(57)【要約】【課題】調理対象物を加熱調理する油槽の上側の調理油の温度を適切な調理温度に維持することができるフライヤーを提供する。【解決手段】調理油Ｌを満たす油槽１と、油槽１を加熱する燃焼ガスＥを発生するバーナ２と、油槽１の外周部位に前記燃焼ガスＥが供給される油槽加熱室３とを備えたフライヤーＳであって、油槽１の外周側面６に関し、油槽１の上下方向において調理油Ｌが貯留される油貯留範囲Ｚ内の上側部位の伝熱面積が下側部位の伝熱面積より増大された上側伝熱面積増大構造を採用している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理油を満たす油槽と、
前記油槽を加熱する燃焼ガスを発生するバーナと、
前記油槽の外周部位に前記燃焼ガスが供給される油槽加熱室とを備えたフライヤーであって、
前記油槽の外周側面に関し、当該油槽の上下方向において前記調理油が貯留される油貯留範囲内の上側部位の伝熱面積が下側部位の伝熱面積より増大された上側伝熱面積増大構造を採用しているフライヤー。
【請求項２】
前記燃焼ガスを発生するバーナが前記油槽の前側に備えられ、
前記燃焼ガスを外部に排出する排出部が前記油槽の後側に設けられ、
前記油槽が上方に開口部を有する形状とされ、当該油槽の前側面及び横側面が前記上側伝熱面積増大構造を採用している請求項１に記載のフライヤー。
【請求項３】
設置部位の伝熱面積を増大する増大機構の設置数に関し、前記油槽の上側部位の設置数が前記下側部位の設置数より大きく設定されている請求項１又は２に記載のフライヤー。
【請求項４】
設置部位の伝熱面積を増大する増大機構の設置数が、前記油槽の上側に向かう程、下側より大きく設定されている請求項１又は２に記載のフライヤー。
【請求項５】
前記増大機構が前記油槽の外周側面から前記油槽加熱室側に突出するフィンである請求項３又は４に記載のフライヤー。
【請求項６】
前記フィンが板状の長手部材で構成され、当該長手部材の長手方向を水平方向として前記外周側面に備えた請求項５に記載のフライヤー。
【請求項７】
前記フィンが板状の長手部材で構成され、当該長手部材の長手方向を鉛直方向として前記外周側面に備えた請求項５に記載のフライヤー。
【請求項８】
前記フィンを構成する板状の長手部材の長手方向に沿った形状が直線状、円弧状、矩形波状もしくは鋸刃状に形成されている請求項５〜７の何れか１項に記載のフライヤー。
【請求項９】
前記油槽の前側面、横側面及び後側面に、それぞれ設置部位の伝熱面積を増大するフィンが水平方向に延びて形成され、
油槽前側に設けられた前記バーナから発生する燃焼ガスが前記油槽加熱室内を流れ、油槽後側に設けられた前記排出部に案内・導入される請求項２に記載のフライヤー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理油を満たす油槽と、前記油槽を加熱する燃焼ガスを発生するバーナと、前記油槽の外周部位に前記燃焼ガスが供給される油槽加熱室とを備えたフライヤーに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のフライヤーとして、下記の特許文献１には、調理油を満たす油槽と、油槽を加熱する燃焼ガスを発生するバーナと、油槽の外周部位に燃焼ガスを供給して油槽を加熱する油槽加熱室としての熱交換用排気流路とを備え、油槽の底面に燃焼ガスの保有する熱を効果的に油槽に伝えるためのフィンが設けられたフライヤーが開示されている。
このようなフライヤーでは、油槽内に投入された調理対象物は、油槽内に貯留される調理油の油面付近で加熱調理されるので、油槽内上側の調理油の油温を所定の調理温度に維持することが必要となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２０９７６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１のフライヤーでは、油槽の底面に燃焼ガスの保有する熱を効果的に油槽に伝えるためのフィンが設けられているので、油槽内の底面付近の調理油を加熱することができるものの、油槽内において調理対象物が加熱調理される油槽内上側の調理油を加熱しにくく、例えば、調理対象物の油槽内への投入時に調理油の油温が低下して、調理対象物が加熱調理される油槽内上側の調理油の温度を適切な調理温度に維持することができないという問題があった。
【０００５】
本発明は、かかる点に着目してなされたものであり、その目的は、調理対象物を加熱調理する油槽内上側の調理油の温度を適切な調理温度に維持することができるフライヤーを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この目的を達成するための本発明に係るフライヤーは、
調理油を満たす油槽と、
前記油槽を加熱する燃焼ガスを発生するバーナと、
前記油槽の外周部位に前記燃焼ガスが供給される油槽加熱室とを備えたフライヤーであって、その第１特徴構成は、
前記油槽の外周側面に関し、当該油槽の上下方向において前記調理油が貯留される油貯留範囲内の上側部位の伝熱面積が下側部位の伝熱面積より増大された上側伝熱面積増大構造を採用している点にある。
【０００７】
上記フライヤーの第１特徴構成によれば、燃焼ガスが供給される油槽加熱室に設けられた油槽の外周側面において、油槽内において調理油が貯留されている油貯留範囲内の上側部位の伝熱面積が下側部位の伝熱面積より増大された上側伝熱面積増大構造が採用されているので、油貯留範囲内の上側部位に貯留されている調理油に、油貯留範囲内の下側部位に貯留されている調理油よりも、油槽加熱室に供給された燃焼ガスが保有する熱をより多く伝えられる。結果、上側部位に貯留されている調理油を下側部位に貯留されている調理油よりも高温に加熱することができる。
よって、調理対象物が油槽内において加熱調理される油槽内の上側部位の調理油の温度を適切な調理温度に維持することができる。
【０００８】
本発明に係るフライヤーの第２特徴構成は、上記フライヤーの第１特徴構成に加えて、
前記燃焼ガスを発生するバーナが前記油槽の前側に備えられ、
前記燃焼ガスを外部に排出する排出部が前記油槽の後側に設けられ、
前記油槽が上方に開口部を有する形状とされ、当該油槽の前側面及び横側面が前記上側伝熱面積増大構造を採用している点にある。
【０００９】
上記フライヤーの第２特徴構成によれば、燃焼ガスを発生するバーナが油槽の前側に備えられ、燃焼ガスを外部に排出する排出部が油槽の後側に設けられているので、燃焼ガスが油槽加熱室内を油槽の前側から後側に向かう状態で、油槽の全ての外周側面及び底面に接触して流れるので、燃焼ガスから油槽への伝熱を良好に行うことができる。
【００１０】
また、油槽の前側面及び横側面に上側伝熱面積増大構造が採用されているので、油槽の前側に備えらえたバーナで発生した直後の比較的高温の燃焼ガスが、上側伝熱面積増大構造が採用された前側面及び横側面に接触するので、この比較的高温の燃焼ガスが保有する熱を、下側部位に貯留されている調理油よりも上側部位に貯留されている調理油により多く伝える状態で、油槽内の調理油を加熱することができる。
【００１１】
本発明に係るフライヤーの第３特徴構成は、上記フライヤーの第１又は第２特徴構成に加えて、
設置部位の伝熱面積を増大する増大機構の設置数に関し、前記油槽の上側部位の設置数が前記下側部位の設置数より大きく設定されている点にある。
【００１２】
上記フライヤーの第３特徴構成によれば、伝熱面積を増大する増大機構の設置数を、油槽の下側部位の設置数より上側部位の設置数を大きく設定するので、例えば、油槽の下側部位から上側部位に向けて段階的に増大機構の設置数を増加することで、油槽の外周側面に関し、上側部位の伝熱面積を下側部位の伝熱面積よりも増大することができる。これにより、油槽内の下側部位に貯留されている調理油よりも、上側部位に貯留されている調理油に燃焼ガスが保有する熱をより多く伝えることができる。
【００１３】
本発明に係るフライヤーの第４特徴構成は、上記フライヤーの第１又は第２特徴構成に加えて、
設置部位の伝熱面積を増大する増大機構の設置数が、前記油槽の上側に向かう程、下側より大きく設定されている点にある。
【００１４】
上記フライヤーの第４特徴構成によれば、伝熱面積を増大する増大機構の設置数を、油槽の上側に向かう程、下側より大きく設定するので、例えば、油槽の下側部位から上側部位に向けて連続的に増大機構の設置数を増加することで、油槽の外周側面に関し、上側部位の伝熱面積を下側部位の伝熱面積より増大することができる。これにより、油槽内の下側部位に貯留されている調理油よりも、上側部位に貯留されている調理油に燃焼ガスが保有する熱をより多く伝えることができる。
【００１５】
本発明に係るフライヤーの第５特徴構成は、上記フライヤーの第３又は第４特徴構成に加えて、
前記増大機構が前記油槽の外周側面から前記油槽加熱室側に突出するフィンである点にある。
【００１６】
上記フライヤーの第５特徴構成によれば、増大機構を油槽の外周側面から油槽加熱室側に突出するフィンとして、簡単な構成で伝熱面積を拡大することができる。また、油槽の外部に増大機構としてのフィンが設けられるので、例えば、油槽内にフィンが設けられて、油槽内において調理対象物を加熱調理する調理スペースが減少することを防止することができる。
【００１７】
本発明に係るフライヤーの第６特徴構成は、上記フライヤーの第５特徴構成に加えて、
前記フィンが板状の長手部材で構成され、当該長手部材の長手方向を水平方向として前記外周側面に備えた点にある。
【００１８】
上記フライヤーの第６特徴構成によれば、フィンが板状の長手部材で構成され、長手方向を水平方向として油槽の外周側面に備えられているので、油槽内の調理油の油面に沿う平面方向における調理油の温度分布をできるだけ少なくする状態で、油槽内の調理油を燃焼ガスが保有する熱により加熱することができる。
また、このフィンによって油槽加熱室に供給された燃焼ガスを水平方向に導くことができるので、例えば、油槽の前側にバーナが設けられ、油槽の後側に排気部が設けられている場合には、燃焼ガスが前側から後側に向けて流れる状態で油槽を加熱しつつ、燃焼ガスを油槽の後側に案内して排気部から円滑に排出することができる。
【００１９】
本発明に係るフライヤーの第７特徴構成は、上記フライヤーの第５特徴構成に加えて、  前記フィンが板状の長手部材で構成され、当該長手部材の長手方向を鉛直方向として前記外周側面に備えた点にある。
【００２０】
上記フライヤーの第７特徴構成によれば、フィンが板状の長手部材で構成され、長手方向を鉛直方向として油槽の外周側面に備えられているので、燃焼ガスが油槽加熱室内を水平方向に流れる場合には、油槽加熱室内に鉛直方向に突出する板状のフィンの表面に燃焼ガスの流れがあたるので、燃焼ガスが保有する熱によって油槽内の調理油を効果的に加熱することができる。
【００２１】
本発明に係るフライヤーの第８特徴構成は、上記フライヤーの第５乃至第７特徴構成に加えて、
前記フィンを構成する板状の長手部材の長手方向に沿った形状が直線状、円弧状、矩形波状もしくは鋸刃状に形成されている点にある。
【００２２】
上記フライヤーの第８特徴構成によれば、フィンを直線状とすることで、フィンを容易に形成することができ、また、フィンを円弧状、矩形波状もしくは鋸刃状とすることで、フィンの表面積である伝熱面積を増加させることができ、燃焼ガスが保有する熱によって油槽内の調理油を効果的に加熱することができる。
【００２３】
本発明に係るフライヤーの第９特徴構成は、上記フライヤーの第２特徴構成に加えて、
前記油槽の前側面、横側面及び後側面に、それぞれ設置部位の伝熱面積を増大するフィンが水平方向に延びて形成され、
油槽前側に設けられた前記バーナから発生する燃焼ガスが前記油槽加熱室内を流れ、油槽後側に設けられた前記排出部に案内・導入される点にある。
【００２４】
上記フライヤーの第９特徴構成によれば、油槽の前側面、横側面及び後側面に、それぞれ設置部位の伝熱面積を増大するフィンが水平方向に延びて形成されているので、伝熱面積を増加させることができ、燃焼ガスから油槽への伝熱を良好に行うことができる。
また、フィンが水平方向に設けられているので、燃焼ガスを油槽加熱室内において油槽内の前側から後側に案内することができる。よって、油槽前側に設けられたバーナから発生する燃焼ガスを、円滑に油槽加熱室内において油槽内の前側から後側に流すことができ、油槽後側に設けられた排出部に案内・導入して、油槽を加熱した後の燃焼ガスを円滑に油槽外部に排出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明に係るフライヤーの側断面図
【図２】本発明に係るフライヤーの正断面図
【図３】別実施形態に係るフライヤーの油槽の側面図
【図４】別実施形態に係るフライヤーの油槽の側面図
【図５】別実施形態に係るフライヤーの油槽の側面図
【図６】別実施形態に係るフライヤーの油槽の側面図
【図７】別実施形態に係るフライヤーの油槽の側面図
【図８】別実施形態に係るフライヤーの油槽の側面図
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、図面に基づいて本発明のフライヤーを説明する。
図１及び図２に示すように、本発明に係るフライヤーＳは、調理油Ｌを満たす油槽１と、油槽１を加熱する燃焼ガスＥを発生するバーナ２と、バーナ２から燃焼ガスＥが供給される油槽加熱室３とを備えている。油槽加熱室３は、油槽１の外周部位において外周側面６を囲む状態で設けられている。即ち、油槽１の上方を除く、前側面６ａ、両横側面６ｂ、後側面６ｃ及び底面１０を囲む状態で設けられている。
【００２７】
この油槽１は、上方に開口部１ａを有する概略直方体形状とされ、外周側面６に設置部位の伝熱面積を増大する増大機構としてのフィン５が設けられている。また、油槽加熱室３に供給する燃焼ガスＥを発生するバーナ２は、油槽１の前側に備えられている。そして、油槽加熱室３を通過した燃焼ガスＥを外部に排出する排出部としての排気通路４が油槽１の後側に設けられている。
【００２８】
よって、このフライヤーＳでは、油槽前側に設けられたバーナ２から発生する燃焼ガスＥが油槽加熱室３内に流入し、油槽加熱室３内の油槽１の外周側面６のフィン５に接触して、油槽１を加熱する状態で、油槽加熱室３内を前方から後方に流れ、油槽後側に設けられた排気通路４に案内・導入される。そして、排気通路４から燃焼ガスＥが外部に排出されている。
【００２９】
油槽１について詳細に説明する。
油槽１は、底面１０と外周側面６としての前側面６ａ，横側面６ｂ，後側面６ｃから構成される。油槽１の前側面６ａの上方には、油槽１内に被調理物を流し入れるスロープ１ｂを備えている。また、油槽１内において、油面Ｌ１として調理油Ｌが貯留され、油槽１の内部の上下方向において調理油Ｌが油貯留範囲Ｚの範囲に貯留されている。
【００３０】
油槽１の前側面６ａ、横側面６ｂ及び後側面６ｃには、それぞれ設置部位の伝熱面積を増大する増大機構としてのフィン５が備えられている。このフィン５は板状の長手部材で構成され、長手部材の長手方向を水平方向として外周側面６に備えられている。また、フィン５は油槽１の外周側面６から油槽加熱室３側に突出して形成され、このフィン５の長手方向に沿った形状は鋸刃状のジグザグ状に形成されている。このようにフィン５が構成されることで、油槽加熱室３を流れる燃焼ガスＥが保有する熱が効率よく油槽１に伝えることができる。
【００３１】
そして、フィン５の設置数が、油槽１の上側に向かう程、下側より大きく設定されている。この時、上側のフィン５の設置位置は油貯留範囲Ｚ内の油面Ｌ１付近に設置されている。具体的には、図１に示すように、油槽１の下側から上側に向かう程、徐々にフィン５の設置間隔Ｄが小さくなっており、下側設置間隔Ｄ２よりも上側設置間隔Ｄ１が小さくなっている。このように構成されることで、フライヤーＳは、油槽１の外周側面６に関し、油槽１の上下方向において調理油Ｌが貯留される油貯留範囲Ｚ内の上側部位の伝熱面積が下側部位の伝熱面積より増大された上側伝熱面積増大構造を採用している。
【００３２】
バーナ２は、図１及び図２に示されるように、複数の炎口を形成したガスバーナで構成され、その燃焼面が油槽１の底面１０から離間して設けられ、油槽１の底面１０とバーナ２との間に油槽加熱室３が形成されている。また、バーナ２の幅方向（図２の左右方向）の長さが、油槽１の幅よりも大きく形成された油槽加熱室３の幅と同程度に形成されている。
【００３３】
排気通路４は、上述の如く、油槽加熱室３内を通過した燃焼ガスＥを外部へ排出する。図１に示されるように、油槽１の後側で油槽加熱室３と連通して設けられている。また、排気通路４の幅は、油槽加熱室３と同程度の幅（図２参照）で形成されている。
【００３４】
上述した構成のフライヤーＳでは、油槽１の前側の下方に設けられたバーナ２で発生した燃焼ガスＥが、油槽加熱室３に供給され、油槽加熱室３内を油槽１の前側から後側へ流れ、調理油Ｌを加熱した後、油槽１の後側において接続されている排気通路４から外部に排出される。
【００３５】
この燃焼ガスＥが、油槽加熱室３を油槽１の前側から後側へ流れる際に、油槽１の外周側面６において上側伝熱面積増大構造が採用されているので、油槽１の上下方向において調理油Ｌが貯留される油貯留範囲Ｚ内の上側部位に貯留されている調理油Ｌに、油貯留範囲Ｚ内の下側部位に貯留されている調理油Ｌよりも、その燃焼ガスＥが保有する熱がより多く伝えられる。
【００３６】
よって、調理対象物が油槽１内において加熱調理される油槽１内の上側部位の調理油Ｌの温度を適切な調理温度に加熱して、調理対象物を加熱調理することができる。例えば、調理者が比較的多くの調理物を油槽１内の調理油Ｌに投入した場合において、油温の低下が発生した場合でも、油槽１内の上側部位の調理油Ｌの温度をすぐに回復することができるので、調理対象物が油槽１内において加熱調理される油槽１内の上側部位の調理油Ｌの温度を最適な温度として調理油Ｌに投入された調理対象物が加熱調理される。
【００３７】
〔別実施形態〕
最後に、本発明の別実施形態について説明する。尚、以下に説明する各実施形態の構成は、夫々単独で適用されるものに限られず、矛盾が生じない限り、他の実施形態の構成と組み合わせて適用することも可能である。
（１）上記実施形態では、フィン５の長手方向に沿った形状を鋸刃状に形成したが、これに限らず、図３に示すようにフィン５の長手方向に沿った形状を矩形波状に形成してもよい。
【００３８】
（２）上記実施形態では、フィン５を油槽１の横側面６ｂにおいて、油槽１の前側から後側まで水平方向に延びる一枚のフィン５で構成したが、これに限らず、図４、図５に示すように、フィン５の水平方向に延びる長さを短くして、横側面６ｂの水平方向において、油槽１の前側から後側までに複数のフィン５を設けて構成してもよい。そして、図４に示すように、フィン５の長手方向に沿った形状が円弧状となるように形成してもよい。その際、図４に示すように複数の円弧状のフィン５の凸面側の上下方向の向きを交互にして水平方向に並べてもよい。また、図５に示すように、フィン５の長手方向に沿った形状が直線状となるように形成してもよい。
【００３９】
（３）上記実施形態では、フィン５が長手方向を水平方向として外周側面６に備えられたが、これに限らず、図６に示すように、フィン５の長手方向を鉛直方向として外周側面６に備えてもよい。
【００４０】
（４）上記実施形態では、油槽１の横側面６ｂに設けられたフィン５が水平方向に延びて、フィン５の油槽１の前側の高さ位置と油槽１の後側の高さ位置とが略同じ高さとなるように形成されたが、これに限らず、図７に示すように、油槽１の前側の高さ位置より後側の高さ位置が高くなるようにフィン５を油槽１の横側面６ｂに設けてもよい。これにより、燃焼ガスＥをより円滑に油槽１の前側から後側に案内して排気通路４に導くことができる。
【００４１】
（５）上記実施形態では、油槽１の上側に向かうほど、フィン５の設置間隔Ｄが短くなるようにして、上側部位の伝熱面積が下側部位の伝熱面積より連続的に増大された上側伝熱面積増大構造が構成されたが、これに限らず、油槽１の上側部位と、その部位より下側の下側部位とにおいて、下側部位より上側部位のフィン５の設置数を増加させて上側部位の伝熱面積が下側部位の伝熱面積より段階的に増大された上側伝熱面積増大構造を構成してもよい。例えば、図８に示すように油貯留範囲Ｚの略中間付近より上側を上側部位、下側を下側部位として、上側部位に３枚のフィン５を設けて、下側部位に２枚のフィン５を設け、下側設置間隔Ｄ２よりも上側設置間隔Ｄ１を小さくして、段階的に上側部位のフィン５の設置数が下側部位のフィン５の設置数より大きく設定されるように構成してもよい。
【００４２】
（６）上記実施形態では、増大機構をフィン５で構成したが、これに限らず、増大機構を棒状の突起部等で構成してもよい。さらに、増大機構を、油槽１の外周側面６自体を凹凸形状等に加工することで構成してもよい。
【００４３】
（７）上記実施形態では、フィン５の設置数を油槽１の上側部位において増加することで上側伝熱面積増大構造を構成したが、これに限らず、フィン５が油槽加熱室３側に突出する突出長さを上側部位において下側部位よりも長くして上側伝熱面積増大構造を構成してもよい。
【００４４】
（８）上記実施形態では、外周側面６の前側面６ａ、横側面６ｂ及び後側面６ｃにフィン５を設けて上側伝熱面積増大構造を採用したが、これに限らず、前側面６ａ及び横側面６ｂのみにフィン５を設けて上側伝熱面積増大構造を採用してもよい。また、油槽１の横側面６ｂのみにフィン５を設けて上側伝熱面積増大構造を採用してもよい。
【００４５】
（９）上記実施形態では、油槽１の前側面６ａ、横側面６ｂ及び後側面６ｃのすべての外周側面６に、長手方向に沿った形状が鋸刃状に形成されたフィン５を設けたが、これに限らず、油槽１の前側面６ａ、横側面６ｂ及び後側面６ｃの夫々の外周側面６毎に、長手方向に沿った形状が異なるフィン５を設けてもよく、また、フィン５以外の増大機構を設けてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
以上説明したように、調理対象物を加熱調理する油槽の上側の調理油の温度を適切な調理温度に維持することができるフライヤーを提供することができる。
【符号の説明】
【００４７】
１      油槽
１ａ    開口部
２      バーナ
３      油槽加熱室
４      排気通路（排出部）
５      フィン（増大機構）
６      外周側面
６ａ    前側面
６ｂ    横側面
６ｃ    後側面
Ｅ      燃焼ガス
Ｌ      調理油
Ｓ      フライヤー
Ｚ      油貯留範囲
【図１】
2015173960.tif 000003
【図２】
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【図３】
2015173960.tif 000005
【図４】
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【図５】
2015173960.tif 000007
【図６】
2015173960.tif 000008
【図７】
2015173960.tif 000009
【図８】
2015173960.tif 000010