  Ｔ  ３’（コネキシン３１．１）（配列番号１１）
を含む。
【０１１９】
コネキシンタンパク質を対象とする、ＯＤＮを含むポリヌクレオチドは、任意の簡便な従来の手法により、それらのヌクレオチド配列に関して選択することができる。例えば、コンピュータプログラムであるＭａｃＶｅｃｔｏｒおよびＯｌｉｇｏＴｅｃｈ（Ｏｌｉｇｏｓなど、Ｅｕｇｅｎｅ、Ｏｒｅｇｏｎ、ＵＳＡ製）を用いることができる。選択されると、ＤＮＡ合成器を用いてＯＤＮを合成することができる。
【０１２０】
ポリヌクレオチドの相同体
本明細書では、相同性および相同体（例えば、ポリヌクレオチドは、コネキシンｍＲＮＡ中の配列に対する相補体の相同体でありうる）について論じる。このようなポリヌクレオチドは、例えば、（相同配列の）少なくとも約１５、少なくとも約２０、少なくとも約４０、少なくとも約１００以上の連続ヌクレオチドの領域にわたって、対象の配列と少なくとも約７０％の相同性、好ましくは少なくとも約８０％、少なくとも約９０％、少なくとも約９５％、少なくとも約９７％、または少なくとも約９９％の相同性を有することが典型的である。
【０１２１】
相同性は、当技術分野における任意の方法に基づいて計算することができる。例えば、ＵＷＧＣＧパッケージでは、相同性を計算するのに用いうるＢＥＳＴＦＩＴプログラム（例えば、そのデフォルト設定で用いられる）が提供される（Ｄｅｖｅｒｅｕｘら（１９８４年）、Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ、第１２巻、３８７〜３９５頁）。ＰＩＬＥＵＰアルゴリズムおよびＢＬＡＳＴアルゴリズムは、例えば、Ａｌｔｓｃｈｕｌ  Ｓ．  Ｆ．（１９９３年）、Ｊ  Ｍｏｌ  Ｅｖｏｌ、第３６巻、２９０〜３００頁；  Ａｌｔｓｃｈｕｌ，  Ｓ，  Ｆら（１９９０年）、Ｊ  Ｍｏｌ  Ｂｉｏｌ、第２１５巻、４０３〜１０頁において説明される通り、相同性を計算するか、または配列を整列するのに用いることができる（それらのデフォルト設定における場合が典型的である）。
【０１２２】
ＢＬＡＳＴ解析を実施するためのソフトウェアは、米国国立バイオテクノロジー情報センター（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｎｃｂｉ．ｎｌｍ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／）により公に入手可能である。このアルゴリズムは、まず、データベース配列中における同じ長さのワードにより整列する場合、ある正の値の閾値スコアＴにマッチするかまたはこれを満たすクエリー配列中における長さＷの短いワードを同定することによる、高スコアリング配列対（ＨＳＰ）の同定を伴う。Ｔを、近傍ワードスコア閾値（Ａｌｔｓｃｈｕｌら、前出）と称する。これらの初期近傍ワードヒットは、それらを含有するＨＳＰを見出す検索を開始するためのシード（ｓｅｅｄ）として作用する。ワードヒットは、累積のアライメントスコアが増大しうる限りにおいて、各配列に沿って両方向に延長される。各方向におけるワードヒットの延長は、累積アライメントスコアが、達成されたその最大値から量Ｘだけ低下する場合；累積スコアが、１つまたは複数の負のスコアの残基アライメントの累積により、ゼロ以下に低下する場合；またはいずれかの配列の端部に到達する場合に停止される。
【０１２３】
ＢＬＡＳＴアルゴリズムのパラメータＷ、Ｔ、およびＸにより、アラインメントの感度および速度が決定される。ＢＬＡＳＴプログラムでは、ワード長（Ｗ）、ＢＬＯＳＵＭ６２スコアリングマトリックス（ＨｅｎｉｋｏｆｆおよびＨｅｎｉｋｏｆｆ（１９９２年）、Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ、第８９巻、１０９１５〜１０９１９頁を参照されたい）によるアライメント（Ｂ＝５０）、期待値（Ｅ＝１０）、Ｍ＝５、Ｎ＝４、および両方の鎖の比較が、デフォルトとして用いられる。
【０１２４】
ＢＬＡＳＴアルゴリズムでは、２つの配列間における類似性に対する統計学的解析が実施される。例えば、ＫａｒｌｉｎおよびＡｌｔｓｃｈｕｌ（１９９３年）、Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ、第９０巻、５８７３〜５７８７頁を参照されたい。ＢＬＡＳＴアルゴリズムにより提供される類似性の１つの尺度は、２つのヌクレオチド配列またはアミノ酸配列の間におけるマッチが偶然に生じる確率を示す、最小合計確率（Ｐ（Ｎ））である。例えば、第２の配列に対して第１の配列を比較した場合の最小合計確率が約１未満、好ましくは約０．１未満、より好ましくは約０．０１未満、また最も好ましくは約０．００１未満である場合、ある配列は別の配列に対して類似すると考えられる。
【０１２５】
相同配列は、少なくとも約２、５、１０、１５、２０以上（または約２、５、１０、１５、２０以下）の変異（置換、欠失、または挿入でありうる）により対象配列と異なることが典型的である。これらの変異は、相同性の計算との関連で、上述の領域のいずれかにわたって測定することができる。
【０１２６】
相同配列は、バックグラウンドを有意に上回るレベルで、元の配列に選択的にハイブリダイズすることが典型的である。選択的なハイブリダイゼーションは、中程度〜高度に厳密な条件（例えば、約５０℃〜約６０℃における０．０３Ｍ塩化ナトリウムおよび０．０３Ｍクエン酸ナトリウム）を用いて達成することが典型的である。しかし、このようなハイブリダイゼーションは、当技術分野において公知の任意の適切な条件下で実施することができる（Ｓａｍｂｒｏｏｋら（１９８９年）、「Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ：  Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ」を参照されたい）。例えば、高い厳密性が必要とされる場合、適切な条件は６０℃における０．２×ＳＳＣを含む。より低い厳密性が必要とされる場合、適切な条件は６０℃における２×ＳＳＣを含む。
【０１２７】
ペプチドおよびポリペプチドによる抗コネキシン剤／ＰＤＧＦ受容体遮断剤−アンタゴニスト／抗オステオポンチン剤
ペプチド、ペプチド模倣剤、抗体、抗体フラグメントなどを含む結合タンパク質もまた、ギャップジャンクションおよびヘミチャネルに適する調節剤である。それらはまた、適切なＰＤＧＦ受容体遮断剤またはアンタゴニストである。それらはまた、適切な抗オステオポンチン剤である。
【０１２８】
結合タンパク質は、例えば、モノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、抗体フラグメント（例えば、Ｆａｂフラグメント、Ｆ（ａｂ’）２フラグメント、およびＦｖフラグメント；単鎖抗体；単鎖Ｆｖ；また例えば、特定の抗体または他の結合分子と接触する抗原決定基（すなわち、一般にエピトープと称する分子の部分）に結合可能な結合ドメイン、ヒンジ、ＣＨ２ドメインおよびＣＨ３ドメイン、組換え抗体、ならびに抗体フラグメントを含む単鎖結合分子などの単鎖結合分子を含む）を含む。抗体、抗体フラグメントなどを含むこれらの結合タンパク質は、キメラの場合もあり、ヒト化される場合もあり、他の形でこれらが投与される対象においてより低い免疫原性に作製する場合もあり、また、合成する場合もあり、組換えにより作製する場合もあり、発現ライブラリー内において作製する場合もある。本明細書で言及され、かつ／または当技術分野においてより詳細に説明される結合分子など、当技術分野において公知であるかまたは将来的に発見される任意の結合分子が想定される。例えば、結合タンパク質は、抗体などだけではなく、リガンド、受容体、ペプチド模倣剤、または標的（例えば、コネキシン、ヘミチャネル、または関連する分子）に結合する他の結合フラグメントもしくは他の結合分子（例えば、ファージディスプレイにより作製される）も含む。
【０１２９】
結合分子は一般に、結合特異性を含むがこれに限定されない所望の特異性、および所望の親和性を有する。親和性は、例えば、約１０４Ｍ−１以上、約１０６Ｍ−１以上、約１０７Ｍ−１以上、約１０８Ｍ−１のＫａでありうる。約１０９Ｍ−１以上、約１０１０Ｍ−１以上、約１０１１Ｍ−１以上、および約１０１２Ｍ−１以上の親和性など、約１０８Ｍ−１をさらに超える親和性が適する。本発明による結合タンパク質の親和性は、従来の技法、例えば、Ｓｃａｔｃｈａｒｄら、１９４９年、Ａｎｎ．  Ｎ．Ｙ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．、第５１巻、６６０頁により説明される技法を用いて容易に決定することができる。
【０１３０】
ヒドロパシープロットから得られるデータを用いることにより、コネキシンは、４つの膜貫通領域および２つの短い細胞外ループを含有すると仮定されている。コネキシンの第１および第２の細胞外領域の配置は、分離されたギャップジャンクション上における対応するエピトープの免疫学的局在決定に用いられる抗ペプチド抗体の作製報告によりさらに特徴づけられた（Ｇｏｏｄｅｎｏｕｇｈ  Ｄ．Ａ．、Ｊ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ、第１０７巻、１８１７〜１８２４頁（１９８８年）；  Ｍｅｙｅｒ  Ｒ．Ａ．、Ｊ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ、第１１９巻、１７９〜１８９頁（１９９２年））。
【０１３１】
隣接する２つの細胞が寄与するヘミチャネルの細胞外ドメインが互いに「結合（ｄｏｃｋ）」して、完全なギャップジャンクションチャネルが形成される。これらの細胞外ドメインの相互作用に干渉する試薬は、細胞間情報伝達を損なうことが可能である。ギャップジャンクションおよびヘミチャネルに対するペプチド阻害剤が報告されている。例えば、Ｂｅｒｔｈｏｕｄ，  Ｖ．Ｍ．ら、Ａｍ  Ｊ．  Ｐｈｙｓｉｏｌ．  Ｌｕｎｇ  Ｃｅｌｌ
Ｍｏｌ．  Ｐｈｙｓｉｏｌ．、第２７９巻、Ｌ６１９〜Ｌ６２２頁（２０００年）；  Ｅｖａｎｓ，  Ｗ．Ｈ．およびＢｏｉｔａｎｏ，  Ｓ．、Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  Ｔｒａｎｓ．、第２９巻、６０６〜６１２頁；ならびにＤｅ  Ｖｒｉｅｓｅ  Ａ．Ｓ．ら、Ｋｉｄｎｅｙ  Ｉｎｔ．、第６１巻、１７７〜１８５頁（２００１年）を参照されたい。コネキシンの細胞外ループ内の配列に対応する短いペプチドが、細胞間情報伝達を阻害すると言われた（Ｂｏｉｔａｎｏ  Ｓ．およびＥｖａｎｓ  Ｗ．、Ａｍ  Ｊ  Ｐｈｙｓｉｏｌ  Ｌｕｎｇ  Ｃｅｌｌ  Ｍｏｌ  Ｐｈｙｓｉｏｌ、第２７９巻、Ｌ６２３〜Ｌ６３０頁（２０００年））。Ｘｅｎｏｐｕｓの卵母細胞対において発現されるコネキシン（Ｃｘ）３２によりもたらされる細胞間チャネル形成に対する阻害剤としてのペプチドの使用もまた報告されている（Ｄａｈｌ  Ｇら、Ｂｉｏｐｈｙｓ  Ｊ、第６７巻、１８１６〜１８２２頁（１９９４年））。Ｂｅｒｔｈｏｕｄ，  Ｖ．Ｍ．およびＳｅｕｌ，  Ｋ．Ｈ．によりこれらの結果の一部がまとめられた（Ａｍ  Ｊ．，  Ｐｈｙｓｉｏｌ．  Ｌｕｎｇ  Ｃｅｌｌ  Ｍｏｌ．  Ｐｈｙｓｉｏｌ．、第２７９巻、Ｌ６１９〜Ｌ６２２頁（２０００年））。
【０１３２】
抗コネキシン剤は、コネキシン（例えば、コネキシン４５、４３、２６、３０、３１．１、および３７）の膜貫通領域（例えば、第１〜第４）に対応するアミノ酸配列を含むペプチドを含む。抗コネキシン剤は、コネキシン４５の膜貫通ドメインの一部に対応するアミノ酸配列を含むペプチドを含みうる。抗コネキシン剤は、配列番号１３の約５〜２０の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチド、配列番号１３の約８〜１５の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチド、または配列番号１３の約１１〜１３の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチドを含む。他の実施形態は、配列番号１３の少なくとも約５、少なくとも約６、少なくとも約７、少なくとも約８、少なくとも約９、少なくとも約１０、少なくとも約１１、少なくとも約１２、少なくとも約１３、少なくとも約１４、少なくとも約１５、少なくとも約２０、少なくとも約２５、または少なくとも約３０の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチドである抗コネキシン剤を対象とする。本明細書で提供される一部の抗コネキシン剤では、配列番号１３の位置４６〜７５および１９９〜２２８にあるアミノ酸に対応するコネキシン４５の細胞外ドメインを用いて、特定のペプチド配列を開発することができる。本明細書に記載の一部のペプチドは、配列番号１３の位置４６〜７５および１９９〜２２８にある領域に対応するアミノ酸配列を有する。ペプチドは、配列番号１３のこれらの部分と同一のアミノ酸配列を有する必要はなく、ペプチドが結合活性または機能活性を保持するような保存的アミノ酸変化を作製することができる。代替的に、ペプチドは、細胞外ドメイン以外のコネキシンタンパク質の領域（例えば、位置４６〜７５および１９９〜２２８に対応しない配列番号１３の部分）も標的としうる。
【０１３３】
また、適切な抗コネキシン剤は、コネキシン４３の膜貫通領域の一部に対応するアミノ酸配列を含むペプチドも含む。抗コネキシン剤は、配列番号１４の約５〜２０の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチド、配列番号１４の約８〜１５の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチド、または配列番号１４の約１１〜１３の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチドを含む。他の抗コネキシン剤は、配列番号１４の少なくとも約５、少なくとも約６、少なくとも約７、少なくとも約８、少なくとも約９、少なくとも約１０、少なくとも約１１、少なくとも約１２、少なくとも約１３、少なくとも約１４、少なくとも約１５、少なくとも約２０、少なくとも約２５、または少なくとも約３０の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチドを含む。他の抗コネキシン剤は、配列番号１４の位置３７〜７６および１７８〜２０８にあるアミノ酸に対応するコネキシン４３の細胞外ドメインを含む。抗コネキシン剤は、配列番号１４の位置３７〜７６および１７８〜２０８にある領域に対応するアミノ酸配列を有する、本明細書に記載のペプチドを含む。ペプチドは、配列番号１４のこれらの部分と同一のアミノ酸配列を有する必要はなく、ペプチドが結合活性または機能活性を保持するような保存的アミノ酸変化を作製することができる。代替的に、ペプチドは、細胞外ドメイン以外のコネキシンタンパク質の領域（例えば、位置３７〜７６および１７８〜２０８に対応しない配列番号１４の部分）も標的としうる。
【０１３４】
【化１】
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【０１３５】
【化２】
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【０１３６】
【化３】
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抗コネキシンペプチドおよび抗ＰＤＧＦ受容体ペプチドは、ペプチドが機能的に活性な抗コネキシン剤またはＰＤＧＦ剤であるような保存的アミノ酸置換を伴う、コネキシンの細胞外ドメインまたはＰＤＧＦ受容体の一部に対応する配列を含みうる。例示的な保存的アミノ酸置換は、例えば、別の非極性アミノ酸による非極性アミノ酸の置換、別の芳香族アミノ酸による芳香族アミノ酸の置換、別の脂肪族アミノ酸による脂肪族アミノ酸の置換、別の極性アミノ酸による極性アミノ酸の置換、別の酸性アミノ酸による酸性アミノ酸の置換、別の塩基性アミノ酸による塩基性アミノ酸の置換、および別のイオン性アミノ酸によるイオン性アミノ酸の置換を含む。
【０１３７】
コネキシン４３を標的とする例示的なペプチドを、以下の表２に示す。Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３、およびＭ４は、それぞれ、コネキシン４３タンパク質の第１〜第４の膜貫通領域を指す。Ｅ１およびＥ２は、それぞれ、第１および第２の細胞外ループを指す。
【０１３８】
【表２】
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表３は、ヘミチャネル機能またはギャップジャンクション機能を阻害するのに用いられる、さらなる例示的なコネキシンペプチドについて記載する。他の実施形態では、ペプチドまたはこれらのフラグメントに対して保存的なアミノ酸変化が作製される。
【０１３９】
【表３】
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表４は、本明細書に記載の使用に供するペプチド阻害剤を開発するのに用いられるコネキシンファミリーメンバーの細胞外ループについて記載する。表４に記載されるペプチドおよびこれらのフラグメントは、一部の非限定的な実施形態においてペプチド阻害剤として用いられる。他の非限定的な実施形態では、この表４中のペプチドの約８〜約１５、または約１１〜約１３の連続アミノ酸を含むペプチドが、ペプチド阻害剤である。ペプチドまたはこれらのフラグメントには、保存的なアミノ酸変化を作製することができる。
【０１４０】
【表４−１】
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【０１４１】
【表４−２】
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表５は、ペプチドによる抗コネキシン剤を開発するのに用いうるコネキシンファミリーメンバーの細胞外ドメインについて記載する。表５に記載されるペプチドおよびこれらのフラグメントもまた、ペプチドによる抗コネキシン剤として用いることができる。このようなペプチドは、この表５中のペプチド配列の約８〜約１５、または約１１〜約１３の連続アミノ酸を含みうる。ペプチドまたはこれらのフラグメントには、保存的なアミノ酸変化を作製することができる。
【０１４２】
【表５】
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表６は、コネキシン４０の細胞外ループ（Ｅ１およびＥ２）に関して示されるコネキシン４０に対するペプチド阻害剤について記載する。太字のアミノ酸は、コネキシン４０の膜貫通領域を対象とする。
【０１４３】
【表６】
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表７は、コネキシン４５の細胞外ループ（Ｅ１およびＥ２）に関して示されるコネキシン４５に対するペプチド阻害剤について記載する。太字のアミノ酸は、コネキシン４５の膜貫通領域を対象とする。
【０１４４】
【表７】
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一部の実施形態では、一部のペプチド阻害剤が、既存のギャップジャンクションを破壊することなく、ヘミチャネルを遮断することが好ましい。特定の理論または機構のいかなるものにも拘束されることを望まないが、一部のペプチド模倣剤（例えば、ＶＣＹＤＫＳＦＰＩＳＨＶＲ（配列番号２３））はまた、ギャップジャンクションの結合解除を引き起こすことなくヘミチャネルを遮断する（Ｌｅｙｂｅａｒｔら、Ｃｅｌｌ  Ｃｏｍｍｕｎ．
Ａｄｈｅｓ．、第１０巻、２５１〜２５７頁（２００３年）を参照されたい）か、または低用量でヘミチャネルを遮断するとも考えられている。例えば、ギャップジャンクションの結合解除を伴わずにヘミチャネルを遮断するには、ペプチドＳＲＰＴＥＫＴＩＦＩＩ（配列番号１９）もまた用いることができる。ペプチドＳＲＧＧＥＫＮＶＦＩＶ（配列番号１０７）は、対照配列として用いることができる（ＤｅＶｒｉｅｓｅら、Ｋｉｄｎｅｙ
Ｉｎｔｅｒｎａｔ．、第６１巻、１７７〜１８５頁（２００２年））。コネキシン４５に対するペプチド阻害剤の例は、ＹＶＣＳＲＬＰＣＨＰ（配列番号１０８）、ＱＶＨＰＦＹＶＣＳＲＬ（配列番号１０９）、ＦＥＶＧＦＬＩＧＱＹＦＬＹ（配列番号１１０）、ＧＱＹＦＬＹＧＦＱＶＨＰ（配列番号１１１）、ＧＦＱＶＨＰＦＹＶＣＳＲ（配列番号１１２）、ＡＶＧＧＥＳＩＹＹＤＥＱ（配列番号１１３）、ＹＤＥＱＳＫＦＶＣＮＴＥ（配列番号１１４）、ＮＴＥＱＰＧＣＥＮＶＣＹ（配列番号１１５）、ＣＹＤＡＦＡＰＬＳＨＶＲ（配列番号１１６）、ＦＡＰＬＳＨＶＲＦＷＶＦ（配列番号１１７）およびＬＩＧＱＹ（配列番号１１８）、ＱＶＨＰＦ（配列番号１１９）、ＹＶＣＳＲ（配列番号１２０）、ＳＲＬＰＣ（配列番号１２１）、ＬＰＣＨＰ（配列番号１２２）およびＧＥＳＩＹ（配列番号１２３）、ＹＤＥＱＳＫ（配列番号１２４）、ＳＫＦＶＣＮ（配列番号１２５）、ＴＥＱＰＧＣＥＮ（配列番号１２６）、ＶＣＹＤＡＦＡＰ（配列番号１２７）、ＬＳＨＶＲＦＷＶＦＱ（配列番号１２８）である。ペプチドは、ＳＲＬ、ＰＣＨ、ＬＣＰ、ＣＨＰ、ＩＹＹ、ＳＫＦ、ＱＰＣ、ＶＣＹ、ＡＰＬ、ＨＶＲを含む３アミノ酸長だけの場合もあり、例えば、ＬＩＱＹＦＬＹＧＦＱＶＨＰＦ（配列番号１２９）、ＶＨＰＦＹＣＳＲＬＰＣＨＰ（配列番号１３０）、ＶＧＧＥＳＩＹＹＤＥＱＳＫＦＶＣＮＴＥＱＰＧ（配列番号１３１）、ＴＥＱＰＧＣＥＮＶＣＹＤＡＦＡＰＬＳＨＶＲＦ（配列番号１３２）、ＡＦＡＰＬＳＨＶＲＦＷＶＦＱ（配列番号１３３）など、より長い場合もある。
【０１４５】
【表８−１】
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【０１４６】
【表８−２】
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ギャップジャンクション調節剤
本明細書に記載の一部の抗コネキシン剤は、細胞内へ、また細胞からの分子の輸送を調節するかまたはこれに影響を及ぼす（例えば、遮断するかまたは阻害する）ことが可能である。したがって、本明細書に記載の一部のギャップジャンクション調節剤は、細胞情報伝達（例えば、細胞間）を調節する。一部のギャップジャンクション調節剤は、細胞の細胞質とペリプラズム腔または細胞外腔との間における分子の伝達を調節するかまたはこれに影響を及ぼす。このような薬剤は一般に、細胞の細胞質と細胞外腔または細胞外組織との間における小分子の交換に独立して関与しうるヘミチャネル（コネキシンとも呼ばれる）を標的とする。したがって、本明細書で提供される化合物は、細胞間（ギャップジャンクションを介する）または細胞と細胞外腔もしくは細胞外組織との間（ヘミチャネルを介する）における結合を直接的または間接的に低下させることが可能であり、細胞から細胞外腔内への分子の輸送の調節は、本発明の一部の化合物および実施形態の範囲内にある。
【０１４７】
本発明の実施形態では、ギャップジャンクションまたはヘミチャネルを介する分子の通過（例えば、輸送）に対する所望の阻害を誘発することが可能な任意の分子を用いることができる。ギャップジャンクションまたはヘミチャネルを介する分子の通過を調節する化合物はまた、特定の実施形態（例えば、細胞の細胞質から細胞外腔内への分子の通過を調節する実施形態）においても提供される。このような化合物は、ギャップジャンクションの結合解除を伴う場合であれ、伴わない場合であれ、ギャップジャンクションまたはヘミチャネルを介する分子の通過を調節しうる。このような化合物は、例えば、全体的または部分的にギャップジャンクションまたはヘミチャネルの機能または活性を遮断しうる、例えば、結合タンパク質、ポリペプチド、および他の有機化合物を含む。
【０１４８】
本明細書で用いられる「ギャップジャンクション調節剤」とは、ヘミチャネルまたはギャップジャンクションの活性、機能、または形成を全体的または部分的に防止するか、低下させるか、または調節するこれらの薬剤または化合物を広く含みうる。一部の実施形態において、ギャップジャンクション調節剤は、ヘミチャネルまたはギャップジャンクションの機能を、全体的または部分的に防止するかまたは低下させる。一部の実施形態において、ギャップジャンクション調節剤は、ヘミチャネルまたはギャップジャンクションの全体的または部分的な閉鎖を誘導する。他の実施形態において、ギャップジャンクション調節剤は、ヘミチャネルまたはギャップジャンクションを、全体的または部分的に遮断する。一部の実施形態において、ギャップジャンクション調節剤は、ヘミチャネルまたはギャップジャンクションの開口を、全体的または部分的に低下させるかまたは防止する。一部の実施形態において、ギャップジャンクション調節剤によるギャップジャンクションまたはヘミチャネルの前記遮断または閉鎖は、細胞外腔またはペリプラズム腔への開口チャネルを介する低分子の流動を防止するかまたは低下させることにより、また細胞外腔またはペリプラズム腔からの開口チャネルを介する低分子の流動を防止するかまたは低下させることにより、細胞外ヘミチャネル情報伝達を低下させることも可能であり、これを阻害することも可能である。ヘミチャネルおよび／またはギャップジャンクションの開口を遮断するペプチド模倣剤およびギャップジャンクションリン酸化化合物が現在好ましい。
【０１４９】
一部の実施形態において、ギャップジャンクション調節剤は、ヘミチャネルまたはギャップジャンクションの活性または機能を防止するか、低下させるか、または変化させる。本明細書で用いられるギャップジャンクションの活性または機能の調節は、ギャップジャンクションの閉鎖、ヘミチャネルの閉鎖、ならびに／またはギャップジャンクションおよび／もしくはヘミチャネルを介する分子もしくはイオンの通過を含みうる。
【０１５０】
例示的なギャップジャンクション調節剤は、限定なしに述べると、ポリペプチド（例えば、ペプチド模倣剤、抗体、これらの結合フラグメント、および合成構築物）、および他のギャップジャンクション遮断剤、およびギャップジャンクションタンパク質リン酸化剤を含みうる。ギャップジャンクションを閉鎖するのに用いられる例示的な化合物（例えば、コネキシン４３のチロシン残基をリン酸化する）は、Ｊｅｎｓｅｎらへの米国特許第７，１５３，８２２号、米国特許第７，２５０，３９７号、および分類された（ａｓｓｏｒｔｅｄ）特許公報において報告されている。例示的なペプチドおよびペプチド模倣剤は、Ｇｒｅｅｎら、ＷＯ２００６１３４４９４において報告されている。また、Ｇｏｕｒｄｉｅら、ＷＯ２００６０６９１８１；およびＴｕｄｏｒら、ＷＯ２００３０３２９６４も参照されたい。
【０１５１】
本明細書で用いられる「ギャップジャンクションリン酸化剤」は、ギャップジャンクションまたはヘミチャネルの閉鎖を誘導するために、コネキシンのアミノ酸残基上においてリン酸化を誘導することが可能な薬剤または化合物を含みうる。ギャップジャンクション調節のための例示的なリン酸化部位は、コネキシンタンパク質上における１つもしくは複数のチロシン残基、セリン残基、またはトレオニン残基を含む。一部の実施形態において、リン酸化の調節は、１または複数のコネキシンタンパク質上における１つまたは複数の残基上において生じうる。例示的なギャップジャンクションリン酸化剤は当技術分野において周知であり、例えば、ｃ−Ｓｒｃチロシンキナーゼまたは他のＧタンパク質共役受容体アゴニストを含みうる。Ｇｉｅｐｍａｎｓ  Ｂ（２００１年）、Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．、第２７６巻、第１１号、８５４４〜８５４９頁を参照されたい。一実施形態において、１つまたは複数のこれらの残基上におけるリン酸化の調節は、特に、ヘミチャネルの閉鎖によって、ヘミチャネルの機能に影響を及ぼす。別の実施形態において、１つまたは複数のこれらの残基上におけるリン酸化の調節は、特に、ギャップジャンクションの閉鎖によって、ギャップジャンクションの機能に影響を及ぼす。コネキシン４３ギャップジャンクションおよびコネキシン４３ヘミチャネルの閉鎖を標的とするギャップジャンクションリン酸化剤が好ましい。
【０１５２】
結合タンパク質（例えば、抗体、抗体フラグメントなど）、ペプチド、ペプチド模倣剤、およびペプチド模倣剤を含むポリペプチド化合物が、適切なギャップジャンクション調節剤である。
【０１５３】
結合タンパク質は、例えば、モノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、抗体フラグメント（例えば、Ｆａｂフラグメント、Ｆ（ａｂ’）２フラグメント、およびＦｖフラグメント；単鎖抗体；単鎖Ｆｖ；また例えば、特定の抗体または他の結合分子と接触する抗原決定基（すなわち、一般にエピトープと称する分子の部分）に結合可能な結合ドメイン、ヒンジ、ＣＨ２ドメインおよびＣＨ３ドメイン、組換え抗体、ならびに抗体フラグメントを含む単鎖結合分子などの単鎖結合分子を含む）を含む。抗体、抗体フラグメントなどを含むこれらの結合タンパク質は、キメラの場合もあり、ヒト化される場合もあり、他の形でこれらが投与される対象においてより低い免疫原性であるよう作製する場合もあり、また、合成する場合もあり、組換えにより作製する場合もあり、発現ライブラリー内において作製する場合もある。本明細書で言及され、かつ／または当技術分野においてより詳細に説明される結合タンパク質などの、当技術分野において公知であるかまたは将来的に発見される任意の結合タンパク質が想定される。例えば、結合タンパク質は、抗体などだけではなく、リガンド、受容体、ペプチド模倣剤、または標的（例えば、コネキシン、コネクソン、ギャップジャンクション、または関連する分子）に結合する他の結合フラグメントもしくは分子（例えば、ファージディスプレイにより作製される）も含む。
【０１５４】
結合タンパク質は一般に、結合特異性を含むがこれに限定されない所望の特異性、および所望の親和性を有する。親和性は、例えば、約１０４Ｍ−１以上、約１０６Ｍ−１以上、約１０７Ｍ−１以上、約１０８Ｍ−１以上のＫａでありうる。約１０９Ｍ−１以上、約１０１０Ｍ−１以上、約１０１１Ｍ−１以上、および約１０１２Ｍ−１以上の親和性など、約１０８Ｍ−１をさらに超える親和性が適する。本発明による結合タンパク質の親和性は、従来の技法、例えば、Ｓｃａｔｃｈａｒｄら（１９４９年）、Ａｎｎ．  Ｎ．Ｙ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．、第５１巻、６６０頁により説明される技法を用いて容易に決定することができる。
【０１５５】
本発明は、ギャップジャンクションおよびヘミチャネルを調節するペプチド（１および複数のペプチド模倣剤を含む）の使用を含む。ヒドロパシープロットから得られるデータを用いることにより、コネキシンは、４つの膜貫通領域および２つの短い細胞外ループを含有すると仮定されている。コネキシンの第１および第２の細胞外領域の配置は、分離されたギャップジャンクション上における対応するエピトープの免疫学的局在決定に用いられる抗ペプチド抗体の作製報告によりさらに特徴づけられた（Ｇｏｏｄｅｎｏｕｇｈ  Ｄ．Ａ．（１９８８年）、Ｊ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ、第１０７巻、１８１７〜１８２４頁；
Ｍｅｙｅｒ  Ｒ．Ａ．（１９９２年）、Ｊ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ、第１１９巻、１７９〜１８９頁）。
【０１５６】
ペプチドまたはこれらの変異体は、例えば、固相ペプチド合成法によっても、酵素触媒ペプチド合成によっても、組換えＤＮＡ法を援用しても、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで合成することができる。固相ペプチド合成法は確立されて広く用いられている方法であり、以下：Ｓｔｅｗａｒｔら（１９６９年）、「Ｓｏｌｉｄ  Ｐｈａｓｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」、Ｗ．  Ｈ．  Ｆｒｅｅｍａｎ  Ｃｏ．、Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ；  Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ（１９６３年）、Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．、第８５巻、２１４９頁；  Ｍｅｉｅｎｈｏｆｅｒ、「Ｈｏｒｍｏｎａｌ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ａｎｄ  Ｐｅｐｔｉｄｅｓ」、Ｃ．Ｈ．  Ｌｉ編、第２巻（Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ、１９７３年）、４８〜２６７頁；  ならびにＢａｖａａｙおよびＭｅｒｒｉｆｉｅｌｄ、「Ｔｈｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅｓ」、Ｅ．  ＧｒｏｓｓおよびＦ．  Ｍｅｉｅｎｈｏｆｅｒ編、第２巻（Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ、１９８０年）、３〜２８５頁などの参考文献中において説明されている。これらのペプチドは、免疫親和性カラムまたはイオン交換カラム上における分画；エタノール沈殿；逆相ＨＰＬＣ；シリカまたはＤＥＡＥなどの陰イオン交換樹脂上におけるクロマトグラフィー；クロマトフォーカシング；ＳＤＳ−ＰＡＧＥ；硫酸アンモニウム沈殿；例えば、Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−７５を用いるゲル濾過；リガンド親和性クロマトグラフィー；または非極性溶媒もしくは非極性／極性溶媒の混合物からの結晶化もしくは沈殿によりさらに精製することができる。結晶化または沈殿による精製が好ましい。
【０１５７】
隣接する２つの細胞が寄与するヘミチャネルの細胞外ドメインが互いに「結合」して、完全なギャップジャンクションチャネルが形成される。これらの細胞外ドメインの相互作用に干渉する試薬は、細胞間情報伝達を損なうかまたは細胞外環境に対するヘミチャネルの開口を損なうことが可能である。
【０１５８】
ギャップジャンクション調節剤は、コネキシン（例えば、コネキシン４５、４３、２６、３０、３１．１、および３７）の膜貫通領域（例えば、第１〜第４）に対応するアミノ酸配列を含むペプチドを含む。コネキシン４３の膜貫通領域の一部に対応するアミノ酸配列を含むペプチドを含むギャップジャンクション調節剤が、本発明における使用に好ましい。
【０１５９】
ギャップジャンクション調節剤は、コネキシン４５の膜貫通領域の一部に対応するアミノ酸配列を含むペプチドを含みうる。ギャップジャンクション調節剤は、配列番号１３の約５〜２０の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチド、配列番号１３の約８〜１５の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチド、または配列番号１３の約１１〜１３の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチドを含む。他の実施形態は、配列番号１３の少なくとも約５、少なくとも約６、少なくとも約７、少なくとも約８、少なくとも約９、少なくとも約１０、少なくとも約１１、少なくとも約１２、少なくとも約１３、少なくとも約１４、少なくとも約１５、少なくとも約２０、少なくとも約２５、または少なくとも約３０の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチドであるギャップジャンクション調節化合物を対象とする。本明細書で提供される一部のギャップジャンクション調節剤では、配列番号１３の位置４６〜７５および１９９〜２２８にあるアミノ酸に対応するコネキシン４５の細胞外ドメインを用いて、特定のペプチド配列を開発することができる。本明細書に記載の一部のペプチドは、配列番号１３の位置４６〜７５および１９９〜２２８にある領域に対応するアミノ酸配列を有する。ペプチドは、配列番号１３のこれらの部分と同一のアミノ酸配列を有する必要はなく、ペプチドが結合活性または機能活性を保持するような保存的アミノ酸変化を作製することができる。代替的に、ペプチドは、細胞外ドメイン以外のコネキシンタンパク質の領域（例えば、位置４６〜７５および１９９〜２２８に対応しない配列番号１３の部分）も標的としうる。
【０１６０】
また、適切なギャップジャンクション調節剤は、コネキシン４３の膜貫通領域の一部に対応するアミノ酸配列を含むペプチドも含みうる。ギャップジャンクション調節剤は、配列番号１４の約５〜２０の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチド、配列番号１４の約８〜１５の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチド、または配列番号１４の約１１〜１３の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチドを含む。他のギャップジャンクション調節剤は、配列番号１４の少なくとも約５、少なくとも約６、少なくとも約７、少なくとも約８、少なくとも約９、少なくとも約１０、少なくとも約１１、少なくとも約１２、少なくとも約１３、少なくとも約１４、少なくとも約１５、少なくとも約２０、少なくとも約２５、または少なくとも約３０の連続アミノ酸を含むアミノ酸配列を有するペプチドを含む。他のギャップジャンクション調節剤は、配列番号１４の位置３７〜７６および１７８〜２０８にあるアミノ酸に対応するコネキシン４３の細胞外ドメインを含む。ギャップジャンクション調節剤は、配列番号１４の位置３７〜７６および１７８〜２０８にある領域に対応するアミノ酸配列を有する、本明細書に記載のペプチドを含む。ペプチドは、配列番号１４のこれらの部分と同一のアミノ酸配列を有する必要はなく、ペプチドが結合活性または機能活性を保持するような保存的アミノ酸変化を作製することができる。代替的に、ペプチドは、細胞外ドメイン以外のコネキシンタンパク質の領域（例えば、位置３７〜７６および１７８〜２０８に対応しない配列番号１４の部分）も標的としうる。
【０１６１】
さらに他の抗コネキシン剤は、コネキシンカルボキシ末端ポリペプチドを含む。Ｇｏｕｒｄｉｅら、ＷＯ２００６／０６９１８１を参照されたい。
【０１６２】
ギャップジャンクション改変剤：他の抗コネキシン剤
ギャップジャンクション調節剤は、ギャップジャンクションおよび／またはヘミチャネルを閉鎖もしくは遮断するか、またはギャップジャンクションを介する細胞間情報伝達を別の形で防止するかもしくは低下させるか、またはヘミチャネルを介する細胞外環境への細胞の情報伝達を別の形で防止するかもしくは低下させる薬剤を含む。これらは、ヘミチャネルまたはギャップジャンクションの活性、機能、または形成を、全体的または部分的に防止するか、低下させるか、または阻害する薬剤または化合物を含む。
【０１６３】
一部の実施形態において、ギャップジャンクション調節剤は、ヘミチャネルまたはギャップジャンクションの全体的または部分的な閉鎖を誘導する。他の実施形態において、ギャップジャンクション改変剤は、ヘミチャネルまたはギャップジャンクションを、全体的または部分的に遮断する。一部の実施形態において、ギャップジャンクション改変剤は、ヘミチャネルまたはギャップジャンクションの開口を、全体的または部分的に低下させるかまたは防止する。
【０１６４】
一部の実施形態において、ギャップジャンクション改変剤によるギャップジャンクションまたはヘミチャネルの前記遮断または閉鎖は、細胞外腔またはペリプラズム腔への開口チャネルを介する低分子の流動を防止するかまたは低下させることにより、、また細胞外腔またはペリプラズム腔からの開口チャネルを介する低分子の流動を防止するかまたは低下させることにより、細胞外ヘミチャネル情報伝達を低下させることも可能であり、これを阻害することも可能である。
【０１６５】
ヘミチャネルまたはギャップジャンクションを閉鎖するのに用いられるギャップジャンクション改変剤（例えば、コネキシン４３のチロシン残基をリン酸化する）は、Ｊｅｎｓｅｎらへの米国特許第７，１５３，８２２号、米国特許第７，２５０，３９７号、および分類された特許公報において報告されている。例えば、ＺＯ−１タンパク質の結合を阻害すると言われるコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドに関しては、Ｇｏｕｒｄｉｅら、ＷＯ２００６０６９１８１もまた参照されたい。Ｇｏｕｒｄｉｅら、ＷＯ２００６０６９１８１は、このようなペプチドを含む製剤の使用について説明している。
【０１６６】
本明細書で用いられる「ギャップジャンクションリン酸化剤」は、ギャップジャンクションまたはヘミチャネルの閉鎖を誘導するために、コネキシンのアミノ酸残基上においてリン酸化を誘導することが可能な薬剤または化合物を含みうる。例示的なリン酸化部位は、コネキシンタンパク質上における１つもしくは複数のチロシン残基、セリン残基、またはトレオニン残基を含む。一部の実施形態において、リン酸化の調節は、１または複数のコネキシンタンパク質上における１つまたは複数の残基上において生じうる。例示的なギャップジャンクションリン酸化剤は当技術分野において周知であり、例えば、ｃ−Ｓｒｃチロシンキナーゼまたは他のＧタンパク質共役受容体アゴニストを含みうる。Ｇｉｅｐｍａｎｓ  Ｂ，  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．、第２７６巻、第１１号、８５４４〜８５４９頁、２００１年３月１６日を参照されたい。一実施形態において、１つまたは複数のこれらの残基上におけるリン酸化の調節は、特に、ヘミチャネルの閉鎖によって、ヘミチャネルの機能に影響を及ぼす。別の実施形態において、１つまたは複数のこれらの残基上におけるリン酸化の調節は、特に、ギャップジャンクションの閉鎖によって、ギャップジャンクションの機能に影響を及ぼす。コネキシン４３ギャップジャンクションおよびコネキシン４３ヘミチャネルの閉鎖を標的とするギャップジャンクションリン酸化剤が好ましい。
【０１６７】
さらに他の抗コネキシン剤は、コネキシンカルボキシ末端ポリペプチドを含む。Ｇｏｕｒｄｉｅら、ＷＯ２００６／０６９１８１を参照されたい。
【０１６８】
ある別の態様において、ギャップジャンクション改変剤は、例えば、脂肪族アルコール；オクタノール；ヘプタノール；麻酔剤（例えば、ハロタン）、エトレン、フルオタン、プロポフォール、およびチオペンタール；アナンダミド；アリールアミノベンゾアート（ＦＦＡ：親油性であるフルフェナム酸および類似の誘導体）；カルベンオキソロン；カルコン（２’，５’−ジヒドロキシカルコン）；ＣＨＦ（クロロヒドロキシフラノン）；ＣＭＣＦ（３−クロロ−４−（クロロメチル）−５−ヒドロキシ−２（５Ｈ）−フラノン）；デキサメタゾン；ドキソルビシン（および他のアントラキノン誘導体）；エイコサノイドであるトロンボキサンＡ（２）（ＴＸＡ（２））模倣剤；ＮＯ（一酸化窒素）；脂肪酸（例えば、アラキドン酸、オレイン酸、およびリポキシゲナーゼ代謝物）；フェナム酸（フルフェナム酸（ＦＦＡ）、ニフルミン酸（ＮＦＡ）、およびメクロフェナム酸（ＭＦＡ））；ゲニステイン；グリチルレチン酸（ＧＡ）：１８ａ−グリチルレチン酸および１８−β−グリチルレチン酸、ならびにこれらの誘導体；リンダン；リゾホスファチジン酸；メフロキン；メナジオン；２−メチル−１，４−ナフトキノン、ビタミンＫ（３）；ナフェノピン；オカダ酸；オレアミド；オレイン酸；ＰＨ、細胞内酸性化によるゲーティング、例えば、酸性化剤；多価不飽和脂肪酸；脂肪酸ＧＪＩＣ阻害剤（例えば、オレイン酸およびアラキドン酸）；キニジン；キニーネ；全  トランス−レチノイン酸；およびタモキシフェンを含みうる。
【０１６９】
抗オステオポンチン剤
本出願で用いられる抗オステオポンチン剤は、オステオポンチン発現の下方調節（例えば、ｍＲＮＡの転写または翻訳の下方調節による）をもたらすか、または他の形でオステオポンチンタンパク質の活性を低下させるかもしくは阻害する。
【０１７０】
抗オステオポンチン剤には、例えば、モノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、抗体フラグメント（例えば、Ｆａｂフラグメント、Ｆ（ａｂ’）２フラグメント、およびＦｖフラグメント；単鎖抗体；単鎖Ｆｖ；また例えば、特定の抗体または他の結合分子と接触する抗原決定基（すなわち、エピトープ）に結合可能な結合ドメイン、ヒンジ、ＣＨ２ドメインおよびＣＨ３ドメイン、組み換え抗体、ならびに抗体フラグメントを含む単鎖結合分子などの単鎖結合分子を含めた）などの抗オステオポンチン結合ペプチドおよび抗オステオポンチン結合タンパク質が含まれる。
【０１７１】
抗オステオポンチン剤には、例えば、抗オステオポンチンデオキシリボザイムまたは抗オステオポンチンアンチセンスオリゴデオキシヌクレオチドなどの抗オステオポンチンポリヌクレオチドが含まれる。一実施形態において、抗オステオポンチン剤は、抗オステオポンチンデオキシリボザイムである。例示的なデオキシリボザイム（Ｄｚ）は、表９に記載されている。小文字は結合アームを表わし、大文字は触媒コア部位（ＧＧＣＴＡＧＣＴＡＣＡＡＣＧＡ）（配列番号１３６）を示す。
【０１７２】
【表９−１】
2015096078.tif 000016
【表９−２】
2015096078.tif 000017
別の実施形態において、抗オステオポンチン剤は、ポリヌクレオチド、例えば、アンチセンスオリゴデオキシヌクレオチドである。例示的なアンチセンス（ＡＳ）オリゴデオキシヌクレオチド（ＯＤＮ）は、表１０に記載されている。
【０１７３】
【表１０】
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剤形および製剤ならびに投与
治療有効量の本発明の各薬剤は、同時投与、個別投与、または逐次投与が、しかも任意の順序で可能である。薬剤は、個別投与される場合もあり、固定の組合せとして投与される場合もある。固定の組合せとして投与されない場合、好ましい方法には、単独の、または１または複数の抗コネキシン剤（例えば、抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤）と組み合わせた１または複数の抗オステオポンチン剤の逐次投与が含まれる。
【０１７４】
抗オステオポンチン剤および抗コネキシン剤が組み合わせて投与される場合、物理的にまたは創傷の治療の過程において、１または複数の薬剤が単独で投与される場合、すなわち、それらが組み合わせて投与されない場合に用いられる量または用量よりも少ない量または用量でそれらの一方または両方が供給される。投与される薬剤のこのような低量は、単独で投与される場合の該薬剤の１つの量または複数の量の約２０分の１〜約１０分の１であることが典型的であり、単独で投与される場合の量の約８分の１、単独で投与される場合の量の約６分の１、単独で投与される場合の量の約５分の１、単独で投与される場合の量の約４分の１、単独で投与される場合の量の約３分の１、および単独で投与される場合の量の約２分の１であってよい。薬剤は、互いから少なくとも約３０分以内に逐次投与されることが好ましい。薬剤はまた、互いから約１時間以内に投与することもでき、互いから約１日〜約１週間以内に投与することもでき、適切であるとみなされる他の形で投与することもできる。抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、例えば、ヘミチャネルの開口を遮断するかまたは低下させうる抗コネキシン剤は、例えば、コネキシンタンパク質発現の下方調節により、コネキシン発現またはヘミチャネルの形成もしくはギャップジャンクションの形成を遮断するかまたは低下させる抗コネキシン剤の投与よりも前に投与されることが好ましい。１または複数の抗コネキシン剤は、（１または複数の）抗コネキシン４３剤であることが好ましい。
【０１７５】
本発明の薬剤は、本明細書で言及される疾患または状態のいずれかを有する対象など、治療を必要とする対象に投与することができる。こうして、対象の状態を改善することができる。したがって、抗オステオポンチン剤および抗コネキシン剤は、治療による対象の身体の処置に用いることができる。これらは、本明細書で言及される状態のいずれかを治療する薬剤の製造において用いることができる。したがって、本発明により、細胞間情報伝達を一過性の様式および部位特異的な様式で下方調節しうる製剤が提供される。
【０１７６】
抗オステオポンチン剤および抗コネキシン剤は、実質的に単離形態で存在しうる。生成物は、生成物の意図される目的に干渉しない担体または希釈剤と混合することができ、これをなおも実質的に単離状態にあるとみなしうることが理解される。本発明の生成物はまた、実質的に精製形態の場合もあり、この場合、生成物は一般に、ポリヌクレオチド（または他の抗コネキシン剤）の、または調製物の乾燥質量の、約８０％、８５％、または９０％、例えば、少なくとも約９５％、少なくとも約９８％、または少なくとも約９９％を含む。
【０１７７】
意図される投与の経路に応じて、本発明の医薬品、医薬組成物、組合せ調製物、および薬剤は、例えば、溶液、懸濁液、点滴、軟膏剤（ｓａｌｖｅｓ）、クリーム、ゲル、泡沫、軟膏（ｏｉｎｔｍｅｎｔ）、エマルジョン、ローション、ペイント、持続放出製剤、または粉末の形態をとる可能性があり、（１または複数の）有効成分の約０．１％〜９５％を含有することが典型的であり、（１または複数の）有効成分の約０．２％〜７０％を含有することが好ましい。他の適切な製剤は、プロニックゲルベースの製剤、カルボキシメチルセルロース（ＣＭＣ）ベースの製剤、およびヒドロキシプロピルメチルセルロース（ｈｙｒｏｘｙｐｒｏｐｙｌｍｅｔｈｙｌｃｅｌｌｕｌｏｓｅ）（ＨＰＭＣ）ベースの製剤を含む。プルロニックゲルを含む適切な製剤は、例えば、約１０〜約１５パーセント、適切には約１２パーセントのプルロニックゲルを有する。他の有用な製剤は、徐放調製物または遅延放出調製物を含む。
【０１７８】
ゲルまたはゼリーは、ゼラチン、トラガカント、またはセルロース誘導体を含むがこれらに限定されない適切なゲル化剤を用いて作製することができ、保湿剤、皮膚軟化剤、および防腐剤としてグリセロールを含みうる。軟膏は、脂肪基剤、蝋基剤、または合成基剤中に組み込まれた有効成分からなる半固体調製物である。適切なクリームの例は、油中水エマルジョンおよび水中油エマルジョンを含むがこれらに限定されない。油中水クリームは、セチルアルコールまたはセトステアリルアルコールなどの脂肪族アルコールによる乳化剤および乳化蝋と類似するがこれらに限定されない特性を有する適切な乳化剤を用いて調合することができる。水中油クリームは、セトマクロゴール乳化蝋などの乳化剤を用いて調合することができる。適切な特性は、エマルジョンの粘稠度を変化させる能力、および広範なｐＨにわたる物理および化学の両面における安定性を含む。水溶性または混和性のクリーム基剤は、防腐剤系を含有する場合があり、また、許容される生理学的なｐＨを維持するように緩衝化することもできる。
【０１７９】
泡沫調製物は、不活性の噴霧剤を用いる適切なアプリケーターにより、加圧エアゾールキャニスターから送達するように調合することができる。泡沫基剤の製剤に適する賦形剤は、プロピレングリコール、乳化蝋、セチルアルコール、およびステアリン酸グリセリルを含むがこれらに限定されない。潜在的な防腐剤は、メチルパラベンおよびプロピルパラベンを含む。
【０１８０】
本発明の薬剤を薬学的に許容される担体または希釈剤と組合せて、医薬組成物を作製することが好ましい。適切な担体および希釈剤は、等張性の食塩液、例えば、リン酸塩緩衝化食塩液を含む。適切な希釈剤および賦形剤はまた、例えば、水、食塩液、デキストロース、グリセロールなど、およびこれらの組合せ物も含む。加えて、所望の場合、保湿剤または乳化剤、安定化剤またはｐｈ緩衝剤などの物質もまた存在しうる。
【０１８１】
「薬学的に許容される担体」という用語は、組成物を投与される個体に有害な抗体の生成をそれ自体では誘導せず、不適切な毒性なしに投与しうる任意の薬学的な担体を指す。適切な担体は、タンパク質、多糖、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリマーアミノ酸、およびアミノ酸コポリマーなどの大型でゆっくりと代謝される高分子でありうる。
【０１８２】
例えば、塩酸塩、臭化水素酸塩、リン酸塩、硫酸塩などのような鉱酸塩、および酢酸塩、プロピオン酸塩、マロン酸塩、安息香酸塩などの有機酸塩など、薬学的に許容される塩もまた存在しうる。
【０１８３】
適切な担体物質は、局所投与用のクリーム、ローション、ゲル、エマルジョン、ローション、またはペイントのための基剤として一般に用いられる任意の担体またはビヒクルを含む。例は、乳化剤、炭化水素による基剤を含む不活性担体、乳化基剤、非毒性溶媒、または水溶性の基剤を含む。特に適切な例は、プルロニック、ＨＰＭＣ、ＣＭＣ、および他のセルロース基剤の成分、ラノリン、硬質パラフィン、液体パラフィン、軟質黄色パラフィン、または軟質白色パラフィン、白色蜜蝋、黄色蜜蝋、セトステアリルアルコール、セチルアルコール、ジメチコーン、乳化蝋、ミリスチン酸イソプロピル、微晶質蝋、オレイルアルコール、およびステアリルアルコールを含む。
【０１８４】
薬学的に許容される担体またはビヒクルは、ゲルであることが好ましく、非イオン性ポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンコポリマーゲル、例えば、プルロニックゲル、好ましくはＰｌｕｒｏｎｉｃ  Ｆ−１２７（ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐ．）であることが適切である。このゲルは、低温では液体であるが、生理学的温度では急速に固まり、これにより、薬剤の放出が適応部位またはその部位にすぐの近接部位に限定されるので特に好ましい。
【０１８５】
カゼイン、ゼラチン、アルブミン、膠、アルギン酸ナトリウム、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、またはポリビニルアルコールなどの補助剤もまた、本発明の製剤中に組み入れることができる。
【０１８６】
他の適切な製剤は、プロニックゲル基剤の製剤、カルボキシメチルセルロース（ＣＭＣ）基剤の製剤、およびヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）基剤の製剤を含む。組成物は、局所投与、点滴投与、非経口投与、筋肉内投与、皮下投与、または経皮投与を含む、任意の所望の送達形態に応じて調合することができる。他の有用な製剤は、徐放調製物または遅延放出調製物を含む。
【０１８７】
経皮送達は、例えば、１）化学的な浸透増強剤または皮膚浸透増強剤の使用；２）リポソームを介する送達；３）イオントフォレーシス；４）電気穿孔；５）ソノフォレーシス；６）機械（例えば、マイクロポレーション）デバイスを対象とする方法を含めた、当技術分野で公知であるかまたは将来的に発見される方法により実施することができる。本出願で開示される薬剤の経皮送達に適する例示的な方法には、例えば、既存の小孔を隔てた輸送速度を増大させることにより、または人工的な小孔の創出を介して透過可能な皮膚の小孔数を増大させることにより、皮膚の小孔を隔てた物質の輸送増強を対象とする方法が含まれうる。
【０１８８】
経皮送達は、例えば、エミュー油、エトキシル化油を含めた、植物起源、堅果起源、合成起源、もしくは動物起源の薬学的に許容される油、ＰＥＧ、リノレイン酸、エタノール、１−メタノール、および／または角質層を脱脂質化する薬剤を含めた、化学的浸透増強剤を用いて実施することができる。適切な油には、それらのすべてが場合によってエトキシル化されうるメドウフォーム油、ヒマシ油、ホホバ油、トウモロコシ油、ヒマワリ油、ゴマ油、およびエミュー油が含まれる。例には、ＵＳ７２９１５９１、ＵＳ７２０１９１９、ＵＳ７０５２７１５、ＵＳ７０３３９９８、ＵＳ６９４６１４４；ＵＳ６９５１６５８、ＵＳ６７５９０５６、ＵＳ６７２０００１、ＵＳ６２２４８５３；ＵＳ５６９５７７９；およびＵＳ６７５０２９１に記載の油が含まれる。加えて、乾燥粉末または凍結乾燥薬の送達には、経皮パッチもまた適応させることができ、例には、米国特許第５，９８３，１３５号に記載のパッチが含まれる。
【０１８９】
経皮送達は、リポソームを介する送達法（例えば、親油性の膜活性剤の適用により促進される送達）により実施することができる。適切な例には、ＵＳ５９１０３０６、ＵＳ５７１８９１４、およびＵＳ５０６４６５５に記載の方法が含まれうる。
【０１９０】
経皮送達系はまた、多種多様なイオントフォレーシスシステムまたはエレクトロトランスポートシステムと共に用いることもできる。例示的なエレクトロトランスポートによる薬剤送達システムは、米国特許第５，１４７，２９６号、同第５，０８０，６４６号、同第５，１６９，３８２号、および同第５，１６９，３８３号において開示されている。
【０１９１】
「エレクトロトランスポート」という用語は一般に、皮膚、粘膜、爪などの体表面を介する有益な薬剤、例えば、薬剤または薬剤前駆体の通過を指す。その結果として電流が印加され、これにより薬剤が送達されるかもしくはその送達が増強される、電位差の印加により薬剤の輸送が誘導もしくは増強されるか、または「逆」エレクトロトランスポートの場合、薬剤がサンプリングされるかもしくはそのサンプリングが増強される。ヒト体内へまたは同体内からの薬剤のエレクトロトランスポートは、多様な形で達成することができる。
【０１９２】
経皮送達は、イオントフォレーシス法（例えば、ある時間にわたり皮膚に対して低レベルの電場を印加することにより促進される送達）により実施することができる。適切な例には、ＵＳ６７３１９８７、ＵＳ６３９１０１５、ＵＳ６５５３２５５Ｂ１；ＵＳ  ４９４０４５６、ＵＳ５６８１５８０、およびＵＳ６２４８３４９に記載の方法が含まれうる。
【０１９３】
また、経皮送達は、電気穿孔法（例えば、微小時間にわたって高電圧パルスを印加して、皮膚内において一過性の小孔を創出することにより促進される送達）によっても実施することができる。適切な例には、ＵＳ７００８６３７、ＵＳ６７０６０３２、ＵＳ６６９２４５６、ＵＳ６５８７７０５、ＵＳ６５１２９５０、ＵＳ６０４１２５３、ＵＳ５９６８００６、およびＵＳ５７４９８４７が含まれうる。
【０１９４】
経皮送達は、ソノフォレーシス法（例えば、低周波数の超音波パルスを印加して、皮膚の透過性を増大させることにより促進される送達）により実施することができる。適切な例には、ＵＳ７２３２４３１、ＵＳ７００４９３３、ＵＳ６８４２６４１、ＵＳ６８６８２８６、ＵＳ６７１２８０５、ＵＳ６５７５９５６、ＵＳ６４９１６５７、ＵＳ６４８７４４７、ＵＳ６２３４９９、およびＵＳ６１９０３１５が含まれうる。
【０１９５】
経皮送達は、機械的デバイスの使用および／または構造エレメント、熱的安定性の特性、膜の流動性、ならびに皮膚の構造および部分構造の完全性における機械的な変化または破壊を誘導することによる人工的な微小孔またはマイクロチャネル（例えば、マイクロプロジェクション）の創出を含む方法により実施することができる。適切な例には、ＭｉｃｒｏＰｏｒ（Ａｌｔｅａ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ社製）、ＭａｃｒｏＦｌｕｘ（Ａｌｚａ社製）のほか、ＵＳ６８９３６５５、ＵＳ６７３０３１８、ＵＳＲＥ３５４７４、ＵＳ５４８４６０４、ＵＳ５３６２３０８、ＵＳ５３２０８５０、およびＵＳ５２７９５４４に記載の例も含まれうる。
【０１９６】
他の適切な製剤は、吸入可能な製剤である。
【０１９７】
抗オステオポンチン剤および抗コネキシン剤が、ポリヌクレオチドなどの核酸である場合、哺乳動物細胞による核酸の取込みは、複数種の公知のトランスフェクション法、例えば、トランスフェクション剤の使用を含むトランスフェクション法により増強される。このような技法は、ポリヌクレオチドを含む一部の抗コネキシン剤と共に用いることができる。投与される製剤は、このようなトランスフェクション剤を含有しうる。これらの薬剤の例は、陽イオン剤（例えば、リン酸カルシウムおよびＤＥＡＥデキストラン）およびリポフェクション剤（例えば、ｌｉｐｏｆｅｃｔａｍ（商標）およびｔｒａｎｓｆｅｃｔａｍ（商標））、ならびに界面活性剤を含む。
【０１９８】
抗オステオポンチン剤および抗コネキシン剤がポリヌクレオチドを含む場合、製剤がポリヌクレオチドの細胞透過を補助する界面活性剤をさらに含むか、または製剤が任意の適切な充填剤を含有すると好都合である。ＤＭＳＯなど、任意の適切な無毒性界面活性剤を組み入れることができる。代替的に、尿素などの経皮透過剤も組み入れることができる。
【０１９９】
所与の対象または状態に対して有効な用量は、集団の少なくとも５０％に対して治療的に有効な用量内にあり、このレベルにおいてほとんどまたはまったく毒性を示さないことが好ましい。
【０２００】
本発明の方法および組成物において用いられる各抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤、またはＰＤＧＦ受容体阻害剤もしくは遮断剤、またはＰＤＧＦ阻害剤もしくはアンタゴニストの有効用量は、用いられる１または複数の特定の抗コネキシン剤、（もし存在すれば）組合せのパートナー、投与方式、投与頻度、治療される状態、治療される状態の重症度、投与経路、治療される患者部分集団の必要、またはその患者の異なる必要がその患者に特異的な年齢、性別、体重、関連する治療状態に起因しうる個々の患者の必要を含むいくつかの因子に応じて異なりうる。
【０２０１】
患者に抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤またはＰＤＧＦ受容体阻害剤もしくは遮断剤、またはＰＤＧＦ阻害剤もしくはアンタゴニストが投与される場合の用量は、患者の年齢、体重、および全般的な状態、治療される状態、ならびに投与される特定の抗コネキシン剤などの、各種の因子に依存する。
【０２０２】
抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤の適切な治療有効用量は、約０．０１〜約０．４ｍｇ／ｋｇ体重など、約０．００１〜約１ｍｇ／ｋｇ体重でありうる。しかし、適切な用量は、約０．０１〜約０．０５０ｍｇ／ｋｇ体重など、約０．００１〜約０．１ｍｇ／ｋｇ体重でありうる。
【０２０３】
約１〜１００、１００〜２００、１００〜３００または２００〜３００、１００〜４００または２００〜４００または３００〜４００、および１００〜５００または２００〜５００または３００〜５００または４００〜５００マイクログラムの治療有効用量の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤が適切である。約１〜１０００マイクログラムの用量もまた適切である。最大２ミリグラムの用量もまた用いることができる。１または複数の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤が包帯材の形態で提供される場合、用量は適切な形で調整され、所望の総用量投与を維持するよう上方に調整されることが典型的である。
【０２０４】
代替的に、抗オステオポンチン剤または抗コネキシンタンパク質またはペプチドの場合、そして抗コネキシンオリゴヌクレオチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤の場合、組成物中における各上記薬剤剤の用量は、それが適用される領域のサイズ、長さ、深さ、面積、または容積に対する組成物の濃度を基準として決定することができる。例えば、一部の局所適用において、医薬組成物の用量は、医薬組成物の質量（例えば、グラム）または適用領域の長さ、深さ、面積、もしくは容積当たりの医薬組成物の濃度（例えば、μｇ／ｕｌ）に基づいて計算することができる。有用な用量は、創傷サイズの平方センチメートル当たり約１〜約１０マイクログラムの範囲にある。一部の用量は、創傷サイズの平方センチメートル当たり約１〜２、約１〜５、約２〜４、約５〜７、および約８〜１０マイクログラムである。他の有用な用量は、創傷サイズの平方センチメートル当たり約１０マイクログラムを超え、創傷サイズの平方センチメートル当たり少なくとも約１５マイクログラム、創傷サイズの平方センチメートル当たり少なくとも約２０マイクログラム、創傷サイズの平方センチメートル当たり少なくとも約２５マイクログラム、創傷サイズの平方センチメートル当たり約３０マイクログラム、創傷サイズの平方センチメートル当たり少なくとも約３５マイクログラム、創傷サイズの平方センチメートル当たり少なくとも約４０マイクログラム、創傷サイズの平方センチメートル当たり少なくとも約５０マイクログラム、および創傷サイズの平方センチメートル当たり少なくとも約１００〜少なくとも約１５０マイクログラムを含む。他の用量は、平方センチメートル当たり約１５０〜２００マイクログラム、平方センチメートル当たり約２００〜２５０マイクログラム、平方センチメートル当たり約２５０〜３００マイクログラム、平方センチメートル当たり約３００〜３５０マイクログラム、平方センチメートル当たり約３５０〜４００マイクログラム、および平方センチメートル当たり約４００〜５００マイクログラムを含む。
【０２０５】
一部の実施形態において、抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤組成物は、治療部位および／または治療部位に隣接して、約０．０１マイクロモル濃度（μＭ）または０．０５μＭ〜約２００μＭ、または最大３００μＭ、または最大１０００μＭ、または最大２０００μＭ、または最大３２００μＭ以上の最終濃度、およびこれらの用量数値内にある任意の用量および用量範囲で適用することができる。アンチセンスポリヌクレオチド組成物は約０．０５μＭ〜約１００μＭの最終濃度で適用されることが好ましく、抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤組成物は約１．０μＭ〜約５０μＭの最終濃度で適用されることがより好ましく、抗コネキシン剤組成物は約５〜１０μＭから約３０〜５０μＭの最終濃度で適用されることがより好ましい。加えて、組合わされた抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤組成物は約８μＭ〜約２０μＭの最終濃度で適用され、また代替的に、抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤組成物は約１０μＭ〜約２０μＭの最終濃度、または約１０〜約１５μＭの最終濃度で適用される。他の一部の実施形態において、抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤は、約１０μＭの最終濃度で適用される。さらに別の実施形態において、抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤組成物は、約１〜１５μＭの最終濃度で適用される。他の実施形態において、抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤は、約２０μＭ、３０μＭ、４０μＭ、５０μＭ、６０μＭ、７０μＭ、８０μＭ、９０μＭ、１００μＭ、１０〜２００μＭ、２００〜３００μＭ、３００〜４００μＭ、４００〜５００μＭ、５００〜６００μＭ、６００〜７００μＭ、７００〜８００μＭ、８００〜９００μＭ、９００〜１０００、または１０００〜１５００μＭ、または１５００μＭ〜２０００μＭ、または２０００μＭ〜３０００μＭ以上で適用される。
【０２０６】
抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤の投与量は、例えば、約０．１〜１、１〜２、２〜３、３〜４、または４〜５マイクログラム（μｇ）、約５〜約１０μｇ、約１０〜約１５μｇ、約１５〜約２０μｇ、約２０〜約３０μｇ、約３０〜約４０μｇ、約４０〜約５０μｇ、約５０〜約７５μｇ、約７５〜約１００μｇ、約１００μｇ〜約２５０μｇ、および２５０μｇ〜約５００μｇを含む。上記で言及した通り、０．５〜約１．０ミリグラム以上の投与量もまた提供される。投与容量は治療される部位のサイズに依存し、例えば、約２５〜１００μＬから約１００〜２００μＬ、約２００〜５００μＬから約５００〜１０００μＬの範囲でありうる。より大きな治療部位には、ミリリットル用量もまた適切である。
【０２０７】
さらに他の用量は、本明細書に記載の各薬剤に対して、１日当たり約１ナノグラム（ｎｇ）／ｋｇ体重〜約１ｍｇ／ｋｇ体重のレベルである。一部の実施形態において、各対象化合物の用量は一般に、ｋｇ体重当たり約１ｎｇ〜約１マイクログラム、ｋｇ体重当たり約１ｎｇ〜約０．１マイクログラム、ｋｇ体重当たり約１ｎｇ〜約１０ｎｇ、ｋｇ体重当たり約１０ｎｇ〜約０．１マイクログラム、ｋｇ体重当たり約０．１マイクログラム〜約１マイクログラム、ｋｇ体重当たり約２０ｎｇ〜約１００ｎｇ、ｋｇ体重当たり約０．００１ｍｇ〜約０．０１ｍｇ、ｋｇ体重当たり約０．０１ｍｇ〜約０．１ｍｇ、またはｋｇ体重当たり約０．１ｍｇ〜約１ｍｇの範囲である。一部の実施形態において、各対象化合物の用量は一般に、ｋｇ体重当たり約０．００１ｍｇ〜約０．０１ｍｇ、ｋｇ体重当たり約０．０１ｍｇ〜約０．１ｍｇ、ｋｇ体重当たり約０．１ｍｇ〜約１ｍｇの範囲である。複数種の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤を用いる場合、各抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤の用量は、他方の用量と同じ範囲である必要はない。例えば、１種の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤の用量はｋｇ体重当たり約０．０１ｍｇ〜約１０ｍｇの可能性があり、別の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤の用量はｋｇ体重当たり約０．１ｍｇ〜約１ｍｇの可能性がある。
【０２０８】
本明細書で言及されるすべての用量および用量範囲は、例えば、抗オステオポンチンオリゴヌクレオチドまたは抗コネキシンオリゴヌクレオチドに適用可能である。これらの用量範囲はまた、例えば、抗オステオポンチンタンパク質およびペプチド、抗コネキシンペプチド、抗コネキシン模倣ペプチド、および抗コネキシンペプチド模倣剤にも適用可能である。
【０２０９】
抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤は、投与後少なくとも約０．５〜１時間、少なくとも約１〜２時間、少なくとも約２〜４時間、少なくとも約４〜６時間、少なくとも約６〜８時間、少なくとも約８〜１０時間、少なくとも約１２時間、または少なくとも約２４時間にわたって抗オステオポンチンタンパク質またはコネキシンタンパク質の発現を下方調節するか、または抗コネキシン剤の場合、ギャップジャンクションの形成もしくはコネクソンの開口を調節するのに十分な量で投与されると好都合である。
【０２１０】
本発明の組成物および方法における各抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤の用量はまた、それが適用される領域のサイズ、長さ、深さ、面積、または体積に対する組成物の濃度を基準として決定することもできる。例えば、一部の局所適用および他の適用、例えば、点滴において、医薬組成物の用量は、医薬組成物の質量（例えば、マイクログラム）または適用領域の長さ、深さ、面積、もしくは体積当たりの医薬組成物の濃度（例えば、μｇ／ｕｌ）に基づいて計算することができる。
【０２１１】
本明細書で言及される通り、組合せで投与される抗オステオポンチンまたは抗コネキシンポリヌクレオチド、ペプチドもしくはペプチド模倣剤、またはこれらの一方もしくは両方との組合せで投与される他の抗コネキシン剤の用量は、単独で施される場合に投与される用量よりも低く調整することができる。
【０２１２】
複数種の薬剤を組み合わせて用いることにより、異なる薬剤の効果の発生および持続が補完的となりうるため、任意の個々の薬剤に対して必要とされる用量を低減することができる。好ましい実施形態において、２種以上の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤を組み合わせて用いると、相加効果、相乗効果、または超相加効果が得られる。
【０２１３】
場合によって、１または複数の抗オステオポンチンポリヌクレオチドまたは抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗オステオポンチンまたは抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤、あるいはこれらの一方との組合せで投与されるかまたはこれらの両方との組合せで投与される他の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤を組み合わせると、相加効果が得られる。他の場合において、組合せは、相加を超える効果を有しうる。本明細書では、このような効果を「超相加（ｓｕｐｒａ−ａｄｄｉｔｉｖｅ）」効果と称し、これは、相乗的であるかまたは強化された相互作用に起因する可能性がある。
【０２１４】
「創傷治癒の超相加的促進」という用語は、１または複数の抗オステオポンチンまたは抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗オステオポンチンまたは抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤、あるいはこれらの一方との組合せで投与されるかまたはこれらの両方との組合せで投与される他の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤の組合せを投与することによりもたらされる平均創傷治癒が、いずれかの薬剤を単独で個別に投与することによる癒着形成の減少和よりも統計学的に有意に高度であることを指す。１または複数の抗オステオポンチンポリヌクレオチドまたは抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗オステオポンチンまたは抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤、あるいはこれらの一方との組合せで投与されるかまたはこれらの両方との組合せで投与される他の抗コネキシン剤の組合せ投与によりもたらされるものが、個々の化合物について予測される加算値よりも「統計学的に有意に高度」であるかどうかは、本明細書に記載され、かつ／または当業者により公知である各種の統計学的方法により判定することができる。「相乗的」という用語は、例えば、抗コネキシンポリヌクレオチド、および抗コネキシンペプチドもしくは抗コネキシンペプチド模倣剤の両方、またはこれらの一方との組合せでもしくはこれらの両方との組合せで投与される他の抗コネキシン剤が、例えば、癒着形成を予防または減少させる能力を個別に有する、超相加的阻害の種類を指す。「強化された」という用語は、抗オステオポンチンポリヌクレオチドまたは抗コネキシンポリヌクレオチド、抗オステオポンチンまたは抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤、またはこれらの一方との組合せでもしくはこれらの両方との組合せで投与される他の抗コネキシン剤の一つが、癒着形成を予防または減少させる増大した能力を個別にもつ、超相加的効果の種類を指す。
【０２１５】
一般に、それらの治療群それぞれにおいて個々の治療によりもたらされる平均癒着形成の減少の合計と比較した場合、組合せ治療が、治療群において統計学的に有意に超相加的な（一例として）平均癒着形成の減少をもたらすかどうかを判定することにより強化を評価することができる。平均癒着形成減少は、例えば、対照群の平均癒着形成減少と、治療群の平均癒着形成減少との間の差として計算することができる。癒着形成減少率である「作用率（ｆｒａｃｔｉｏｎ  ａｆｆｅｃｔｅｄ）」（Ｆａ）は、治療群における平均癒着形成減少を、対照群における平均癒着形成減少で除することにより計算することができる。統計学的に有意な強化に対する検定は、各治療群に対するＦａの計算を必要とする。組合せ治療に対して予測される相加Ｆａは、組合せのいずれかのエレメントを投与される群に由来する平均Ｆａの合計であると理解することができる。例えば、１試料による両側Ｔ検定を用いて、実験により得られる結果が偶然だけに起因する可能性はどの程度であるかを、ｐ値による測定の形で評価することができる。０．０５未満のｐ値は統計学的に有意である、すなわち、偶然だけに起因する可能性は低いと考えられる。したがって、組合せの結果として強化された超相加効果がもたらされるとみなすために、組合せ治療群に対するＦａは、単一エレメントによる治療群に対して予測される相加Ｆａよりも統計学的に有意に高くなければならない。
【０２１６】
組合せ治療から相乗効果がもたらされるかどうかは、中央値効果／組合せ指標によるアイソボログラム法（Ｃｈｏｕ，  Ｔ．およびＴａｌａｌａｙ，  Ｐ．（１９８４年）、Ａｄ．  Ｅｎｚｙｍｅ  Ｒｅｇ．、第２２巻、２７〜５５頁）により評価することができる。この方法では、抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤単独、例えば、１または複数の薬剤単独、および一定のモル比における２者の組合せに対する中央値効果プロットに由来するパラメータに基づき、異なる用量効果レベルに対する組合せ指数（ＣＩ）値を計算する。ＣＩ値が＆１ｔ；１は相乗効果を示し、ＣＩ−１は相加効果を示し、ＣＰ１はアンタゴニスト効果を示す。この解析は、ＣａｌｃｕＳｙｎ，Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）
Ｓｏｆｔｗａｒｅ  ｆｏｒ  Ｄｏｓｅ  Ｅｆｆｅｃｔ  Ａｎａｌｙｓｉｓ（Ｂｉｏｓｏｆｔ（Ｄ，Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ  ＵＫ）などのコンピュータソフトウェアツールを用いて実施することができる。
【０２１７】
組合せ療法について、超相加効果が存在するかどうかを解析するための、当技術分野において公知であるかまたは将来的に開発される任意の方法は、組み合わせて用いるのに適する抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤のスクリーニングにおける使用が意図される。
【０２１８】
別の好ましい実施形態では、１または複数の抗オステオポンチンまたは抗コネキシンポリヌクレオチドと、１もしくは複数の抗オステオポンチンまたは抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤とを組み合わせて用いることにより、前記薬剤が単独で投与される場合の有効用量と比較して、任意のこのような薬剤の有効用量が低下する。一部の実施形態において、組み合わせて用いられる場合の薬剤の有効用量は、単独で用いられる場合の薬剤用量の約１／１５〜約１／２、約１／１０〜約１／３、約１／８〜約１／６、約１／５、約１／４、約１／３、または約１／２である。
【０２１９】
別の好ましい実施形態では、１または複数の抗オステオポンチンまたは抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗オステオポンチンまたは抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤、あるいはこれらの一方と組み合わせるかまたはこれらの両方と組み合わせる他の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤とを組み合わせて用いることにより、前記薬剤が単独で投与される場合の頻度と比較して、前記薬剤が投与される頻度が低下する。したがって、これらの組合せにより、所望の治療目標を達成するのにかつて必要とされた場合よりも低量および／または低頻度の投与で、各薬剤を用いることができる。
【０２２０】
用量は、単一の適用で投与することもでき、分割した適用で投与することもできる。用量は、一度に投与することもでき、適用を反復することもできる。例えば、創傷治癒が促進されるまで適用を毎週反復するか、または例えば創傷治癒が遅れるかもしくは停滞する場合には反復適用を行いうることが典型的である。用量は、３〜７日間以上の間隔で適用することができる。慢性創傷の場合、例えば、毎週、もしくは隔週、もしくは毎月、または他の頻度、例えば、創傷治癒が遅れるかもしくは停滞する場合および時点において、反復適用を行うことができる。ある種の眼科使用など一部の適応の場合、最高１時間ごとのより高頻度の投与を用いることができる。
【０２２１】
１または複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤を、同じ経路または異なる経路を介して投与することができる。本発明の各種の薬剤は、治療経過における異なる時点において個別に投与することもでき、組合せ形態を分割して投与することもでき、単一の組合せ形態で同時に投与することもできる。
【０２２２】
本発明の一態様では、抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンポリヌクレオチドを１種の組成物で投与し、抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンペプチドまたはもしくはペプチド模倣剤を第２の組成物で投与する。一実施形態では、１もしくは複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤を含む第１の組成物を、１または複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンポリヌクレオチドを含む第２の組成物の前に投与する。一実施形態では、１もしくは複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤を含む第１の組成物を、１または複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンポリヌクレオチドを含む第２の組成物の後に投与する。一実施形態では、１もしくは複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤を含む第１の組成物を、１または複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンポリヌクレオチドを含む第２の組成物の前および後に投与する。一実施形態では、１または複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンポリヌクレオチドを含む第２の組成物を、１または複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤を含む第１の組成物の前および後に投与する。一実施形態では、１もしくは複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤を含む第１の組成物を、１または複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンポリヌクレオチドを含む第２の組成物とほぼ同時に投与する。
【０２２３】
１または複数の抗オステオポンチンまたは抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗オステオポンチンまたは抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤、あるいは単独で、または組み合わせて投与される他の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤、および／またはＰＤＧＦ受容体遮断剤もしくはアンタゴニストは、固体支持体（包帯材および他のマトリックスなど）および医薬製剤（ゲル、混合物、懸濁液、および軟膏など）を用いる局所投与を含むがこれらに限定されない局所投与（末梢投与または部位への直接投与）により送達されることが好ましい。一実施形態において、固体支持体は、生体適合膜または治療部位内への挿入を含む。別の実施形態において、固体支持体は、包帯材またはマトリックスを含む。本発明の一実施形態において、固体支持体組成物は、１または複数の抗オステオポンチンポリヌクレオチドおよび／または抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤、あるいは組合せて投与される他の抗オステオポンチン剤または抗コネキシン剤が、アルギン酸塩、コラーゲン、または合成の生体吸収性ポリマーのマトリックスなどの徐放固体マトリックス中に分散される、徐放の固体支持体組成物でありうる。固体支持体組成物は、無菌であるかまたは低バイオバーデンであることが好ましい。一実施形態では、２つ以上の抗コネキシン剤を含む洗浄液を用いることができる。
【０２２４】
１または複数の活性成分を含む本発明の製剤を、ある時間、場合によって、約１〜２時間、約２〜４時間、約４〜６時間、約６〜８時間、または約２４時間以上にわたり送達することは、より重度の傷害または状態において特に有利でありうる。
【０２２５】
下方調節が誘導される部位および所望される治療効果の両方に送達時間が依存する一方で、約０．５〜１時間、約１〜２時間、約２〜４時間、約４〜６時間、約６〜８時間または約２４時間以上にわたる連続送達または徐放送達がもたらされる。本発明によれば、これは、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤、あるいは単独の、または組み合わせた他の抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤、またはＰＤＧＦ受容体遮断剤もしくはアンタゴニストを、薬学的に許容される担体またはビヒクルと一体の製剤、特に、連続投与または徐放投与のための製剤の形態で組み入れることにより達成される。
【０２２６】
言及した通り、例えば、創傷形成前、創傷形成時、創傷形成直後、または、例えば、瘢痕、癒着、もしくは線維症を結果としてもたらす可能性が高いかもしくはそのことが疑われる手順の後、あるいは、例えば、創傷形成後または癒着を結果としてもたらす可能性が高いかもしくはそのことが疑われる手順後約１８０、約１２０、約９０、約６０、または約３０日以内であるが、好ましくは、約１０、約９、約８、約７、約６、約５、約４、約３、または約２日以内であり、最も好ましくは、約２４、約１２、約１０、約９、約８、約７、約６、約５、約４、約３、約２時間以内、または約６０、約４５、約３０、約１５、約１０、約５、約４、約３、約２、約１分以内に本発明の１または複数の薬剤を投与することができる。本発明の１または複数の薬剤はまた、例えば、癒着を結果としてもたらす可能性が高いかまたはそのことが疑われる手順前および／または同手順時に投与することもできる。
【０２２７】
本発明の薬剤および薬剤の組合せは、所望の結果を達成する任意の形で投与することができる。好ましい方法には、尿細管周囲投与（手術時における直接の適用、または内視鏡、超音波、ＣＴ、ＭＲＩ、もしくは蛍光透視鏡の誘導を伴う）；手術用インプラントの「コーティング」；および手術部位における薬剤溶出型ポリマーインプラントの留置が含まれる。好ましい実施形態では、体重比０．５％〜２０％の（１または複数の）抗コネキシン剤をポリマー担体内に充填（以下の実施例に記載の通り）し、手術による癒着の発生が低減されるように、ある時間にわたって薬剤を放出する「ペースト」、「フィルム」、または「ラップ」として、尿細管周囲（腸間膜）表面に適用する。内視鏡手順時には、内視鏡内の送達ポートを介して、手術時において操作される腹部腸間膜および骨盤内臓器に対して、ポリマー調製物を「スプレー」として適用することができる。特に好ましい実施形態において、尿細管周囲組成物は、体重比約０．１％〜約５％の有効成分である。別の好ましい実施形態では、約０．１％〜約２０％以上の（１または複数の）活性薬剤を含有するポリマーコーティングを手術インプラント（例えば、乳房インプラント、人工関節、血管グラフトなど）の表面に適用して、例えば、インプラント近傍における被包／不適切な瘢痕形成を予防する。さらに別の好ましい実施形態では、例えば、癒着形成が予防または軽減されるように、体重比約０．０１％〜約２０％以上の１または複数の活性薬剤を含有するポリマーインプラントを手術部位に直接（例えば、副鼻腔内、胸腔内、腹腔内、または神経外科術時における手術部位に直接）適用する。一実施形態では、１または複数の活性薬剤を、蛍光透視鏡により誘導される関節内注射により投与することができる。
【０２２８】
別の実施形態では、約１〜約１００μｇ／ｃｍ２（好ましくは約１０〜約５０μｇ／ｃｍ２）の（１または複数の）抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤を含有する洗浄液が手術時または手術直後において用いられ、また、医師により手術時投与または腹腔内投与される。すべての実施形態では、薬剤の効力および忍容性に応じて調整された相当量において、他の抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤が投与される。
【０２２９】
医師により、任意の特定の患者および状態に対して最適な投与経路および用量が決定されるので、本明細書に記載の投与経路および用量は、指針だけのものとして意図される。
【０２３０】
本明細書で言及または説明される疾患、障害または状態を有する対象を治療する方法ならびに手術手順の後の対象を治療する方法のいずれかでは、本明細書に記載の用量、剤形、製剤、および／または組成物のいずれかが投与されうる。
【０２３１】
包帯材およびマトリックス
一態様において、１もしくは複数の活性成分は、包帯材またはマトリックスの形態で提供される。一部の実施形態では、本発明の１または複数の薬剤が直接的な適用のための液体組成物、半固体組成物、もしくは固体組成物の形態で提供されるか、あるいは組成物が包帯材ガーゼもしくはマトリックスなどの固体接触層の表面へと適用されるか、またはこの中へと組み込まれる。包帯材組成物は、例えば、流体またはゲルの形態で提供することができる。１または複数の活性成分は、局所適用のための従来の医薬賦形剤と組合せて提供することができる。適切な担体は、プルロニックゲル、ポロキサマーゲル、セルロース誘導体（ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、およびこれらの混合物を含む）を含有するヒドロゲル；ならびにポリアクリル酸を含有するヒドロゲル（Ｃａｒｂｏｐｏｌｓ）を含む。適切な担体はまた、局所医薬調製物に用いられるクリーム／軟膏、例えば、セトマクロゴール乳化軟膏に基づくクリームも含む。上記の担体は、アルギン酸塩（増粘剤または刺激剤として）、ベンジルアルコールなどの防腐剤、リン酸水素二ナトリウム／リン酸二水素ナトリウムなどのｐＨ調整のための緩衝液、塩化ナトリウムなどの浸透圧を調整するための薬剤、およびＥＤＴＡなどの安定化剤を含みうる。
【０２３２】
既に言及した生物学的マトリックスに加え、適切な包帯材またはマトリックスは、例えば、１または複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗オステオポンチンおよび／または抗コネキシンペプチドもしくはペプチド模倣剤（あるいは単独で、または、これらの一方もしくは両方と組み合わせて投与される他の活性成分（例えばＰＤＧＦ受容体遮断剤もしくはアンタゴニスト））を伴う以下のものを含みうる。
【０２３３】
１）吸収材：適切な吸収材は、例えば、セルロース、木綿、またはレーヨンなどの高度に吸収性の繊維層と組み合わせた、例えば、半接着質または非接着層をもたらしうる、例えば、吸収性包帯材を含みうる。代替的に、吸収材は、主要な（ｐｒｉｍａｒｙ）包帯材または補助的な（ｓｅｃｏｎｄａｒｙ）包帯材として用いることができる。
【０２３４】
２）アルギン酸塩：適切なアルギン酸塩は、例えば、天然の多糖繊維または海藻に由来するキセロゲルからなる不織パッド、非接着パッド、およびリボンである包帯材を含む。適切なアルギン酸塩包帯材は、例えば、滲出物との接触の場合イオン交換過程を介して湿潤ゲルを形成しうる。一部の実施形態において、アルギン酸塩包帯材は、やわらかく快適であり、不規則的な形状をした領域上での填塞、陥入、または適合が容易であるように設計される。一部の実施形態において、アルギン酸塩包帯材は、第２の包帯材と共に用いることができる。
【０２３５】
３）抗菌包帯材：適切な抗菌包帯材は、例えば、例えば銀およびポリヘキサメチレンビグアニド（ＰＨＭＢ）などの生体活性薬剤の送達を促進して、これが必要であるかまたは望ましい場所で、感染に対する効力を維持しうる包帯材を含みうる。一部の実施形態において、適切な抗菌包帯材は、例えば、スポンジ、浸透化織りガーゼ、フィルム包帯材、吸収性製品、アイランド包帯材、ナイロン繊維、非接着バリア、または材料の組合せとして入手可能でありうる。
【０２３６】
４）生体物質および生合成物質：適した生体物質包帯材または生合成物質包帯材は、例えば、天然供給源（例えば、ブタまたはウシ）に由来するゲル、溶液、または半透性シートを含みうる。一部の実施形態において、ゲルまたは溶液は、治療部位に適用され、バリア保護のための包帯材により被覆される。別の実施形態では、膜として作用する可能性があり、単回の適用後においてその場に残存する生体物質基剤（例えば、ブタの腸粘膜または膀胱組織）もしくは生合成物質基剤のシートをｉｎ  ｓｉｔｕで配置するか、または１もしくは複数、好ましくは２つの抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤を組み入れるように、生体物質包帯材もしくは生合成物質包帯材をあらかじめ調製することができる。
【０２３７】
５）コラーゲン：適切なコラーゲン包帯材は、例えば、ウシ、ブタ、もしくは鳥類の供給源、または他の天然の供給源もしくはドナーに由来する、例えば、ゲル、パッド、粒子、ペースト、粉末、シート、または溶液を含みうる。一部の実施形態において、コラーゲン包帯材は、治療部位における滲出物と相互作用してゲルを形成しうる。一部の実施形態において、コラーゲン包帯材は、補助的な包帯材と組み合わせて用いることができる。
【０２３８】
６）複合材料：適切な複合材料包帯材は、例えば、物理的に異なる成分を単一の生成物へと混合して、例えば、細菌バリア、吸収、および接着など複数の機能を提供する包帯材を含みうる。一部の実施形態において、複合材料包帯材は、例えば、複数の層からなり、半接着パッドまたは非接着パッドを組み込む。一部の実施形態において、複合材料はまた、例えば、接着性の輪郭を有する不織布製テープまたは透明フィルムも含む。他の一部の実施形態において、複合材料包帯材は、例えば、主要な包帯材としても補助的な包帯材としても機能することが可能であり、さらに別の実施形態において、包帯材は、局所医薬組成物と組み合わせて用いることができる。
【０２３９】
７）接触層：適切な接触層包帯材は、例えば、ある領域上に配置されて、例えば、治療部位に適用された他の薬剤または包帯材との直接的な接触から組織を保護する、薄型の非接着シートを含みうる。一部の実施形態において、接触層は、治療部位領域の形状に調和するように配置することができ、また多孔性であるため、透過する滲出物を、上部の補助的な包帯材に吸収させることができる。さらに別の実施形態において、接触層包帯材は、局所医薬組成物と組み合わせて用いることができる。
【０２４０】
８）弾性包帯：適切な弾性包帯は、例えば、伸縮して身体の外形に調和する包帯材を含みうる。一部の実施形態において、繊維成分は、例えば、木綿、ポリエステル、レーヨン、またはナイロンを含みうる。他の一部の実施形態において、弾性包帯は、例えば、第２層としてのまたは補助的包帯材としての吸収をもたらし、被覆をその場に保持するか、圧力を加えるか、または治療部位にクッションを与えることができる。さらに別の実施形態において、接触層包帯材は、局所医薬組成物と組み合わせて用いることができる。
【０２４１】
９）発泡体：適切な発泡体包帯材は、例えば、流体の保持が可能な小さな開放セルを有する、発泡ポリマー溶液（ポリウレタンを含む）のシートおよび他の形状を含みうる。例示的な発泡体は、例えば、他の材料と組み合わせて浸透化または層状化することができる。一部の実施形態では、発泡体の厚さおよび組成に基づいて吸収能を調製することができる。他の一部の実施形態において、治療部位と接触する領域は、取り外しを容易とするために非接着性でありうる。さらに別の実施形態において、発泡体は、接着性の輪郭および／または抗感染性バリアとして働きうる透明のフィルムコーティングと組み合わせて用いることができる。
【０２４２】
１０）ガーゼおよび不織包帯材：適切なガーゼ包帯材および織地包帯材は、例えば、吸収性の程度が多様な乾燥織地スポンジまたは吸収性の程度が多様な乾燥不織スポンジおよび吸収性の程度が多様な乾燥織地ラップまたは吸収性の程度が多様な乾燥不織ラップを含みうる。例示的な繊維組成物は、例えば、木綿、ポリエステル、レーヨンを含みうる。一部の実施形態において、ガーゼおよび不織包帯材は、バルクにおいて滅菌の場合であれ非滅菌の場合であれ、また、接着性の輪郭を伴う場合であれ伴わない場合であれ入手可能でありうる。例示的なガーゼ包帯材および不織包帯材は、各種の治療部位を消毒、パッキング、被覆に用いることができる。
【０２４３】
１１）親水コロイド：適切な親水コロイド包帯材は、例えば、ゼラチン、ペクチン、またはカルボキシメチルセルロースからなるウェハー、粉末、またはペーストを含みうる。一部の実施形態において、ウェハーは自己接着性であり、接着性の輪郭を伴う場合であれ伴わない場合であれ入手可能であり、また多種多様な形状およびサイズで入手可能である。例示的なハイドロコロイドは、外形合わせを必要とする領域において有用である。一部の実施形態において、粉末およびペーストの親水コロイドは、第２の包帯材と組み合わせて用いることができる。
【０２４４】
１２）ヒドロゲル（アモルファス）：適切なアモルファスヒドロゲル包帯材は、例えば、水分を与え、湿潤性の治癒環境を維持し、治療部位に水分を補給するように設計された、水、ポリマー、および不定形の他の成分による製剤を含みうる。一部の実施形態において、ヒドロゲルは、補助的な包帯材カバーと組み合わせて用いることができる。
【０２４５】
１３）ヒドロゲル：浸透化包帯材：適切な浸透化ヒドロゲル包帯材は、例えば、アモルファスヒドロゲルに浸したガーゼおよび不織スポンジ、ロープ、ならびにストリップを含みうる。アモルファスヒドロゲルは、例えば、乾燥治療部位に水分を与え、湿潤性の治癒環境を維持するように設計された、水、ポリマー、および不定形の他の成分による製剤を含みうる。
【０２４６】
１４）ヒドロゲルシート：適切なヒドロゲルシートは、例えば、水中において不溶性であり、膨潤により水溶液と相互作用する、架橋された親水性ポリマーの三次元ネットワークを含みうる。例示的なヒドロゲルは、高度に適合性でありそして透過性であり、それらの組成に応じて、広範な量のドレナージを吸収できる。一部の実施形態において、ヒドロゲルは、治療部位に対して非接着性であるか、または取り外しが容易であるように処置される。
【０２４７】
１５）浸透化包帯材：適切な浸透化包帯材は、例えば、溶液、エマルジョン、油、ゲル、または例えば、食塩液、油、亜鉛塩、ワセリン、ゼロフォーム（ｘｅｒｏｆｏｒｍ）、およびスカーレットレッド（ｓｃａｒｌｅｔ  ｒｅｄ）のほか、本明細書に記載の化合物を含む、他の一部の薬学的に活性な化合物もしくは担体薬剤に浸したガーゼおよび不織スポンジ、ロープ、ならびにストリップを含みうる。
【０２４８】
１６）シリコンゲルシート：適切なシリコンゲルシート包帯材は、例えば、メッシュまたは布により補強されるかまたはこれに結合した架橋ポリマーからなる軟質カバーを含みうる。
【０２４９】
１７）溶液：適切な液体包帯材は、例えば、細胞外マトリックス中に見出される多タンパク質物質および他のエレメントの混合物を含みうる。一部の実施形態では、デブリドマンおよび洗浄の後において例示的な溶液を治療部位に適用し、次いで、吸収性包帯材または非接着性パッドにより被覆することができる。
【０２５０】
１８）透明フィルム：適切な透明フィルム包帯材は、片面が接着剤によりコーティングされる、多様な厚さのポリマー膜を含みうる。一部の実施形態において、透明フィルムは液体、水、および細菌に対しては不透過性であるが、水蒸気および大気中の気体に対しては透過性である。一部の実施形態では、透明性により、治療部位が視覚化される。
【０２５１】
１９）充填剤：適切な充填剤包帯材は、例えば、ビーズ、クリーム、発泡体、ゲル、軟膏、パッド、ペースト、クッション（ｐｉｌｌｏｗ）、粉末、ストランド、または他の調合物を含みうる。一部の実施形態において、充填剤は非接着性であり、経時放出型抗菌剤を含みうる。例示的な充填剤は、湿潤環境の維持、滲出物の管理、また、例えば、部分層創傷および全層創傷、感染創傷、排液性創傷、およびパッキングを要する深部創傷の治療に有用でありうる。
【０２５２】
創傷治療
一般的な態様
本発明は、治療有効量の、単独のまたは１もしくは複数の他の抗コネキシン剤を組み合わせた１もしくは複数の抗オステオポンチン剤を含む医薬組成物およびそれらの使用法に関する。組成物は、急性創傷、および慢性創傷などの予測される速度では治癒しない創傷、ならびに従来の創傷治療または創傷治癒促進療法に対して治癒が遅いかあるいは不応な場合もある他の創傷を含む創傷の治癒を増強または促進するのに有用である。
【０２５３】
同様に、他の組織損傷（特に、創傷）の場合、本発明の方法および組成物は、創傷治癒過程の促進、腫脹および炎症の軽減、ならびに瘢痕形成の最小化において有効である。これらの製剤は、線維性疾患、線維性障害、および線維性状態の治療、ならびに癒着、手術による癒着、および／もしくは手術による続発性癒着の治療、これらの発生または重症度の軽減、あるいはこれらの予防または遅延に有用である。製剤は、外部外傷（熱傷を含めた）、内部外傷、または手術による介入のいずれの結果であるかに関わらない創傷の治療のほか、慢性創傷の治療においても明らかな利益をもたらす。
組成物
したがって、一態様において、本発明は、抗オステオポンチン剤を含む、治療的な創傷の処置において用いられる組成物を提供する。別の態様において、本発明は、抗オステオポンチン剤および少なくとも１つの抗コネキシン剤を含む、治療的な創傷の処置において用いられる組成物を提供する。好ましい実施形態において、組成物は、薬学的に許容される担体またはビヒクルをさらに含む。別の態様において、本発明は、ＰＤＧＦ受容体の遮断剤またはアンタゴニストを含む、治療的な創傷の処置において用いられる組成物を提供する。別の態様において、本発明は、抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤と共にＰＤＧＦ受容体の遮断剤またはアンタゴニストを含む、治療的な創傷の処置において用いられる組成物を提供する。
【０２５４】
一実施形態において、抗コネキシン剤は、創傷治療のための抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤、ギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤、またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドからなる群から選択される。
【０２５５】
好ましい一実施形態において、抗コネキシンポリヌクレオチドは、アンチセンスポリヌクレオチドである。好ましい一形態において、組成物は、１つのコネキシンタンパク質のｍＲＮＡだけに対する１または複数のアンチセンスポリヌクレオチドを含有する。このコネキシンタンパク質は、コネキシン４３であることが最も好ましい。
【０２５６】
別の好ましい形態において、組成物は、抗オステオポンチン、抗コネキシンペプチドまたはペプチド模倣剤、およびコネキシンタンパク質のｍＲＮＡに対するアンチセンスポリヌクレオチドを含む。このコネキシンタンパク質は、コネキシン４３であることが最も好ましい。
【０２５７】
組成物は、複数種のコネキシンタンパク質を対象とする、ポリヌクレオチドもしくは抗コネキシンペプチド、またはこれらの一方もしくは両方を伴う他の抗コネキシン剤を含みうる。ポリヌクレオチドもしくは抗コネキシンペプチドまたは他の抗コネキシン剤が対象とするコネキシンタンパク質の１つが、コネキシン４３であることが好ましい。ポリヌクレオチドもしくは抗コネキシンペプチドまたは他の抗コネキシン剤が対象とする他のコネキシンは、例えば、コネキシン２６、３０、３０．３、３１．１、３２、３６、３７、４０、４０．１、４４．６、４５、および４６を含みうる。各種のコネキシンを対象とするのに適する例示的なポリヌクレオチド（およびＯＤＮ）を、表１に記載する。本明細書では、適切な抗コネキシンペプチドもまた提供される。適切なギャップジャンクションリン酸化剤またはヘミチャネルリン酸化剤およびコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドは、当技術分野において公知である。
【０２５８】
したがって、一態様において、本発明は、慢性創傷および治癒が緩徐であるかまたは遅延している創傷を含めた創傷の治療において用いられる組成物を提供する。
【０２５９】
別の態様において、本発明は、線維症、または線維性疾患、線維性障害、もしくは線維性状態の治療において用いられる組成物を提供する。
【０２６０】
代替的な態様において、本発明は、異常もしくは過剰な瘢痕形成および／または過剰な組織増殖、ならびに関連する障害および状態の予防および／または治療において用いられる組成物を提供する。
【０２６１】
さらなる態様において、本発明は、手術による癒着を含めた、癒着の予防および／または軽減において用いられる組成物および方法を提供する。
【０２６２】
キット、医薬、および製品
場合によって、単独の１または複数の抗オステオポンチン剤、あるいは１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなどの他の抗コネキシン剤、ならびに／あるいはＰＤＧＦ受容体遮断剤もしくはアンタゴニストと組み合わせた１または複数の抗オステオポンチン剤はまた、医薬の製造においても用いることができる。
【０２６３】
一態様において、本発明は、説明される１もしくは複数の組成物または製剤を含むキットを提供する。例えば、キットは、有効量の１または複数の抗オステオポンチン剤を単独で、あるいは１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなどの他の抗コネキシン剤、ならびに／あるいはＰＤＧＦ受容体遮断剤もしくはアンタゴニストと組み合わせて含む組成物を含みうる。
【０２６４】
本明細書に記載の本発明の組成物または製剤を含有する容器と、対象の治療のために用いられる指示書とを含む製品もまた提供される。例えば、別の態様において、本発明は、治療有効量の１または複数の抗オステオポンチン剤を単独で、あるいは、抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなどの他の抗コネキシン剤、ならびに／あるいはＰＤＧＦ受容体遮断剤もしくはアンタゴニストと組み合わせて含有する容器と、対象を治療するための使用を含む使用のための指示書とを含む製品を含む。
【０２６５】
一態様において、本発明は、慢性創傷および治癒が緩徐であるかまたは遅延している創傷を含めた、創傷を治療するためのキットを提供する。別の態様において、本発明は、線維性、または線維性疾患、線維性障害、または線維性状態を治療するためのキットを提供する。代替的な態様により、本発明は、記載の１または複数の製剤を含む、異常もしくは過剰な瘢痕形成および／または過剰な組織増殖ならびに状態を予防および／または治療するためのキットを提供する。別の態様において、本発明は、記載の１もしくは複数の組成物または製剤を含む、癒着を予防および／または軽減するためのキットを提供する。
【０２６６】
慢性創傷および治癒が緩徐であるかまたは遅延している創傷を含めた、創傷を予防および／または治療するための製品が提供される。別の態様では、線維性または線維性疾患、線維性障害、または線維性状態を予防および／または治療するための製品が提供される。異常もしくは過剰な瘢痕形成および／または過剰な組織増殖、ならびに関連する障害および状態を予防および／または治療するための製品もまた提供される。本出願に記載の通り、癒着を予防および／または軽減するためのさらなる製品も提供される。
【０２６７】
治療
本発明の組成物および製剤は、創傷の治癒を促進するための組成物と共に用いることもでき、これと組み合わせて用いることもでき、これらはまた、例えば、腫脹、炎症、および／または瘢痕形成を軽減することも可能である。本発明の組成物および製剤はまた、急性創傷または慢性創傷（治癒が緩徐な創傷および治癒が遅延している創傷を含む）の治癒を促進および／または改善するための組成物と共に用いることもでき、これと組み合わせて用いることもできる。一態様において、創傷は、手術もしくは外傷、または、例えば、糖尿病、末梢浮腫、血管炎、もしくは心血管疾患などの基礎的な医学的状態の結果である。
【０２６８】
一態様において、本発明は、対象における創傷治癒を促進または改善する方法であって、単独の、あるいは１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいは場合によって、１または複数の抗コネキシン４３ポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシン４３ペプチドまたは抗コネキシン４３ペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなど、他の抗コネキシン剤と組み合わせた、治療有効量の１または複数の抗オステオポンチン剤の投与を含む方法を対象とする。ＰＤＧＦ受容体遮断剤またはＰＤＧＦ受容体アンタゴニストもまた、単独で、または上記薬剤のいずれかとの組合せで用いることができる。特定の実施形態において、単独の、あるいは１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいは場合によって、１または複数の抗コネキシン４３ポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシン４３ペプチドまたは抗コネキシン４３ペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなど、他の抗コネキシン剤と組み合わせた、１もしくは複数のＰＤＧＦ受容体遮断剤またはＰＤＧＦ受容体アンタゴニスト、および／あるいは１または複数の抗オステオポンチン剤の投与は、炎症を軽減し、創傷の閉鎖および治癒を加速させる細胞移動を促進し、かつ／または上皮成長および表面回復を促進するのに有効である。特定の実施形態において、１または複数の本発明の組成物の投与は、異常な瘢痕形成を含めた瘢痕形成を軽減または予防するのに有効である。
【０２６９】
一態様において、本発明は、対象における創傷治癒を促進または改善する方法であって、上皮基底細胞の分裂および増殖を調節するのに有効な量の１または複数の抗オステオポンチン剤を単独で、あるいは、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいは場合によって、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなど、他の抗コネキシン剤と組み合わせて投与する工程を含む方法を対象とする。一実施形態において、抗コネキシン剤は、上皮基底細胞の分裂および増殖を調節するのに、または外層ケラチン分泌を制御するために有効なコネキシンアンチセンスポリヌクレオチドである。一実施形態において、コネキシンアンチセンスポリヌクレオチドは、コネキシン２６のアンチセンスポリヌクレオチド、ペプチド、もしくはペプチド模倣剤、コネキシン４３のアンチセンスポリヌクレオチド、ペプチド、もしくはペプチド模倣剤、またはこれらの混合物である。
【０２７０】
またさらなる態様において、本発明は、創傷、例えば、手術による創傷（例えば、美容手術、痕跡修正手術または他の手術などにおける）を受けた患者における瘢痕形成を軽減し、かつ／または瘢痕の外見を改善する方法であって、１または複数の抗オステオポンチン剤を単独で、あるいは、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいは場合によって、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなど、他の抗コネキシン剤と組み合わせて前記創傷に投与して、前記創傷部位にあり、また同部位にすぐ隣接する１つまたは複数のコネキシンタンパク質の発現を下方調節するステップを含む方法を提供する。ＰＤＧＦ受容体阻害剤もまた、単独で、あるいは１もしくは複数の抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤と組み合わせて使用され得る。また、創傷は、外傷の結果である場合もあり、手術の結果である場合もあり、例えば、手術に対する修復および／またはその閉鎖の直前に創傷に製剤を適用する。本明細書で言及される通り、瘢痕の形成または外見を軽減または改善する方法では、適量の抗コネキシンポリヌクレオチドの投与と組み合わせて、またはその投与後もしくはその投与前に、抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤を投与することが好ましい。
【０２７１】
一態様において、本発明は、対象における組織損傷を軽減、予防、または改善する方法であって、１または複数の抗オステオポンチン剤を単独で、あるいは、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいは場合によって、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなど、他の抗コネキシン剤と組み合わせて投与する工程を含む方法に関する。
【０２７２】
さらなる態様において、本発明は、物理的外傷を受けた急性創傷もしくは慢性創傷および／または組織の治療の一部として、腫脹および／または炎症を軽減する方法であって、１または複数の抗オステオポンチン剤を単独で、あるいは、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいは場合によって、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなど、他の抗コネキシン剤と組み合わせて前記創傷もしくは組織にまたはこの近傍に投与するステップを含む方法に関する。一実施形態において、創傷は、脳、脊髄、もしくは視神経などの神経組織、または皮膚もしくは眼を含む組織に対する物理的外傷の結果である。
【０２７３】
一態様において、本発明は、１または複数の抗オステオポンチン剤の単独の、あるいは、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤と組み合わせた持続投与、あるいは場合によって、１または複数の抗オステオポンチン剤の単独の、あるいは１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなど、他の抗コネキシン剤と組み合わせた持続投与に関する。一実施形態において、この薬剤は、少なくとも約０．５時間、約１〜２４時間、少なくとも約２時間、少なくとも約３時間、少なくとも約４時間、少なくとも約５時間、少なくとも約６時間、少なくとも約７時間、少なくとも約８時間、少なくとも約９時間、少なくとも約１０時間、少なくとも約１１時間、少なくとも約１２時間、または少なくとも約２４時間にわたり投与される。一実施形態において、オステオポンチンまたはコネキシンの発現は、持続的な期間にわたり下方調節される。別の実施形態において、オステオポンチンタンパク質が結合されるか、あるいはコネキシンヘミチャネルは、好ましい期間にわたり、全体的または部分的に遮断されるかまたは閉鎖される。例えば、持続的な期間にわたり、全体的または部分的に、オステオポンチンおよび／またはコネキシン４３の発現が下方調節され、コネキシンヘミチャネルの開口が遮断されるかまたは阻害されることが好ましい。少なくとも約１、２、４、６、８、１０、１２、または２４時間にわたりオステオポンチンおよび／またはコネキシン４３の発現が下方調節されるか、またはヘミチャネルが遮断されるかもしくは阻害されると好都合である。一実施形態によれば、創傷は慢性創傷である。適切な対象は、糖尿病の対象を含む。他の対象は、例えば、末梢浮腫、血管炎、または心血管疾患を有する対象を含む。
【０２７４】
一態様において、本発明は、創傷を有する対象を治療する方法であって、単独の、あるいは１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいは場合によって、１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、ならびに／あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなど、他の抗コネキシン剤と組み合わせた、１もしくは複数のＰＤＧＦ受容体遮断剤またはＰＤＧＦ受容体アンタゴニスト、および／あるいは１または複数の抗オステオポンチン剤の有効量の創傷への持続投与を含む方法を提供する。
【０２７５】
別の態様では、慢性創傷を有する対象を治療する方法が提供される。このような方法は、単独の、あるいはＰＤＧＦ受容体遮断剤もしくはＰＤＧＦ受容体アンタゴニスト、および／あるいはコネキシンもしくはコネキシンヘミチャネルの発現、形成、または活性を阻害することが可能な抗コネキシン剤と組み合わせた、１または複数の抗オステオポンチン剤を対象に投与するステップを包含する。
【０２７６】
一態様において、本発明は、慢性創傷を治療または予防するための方法であって、それを必要とする対象に、前記慢性創傷または前記慢性創傷と関連する組織に投与するのに有効な量の抗オステオポンチン剤を、抗コネキシン剤および／またはＰＤＧＦ受容体遮断剤もしくはＰＤＧＦ受容体アンタゴニストと組み合わせて投与するステップを含む方法を対象とする。一実施形態において、抗オステオポンチン剤は、抗コネキシンポリヌクレオチド、好ましくはコネキシン４３アンチセンスポリヌクレオチドと組み合わせて投与される。別の実施形態において、抗オステオポンチン剤は、抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、好ましくは抗コネキシン４３ペプチドまたは抗コネキシン４３ペプチド模倣剤と組み合わせて投与される。別の実施形態において、抗オステオポンチン剤は、抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤および抗コネキシンポリペプチドと組み合わせて投与される。別の実施形態において、慢性創傷は慢性皮膚創傷であり、本発明の組成物は、効果的な期間にわたって、前記対象の皮膚または皮膚と関連する組織へと投与される。治療に適する慢性皮膚創傷は、例えば、褥瘡、糖尿病性潰瘍、静脈性潰瘍、動脈性潰瘍、血管性潰瘍、および混合潰瘍、ならびに本明細書で言及される他の潰瘍からなる群から選択することができる。慢性創傷は、完全動脈遮断または部分動脈遮断から生じる潰瘍形成を含む動脈性潰瘍でありうる。慢性創傷は、静脈弁の機能不全および関連する血管疾患から生じる潰瘍形成を含む静脈鬱血性潰瘍でありうる。慢性創傷は、外傷誘導性潰瘍でありうる。
【０２７７】
固定した組合せとして投与されない場合、好ましい方法は、１もしくは複数の抗オステオポンチン剤、および１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、ペプチドまたはペプチド模倣剤、あるいは場合によって、１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなどの他の抗コネキシン剤の逐次投与を含む。薬剤は、互いから少なくとも約３０分以内に逐次投与されることが好ましい。薬剤はまた、互いから約１時間以内に投与することもでき、互いから約１日〜約１週間以内に投与することもでき、適切であるとみなされる他の形で投与することもできる。抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、例えば、ヘミチャネルの開口を遮断するかまたは低下させうる抗コネキシン剤は、例えば、コネキシンタンパク質発現の下方調節により、コネキシン発現またはヘミチャネルの形成もしくはギャップジャンクションの形成を遮断するかまたは低下させる抗コネキシン剤の投与よりも前に投与されることが好ましい。１または複数の抗コネキシン剤は、（１または複数の）抗コネキシン４３剤であることが好ましい。
【０２７８】
慢性創傷を含む創傷の治療するための別の実施形態では、１もしくは複数の抗オステオポンチン剤、抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいは場合によって、１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチド、または抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなどの他の抗コネキシン剤の一方または全てが、物理的に、または創傷治療の経過において、１または複数の薬剤が単独で投与される場合（すなわち、それらが組み合わせて投与されない場合）に用いられる量または用量よりも少ない量または用量で、供給される。投与される薬剤のこのような低量は、単独で投与される場合の該薬剤の１つの量または複数の量の約２０分の１〜約１０分の１であることが典型的であり、単独で投与される場合の量の約８分の１、単独で投与される場合の量の約６分の１、単独で投与される場合の量の約５分の１、単独で投与される場合の量の約４分の１、単独で投与される場合の量の約３分の１、および単独で投与される場合の量の約２分の１でありうる。
【０２７９】
一実施形態において、慢性創傷の治療または予防方法は、１または複数の抗オステオポンチン剤の単独の、あるいは１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、１もしくは複数の抗コネキシン剤またはペプチド模倣剤、あるいは場合によって、１もしくは複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１または複数の抗コネキシンペプチドまたは抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなどの他の抗コネキシン剤と組み合わせた持続投与を含む。一実施形態において、１または複数の組成物は、持続放出製剤において投与される。別の実施形態において、１または複数の組成物は、持続的な期間にわたり投与される。組成物は少なくとも約１〜２時間、約２〜４時間、約４〜６時間、約４〜８時間、約１２時間、約１８時間、または約２４時間にわたり、コネキシン４３レベルを低下させるか、またはコネキシン４３ヘミチャネルの開口を遮断するかもしくは抑制するのに有効であると好都合である。治療されうる対象は、糖尿病患者、および他の潰瘍（静脈性潰瘍、および本明細書に記載される他のものおよび当該分野で公知の他のものを含む）を有する患者を含む。
【０２８０】
一態様において、本発明は、対象における線維症、または線維性疾患、線維性障害、もしくは線維性状態を予防および／または治療する方法であって、単独の、あるいは１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および１もしくは複数の抗コネキシンペプチド、抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなど、ギャップジャンクション調整剤と組み合わせた、治療有効量の１または複数の抗オステオポンチン剤の投与を含む方法を対象とする。特定の実施形態において、投与は、線維症を軽減するのに有効である。特定の実施形態において、投与は、拘縮を予防または軽減するのに有効である。
【０２８１】
一態様において、本発明は、対象における線維症、または線維性疾患、線維性障害、もしくは線維性状態を予防および／または治療する方法であって、場合によって、線維症を軽減するのに有効な１または複数の抗コネキシン剤と共に、治療有効量の１または複数の抗オステオポンチン剤の投与を含む方法を対象とする。一実施形態において、抗オステオポンチン剤および場合による１または複数の抗コネキシン剤の投与は、拘縮を予防または軽減するのに有効である。
【０２８２】
上記方法の一実施形態によれば、対象は、強皮症、腎線維症（糖尿病性腎症を含めた）、心線維症（例えば、心筋線維症）、肺線維症（例えば、糸球体硬化症肺線維症、特発性肺線維症、珪肺症、石綿肺症、間質性肺疾患および線維性肺疾患、ならびに化学療法／放射線照射により誘導される肺線維症）、口腔線維症、心内膜心線維症、三角筋線維症、膵炎、炎症性大腸炎、クローン病、結節性筋膜炎、好酸球性筋膜炎、多様な程度で正常な筋肉組織が線維状組織により置換されることを特徴とする一般的な線維症候群、後腹膜線維症、肝線維症、肝硬変、慢性腎不全；骨髄線維症（ｍｙｅｌｏｆｉｂｒｏｓｉｓ）（骨髄の線維症（ｂｏｎｅ  ｍａｒｒｏｗ  ｆｉｂｒｏｓｉｓ））、薬剤誘導性エルゴチン中毒、リー−フラウメニ症候群における神経膠芽腫、散発性神経膠芽腫、骨髄性白血病、急性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群、骨髄増殖性症候群、婦人科癌、カポジ肉腫、ハンセン病、コラーゲン蓄積大腸炎、および急性線維症からなる群から選択される障害を有する。この実施形態によれば、強皮症は限局性強皮症、汎発性モルフェア、または線状強皮症でありうる。この実施形態によればまた、腎線維症は、糸球体硬化症、腎尿細管間質線維症、または進行性腎疾患でありうる。さらにこの実施形態によれば、肺線維症は、びまん性間質肺線維症でありうる。
【０２８３】
上記方法の別の実施形態によれば、線維症は急性線維症である。急性線維症は、偶発性傷害、感染症、放射線照射または化学療法による治療を含めた各形態の外傷に対して反応しうる。
【０２８４】
上記方法の別の実施形態によれば、線維症は慢性線維症である。本発明にはまた、例えば、被膜拘縮、デュピュイトラン拘縮、フォルクマン拘縮、レダーホース拘縮、ペイロニー拘縮、またはこれらの再発を含めた各種の疾患、障害、および状態を全体的または部分的に治療および／または予防する方法であって、抗コネキシンポリヌクレオチドを含む有効量の組成物を投与するステップを含む方法も含まれる。一実施形態において、組成物は、瘢痕組織および異常組織ならびに／またはさらなる拘縮の再発を予防するリリース手順（例えば、緊急手順、オープンリリース、関節鏡リリース、または瘢痕の減量）の前に、これと同時に、および／またはこの後において、障害部位に投与される。
【０２８５】
一態様において、本発明は、対象における異常もしくは過剰な瘢痕形成および／または過剰な組織増殖ならびに関連する障害および状態を予防および／または治療する方法であって、単独の、あるいは１または複数の抗コネキシンポリヌクレオチド、および／または１もしくは複数の抗コネキシンペプチド、抗コネキシンペプチド模倣剤、あるいはギャップジャンクションリン酸化剤もしくはヘミチャネルリン酸化剤またはコネキシンカルボキシ末端ポリペプチドなど、ギャップジャンクション調整剤と組み合わせた、治療有効量の１または複数の抗オステオポンチン剤の投与を含む方法を対象とする。特定の実施形態において、投与は、異常もしくは過剰な瘢痕形成および／または過剰な組織増殖ならびに関連する障害および状態を軽減するのに有効である。
【０２８６】
一態様において、本発明は、対象における異常もしくは過剰な瘢痕形成および／または過剰な組織増殖ならびに関連する障害および状態を予防および／または治療する方法であって、治療有効量の抗オステオポンチン剤の投与を含む方法を対象とする。一実施形態において、抗オステオポンチン剤は、異常もしくは過剰な瘢痕形成および／または過剰な組織増殖ならびに関連する障害および状態を軽減するのに有効である。
【０２８７】
一態様において、本発明は、単独の、または１もしくは複数の抗コネキシン剤と組み合わせた抗オステオポンチン剤の持続投与を対象とする。
【０２８８】
一実施形態により、対象は、ケロイド瘢痕、肥厚性瘢痕、広汎性瘢痕、および萎縮性瘢痕からなる群から選択される異常な瘢痕を有する。
【０２８９】
別の実施形態により、治療される対象には、外傷、手術による介入、熱傷、ならびに異常または過剰な瘢痕化（ｓｃａｒｒｉｎｇ）のほか、過剰な瘢痕形成（ｓｃａｒ  ｆｏｒｍａｔｉｏｎ）、およびケロイド瘢痕、肥厚性瘢痕、広汎性瘢痕、および萎縮性瘢痕を含めた他の種類の異常な組織増殖をもたらすかまたはもたらしうる他の種類の傷害を経験した対象が含まれる。
【０２９０】
特定の実施形態において、抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤は、上皮組織、結合組織、筋組織、および神経組織、または手術時もしくは外傷の結果として曝露もしくは創傷形成を受ける他の組織に投与される。一実施形態において、抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤は、局所投与される。他の実施形態において、抗オステオポンチン剤および／または抗コネキシン剤は、植え込まれるか、または滴下注入されるか、もしくは注射される。
【０２９１】
以下の実施例は、例示だけを目的として記載されるものであり、本発明の範囲に対する限定を構成するものではないと理解される。
【実施例】
【０２９２】
（実施例１）
以下の材料および方法は、本出願に記載の実施例全体で用いられた。
【０２９３】
創傷モデルおよびＯＤＮ治療
すべての実験は、英国内務省の法令に従い実施された。マウス（年齢を適合させた雄のＩＣＲマウス；７〜１１週齢）にハロタン麻酔をかけ、剃毛した背側の皮膚に４カ所の全層切除創傷（４ｍｍの生検パンチ；Ｋａｉ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ社製）または１ｃｍの全層切開創傷２カ所を無菌で作製した（図２Ａ）。創傷形成直後の創傷腔内に、ピペットでＯＤＮ（対照またはＯＰＮ  ＡＳ）を局所適用した［５０μｌ；３０％プロニックＦ−１２７ゲル（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社製）（付録「材料および方法」を参照されたい）中に１、２、または５μＭ］。ＳｔｅＲＥＯ  Ｌｕｍａｒ．Ｖ１２顕微鏡（Ｃａｒｌ
Ｚｅｉｓｓ社製）を用いて創傷を記録し、Ｏｐｅｎｌａｂ（商標）４．０．２（Ｉｍｐｒｏｖｉｓｉｏｎ社製）ソフトウェアを用いて面積を計算した。６ｍｍ生検パンチにより創傷組織を回収した。
【０２９４】
対照およびアンチセンス（ＡＳ）のオリゴデオキシヌクレオチド（ＯＤＮ）の配列
【０２９５】
【化４】
2015096078.tif 000019
組織学的解析
組織は、１０％ホルマリンまたは４％パラホルムアルデヒド中で固定し、それぞれ、パラフィンまたはＴｉｓｓｕｅ−Ｔｅｃ（登録商標）Ｏ．Ｃ．Ｔ．化合物内に包埋した。切片（６μｍ）を、Ｈ＆Ｅ、Ｍａｓｓｏｎ社製Ｔｒｉｃｈｒｏｍｅ、Ｔｏｌｕｉｄｉｎｅ  ＢｌｕｅもしくはＰｉｃｒｏｓｉｒｉｕｓ  Ｒｅｄによる染色、Ｆ４／８０、またはＣＤ３１によるＩＨＣ（ＳｔｒｅｐｔＡＢＣｏｍｐｌｅｘ／ＨＲＰ、ＤＡＫＯ社製）、ＭＰＯによるＩＨＣ（Ｅｎｖｉｓｉｏｎ、ＤＡＫＯ社製）、またはＦ４／８０−ＯＰＮ二重免疫蛍光にかけた。用いられた抗体には、以下が含まれる。
【０２９６】
【表１１】
2015096078.tif 000020
透過電子顕微鏡法（ＴＥＭ）
０．１Ｍカコジル酸ナトリウム緩衝液中に２％のグルタルアルデヒド（ｇｌｕｔｅｒａｌｄｅｈｙｄｅ）および２％のパラホルムアルデヒド中、４℃で一晩、またその後、１％四酸化オスミウム中で１時間にわたり検体を固定し、次いで、処理後、ＴＥＭ（Ｐｈｉｌｉｐｓ社製ＣＭ１００型）にかけた。コラーゲンバンドル密度および線維直径の測定値の詳細は、補足資料において概括されている。
ＲＮＡの単離およびＲＴ−ＰＣＲ解析
ＴＲＩｚｏｌ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）を用いて総ＲＮＡを抽出し、ＲＮｅａｓｙ
ＭｉｎＥｌｕｔｅ  Ｃｌｅａｎｕｐキット（Ｑｕｉａｇｅｎ社製）を用いてさらに精製した。ＲＮＡ（５μｇ）を逆転写（ＳｕｐｅｒＳｃｒｉｐｔＩＩＩ；Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）し、標準的なＰＣＲ（ＨｏｔＳｔａｒＴａｑ（登録商標）；Ｑｉａｇｅｎ社製；補足資料で記載）によりＯＰＮおよびＧＡＰＤＨの発現について解析した。増幅および転写物量のリアルタイムでの検出には、ＴａｑＭａｎ（登録商標）遺伝子発現アッセイ（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ社製）を用いた。
ウェスタンブロット法
タンパク質試料（２０μｇ；Ｔ−ＰＥＲ（登録商標）試薬（ＰＩＥＲＣＥ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）中で回収）は、トリス−グリシンゲル（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）上で分離し、ＰＶＤＦへと転写し、標準的なプロトコールによりブロット処理した（抗体の詳細は、上記に記載されている）。タンパク質バンドは化学発光（Ｒｏｃｈｅ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃｓ  ＧｍｂＨ社製）により可視化し、バンド強度はＩｍａｇｅ  Ｊ  １．３４ｓソフトウェアを用いて計算した。
細胞培養物
スイス３Ｔ３細胞、Ｊ７７４．１マクロファージ、およびＲＢＬマスト細胞を、ＤＭＥＭ＋  １０％ウシ胎仔血清中で培養した。チオグリコール酸誘導腹膜炎の４時間後において、腹腔洗浄により好中球初代細胞を回収し、マウス骨髄からはマクロファージ初代細胞を誘導し、ＬＰＳ（５００ｎｇ／ｍｌ）により活性化させた。ＲＰＭＩ  １６４０＋  １０％血清中において、両方の初代細胞型を維持した。標準的な条件下において４８時間にわたり細胞を培養（２．５×１０５細胞／ｍｌ）することにより馴化培地（ＣＭ）を調製し、次いで、培地を濾過（０．２μｍ）した。ＣＭまたは以下の成長因子／サイトカイン：ＯＰＮ、ＰＤＧＦ−ＢＢ、ＥＧＦ、ＴＧＦβ１もしくはＴＧＦβ３、ＩＬ−６、ＴＮＦ−α、Ｇｌｅｅｖｅｃ（ＳＴＩ５７１、イマチニブメシレート；Ｎｏｖａｒｔｉｓ社製）、ウォルトマニン、またはＰＤＧＦ−Ｒβ中和抗体により、８時間またはこれらの半減期にわたりスイス３Ｔ３細胞を処理した。
【０２９７】
用いられた成長因子／サイトカイン／阻害剤の詳細
【０２９８】
【表１２】
2015096078.tif 000021
上皮突端長、上皮ギャップ、および創傷幅の測定
図２Ｄに示す上皮突端長、上皮ギャップ、および創傷幅は、Ｈ＆Ｅ染色した組織切片上において、Ｏｐｅｎｌａｂ（商標）４．０．２（Ｉｍｐｒｏｖｉｓｉｏｎ社製）ソフトウェアを用いて測定した。
透過電子顕微鏡解析
コラーゲン直径の測定には、無傷組織および創傷組織から治療群当たり少なくとも５カ所ずつ無作為に選択した視野（倍率＝２８５００倍、皮膚表面下の深さ＝３６０μｍ）を撮影し、Ｉｍａｇｅ  Ｊソフトウェアを用いて原線維の周長を測定し、直径を計算した（周長／３．１４）。コラーゲン密度の測定には、無傷皮膚および創傷皮膚における８カ所の無作為視野（倍率＝３９００倍）を撮影し、コラーゲン線維により満たされていない細胞外腔の面積（ｎｍ２／μｍ２）［面積に変換された細胞外腔中の白色画素の数（ｎｍ２）／（総視野面積（４６μｍ２）−細胞により占拠されている面積］を計算し、Ａｄｏｂｅ  ＰｈｏｔｏＳｈｏｐソフトウェア中の手書きの描線ツールを用いて細胞領域を画定した。
【０２９９】
（実施例２）
この実施例は、ＡＳ  ＯＤＮ候補分子の設計および最適化について記載する。
【０３００】
ノックダウン試験用のＡＳ  ＯＤＮ候補の設計：デオキシリボザイム（Ｄｚ）は、既に記載の通り（Ｍａｒｔｉｎ，  Ｐ．およびＳ．Ｊ．  Ｌｅｉｂｏｖｉｃｈ（２００５年）、Ｔｒｅｎｄｓ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ、第１５巻、５９９〜６０７頁）に設計された。略述すると、標的のセンスＯＰＮ  ｍＲＮＡ配列（ＧｅｎＢａｎｋ；ＮＭ＿００９２６３）をＡＴ部位およびＧＴ部位について走査し、次いで、ＡＴまたはＧＴの両側８ヌクレオチドと、触媒コアである「ｇｇｃｔａｇｃｔａｃａａｃｇａ」を含めるようにＤｚを作製した。ＢＬＡＳＴ検索を実施して、ＯＰＮに対して非特異的な配列を除外した。その後、成功したＤｚ結合アームの配列に基づいてアンチセンスのデオキシリボヌクレオチド（ＡＳ
ＯＤＮ）を設計した（図６）。Ｏｌｉｇｏ  Ｗａｌｋ（２）により、選択されたＡＳ  ＯＤＮ（すなわち、ヘアピン形成およびホモ二量体形成）の熱安定性を調べた。Ｄｚの配列（小文字は結合アームを表わし、大文字は触媒コア部位（ＧＧＣＴＡＧＣＴＡＣＡＡＣＧＡ）（配列番号１３６）を示す）：
【０３０１】
【表１３−１】
2015096078.tif 000022
【０３０２】
【表１３−２】
2015096078.tif 000023
対照ＯＤＮおよびＡＳ  ＯＤＮの配列：
【０３０３】
【表１４】
2015096078.tif 000024
ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおけるＯＰＮ  ｍＲＮＡのＤｚ切断：ＩＭＡＧＥクローン（ＧｅｎＢａｎｋ、ＢＣ０５７８５８；Ｇｅｎｅｓｅｒｖｉｃｅ社製）からマウスＯＰＮ  ｍＲＮＡを転写し、結果として得られたＲＮＡを、ＲＮｅａｓｙ  ＭｉｎＥｌｕｔｅ  Ｃｌｅａｎｕｐキット（Ｑｉａｇｅｎ社製）により精製した。３７℃で５分間にわたり切断緩衝液（１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、５ｍＭトリス（ｐＨ７．５）、１５０ｍＭ  ＮａＣｌ）中でＲＮＡ（０．３μｇ／５μｌ）をインキュベートし、５μｌのＤｚ（４０μＭ；ＭＷＧ  Ｂｉｏｔｅｃｈ社製）も同様にインキュベートした。次いで、これらを組み合わせて、１時間にわたりインキュベートした。２％ホルムアルデヒド−アガロースゲル上においてＲＮＡ産物を分離し、ＳＹＢＲ  Ｇｏｌｄ核酸ゲル染色剤（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）により染色し、切断効率を決定した（図６Ａ）。
【０３０４】
ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおけるＡＳ  ＯＤＮの切断：ＡＳ  ＯＤＮの切断効率を評価するために、転写されたＲＮＡ（０．３μｇ）を、最終容量１０μｌの切断緩衝液中において、対照ＯＤＮまたはＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ（２μＭの最終濃度；ＭＷＧ  Ｂｉｏｔｅｃｈ社製）、ＲＮａｓｅ  Ｈ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）、およびＲＮａｓｉｎ（非特異的なＲＮＡ分解を阻害する；Ｐｒｏｍｅｇａ社製）と共にインキュベートし、３７℃で２０分間にわたりインキュベートした。２％ホルムアルデヒド−アガロースゲル上においてＲＮＡ産物を分離し、ＳＹＢＲ  Ｇｏｌｄ核酸ゲル染色剤（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）により染色し、切断効率を決定した（図６Ｂ）。
【０３０５】
ｉｎ  ｖｉｖｏにおけるＯＤＮ送達：創傷直後にＯＤＮを局所適用した［５０μｌ；＜４℃では液体であるが、３７℃では徐放性ビヒクル（３）として作用する３０％プルロニックＦ−１２７ゲル（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社製）中に１、２、または５μＭ］。
【０３０６】
ＯＰＮ転写物についてのＲＴ−ＰＣＲ解析：ＯＰＮ  ｍＲＮＡの切断においてＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ（９４３）が最も有効であることを決定してから、ｉｎ  ｖｉｖｏの実験を実施して、ノックダウンに最適な用量を決定した。創傷直後の全層切除創傷に対照ＯＤＮまたはＯＰＮ  ＡＳ  ９４３のＯＤＮ（５０μｌ；３０％プルロニックＦ−１２７ゲル中に１、２、または５μＭ）を局所適用し、６時間後に組織を回収し、ＲＮＡについてＲＴ−ＰＣＲ解析を行った。ＨｏｔＳｔａｒＴａｑ（登録商標）ＤＮＡポリメラーゼ（Ｑｉａｇｅｎ社製）および以下：ＯＰＮ（順方向）５’−ＡＣＡＡＧＡＣＡＴＣＡＡＣＴＧＴＧＣ−３’（配列番号１７２）、ＯＰＮ（逆方向）５’ＴＧＡＣＣＴＣＡＧＡＡＧＡＴＧＡＡＣＴＣＴ−３’（配列番号１７３）、ＧＡＰＤＨ（順方向）５’−ＡＣＴＴＴＧＴＣＡＡＧＣＴＣＡＴＴＴＣＣ−３’（配列番号１７４）、ＧＡＰＤＨ（逆方向）５’−ＴＧＣＡＧＣＧＡＡＣＴＴＴＡＴＴＧＡＴＧ−３’（配列番号１７５）の通りに標的遺伝子に対して特異的なプライマーを用いて、合成されたｃＤＮＡ（ＳｕｐｅｒＳｃｒｉｐｔＩＩＩ；Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）を増幅した。増幅は、５５℃（ＯＰＮ）または６０℃（ＧＡＰＤＨ）で３０秒間にわたるアニーリング、７２℃で１分間にわたる伸長、および５分間にわたる最終伸長を伴う３０サイクルにわたり実施した。臭化エチジウム染色した２％アガロースゲル上における電気泳動によりＰＣＲ産物を分離した。ＯＰＮおよびＧＡＰＤＨのバンドサイズは、それぞれ、９３１ｂｐおよび２６７ｂｐであった。
【０３０７】
（実施例３）
この実施例は、創傷治癒、線維症、および瘢痕形成に対する、オステオポンチン（「ＯＰＮ」）発現の下方調節効果を示す。上記の表に記載のアンチセンスオリゴデオキシヌクレオチド（「ＡＳ  ＯＤＮ」）または対応するスクランブル配列の対照ＯＤＮを、３０％プルロニックゲル中に１μＭの濃度で、成体マウスの背中における、ｉｎ  ｖｉｖｏの４ｍｍパンチ生検による創傷に適用した。ＯＰＮは、創傷形成の６時間後までに創傷肉芽組織内で発現し、３日後にレベルがピークに達し、次いで、７日後までに創傷前のレベルまで低下することが典型的である（図１Ａ）。
【０３０８】
ＯＰＮおよびマクロファージ特異的マーカーであるＦ４／８０に対する抗体による免疫蛍光試験は、一部の創傷マクロファージが低レベルでＯＰＮを発現するのに対し、大半のＯＰＮ陽性細胞はＦ４／８０陰性であり、したがって間葉細胞由来であり、一部は周皮細胞でありうるが、線維芽細胞である可能性がきわめて高いことを示す（図１Ｂ）。創傷組織のウェスタンブロット解析は、ＡＳノックダウンにより、ＯＰＮレベルが、創傷形成の６時間後に対照レベルの約２５％、同３日後までに対照レベルの５０％まで再現可能な形で低下することを示した（図１、ＣおよびＤ）。この低下は、これらの時点においてＡＳ
ＯＤＮで治療した創傷に由来する切片におけるＯＰＮについての免疫組織化学（ＩＨＣ）染色の低下と符合した。送達されたＯＤＮの取込みおよび局在化を可視化するため、本出願者らは、Ｃｙ３でタグしたＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮを作製したところ、これは、創傷周縁部から１ｍｍ内側まで、また、創傷内部において３００μｍの深さまでの細胞層に広がる、非細胞株特異的な形での取込みを示す（図１Ｄ）。
【０３０９】
（実施例４）
この実施例は、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮが、創傷治癒の速度および質を改善することを示す。
【０３１０】
時間をマッチさせたＯＰＮノックダウン創傷対対照創傷の目視解析は、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷においては、修復時の早期の時点において閉鎖が顕著に加速されることを示し（図２、ＢおよびＣ）、３日後までに達成された完全閉鎖は、対照における２４％の閉鎖と比較して平均５６％であった。組織学的解析は、再上皮形成および結合組織収縮によりなされた相対的な寄与を明らかにし（図２Ｄ）、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷においては、少なくとも３日後までの再上皮形成が著明に迅速であることをデータは示す（図２Ｅ）。データはまた、治癒過程中の全段階において、結合組織創傷の幅が対照未満であることも示し、これにより、試験対象の早期の時点からの結合組織収縮の増強が示唆される（図２Ｆ）。ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷部位内では、第３日に収縮性筋線維芽細胞のマーカーであるα−平滑筋アクチンが発現し、これが対照創傷における場合よりも早期である（図２Ｇ）ことは、このデータと合致する。ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷は完全な閉鎖が可能である事実は、皮膚修復においてＯＰＮが絶対に必要とされるわけではないことを裏付け、これは、ＯＰＮヌルマウスにおける創傷修復の観察と符合する（Ｌｉａｗ，  Ｌ．、Ｄ．Ｅ．  Ｂｉｒｋ、Ｃ．Ｂ．  Ｂａｌｌａｓ、Ｊ．Ｓ．  Ｗｈｉｔｓｉｔｔ、Ｊ．Ｍ．  Ｄａｖｉｄｓｏｎ、およびＢ．Ｌ．  Ｈｏｇａｎ、１９９８年、「Ａｌｔｅｒｅｄ  ｗｏｕｎｄ  ｈｅａｌｉｎｇ  ｉｎ  ｍｉｃｅ  ｌａｃｋｉｎｇ  ａ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｏｓｔｅｏｐｏｎｔｉｎ  ｇｅｎｅ」（付録）、Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ、第１０１巻、１４６８〜１４７８頁）。このデータはまた、糖尿病マウスモデルにおいて観察される低度のＯＰＮ発現が、機能的に創傷治癒遅延の一因であるという考え（Ｓｈａｒｍａ，  Ａ．ら（２００６年）、Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ、第１２６巻、２３２３〜２３３１頁）にも反する。したがって、炎症細胞からのシグナルの帰結として、創傷の線維芽細胞により発現されるＯＰＮは、修復速度を低下させる可能性がある。
【０３１１】
創傷中央領域内における創傷肉芽組織の断面積を明らかにするために、Ｍａｓｓｏｎ社製Ｔｒｉｃｈｒｏｍｅにより切除創傷の切片を染色した（図２Ｇ）。すべての時点において、解析されたＯＰＮノックダウン創傷は、肉芽組織の断面積を、対照と比較して大幅に減少させた（１０および１４日後において５０％の減少；図２ＨおよびＩ）。これらのデータには、標準的な皮膚病変の修復時において本出願者らが認める広範な肉芽組織形成およびその後の線維症の少なくとも部分的な原因をなすものとしての、創傷部位におけるＯＰＮ発現が関与する。データでは、ＯＰＮが直接にこれらの変化の原因となりうるかどうか、またはこれらの変化が炎症反応の低下の間接的な帰結であるかどうかが区別されない。ＯＰＮの発現は、かつて他の解剖学的部位［例えば、肺（Ｐａｒｄｏ，  Ａ．，  Ｋ．ら（２００５年）、ＰＬｏＳ  Ｍｅｄ、第２巻、ｅ２５１頁）、肝臓（Ｌｅｅ，  Ｓ．Ｈ．ら（２００４年）、Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ、第６８巻、２３６７〜２３７８頁）、心臓（Ｍａｔｓｕｉ，  Ｙ．ら（２００４年）、Ｈｙｐｅｒｔｅｎｓｉｏｎ、第４３巻、１１９５〜１２０１頁）］におけるいくつかの線維性状態と相互に関連付けられてきたが、皮膚修復についてのこの試験は、ＯＰＮ発現が線維症に寄与しうることの最初の機能的な裏付けである。
【０３１２】
上皮突端長、上皮ギャップ、および創傷幅の測定。
【０３１３】
図２Ｄに示す上皮突端長、上皮ギャップ、および創傷幅は、Ｈ＆Ｅにより染色した組織切片上において、Ｏｐｅｎｌａｂ（商標）４．０．２（Ｉｍｐｒｏｖｉｓｉｏｎ社製）ソフトウェアを用いて測定した。
【０３１４】
（実施例５）
この実施例は、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷部位におけるコラーゲン組織化の変化を示す。
【０３１５】
ＯＰＮのノックダウンが修復過程から生じる瘢痕形成のレベルに影響を与えるかどうかに取り組むため、本出願者らは、１ｃｍの切開創傷モデルを用い、これを最長３週間にわたり毎日モニタリングした。傷害の２１日後における目視解析により、対照創傷は薄い線状の白色瘢痕を発生させるが、ＯＰＮノックダウン創傷ではこれが認知可能な程度に軽減されることが示された（図３Ａ）。対照ＯＤＮで治療した創傷およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷において発生する瘢痕組織をさらに比較するため、３週間後の創傷切片に対するＰｉｃｒｏｓｉｒｉｕｓ  Ｒｅｄ染色およびＴＥＭ解析に着手して、全体的なコラーゲンバンドル形成パターンを明らかにし、創傷結合組織における個々のコラーゲン原線維直径および原線維密度のそれぞれについて超構造解析を行った（図３Ｂ、Ｃ、Ｄ）。Ｐｉｃｒｏｓｉｒｉｕｓ  Ｒｅｄによる組織学的解析は、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷における、より低密度の「瘢痕コラーゲン」を明らかにし（図３Ｂ）、超構造試験は、対照ＯＤＮで治療した創傷における１１４ｎｍ２／μｍ２および創傷形成なしの皮膚における１３２ｎｍ２／μｍ２と比較して、ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷の中央領域全体の断面積のうち１５３ｎｍ２／μｍ２がコラーゲン線維を「欠く」（図３Ｃ）ように、より「中空の」細胞外腔（すなわち、コラーゲン原線維間および同バンドル間における空間）を示した。さらに、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷においては、対照と比較したコラーゲン原線維直径の著明な減少が観察され、これらのいずれもが、創傷形成なしの皮膚よりも小さな直径を示した（それぞれ、５６ｎｍ対８１ｎｍ対１１４ｎｍ；図３、ＣおよびＤ）。創傷部位におけるコラーゲン原線維直径およびバンドル形成密度のこれらの違いは、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷において後に見られる線維症の程度の違いを反映し、これをもたらす可能性がある。
【０３１６】
コラーゲンの原線維形成は、ＡＤＡＭＴＨファミリーメンバー、ＢＭＰ１、および哺乳動物ｔｏｌｌｏｉｄを含めたいくつかの酵素によるほか、細胞外マトリックスタンパク質との相互作用によっても調節されることが公知である（Ｃａｎｔｙ，  Ｅ．Ｇ．およびＫ．Ｅ．  Ｋａｄｌｅｒ（２００５年）、Ｊ  Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉ、第１１８巻、１３４１〜１３５３頁）。ここでもまた深部の皮膚創傷部位におけるコラーゲン原線維の直径が野生型マウスにおける場合より小さいＯＰＮヌルマウスに由来するデータ（Ｌｉａｗ，  Ｌ．ら（１９９８年）、Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ、第１０１巻、１４６８〜１４７８頁）と共に、本出願に記載のデータは、この過程もまたＯＰＮにより影響されうることを示す。ＯＰＮは、無傷皮膚および修復中の皮膚それぞれの結合組織の主要なアイソフォームであるコラーゲンＩ型およびコラーゲンＩＩＩ型と直接に相互作用することが報告されている（Ｂｕｔｌｅｒ，  Ｗ．Ｔ．（１９９５年）、Ａｎｎ  Ｎ  Ｙ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ、第７６０巻、６〜１１頁）。代替的に、ＯＰＮは、例えば、ＡＳ  ＯＰＮで治療した創傷において低下することが本出願者らにより裏付けられる、フィブロネクチンレベルを変化させることによっても、間接的にコラーゲン原線維の形成に影響しうるであろう（図４Ｃ）。フィブロネクチンヌルの線維芽細胞についての試験は、これら２つの分子の相互作用がコラーゲンアセンブリーにおいて重要な段階であることを示している（Ｖｅｌｌｉｎｇ，
Ｔ．、Ｊ．  Ｒｉｓｔｅｌｉ、Ｋ．  Ｗｅｎｎｅｒｂｅｒｇ、Ｄ．Ｆ．  Ｍｏｓｈｅｒ、およびＳ．  Ｊｏｈａｎｓｓｏｎ（２００２年）、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ、第２７７巻、３７３７７〜３７３８１頁）。
【０３１７】
（実施例６）
この実施例は、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷においては、白血球動員が著明に低下することを示す。
【０３１８】
修復過程時において、組織損傷部位には、時間経過が重複する複数系列の炎症細胞が動員される。好中球およびマクロファージの両方が修復の各側面に影響を及ぼすことが公知であり、本出願者らの観察によれば、これらの細胞型の数が対照創傷においてピークに達するとき（すなわち、好中球の場合１日後、また、マクロファージの場合７日後；図４、ＡおよびＢ）に、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ治療の帰結として、これら両方の細胞型の数は著明に減少する。このデータは、ＯＰＮが、好中球系列およびマクロファージ系列に対する化学誘引物質として機能しうるという他のｉｎ  ｖｉｖｏにおける証拠と符合する（Ｇｉａｃｈｅｌｌｉ，  Ｃ．Ｍ．ら（１９９８年）、Ａｍ  Ｊ  Ｐａｔｈｏｌ、第１５２巻、３５３〜３５８頁）。１０日後には、これもまた創傷部位における組織リモデリングに関与する（Ｅｇｏｚｉ，  Ｅ．Ｉ．ら（２００３年）、Ｗｏｕｎｄ  Ｒｅｐａｉｒ  Ｒｅｇｅｎ、第１１巻、４６〜５４頁）マスト細胞の数が、対照創傷と比較して減少する（図４、ＡおよびＢ）。炎症細胞の強力な化学誘引物質であるＣｃｌ２のほか、ＴＧＦβ１もコードするｍＲＮＡのレベル低下が創傷部位における炎症細胞数のこれらの減少と関連する（図４Ｃ）ことは、炎症エピソードの増幅をもたらす正のフィードバックループを、ＯＰＮノックダウンにより破壊しうることを示す。
【０３１９】
（実施例７）
この実施例は、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷における細胞外マトリックス沈着および血管形成の変化を示す。
【０３２０】
ＯＰＮノックダウン創傷における肉芽組織の広がりの減少、およびこれと関連するＴＧＦβ１［皮膚の創傷治癒時における線維形成因子（Ｆｒａｎｋ，  Ｓ．、Ｍ．  Ｍａｄｌｅｎｅｒ、および  Ｓ．  Ｗｅｒｎｅｒ（１９９６年）、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ、第２７１巻、１０１８８〜１０１９３頁）］の下方調節に導かれて、本出願者らは、創傷部位におけるマトリックス沈着の変化を探索した。本出願者らは、ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷においてフィブロネクチンおよびＩ型コラーゲンα１のｍＲＮＡが低下し、７日後以降、創傷により誘導されるメタロプロテイナーゼであるＭＭＰ９の発現レベルもまた著明に低下することを示す（図４Ｃ）。
【０３２１】
血管形成は、創傷修復時における肉芽組織形成と密接に関連している。本出願者らは、対照創傷およびＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮ創傷における血小板／内皮細胞接着分子１（ＰＥＣＡＭ；ＣＤ３１）についてのＩＨＣにより血管形成を評価した。ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮは、創傷形成の７日後における肉芽組織中央帯域において、対照創傷と比較して著明に多数の血管腔をもたらした（図４ＤおよびＥ）。創傷血管形成の程度のこの違いは１４日後までに消失したので、これは、修復過程における早期の時点における血管浸潤速度の上昇を示す。ＯＰＮ  ＡＳ  ＯＤＮで治療した創傷において著明な違いが認められるわけではないので、これは、創傷の血管形成因子であるＶＥＧＦレベルの変化に起因するものではないと考えられる。ＯＰＮが血管形成を直接に阻害する能力を有することを近年の証拠は示唆する（Ｌｅａｌｉ，  Ｄ．、Ｅ．  Ｍｏｒｏｎｉ、Ｆ．  Ｂｕｓｓｏｌｉｎｏ、およびＭ．  Ｐｒｅｓｔａ（２００７年）、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ）が、本出願者らはまた、炎症反応が見られず、瘢痕形成が低下するＰＵ．１ヌルマウスの皮膚創傷修復時においてもまた、創傷肉芽組織内の血管形成が著明に上昇する（Ｍａｒｔｉｎ，  Ｐ．ら（２００３年）、Ｃｕｒｒ  Ｂｉｏｌ、第１３巻、１１２２〜１１２８頁）ことにも注目する。同様に、ＴＮＦ−αを介するシグナル伝達を欠くＴＮＦ−Ｒｐ５５ノックアウトマウスも、皮膚創傷部位における血管形成の上昇を示す（Ｍｏｒｉ，  Ｒ．ら（２００２年）、ＦＡＳＥＢ  Ｊ、第１６巻、９６３〜９７４頁）。これらの結果は、炎症反応および炎症性サイトカインが血管形成を負に調節する可能性があり、これにより、正常な創傷修復時において線維症が促進されうることを示す。
【０３２２】
（実施例８）
この実施例は、ＯＰＮ発現の炎症依存性調節が、大部分マクロファージを介することを示す。
【０３２３】
野生型マウス対ＰＵ．１ヌルマウスにおける組織修復遺伝子の発現プロファイルの比較により、ＯＰＮは炎症依存性修復遺伝子であることが明らかとなったが、ＰＵ．１ヌルマウスは、好中球、マクロファージ、およびマスト細胞を欠いているので、これらの白血球系列のどれが、正常な修復状況においてＯＰＮ発現を誘導する原因でありうるかは不明であった。これに取り組むため、等数のＪ７７４．１マクロファージ細胞、マウス好中球初代細胞、ＲＢＬマスト細胞、または骨髄に由来するマクロファージ初代細胞による馴化培地（ＣＭ）の存在下において、スイス３Ｔ３線維芽細胞を培養した（図５Ａ）。ウェスタンブロット解析は、試験対象のすべてのマクロファージおよびマスト細胞により分泌された因子は３Ｔ３線維芽細胞によるＯＰＮ発現を誘発しうるが、好中球による場合はこれを誘発しえないことを示した（図５Ｂ）。正常なヒト皮膚線維芽細胞も同様に、マクロファージによる馴化培地に対して、ＯＰＮの頑健な上方調節により応答する。ｉｎ  ｖｉｖｏの創傷におけるＯＰＮ発現の誘導が、創傷へのマクロファージの最初の流入と時間的に一致するのに対し、マスト細胞数は傷害を経たはるか後にピークに達し、修復全体においても相対的に少数である［（Ｅｇｏｚｉ，  Ｅ．Ｉ．ら（２００３年）、Ｗｏｕｎｄ  Ｒｅｐａｉｒ  Ｒｅｇｅｎ、第１１巻、４６〜５４頁；Ｔｒａｕｔｍａｎｎ，  Ａ．ら（２０００年）、Ｊ  Ｐａｔｈｏｌ、第１９０巻、１００〜１０６頁）および図４］。マクロファージが、ｉｎ  ｖｉｖｏの治癒時において、ＯＰＮの上方調節に対する主要な誘導シグナルを供給している可能性が高いからといって、これらのデータは、マスト細胞からの寄与を除外するわけではない。そこで、マクロファージにより分泌されることが公知の６つの成長因子／サイトカイン（Ｒａｐｐｏｌｅｅ，  Ｄ．Ａら（１９８８年）、Ｓｃｉｅｎｃｅ、第２４１巻、７０８〜７１２頁）を、スイス３Ｔ３細胞においてそれらがＯＰＮ発現を誘導する能力について調べた。ＰＤＧＦ−ＢＢはＯＰＮ発現を著明に上方調節することが可能であったが、ＥＧＦ、ＴＧＦβ１、ＴＧＦβ３、ＩＬ−６、またはＴＮＦ−αはこれが可能でなかった（図５Ｃ）。ＰＤＧＦが実際にマクロファージＣＭによるＯＰＮの誘導を媒介していたことを確認するため、本出願者らは、線維芽細胞をマクロファージＣＭに曝露する際、ＧｌｅｅｖｅｃまたはＰＤＧＦ−Ｒβ中和抗体によりＰＤＧＦ−Ｒシグナル伝達を抑制し（図５、ＤおよびＥ）、ＯＰＮ発現が著明に低下することを示した。ＯＰＮの誘導は、ウォルトマニンによっても同様に遮断することができ（図５Ｆ）、これには、このシグナルの伝達におけるＰＤＧＦの下流のＰＩ３Ｋシグナル伝達カスケードが関与する。ｉｎ  ｖｉｖｏの状況においては、血小板の脱顆粒化によるＰＤＧＦの放出が傷害直後に生じるがこれは一過性であり、その後、常在の創傷細胞および浸潤するマクロファージを介する局所的な上方調節により補完される。
【０３２４】
本出願者らは、経時的実験を実施して、ＯＰＮ発現に必要とされる最小のＰＤＧＦ曝露時間に取り組んだところ、データは、ＯＰＮレベルが最初の曝露の約８時間後にピークに達し、少なくとも２時間の曝露時間を必要とすることを示唆する（図５Ｇ）。ＰＵ．１ヌルマウスは、血小板生態は正常であるが、創傷においてＯＰＮを発現しないという観察（Ｃｏｏｐｅｒ，  Ｌ．、Ｃ．  Ｊｏｈｎｓｏｎ、Ｆ．  Ｂｕｒｓｌｅｍ、およびＰ．  Ｍａｒｔｉｎ、２００５年、Ｇｅｎｏｍｅ  Ｂｉｏｌ、第６巻、Ｒ５頁）と併せて考えると、これらの結果は、血小板由来ＰＤＧＦへの曝露だけでは、ＯＰＮ発現を誘導するのに十分ではなく、マクロファージ由来のＰＤＧＦへの線維芽細胞の持続的な曝露がＯＰＮ誘導の原因であることを示唆する。
【０３２５】
組織修復部位におけるＯＰＮ発現が、治癒に対して大部分は有害な帰結をもたらすと考えられる一方、修復過程が始まってからＧｌｅｅｖｅｃ治療を送達すると創傷閉鎖が著明に遅延するという観察によって強調される通り、ＰＤＧＦについて同じことは当てはまらない（Ｒａｊｋｕｍａｒ，  Ｖ．Ｓ．ら（２００６年）、Ａｍ  Ｊ  Ｐａｔｈｏｌ、第１６９巻、２２５４〜２２６５頁）。実際、創傷に対するＰＤＧＦ−ＢＢの局所適用は、慢性潰瘍の治癒を加速させることが示されている（Ｃｈａｎ，  Ｒ．Ｋ．ら（２００６年）、Ｊ  Ｂｕｒｎ  Ｃａｒｅ  Ｒｅｓ、第２７巻、２０２〜２０５頁）が、この治癒速度の改善は、肉芽組織および瘢痕形成の増大を伴うという証拠が存在する（Ｌｙｎｃｈ，  Ｓ．Ｅ．、Ｊ．Ｃ．  Ｎｉｘｏｎ、Ｒ．Ｂ．  Ｃｏｌｖｉｎ、およびＨ．Ｎ．  Ａｎｔｏｎｉａｄｅｓ（１９８７年）、Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  Ｕ  Ｓ  Ａ、第８４巻、７６９６〜７７００頁）。これらの負の副作用は、ＰＤＧＦにより誘導されるＯＰＮ発現に起因する可能性があり、そのＯＰＮの下方調節は、Ｇｌｅｅｖｅｃが肺線維症および皮膚線維症を軽減する分子機構でありうる（Ｄｉｓｔｌｅｒ，  Ｊ．Ｈ．ら（２００７年）、Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  Ｒｈｅｕｍ、第５６巻、３１１〜３２２頁；Ａｏｎｏ，  Ｙ．ら（２００５年）、Ａｍ  Ｊ  Ｒｅｓｐｉｒ  Ｃｒｉｔ  Ｃａｒｅ  Ｍｅｄ、第１７１巻、１２７９〜１２８５頁）。ＴＧＦβ１もＴＧＦβ３も創傷線維芽細胞によるＯＰＮ発現を誘発する原因となる誘導シグナルではないが、ＯＰＮの急速なノックダウンにより、治癒速度および修復の最終的な質の両方が改善されることを、試験は示している。
【０３２６】
まとめると、これらのｉｎ  ｖｉｖｏにおける創傷試験および組織培養実験は、例えば、マクロファージに由来するＰＤＧＦなど、炎症細胞を介するシグナルが創傷線維芽細胞におけるＯＰＮの発現を誘発する可能性があり、これが修復を遅延させると共に、創傷治癒の結果として線維症を引き起こしうることを示す。ＯＰＮ発現は、多面発現効果、創傷血管形成への影響、炎症反応の増幅、およびまた線維芽細胞内におけるマトリックス遺伝子発現の直接的な調節により線維症を増大させうる。
【０３２７】
（実施例９）
単独で、または以下の例示的な配列：ＧＴＡ  ＡＴＴ  ＧＣＧ  ＧＣＡ  ＧＧＡ  ＧＧＡ  ＡＴＴ  ＧＴＴ  ＴＣＴ  ＧＴＣ（コネキシン４３）（配列番号２）およびＧＡＣ  ＡＧＡ  ＡＡＣ  ＡＡＴ  ＴＣＣ  ＴＣＣ  ＴＧＣ  ＣＧＣ  ＡＴＴ  ＴＡＣ（センス対照）（配列番号１７６）により調製された抗コネキシン４３ポリヌクレオチド調製物との組合せで抗オステオポンチンＡＳ  ＯＤＮ組成物を逐次投与した後において、表１０に由来する配列により調製された抗オステオポンチンポリヌクレオチド調製物を投与する方法を、ラット糖尿病モデルにおける創傷治癒の有効性について評価した。
【０３２８】
クエン酸緩衝液中に６５ｍｇ／ｋｇのストレプトゾトシンを含有する単回腹腔内注射により、成体のＳｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット（３５０〜４００ｇ）において糖尿病を誘導した（Ｓｈｏｔｔｏｎ  ＨＲ、Ｃｌａｒｋｅ  Ｓ、Ｌｉｎｃｏｌｎ  Ｊ．（２００３年））。自律神経が分枝を供出する臓器が異なれば、糖尿病性自律神経障害治療の有効性も同じではなくなる（同上）。自律神経が分枝を供出する臓器が異なれば、糖尿病性自律神経障害治療の有効性も同じではなくなる（同上）。自律神経が分枝を供出する臓器が異なれば、糖尿病性自律神経障害治療の有効性も同じではなくなる（時点当たりＮ＝６匹の糖尿病ラット、６匹の対照ラット）。ほとんどの糖尿病性創傷治癒試験は、糖尿病誘導の２週間後に行い、同じ時点をこの創傷治癒試験について使用する。しかしながら、糖尿病ラットの皮膚におけるコネキシン発現を８週間でも検査し（１時点当たりＮ＝６の糖尿病、６の対照）、２週間で検出された変化が同じままであることを確認する。正常な背の皮膚を切除し、凍結切片化し、コネキシンについて免疫染色し、共焦点顕微鏡法によって染色し、Ｓａｉｔｏｎｇｄｅｅら（２０００年）Ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｈｉｂｅｒｎａｔｉｏｎ  ｏｎ  ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｏｆ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｇａｐ  ｊｕｎｃｔｉｏｎ  ｃｏｎｎｅｘｉｎｓ  ｉｎ  ｈａｍｓｔｅｒ  ｍｙｏｃａｒｄｉｕｍ、Ｃａｒｄｉｏｖａｓｃｕｌａｒ  Ｒｅｓ．  ４７巻、１０８〜１１５頁に記述されている通り染色を定量化する。
【０３２９】
ラットにハロタンで麻酔をかけ、それらの背中を剃毛した。５×５ｍｍの全層切除創傷２対を作製した。プルロニックＦ−１２７ゲル中に１０μＭのコネキシン４３オリゴデオキシヌクレオチドＧＴＡ  ＡＴＴ  ＧＣＧ  ＧＣＡ  ＧＧＡ  ＧＧＡ  ＡＴＴ  ＧＴＴ  ＴＣＴ  ＧＴＣ（配列番号２）を一方の創傷に適用し、対照（センス）ゲルを他方の創傷に適用した。
【０３３０】
１分、５分、１０分、３０分、１時間、または６時間以内に、プルロニックＦ−１２７ゲル中に１μＭの表１０に由来する抗オステオポンチン剤を一方の創傷に適用し、対照（プルロニックＦ−１２７ゲルだけ）を第２の創傷に適用した。
【０３３１】
創傷の１、２、５、１０および１５日後に組織を採取し、コネキシン免疫組織化学またはＨ＆Ｅ染色の準備のために切片化する（Ｃｏｕｔｉｎｈｏ  Ｐら（２００３年）Ｄｙｎａｍｉｃ  ｃｈａｎｇｅｓ  ｉｎ  ｃｏｎｎｅｘｉｎ  ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｃｏｒｒｅｌａｔｅ  ｗｉｔｈ  ｋｅｙ  ｅｖｅｎｔｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｗｏｕｎｄ  ｈｅａｌｉｎｇ  ｐｒｏｃｅｓｓ．  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．  Ｉｎｔ．２７巻：５２５〜５４１頁）。１時点当たりＮ＝６匹の糖尿病、６匹の対照ラット。
【０３３２】
細胞間コミュニケーションを、ゲルフォーム綿球中の４％Ｌｕｃｉｆｅｒ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＣＨ（Ｓｉｇｍａ）溶液を新しい全層皮膚切開中へ適用することによって評価する。５分間色素が移動するままにした後、ゲルフォームの除去および組織の固定を行った。損傷細胞に入るがギャップジャンクションを通過しない、１０ｋＤ  Ｋｄ  ＦＩＴＣ−デキストランを対照として使用する。組織を凍結切片化し、Ｌｅｉｃａ  ＳＰ２ＵＶ（Ｌｅｉｃａ、Ｍｉｌｔｏｎ  Ｋｅｙｎｅｓ、ＵＫ）において共焦点顕微鏡によって撮像する。
【０３３３】
移動した色素およびコネキシン免疫染色を、共焦点顕微鏡を使用して検査する。最適ゲインおよびオフセットを事前に設定し、画像取得処理の間一定に保つ。単一光学切片画像を連続して取得し、傷口から皮膚の合成写真を作成する。デジタル画像（８ビット）を、Ｉｍａｇｅ−Ｊソフトウェア（ＮＩＨ）を使用して解析する。色素の移動を評価するために、１５００×３０ピクセルの対象領域ボックスを切断端部から真皮中央に置き、ボックスを横切る画像強度グラフを作成する。５０を下回るグレーレベル強度を、Ｌｕｃｉｆｅｒ  Ｙｅｌｌｏｗが移動した点とする。同様に、表皮において、傷口からＬｕｃｉｆｅｒ
Ｙｅｌｌｏｗシグナルが５０を下回った場所までの距離を記録する。各動物の３つの画像の最小値を分析する。コネキシンタンパク質のレベルを比較するために、真皮または表皮の６つの単一光学切片画像を、各創傷について異なる切片から撮影する。レーザー出力、ピンホール、ゲイン／オフセットおよび対物レンズの全てのパラメータを、対照および糖尿病群の両方にわたって一定に保つ。コネキシン発現を、Ｓａｉｔｏｎｇｄｅｅ  Ｐら（２０００年）（同上）に記載の通りに定量する。最小のバックグラウンドノイズを有するギャップジャンクションプラークを検出するために閾値を設定し、全ての画像について一定に保つ。各画像に関してコネキシンプラークの数および大きさを記録し、表皮１００ｍまたは真皮１００００ｍ２当たりで表す。このアプローチは、細胞レベルでのタンパク質発現に関する情報を発するため、ウェスタンブロットよりもはるかに正確であることが分かった。ウェスタンブロットは、表皮細胞と真皮細胞を区別することも、創縁に近接していることの影響も検出できない。このアプローチを使用して、創縁（ＷＥ）の領域および５００μｍ離れた（ＡＤ）領域におけるケラチン生成細胞中のコネキシンレベルを、創傷の１または２日後に定量することができる。創傷後５日目に、追加の、新生表皮の先端（ＬＥ）領域も撮像する。Ｈ＆Ｅ染色の画像を、ＤＣ３００Ｆデジタルカメラを備えたＬｅｉｃａ  ＤＭＬＦＳ顕微鏡を使用して撮影する。再上皮化率の測定は、Ｑｉｕ，  Ｃら（２００３年）Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｃｏｎｎｅｘｉｎ４３  ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｓ  ｔｈｅ  ｒａｔｅ  ｏｆ  ｗｏｕｎｄ  ｒｅｐａｉｒ．  Ｃｕｒｒ．  Ｂｉｏｌ．  １３巻：１６９７〜１７０３頁において詳細に記述されている。Ｓｔａｔｖｉｅｗ５．０．１に提供されているＷｉｌｃｏｘｏｎの符号付き順位検定を使用して、処置間の全ての数値差を有意性に関して試験する。
【０３３４】
正常ラットおよびＳＴＺ糖尿病ラット皮膚における相対的なコネキシン４３および２６染色レベルを、糖尿病誘導後２週および８週で測定し、比較する。グラフをプロットして、表皮および真皮におけるプラークの数を示す。対照および糖尿病皮膚における典型的なコネキシン４３およびコネキシン２６免疫染色の画像を８週で取得する（矢印は表皮と真皮の境界を示す；スケールバー２５ｍ）。対照および糖尿病ラットの表皮および真皮において、ギャップジャンクション透過色素であるＬｕｃｉｆｅｒ  Ｙｅｌｌｏｗが５分で移動した相対距離を定量する。
【０３３５】
典型的には点状のコネキシン４３免疫染色が、表皮基底層において、ならびに真皮線維芽細胞、毛包、血管および付属器において見られる。しかしながら、糖尿病皮膚ではコネキシン４３染色は、表皮において、ギャップジャンクションプラークの大きさおよび数の両方に関して顕著に低減しうる。表皮の上層におけるコネキシン２６の染色は、糖尿病表皮において同様に低減しうる。
【０３３６】
糖尿病表皮および真皮における細胞間コミュニケーションを評価するために、ギャップ−ジャンクション透過色素Ｌｕｃｉｆｅｒ  Ｙｅｌｌｏｗが５分で組織を通して移動する程度を検査する。コネキシン４３タンパク質の発現上昇およびコミュニケーション増加が、ヒト糖尿病線維芽細胞において報告されており（Ａｂｄｕｌｌａｈ  ＫＭら（１９９９年）Ｃｅｌｌ−ｔｏ−ｃｅｌｌ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｏｆ  ｇａｐ  ｊｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｉｎ  ｈｕｍａｎ  ｄｉａｂｅｔｉｃ  ａｎｄ  ｎｏｎｄｉａｂｅｔｉｃ  ｓｋｉｎ  ｆｉｂｒｏｂｌａｓｔｓ：  ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｂａｓｉｃ  ｆｉｂｒｏｂｌａｓｔ  ｇｒｏｗｔｈ  ｆａｃｔｏｒ、Ｅｎｄｏｃｒｉｎｅ  １０巻：３５〜４１頁）；糖尿病に対する異なるコネキシンの混合反応が腎臓系において言及されている（Ｚｈａｎｇ  Ｊ、Ｈｉｌｌ  ＣＥ．（２００５年）Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｃｏｎｎｅｘｉｎ  ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｉｎ  ｐｒｅｇｌｏｍｅｒｕｌａｒ  ａｎｄ  ｐｏｓｔｇｌｏｍｅｒｕｌａｒ  ｖａｓｃｕｌａｔｕｒｅ：  ａｃｃｅｎｔｕａｔｉｏｎ  ｄｕｒｉｎｇ  ｄｉａｂｅｔｅｓ、Ｋｉｄｎｅｙ  Ｉｎｔ．６８巻：１１７１〜１１８５頁）。
【０３３７】
対照および糖尿病表皮における損傷後の再上皮化およびコネキシン４３およびコネキシン２６タンパク質レベルの反応の相対的な比率を測定する。創傷の１または２日後に創縁（ＷＥ）の表皮および５００ｍ離れた隣接（ＡＤ）表皮におけるプラークを計数することによって、染色を定量する。５日目に、新生表皮の先端（ＬＥ）のさらなる領域を定量する。
【０３３８】
創傷治癒過程の間、対照および糖尿病皮膚の表皮創縁のコネキシン４３およびコネキシン２６染色（緑色）および核染色（青色）を測定し、画像解析によって処理する。
【０３３９】
損傷に対するコネキシン発現の動的応答を測定するため、創縁（ＷＥ）のケラチン生成細胞および５００μｍ離れた隣接（ＡＤ）領域内のケラチン生成細胞におけるコネキシン染色を、創傷の１または２日後に定量する。５日後、先端（ＬＥ）ケラチン生成細胞を撮像する。
【０３４０】
糖尿病ＷＥケラチン生成細胞において起こりうるコネキシン４３タンパク質の増加の作用を、損傷時に創傷に適用されるコネキシン４３特異的アンチセンスゲルで、その増加を阻止することによって評価する。
【０３４１】
糖尿病の表皮創縁におけるコネキシン４３の異常な上方制御の新知見は重要であり、様々な様式における創傷閉鎖の過程に影響を及ぼす可能性を有している。再生中の表皮の中における連絡区画の形成は、創傷治癒において役割を果たすと提唱されている（Ｍａｒｔｉｎ  Ｐ（１９９７年）Ｗｏｕｎｄ  ｈｅａｌｉｎｇ  −  ａｉｍｉｎｇ  ｆｏｒ  ｐｅｒｆｅｃｔ  ｓｋｉｎ  ｒｅｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ、Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７６巻：７５〜８１頁；Ｌａｍｐｅ  ＰＤら（１９９８年）Ｃｅｌｌｕｌａｒ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ
ｏｆ  ｉｎｔｅｇｒｉｎ  ａｌｐｈａ３ｂｅｔａ１  ｗｉｔｈ  ｌａｍｉｎｉｎ  ５  ｐｒｏｍｏｔｅｓ  ｇａｐ  ｊｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ．  Ｊ．  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．  １４３巻：１７３５〜１７４７頁；Ｈｏｄｇｉｎｓ  Ｍ（２００４年）Ｃｏｎｎｅｃｔｉｎｇ  ｗｏｕｎｄｓ  ｗｉｔｈ  ｃｏｎｎｅｘｉｎｓ．  Ｊ．  Ｉｎｖｅｓｔ．  Ｄｅｒｍａｔｏｌ．  １２２巻：解説）。先端部の細胞におけるコネキシン２６の発現およびコネキシン４３の除去によって、これらのコネキシンは相互のジャンクションを形成しないため、通常の条件において区画化を効率的にもたらすことができるであろう。したがって、糖尿病における創傷治癒の遅延は、このような区画化が起こりうる点までコネキシン４３発現を下方制御するのに必要な追加の時間を反映するものでありうるであろう。あるいは、コネキシン４３のＣテールは、細胞骨格成分またはＰ１２０ｃｔｎ／Ｒｈｏ  ＧＴＰａｓｅと相互作用することが公知であり、そのためコネキシン４３の下方制御は、創縁のケラチン生成細胞の運動性を変化させるのに必要であり得、これは、それらが移動して創傷を閉鎖するのを可能にする（Ｗｅｉ  ＣＪら（２００４年）Ｃｏｎｎｅｘｉｎｓ  ａｎｄ  ｃｅｌｌ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ｉｎ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ａｎｄ  ｄｉｓｅａｓｅ、Ａｎｎｕ  Ｒｅｖ  Ｃｅｌｌ  Ｄｅｖ  Ｂｉｏｌ．
２０巻：８１１〜８３８頁）。
【０３４２】
（実施例１０）
抗オステオポンチンＡＳ  ＯＤＮ組成物を単独で、あるいは以下の例示的な配列：ＳＲＰＴＥＫＴＩＦＩＩ（配列番号１９）を用いて調製された抗コネキシン４３ペプチド製剤の投与に続いて、以下の例示的な配列：ＧＴＡＡＴＴＧＣＧＧＣＡＧＧＡＧＧＡＡＴＴＧＴＴＴＣＴＧＴＣ（コネキシン４３）（配列番号２）およびＧＡＣＡＧＡＡＡＣＡＡＴＴＣＣＴＣＣＴＧＣＣＧＣＡＴＴＴＡＣ（センス対照）（配列番号１７６）を用いて調製された抗コネキシン４３ポリヌクレオチド製剤と組み合わせて、糖尿病オスＳｐｒａｇｕｅ
Ｄａｗｌｅｙラットにｉｎ  ｖｉｖｏで逐次投与した後、糖尿病対象における創傷治癒効果を調査する。糖尿病対象における創傷治癒を定量するために、創傷の引張強度を調査し、引張強度の増強は創傷治癒の向上を反映する。
【０３４３】
糖尿病ラット動物モデルは、治癒しにくい糖尿病性創傷を研究するための確立されたモデル系である（Ｄａｖｉｄｓｏｎ、Ａｒｃｈ．  Ｄｅｒｍａｔｏｌ．  Ｒｅｓ．  ２９０巻：Ｓ１〜Ｓ１１頁）。糖尿病は微小血管病を伴うため、この動物モデルは創傷治癒における動脈性要因の障害を研究するのにも適している。
【０３４４】
糖尿病を誘導するために、２５０〜３００ｇの体重を有するラットに新しく調製したストレプトゾトシン（Ｓｉｇｍａ）の水溶液を腹腔内注入する（５０ｍｇ／体重ｋｇ）。誘導の７〜９日後動物の血糖を調べ、２００ｍｇ／ｄＬを超える血糖濃度値で糖尿病状態を確認する。糖尿病ラットおよび非糖尿病対照動物に、その後２％Ｏ２（２ｌ／分）および１．２５％イソフルランからなる混合物で麻酔をかける。背中を除毛し、その後の創傷のために各動物の背中に２箇所に印をつける。次いで創傷箇所に長さ１ｃｍの切開創傷を作製し、創傷を創傷クリップで閉鎖する。
【０３４５】
まず、プルロニックＦ−１２７ゲル中１００〜５００マイクログラムの抗コネキシン４３ペプチドＳＲＰＴＥＫＴＩＦＩＩ（配列番号１９）と組み合わせた表１０に示される、１〜５μｍの抗オステオポンチンＡＳ  ＯＤＮ組成物を１つの創傷に適用し、対照（プルロニックＦ−１２７ゲルのみ）を第２の創傷に適用する。その後、プルロニックＦ−１２７ゲル中１０μＭのコネキシン４３オリゴデオキシヌクレオチドＧＴＡＡＴＴＧＣＧＧＣＡＧＧＡＧＧＡＡＴＴＧＴＴＴＣＴＧＴＣ（配列番号２）を１つの創傷に、対照（センス）ゲルをもう一方に、１分、５分、１０分、３０分、１時間または６時間のいずれか以内で適用する。
【０３４６】
１０日後に創傷生検を採取し、製造業者の使用説明書に従ってＩｎｓｔｒｏｎ張力計を使用して創傷の引張強度を測定し、創傷の断面積を標準化する。
【０３４７】
その後、処置される創傷の引張強度の絶対値および対照製剤を投与されるだけの同じ動物における創傷の引張強度の絶対値から、商（Ｅ／Ｃ値）を計算する。Ｅ／Ｃ値の平均を決定し、処置に対する引張強度の変化を測定する。
【０３４８】
（実施例１１）
抗オステオポンチン剤もしくはＰＤＧＦ受容体阻害剤またはこれらの両方（場合によって、抗コネキシン剤と共に）を組み合わせることにより、本発明の特定の製剤を調製する。これらの有効成分は、治療所望量、例えば、約０．０１％〜１０％の濃度で、ナトリウムカルボキシメチルセルロース；塩化ナトリウム；酢酸ナトリウム三水和物；氷酢酸；メチルパラベン、プロピルパラベン、およびｍ−クレゾールの１もしくは複数またはすべてなどの防腐剤あるいは防腐剤の組合せ；Ｌ−リシンヒドロクロリド（必要または所望の場合のタンパク質安定化剤）；および注射用水と共に供給される。ナトリウム含量およびｐＨは、それぞれ、生理的塩濃度に近似し、（１または複数の）活性薬剤の最大の安定性を確立するように選択する。ポリエチレンライナーでラミネート加工されたアルミニウムチューブ内にゲルを満たし、単回使用産物または複数回使用産物を提供することができる。複数回使用産物を調製する場合には、メチルパラベン、プロピルパラベン、およびｍ−クレゾールの１もしくは複数またはすべてなどの防腐剤あるいは防腐剤の組合せを用いる。
【０３４９】
本明細書において参照されたかまたは言及されたすべての特許、出版物、科学論文、ウェブサイトならびに他の文書および資料は、本発明が属する技術分野の当業者の技術水準を示すものであり、これらの参照文書および資料はそれぞれ、個別にその全体が参照により組み込まれたか、またはその全体が本明細書に記載された場合と同程度に、参照により本明細書に組み込まれる。出願人は、任意の上記の特許、出版物、科学論文、ウェブサイト、電子的に利用可能な情報、および別の参照資料または文書の、任意のおよびすべての資料および情報を本明細書に物理的に組み込む権利を保有する。
【０３５０】
本明細書に記載されている具体的な方法および組成物は、好ましい実施形態を代表するものであり、それらは例示的であって本発明の範囲を限定するものではない。別の目的、態様、および実施形態が、本明細書を考慮すれば当業者には思いつくはずであり、本特許請求の範囲によって定義されている通り本発明の精神に包含される。本発明の範囲および精神から逸脱することなく、様々な置換および変更を本明細書に開示されている本発明に対して行ってもよいことが、当業者には容易に明らかとなるはずである。例示的に本明細書に適当に記載されている本発明は、本明細書において不可欠であると特に開示されていない任意の１つまたは複数の要素、あるいは１つまたは複数の限定の不在下で実施されてもよい。したがって、例えば、本発明の実施形態または実施例において、本明細書におけるそれぞれの場合において、「含む」、「から本質的になる」、および「からなる」のいずれかの用語は、本明細書中の他の２つの用語のいずれかと置き換えてもよい。また、「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含有している」などの用語は、包括的であって限定ではないと読み取るべきである。例示的に本明細書に記載されている方法およびプロセスは、異なる順序の工程で適当に実施されてもよく、必ずしも本明細書または本特許請求の範囲に示された工程の順序に制限されない。本明細書および添付の特許請求の範囲においても使用されているように、単数形「ａ」「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、文脈上別途明確に指示のない限り複数形への言及を含む。いかなる場合においても、本特許は、本明細書に特に開示されている具体的な実施例または実施形態または方法に限定されると解釈されるものではない。いかなる場合においても、本特許は、そのような陳述が、出願人による答弁書において明確に認められた限定または制限がなければ、特許商標庁のいかなる審査官またはいかなる別の当局者もしくは関係者によってなされたいかなる陳述によっても限定されると解釈されるものではない。
【０３５１】
採用されている用語および表現は、説明であって限定するものではない用語として使用され、このような用語および表現の使用において、示されているおよび説明されている特徴のいかなる均等物またはその一部も除外する意図はないが、請求されている本発明の範囲内で様々な変更形態が可能であることが認識される。したがって、本発明を、好ましい実施形態および任意選択の特徴によって具体的に開示してきたが、本明細書に開示されている概念の変更形態および変形形態が当業者によって用いられてもよいこと、およびこのような変更形態および変形形態が、添付の特許請求の範囲によって定義される本発明の範囲内であるとみなされることが理解されるはずである。
【０３５２】
本発明が、本明細書において広く一般的に記載された。一般的開示に含まれるそれぞれのより狭い種（ｓｐｅｃｉｅｓ）および亜属集団（ｓｕｂｇｅｎｅｒｉｃ  ｇｒｏｕｐｉｎｇ）もまた、本発明の一部を形成する。これは、削除された材料が本明細書で具体的に挙げられているか否かに関係なく、その属の任意対象を除くという条件または否定的な限定を伴う本発明の一般的記載を含む。
【０３５３】
別の実施形態は以下の特許請求の範囲内である。加えて、本発明の特徴または態様がマーカッシュ（Ｍａｒｋｕｓｈ）グループに関して記載される場合、当業者は、本発明がマーカッシュグループの任意の個々のメンバーまたはメンバーのサブグループに関してもそれによって記載されることを認識するはずである。
【図１】
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【図２−１】
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【図２−２】
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【図３】
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【図４−１】
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【図４−２】
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【図５】
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【図６】
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【配列表】
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【外国語明細書】
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