(57)【要約】【課題】ケーブル接続作業時における作業効率を向上させることが目的である。【解決手段】電子機器のケーブル接続方法では、電子機器１４が配置されるラック１２に治具４０が設置される。また、電子機器１４の被コネクタ部材１６に対応して治具４０に形成された穴４２の内面４２Ａでケーブル２２に接続されたコネクタ部材２４が保持される。続いて、電子機器１４がラック１２に搭載される。そして、コネクタ部材２４が被コネクタ部材１６に接続される。【選択図】図１Ａ
2015192047.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子機器が配置される配置先に治具を設置すると共に、前記電子機器の被コネクタ部材に対応して前記治具に設けられた保持部でケーブルに接続されたコネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持し、
前記電子機器を前記配置先に配置し、
前記コネクタ部材を前記被コネクタ部材に接続する、
ことを含む電子機器のケーブル接続方法。
【請求項２】
複数の前記配置先に前記治具をそれぞれ設置し、
複数の前記電子機器を互いに異なる複数の前記配置先にそれぞれ配置する前に、複数の前記配置先間における前記ケーブルの敷設作業を行う、
請求項１に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項３】
前記配置先としてのラックに前記治具を設置し、
前記電子機器を前記ラックに搭載する、
請求項１又は請求項２に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項４】
前記配置先としての配置スペースに前記治具を設置し、
前記電子機器をラックに搭載した状態で、前記ラックを前記配置スペースに配置する、
請求項１又は請求項２に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項５】
前記電子機器における複数の前記被コネクタ部材の各々に対応して前記治具に設けられた複数の前記保持部で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方をそれぞれ保持する、
請求項１〜請求項４のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項６】
前記治具に形成された開口に前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を挿入し、前記保持部としての前記開口の内面で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持する、
請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項７】
前記治具に形成された前記開口としての切欠きに前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を挿入して、前記切欠きの内面で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持し、
前記コネクタ部材を前記被コネクタ部材に接続した後、前記切欠きの開放口に前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を通過させて前記治具を前記配置先から取り去る、
請求項６に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項８】
前記治具は、前記開口としての穴を形成する切欠きがそれぞれ形成された複数の分割部材を有し、
前記電子機器のケーブル接続方法は、
前記穴に前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を挿入して、前記穴の内面で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持し、
前記コネクタ部材を前記被コネクタ部材に接続した後、前記治具を前記複数の分割部材に分割して前記治具を前記配置先から取り去る、
請求項６に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項９】
前記治具は、前記コネクタ部材の長さ方向を厚さ方向とする治具であり、
前記電子機器のケーブル接続方法は、
前記治具の厚さ方向に貫通する前記開口に前記コネクタ部材を挿入し、前記開口の内面で前記コネクタ部材をその長さ方向に亘って支持する、
請求項６〜請求項８のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項１０】
前記開口に前記コネクタ部材を挿入し、前記開口の縁部に形成された支持部で前記コネクタ部材をその長さ方向に亘って支持する、
請求項６〜請求項９のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項１１】
前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を前記保持部で保持すると共に、前記コネクタ部材の先端部をカバーで覆う、
請求項１〜請求項１０のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項１２】
前記治具は、前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方に設けられた識別情報部に対応する被識別情報部を前記保持部に対応して有する、
請求項１〜請求項１１のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
【請求項１３】
電子機器におけるケーブル接続面と対向して配置される治具であって、
前記ケーブル接続面に設けられた被コネクタ部材に対応して設けられると共に、前記被コネクタ部材と接続されるコネクタ部材、及び、前記コネクタ部材に接続されたケーブルのうちの少なくとも一方を保持する保持部を有する、
治具。
【請求項１４】
被コネクタ部材が設けられたケーブル接続面を有する電子機器と、
前記ケーブル接続面と対向して配置され、前記被コネクタ部材に対応して設けられると共に、前記被コネクタ部材と接続されるコネクタ部材、及び、前記コネクタ部材に接続されたケーブルのうちの少なくとも一方を保持する保持部を備えた冶具とを有する、
電子装置。
【請求項１５】
電子機器が搭載されるラックと、
前記電子機器におけるケーブル接続面と対向して配置され、前記ケーブル接続面に設けられた被コネクタ部材に対応して設けられると共に、前記被コネクタ部材と接続されるコネクタ部材、及び、前記コネクタ部材に接続されたケーブルのうちの少なくとも一方を保持する保持部を備えた冶具とを有する、
ラック装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器のケーブル接続方法、治具、電子装置、及び、ラック装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、電子機器に設けられた被コネクタ部材には、ケーブルに接続されたコネクタ部材が接続される（例えば、特許文献１参照）。このような電子機器のケーブル接続作業時においては、作業効率の向上が望まれる場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−２２２６３８号公報
【特許文献２】特開平６−３４９３５４号公報
【特許文献３】特開平７−１４４４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、一つの側面として、ケーブル接続作業時における作業効率を向上させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、本発明の一態様によれば、以下の工程を含む電子機器のケーブル接続方法が提供される。すなわち、このケーブル接続方法では、電子機器が配置される配置先に治具が設置される。また、電子機器の被コネクタ部材に対応して前記治具に設けられた保持部でケーブルに接続されたコネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方が保持される。続いて、電子機器が配置先に配置される。そして、コネクタ部材が被コネクタ部材に接続される。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、ケーブル接続作業時における作業効率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１Ａ】第一実施形態に係る複数の電子装置を備えた電子システムの斜視図である。
【図１Ｂ】図１Ａに示される電子システムにおいて電子機器をラックに搭載する前にケーブルの敷設作業を完了した状態を示す図である。
【図２】図１Ａに示される電子装置の斜視図である。
【図３】図２に示される電子機器及び治具の分解斜視図である。
【図４】第一実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法を示す図である。
【図５Ａ】第二実施形態に係る複数の電子装置を備えた電子システムの斜視図である。
【図５Ｂ】図５Ａに示される電子システムにおいて電子機器を搭載したラックを配置スペースに配置する前にケーブルの敷設作業を完了した状態を示す図である。
【図６】図５Ａに示される電子装置の斜視図である。
【図７】第二実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法を示す図である。
【図８】第三実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法を示す図である。
【図９】図８に示される治具がケーブルから取り外される様子を説明する図である。
【図１０】第四実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法を示す図である。
【図１１】図１０に示される治具が複数の分割部材に分割されてケーブルから取り外される様子を説明する図である。
【図１２】第五実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法を示す図である。
【図１３】第五実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法の変形例を示す図である。
【図１４】第六実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法を示す図である。
【図１５】第七実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法を示す図である。
【図１６】第七実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法の第一変形例を示す図である。
【図１７】第七実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法の第二変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
［第一実施形態］
はじめに、本発明の第一実施形態を説明する。
【０００９】
図１Ａに示されるように、電子システムＳ１は、複数の電子装置１０を備える。電子装置１０は、図２に示されるように、ラック１２と、複数の電子機器１４とを備える。ラック１２は、一例として、直方体状の形状を有する。複数の電子機器１４は、例えばサーバやルータ等であり、ラック１２の各段に搭載される。
【００１０】
図３に示されるように、電子機器１４は、複数の被コネクタ部材１６を有する。この複数の被コネクタ部材１６は、電子機器１４の背面１４Ａに配列して設けられており、電子機器１４の背面１４Ａに露出する。電子機器１４の背面１４Ａは、ケーブル接続面の一例である。
【００１１】
電子機器１４がラック１２に搭載された状態において、複数の被コネクタ部材１６を含む背面１４Ａの全体は、ラック１２の背面に開口するスリット１８を通じてラック１２の後方に露出される。スリット１８は、電子機器１４の背面１４Ａと略同様の形状及び大きさを有する矩形状とされる。なお、スリット１８が形成されずに、ラック１２の背面全体が開口されても良い。
【００１２】
このラック１２の後方に露出された複数の被コネクタ部材１６の各々には、ケーブル２２の端部に接続されたコネクタ部材２４がそれぞれ接続される。この被コネクタ部材１６へのコネクタ部材２４の接続には、電子機器１４の背面１４Ａと対向して配置される治具４０が用いられる。
【００１３】
治具４０は、矩形板状に形成されており、電子機器１４の背面１４Ａ、及び、上述のスリット１８と略同様の形状及び大きさを有する。治具４０は、後述するように、スリット１８の内側に収められた状態でラック１２に設置される。この治具４０は、治具４０の厚さ方向に貫通する複数の穴４２を有する。
【００１４】
複数の穴４２は、治具４０がラック１２に設置された状態において、複数の被コネクタ部材１６の各々の配置位置と整合するように、複数の被コネクタ部材１６に対応して形成される。この複数の穴４２の各々は、開口の一例であり、穴４２の内側には、後述するように、コネクタ部材２４が挿入される。穴４２の形状は、コネクタ部材２４の縦断面形状と略同様の形状を有する矩形状とされる。この穴４２は、コネクタ部材２４の縦断面形状と相似形状を成しており、コネクタ部材２４よりも僅かに大きく形成される。穴４２の内面４２Ａは、後述するように、コネクタ部材２４を一時的に仮保持するための保持部の一例である。
【００１５】
以上は、図１Ａに示される複数の電子装置１０のうち一の電子装置１０についての説明であるが、図１Ａに示される複数の電子装置１０のうち他の電子装置１０は、上述の一の電子装置１０と同様である。この一の電子装置１０における電子機器１４と、他の電子装置１０における電子機器１４とは、後述するように、ケーブル２２により接続される。
【００１６】
なお、上述の電子機器１４、ラック１２、及び、治具４０は、電子装置１０を形成するが、この電子装置１０において、ラック１２及び治具４０は、ラック装置２０を形成する。電子装置１０は、電子機器１４、ラック１２、及び、治具４０を合わせた状態で販売されても良いし、ラック１２を除く電子機器１４と治具４０とを合わせた状態で販売されても良い。また、電子装置１０から電子機器１４を除いたラック１２及び治具４０がラック装置２０として販売されても良いし、治具４０は、電子機器１４及びラック１２とは別に単体で販売されても良い。
【００１７】
続いて、第一実施形態に係る電子機器のケーブル接続方法について説明する。
【００１８】
先ず、図１Ｂに示されるように、複数のラック１２が例えば計算機室などの配置室２６にそれぞれ搬入される。そして、この複数のラック１２は、配置室２６における互いに異なる複数の配置スペース２８にそれぞれ配置される。
【００１９】
また、このラック１２の背面に開口するスリット１８（図３参照）の内側に治具４０が収められ、この治具４０がラック１２に設置される。第一実施形態において、治具４０の設置先であるラック１２は、電子機器１４が配置される配置先の一例である。この配置スペース２８へのラック１２の搬入作業と、ラック１２への治具４０の設置作業とは、どちらが先でも良いし、同時でも良い。
【００２０】
続いて、複数の電子機器１４が各ラック１２に搭載される前に、図１Ｂに示されるように、複数のラック１２間（一のラック１２に設置された治具４０と、他のラック１２に設置された治具４０との間）におけるケーブル２２の敷設作業が行われる。
【００２１】
すなわち、ケーブル２２の中央部分２２Ａが、配置室２６の床下に配線され、ケーブル２２の両端側の部分２２Ｂが、例えばラック１２の柱やフレーム等に沿って床下から治具４０に向けて配線される。また、図４の左図に示されるように、ケーブル２２の両端に接続されたコネクタ部材２４が、治具４０に形成された穴４２に挿入される。穴４２に挿入されたコネクタ部材２４は、穴４２の内面４２Ａに引っ掛かり、この穴４２の内面４２Ａで保持される。さらに、コネクタ部材２４が正規の位置に配置されているか否かを確認するケーブル２２の敷設確認が行われる。なお、このケーブル２２の敷設確認に前後して、固定具等を用いてラック１２の柱やフレーム等にケーブル２２を固定してケーブル２２を所定の形状に保持するフォーミング作業が行われても良い。
【００２２】
次いで、以上のようにして、図１Ｂに示される複数のラック１２間におけるケーブル２２の敷設作業が完了した後、図４の中図に示されるように、各電子機器１４がラック１２に搭載（配置）される。このとき、電子機器１４がラック１２の正規の位置に搭載されると、電子機器１４の背面１４Ａが治具４０に対向され、各穴４２が被コネクタ部材１６の配置位置と整合する。また、このようにして背面１４Ａが治具４０と対向されると、背面１４Ａに設けられた各被コネクタ部材１６が、この被コネクタ部材１６に対応する穴４２に挿入されたコネクタ部材２４に対面される。
【００２３】
そして、図４の右図に示されるように、各穴４２を通じてコネクタ部材２４が被コネクタ部材１６側に近づけられ、各コネクタ部材２４が被コネクタ部材１６に接続される。以上の要領で、図１Ａに示される如く、複数のラック１２に搭載された電子機器１４がケーブル２２により接続され、電子システムＳ１が構築される。
【００２４】
続いて、第一実施形態の作用及び効果について説明する。
【００２５】
以上詳述したように、第一実施形態によれば、複数の電子機器１４が各ラック１２に搭載される前に、各ラック１２に設置された治具４０で複数のコネクタ部材２４を保持することができる。これにより、複数の電子機器１４が各ラック１２に搭載される前に、図１Ｂに示されるように、複数のラック１２間におけるケーブル２２の敷設作業を完了できる。しかも、このケーブル２２の敷設作業として、ケーブル２２の中央部分２２Ａを配置室２６の床下に配線する作業と、ケーブル２２の両端側の部分２２Ｂを床下から各治具４０に向けて配線する作業と、ケーブル２２の敷設確認とを連続して行える。また、必要であれば、ケーブル２２のフォーミング作業もケーブル２２の敷設作業に含めて行える。
【００２６】
従って、ラック１２が配置スペース２８に配置されると共にケーブル２２の中央部分２２Ａが配置室２６の床下に配線されてから、ラック１２に電子機器１４が搭載され、その後に残りの作業が行われる場合に比べて、ケーブル２２の敷設作業の中断を回避できる。この結果、ケーブル２２の敷設時（ケーブル接続作業時）における作業効率が向上し、ひいては、電子システムＳ１の構築時における作業効率を向上させることができる。
【００２７】
また、第一実施形態によれば、上述の如く、複数の電子機器１４が各ラック１２に搭載される前に、ケーブル２２の敷設作業を行える。従って、ケーブル２２の配線作業時や、ケーブル２２のフォーミング作業時に、電子機器１４が作業の邪魔になることを回避できる。これにより、ケーブル２２の敷設時における作業効率をより向上させることができる。
【００２８】
また、第一実施形態によれば、一つの治具４０で複数のコネクタ部材２４（一つの電子機器１４に接続される全てのコネクタ部材２４）を保持できるので、このことによっても、ケーブル２２の敷設時における作業効率をより向上させることができる。
【００２９】
また、治具４０は、複数のコネクタ部材２４が挿入される複数の穴４２を有する簡単な構造であるので、治具４０の製作費用を抑えることができる。これにより、治具４０を用いた場合でも、コストアップを抑制できる。
【００３０】
続いて、第一実施形態の変形例について説明する。
【００３１】
上述の第一実施形態では、治具４０に複数の穴４２が形成され、各穴４２の内面４２Ａがコネクタ部材２４を保持する保持部の一例として利用される。しかしながら、治具４０には、穴以外の構造によって形成される保持部が設けられても良い。また、治具４０における保持部の数は、一以上の任意の数でも良いし、一つの電子機器１４に対して設置される治具４０の数も、一以上の任意の数でも良い。
【００３２】
また、上述の第一実施形態では、穴４２の内面４２Ａでコネクタ部材２４が保持される。しかしながら、例えばケーブル２２におけるコネクタ部材２４側の端部が穴４２の内面４２Ａで保持されても良く、また、コネクタ部材２４、及び、ケーブル２２におけるコネクタ部材２４側の端部の両方が穴４２の内面４２Ａで保持されても良い。
【００３３】
また、治具４０は、より好ましくは板状に形成されるが、板状以外の形状でも良い。
【００３４】
［第二実施形態］
次に、本発明の第二実施形態を説明する。
【００３５】
図５Ａに示される第二実施形態に係る電子システムＳ２では、上述の第一実施形態に対し、次のように、ケーブル接続方法が異なる。
【００３６】
すなわち、先ず、図５Ｂに示されるように、配置室２６内における複数の配置スペース２８の各々に、一対の支柱３０がそれぞれ設置される。各配置スペース２８は、電子機器１４が配置される配置先の一例であり、支柱３０は、支持部材の一例である。
【００３７】
また、一対の支柱３０に複数の治具４０がそれぞれ組み付けられる。複数の治具４０は、一対の支柱３０によって支持されることにより、配置室２６の床から所定の高さの位置にそれぞれ配置される。この場合の各治具４０の配置高さは、後述するラック１２に搭載された状態での電子機器１４の背面１４Ａ（図７参照）と対応する高さとされる。
【００３８】
続いて、複数のラック１２が配置室２６に搬入される前に、図５Ｂに示されるように、複数の配置スペース２８間（一の配置スペース２８に設置された治具４０と、他の配置スペース２８に設置された治具４０との間）におけるケーブル２２の敷設作業が行われる。
【００３９】
すなわち、ケーブル２２の中央部分２２Ａが、配置室２６の床下に配線され、ケーブル２２の両端側の部分２２Ｂが、例えば支柱３０等に沿って床下から各治具４０に向けて配線される。また、図７の左図に示されるように、ケーブル２２の両端に接続されたコネクタ部材２４が、治具４０に形成された穴４２に挿入される。穴４２に挿入されたコネクタ部材２４は、穴４２の内面４２Ａに引っ掛かり、この穴４２の内面４２Ａで保持される。さらに、コネクタ部材２４が正規の位置に配置されているか否かを確認するケーブル２２の敷設確認が行われる。なお、このケーブル２２の敷設確認に前後して、ケーブル２２を所定の形状に保持するフォーミング作業が行われても良い。
【００４０】
次いで、以上のようにして、図５Ｂに示される複数の配置スペース２８間におけるケーブル２２の敷設作業が完了した後、図５Ａに示されるように、複数の電子機器１４が各ラック１２に搭載された状態で、この各ラック１２が配置室２６に搬入される。そして、この各ラック１２が配置スペース２８に配置される。このとき、図７の中図に示されるように、ラック１２が配置スペース２８の正規の位置に配置されると、ラック１２に搭載された電子機器１４の背面１４Ａが治具４０に対向され、各穴４２が被コネクタ部材１６の配置位置と整合する。また、背面１４Ａが治具４０と対向されると、背面１４Ａに設けられた各被コネクタ部材１６が、この被コネクタ部材１６に対応する穴４２に挿入されたコネクタ部材２４に対面される。
【００４１】
そして、図７の右図に示されるように、各穴４２を通じてコネクタ部材２４が被コネクタ部材１６側に近づけられ、各コネクタ部材２４が被コネクタ部材１６に接続される。以上の要領で、図５Ａに示される如く、複数のラック１２に搭載された電子機器１４がケーブル２２により接続され、電子システムＳ２が構築される。
【００４２】
続いて、第二実施形態の作用及び効果について説明する。
【００４３】
以上詳述したように、第二実施形態によれば、複数の電子機器１４が搭載された各ラック１２が配置スペース２８に配置される前に、各配置スペース２８に設置された治具４０で複数のコネクタ部材２４を保持することができる。これにより、複数のラック１２が配置スペース２８に搬入される前に、図５Ｂに示されるように、複数の配置スペース２８間におけるケーブル２２の敷設作業を完了できる。しかも、このケーブル２２の敷設作業として、ケーブル２２の中央部分２２Ａを配置室２６の床下に配線する作業と、ケーブル２２の両端側の部分２２Ｂを床下から各治具４０に向けて配線する作業と、ケーブル２２の敷設確認とを連続して行える。また、必要であれば、ケーブル２２のフォーミング作業もケーブル２２の敷設作業に含めて行える。
【００４４】
従って、ケーブル２２の中央部分２２Ａが配置室２６の床下に配線されてから、電子機器１４を搭載するラック１２が配置スペース２８に配置され、その後に残りの作業が行われる場合に比べて、ケーブル２２の敷設作業の中断を回避できる。この結果、ケーブル２２の敷設時（ケーブル接続作業時）における作業効率が向上し、ひいては、電子システムＳ２の構築時における作業効率を向上させることができる。
【００４５】
また、第二実施形態によれば、上述の如く、複数の電子機器１４が搭載された各ラック１２が配置スペース２８に配置される前に、ケーブル２２の敷設作業を行える。従って、ケーブル２２の配線作業時や、ケーブル２２のフォーミング作業時に、ラック１２や電子機器１４が作業の邪魔になることを回避できる。これにより、ケーブル２２の敷設時における作業効率をより向上させることができる。
【００４６】
また、第二実施形態によれば、一つの治具４０で複数のコネクタ部材２４（一つの電子機器１４に接続される全てのコネクタ部材２４）を保持できるので、このことによっても、ケーブル２２の敷設時における作業効率をより向上させることができる。
【００４７】
続いて、第二実施形態の変形例について説明する。
【００４８】
上述の第二実施形態において、電子装置１０は、ラック１２を備えるが、電子装置１０は、ラック１２を備えなくても良い。また、電子装置１０がラック１２を備えない場合に、電子機器１４は、ラック１２に搭載されずに、そのままの状態で配置スペース２８に配置されても良い。
【００４９】
また、上述の第二実施形態において、治具４０には、第一実施形態における変形例と同様の変形例が適用されても良い。
【００５０】
また、上述の第二実施形態において、治具４０は、支持部材の一例である支柱３０に支持されるが、治具４０は、支柱３０以外の支持部材で支持されても良い。また、この支柱３０や支持部材は、ケーブル２２の敷設作業の完了後に撤去されても良い。
【００５１】
［第三実施形態］
次に、本発明の第三実施形態を説明する。
【００５２】
第三実施形態では、上述の第一実施形態に対し、治具の構成が異なる。すなわち、図８に示されるように、第三実施形態における治具５０は、上述の第一実施形態における治具４０に形成された複数の穴４２（図３参照）の代わりに、治具５０の厚さ方向に貫通する複数の切欠き５２を有する。この複数の切欠き５２の各々は、開口の一例である。各切欠き５２は、治具５０の正面視にて概略Ｔ字状を成しており、コネクタ部材２４が挿入される挿入口５４と、ケーブル２２を通過させるための開放口５６とを有する。
【００５３】
挿入口５４は、治具５０がラック１２に設置された状態において、複数の被コネクタ部材１６の各々の配置位置と整合するように、複数の被コネクタ部材１６に対応して形成される。挿入口５４の形状は、この挿入口５４に挿入されるコネクタ部材２４の縦断面形状と略同様の形状を有する矩形状とされる。この挿入口５４は、コネクタ部材２４の縦断面形状と相似形状を成しており、コネクタ部材２４よりも僅かに大きく形成される。この挿入口５４の内面５４Ａは、後述するように、コネクタ部材２４を一時的に仮保持するための保持部の一例である。
【００５４】
開放口５６は、ケーブル２２を通過させるのに必要な幅を有し、挿入口５４よりも幅狭に形成される。この開放口５６は、挿入口５４の横幅方向中央部に位置し、治具５０の縦方向に延びる。開放口５６の一端は、挿入口５４に接続され、開放口５６の他端は、治具５０の縦方向端側の縁部５０Ａに開口する。
【００５５】
そして、第三実施形態では、上述の第一実施形態と同様に、ラック１２の搬入作業、ケーブル２２の敷設作業、ラック１２への電子機器１４の搭載作業、及び、コネクタ部材２４及び被コネクタ部材１６の接続作業が行われる。
【００５６】
ケーブル２２の敷設作業時には、コネクタ部材２４が、治具５０に形成された挿入口５４に挿入される。挿入口５４に挿入されたコネクタ部材２４は、挿入口５４の内面５４Ａに引っ掛かり、この挿入口５４の内面５４Ａで保持される。
【００５７】
また、ラック１２への電子機器１４の搭載作業時に、電子機器１４がラック１２の正規の位置に搭載されると、電子機器１４の背面１４Ａが治具５０に対向され、複数の挿入口５４が複数の被コネクタ部材１６の各々の配置位置と整合する。また、このようにして背面１４Ａが治具５０と対向されると、背面１４Ａに設けられた複数の被コネクタ部材１６の各々が、複数の挿入口５４の各々に挿入されたコネクタ部材２４に対面される。そして、各挿入口５４を通じてコネクタ部材２４が被コネクタ部材１６側に近づけられ、各コネクタ部材２４が被コネクタ部材１６に接続される。
【００５８】
次いで、コネクタ部材２４及び被コネクタ部材１６の接続作業が完了した後、図９に示されるように、挿入口５４に挿入された状態にあるケーブル２２が開放口５６を通過して切欠き５２の外に退出され、このケーブル２２が治具５０から取り外される。また、このようにして全てのケーブル２２が治具５０から取り外されると、図８に示されるラック１２から治具５０が取り外し可能な状態になる。そして、治具５０がラック１２から取り去られ、一連の作業が完了する。
【００５９】
このように、第三実施形態によれば、コネクタ部材２４及び被コネクタ部材１６の接続作業が完了した後、治具５０をラック１２から取り去ることができる。これにより、治具５０を別のケーブル接続作業に再度利用できる。これにより、治具５０がラック１２に設置されたままにされる場合に比して、治具５０を再度利用できる分、コストダウンできる。
【００６０】
なお、以上は、第三実施形態における治具５０が第一実施形態におけるケーブル２２の接続作業に適用された場合であるが、第三実施形態における治具５０が第二実施形態におけるケーブル２２の接続作業に適用されても良い。つまり、図５Ａにおける配置スペース２８への治具５０の設置作業、ケーブル２２の敷設作業、電子機器１４を搭載したラック１２の搬入作業、及び、コネクタ部材２４及び被コネクタ部材１６の接続作業後に、治具５０が配置スペース２８から取り去られても良い。
【００６１】
また、第三実施形態においても、第一実施形態及び第二実施形態と同様に、コネクタ部材２４以外に、例えばケーブル２２におけるコネクタ部材２４側の端部が挿入口５４の内面５４Ａで保持されても良い。また、コネクタ部材２４、及び、ケーブル２２におけるコネクタ部材２４側の端部の両方が挿入口５４の内面５４Ａで保持されても良い。
【００６２】
また、治具５０は、開放口５６がコネクタ部材２４を通過させるのに必要な幅を有するように形成されても良い。そして、開放口５６に、コネクタ部材２４が通過されるか、又は、コネクタ部材２４及びケーブル２２の両方が通過されることで治具５０がラック１２から取り去られても良い。
【００６３】
また、第三実施形態においては、第一実施形態及び第二実施形態における変形例が適宜適用されても良い。
【００６４】
［第四実施形態］
次に、本発明の第四実施形態を説明する。
【００６５】
第四実施形態では、上述の第一実施形態に対し、治具の構成が異なる。すなわち、図１０に示されるように、第四実施形態における治具６０は、この治具の６０の縦方向に分割された複数の分割部材６４を有する。複数の分割部材６４は、留め具６６によって互いに固定される。治具６０は、複数の分割部材６４が留め具６６によって互いに固定された状態では上述の第一実施形態における治具４０（図３参照）と同様の構造とされ、複数の穴４２を有する。この複数の穴４２は、複数の分割部材６４にそれぞれ形成された矩形状の切欠き６８が組み合わされて形成される。
【００６６】
そして、第四実施形態では、上述の第一実施形態と同様に、ラック１２の搬入作業、ケーブル２２の敷設作業、ラック１２への電子機器１４の搭載作業、及び、コネクタ部材２４及び被コネクタ部材１６の接続作業が行われる。
【００６７】
ケーブル２２の敷設作業時には、コネクタ部材２４が、治具６０に形成された穴４２に挿入される。穴４２に挿入されたコネクタ部材２４は、穴４２の内面４２Ａ（切欠き６８の内面）に引っ掛かり、この穴４２の内面４２Ａで保持される。
【００６８】
また、ラック１２への電子機器１４の搭載作業時に、電子機器１４がラック１２の正規の位置に搭載されると、電子機器１４の背面１４Ａが治具６０に対向され、複数の穴４２が複数の被コネクタ部材１６の各々の配置位置と整合する。また、このようにして背面１４Ａが治具６０と対向されると、背面１４Ａに設けられた複数の被コネクタ部材１６の各々が、複数の穴４２の各々に挿入されたコネクタ部材２４に対面される。そして、各穴４２を通じてコネクタ部材２４が被コネクタ部材１６側に近づけられ、各コネクタ部材２４が被コネクタ部材１６に接続される。
【００６９】
次いで、コネクタ部材２４及び被コネクタ部材１６の接続作業が完了した後に、図１１に示されるように、複数の分割部材６４から留め具６６が外されて複数の分割部材６４が分割されると、治具６０（複数の分割部材６４）がケーブル２２から取り外される。そして、治具６０がラック１２から取り去られ、一連の作業が完了する。
【００７０】
このように、第四実施形態によれば、図１０に示されるコネクタ部材２４及び被コネクタ部材１６の接続作業が完了した後、治具６０（複数の分割部材６４）をラック１２から取り去ることができる。これにより、治具６０を別のケーブル接続作業に再度利用できる。これにより、治具６０がラック１２に設置されたままにされる場合に比して、治具６０を再度利用できる分、コストダウンできる。
【００７１】
なお、以上は、第四実施形態における治具６０が第一実施形態におけるケーブル２２の接続作業に適用された場合であるが、第四実施形態における治具６０が第二実施形態におけるケーブル２２の接続作業に適用されても良い。つまり、図５Ａにおける配置スペース２８への治具６０の設置作業、ケーブル２２の敷設作業、電子機器１４を搭載したラック１２の搬入作業、及び、コネクタ部材２４及び被コネクタ部材１６の接続作業後に、治具６０が配置スペース２８から取り去られても良い。
【００７２】
また、第四実施形態においては、第一実施形態及び第二実施形態における変形例が適宜適用されても良い。
【００７３】
［第五実施形態］
次に、本発明の第五実施形態を説明する。
【００７４】
第五実施形態では、上述の第一実施形態に対し、治具の構成が異なる。すなわち、図１２に示されるように、第五実施形態における治具７０は、コネクタ部材２４の長さ方向を厚さ方向とする厚肉板状に形成される。この治具７０は、第一実施形態における治具４０（図３参照）と同様に、治具７０の厚さ方向に貫通する複数の穴４２を有する。治具７０の厚さは、コネクタ部材２４をその長さ方向に亘って穴４２の内面４２Ａで保持し得る程度に確保される。
【００７５】
このコネクタ部材２４の長さ方向に亘る治具７０の厚さとは、この治具７０の厚さが、コネクタ部材２４の長さ方向の全長と一致する場合、コネクタ部材２４の長さ方向の全長を超える場合、及び、コネクタ部材２４の長さ方向の全長よりも若干短い場合を含む。図１２に示される第五実施形態では、一例として、治具７０の厚さが、コネクタ部材２４の長さ方向の全長よりも若干短い。
【００７６】
そして、第五実施形態では、ケーブル２２の敷設作業時に、コネクタ部材２４が治具７０に形成された穴４２に挿入されると、穴４２の内面４２Ａ（鉛直方向下側の面）でコネクタ部材２４がその長さ方向に亘って鉛直方向下側から支持される。従って、治具７０が厚く形成された分、穴４２の内面４２Ａでコネクタ部材２４を安定して保持（水平状態に維持）できる。これにより、コネクタ部材２４の治具７０からの脱落を抑制できるので、ケーブル２２の敷設作業時の作業性を向上させることができる。
【００７７】
なお、第五実施形態では、図１３に示されるように、治具７０が第一実施形態における治具４０（図３参照）と同様の薄板で形成されると共に、治具７０における穴４２の縁部に支持部７６が形成されても良い。支持部７６は、穴４２の内面４２Ａ（鉛直方向下側の面）を延長して形成される。そして、この支持部７６でコネクタ部材２４がその長さ方向に亘って鉛直方向下側から支持されても良い。このように構成されても、支持部７６でコネクタ部材２４を安定して保持（水平状態に維持）できるので、コネクタ部材２４の治具７０からの脱落を抑制できる。
【００７８】
この支持部７６及び穴４２の内面４２Ａを合わせた長さは、コネクタ部材２４の長さ方向の全長と一致する場合、コネクタ部材２４の長さ方向の全長を超える場合、及び、コネクタ部材２４の長さ方向の全長よりも若干短い場合のいずれでも良い。図１３に示される例では、一例として、支持部７６及び穴４２の内面４２Ａを合わせた長さが、コネクタ部材２４の長さ方向の全長よりも若干短い。
【００７９】
また、上述の第五実施形態における治具７０の構造、すなわち、穴４２の内面４２Ａや支持部７６でコネクタ部材２４をその長さ方向に亘って鉛直方向下側から支持する構造が、第一実施形態以外に、上述の第二実施形態乃至第四実施形態に適用されても良い。
【００８０】
また、第五実施形態においては、第一実施形態乃至第四実施形態における変形例が適宜適用されても良い。
【００８１】
［第六実施形態］
次に、本発明の第六実施形態を説明する。
【００８２】
第六実施形態では、上述の第五実施形態に対し、治具の構成が異なる。すなわち、図１４に示されるように、第六実施形態における治具８０は、板状の治具本体８２と、この治具本体８２に対して着脱可能なカバー８４を有する。治具本体８２は、上述の第五実施形態における厚肉板状の治具７０（図１２参照）と同様の構造である。つまり、第六実施形態における治具８０は、上述の第五実施形態における治具７０にカバー８４を追加したものである。カバー８４は、複数のコネクタ部材２４の先端面を含む治具本体８２の全面を覆う形状及び大きさを有する。
【００８３】
そして、第六実施形態では、コネクタ部材２４が被コネクタ部材に接続される前であって、ケーブル２２の敷設作業時には、治具本体８２にカバー８４が装着される。また、この共通のカバー８４により、複数のコネクタ部材２４の先端面を含む治具本体８２の全面が覆われる。これにより、複数のコネクタ部材２４の先端部に塵埃が付着することを抑制できる。
【００８４】
また、第六実施形態では、共通のカバー８４で複数のコネクタ部材２４の先端面を一括して覆うことができる。従って、例えば各コネクタ部材２４の先端部にキャップをそれぞれ被せる場合に比して、コネクタ部材２４を被コネクタ部材に接続する際の作業効率を向上させることができる。
【００８５】
なお、第六実施形態におけるカバー８４は、第五実施形態以外に、上述の第一実施形態乃至第四実施形態に適用されても良い。
【００８６】
また、第六実施形態においては、第一実施形態乃至第五実施形態における変形例が適宜適用されても良い。
【００８７】
［第七実施形態］
次に、本発明の第七実施形態を説明する。
【００８８】
第七実施形態では、上述の第一実施形態に対し、図１５に示されるように、ケーブル２２及び治具９０に、識別情報部及び被識別情報部の一例である表示部９２，９４が追加される。表示部９２，９４は、いずれも文字、数字、及び、記号の少なくともいずれかを含む。治具９０に追加された表示部９４は、複数の穴４２の各々に対応して（隣接して）表示される。各ケーブル２２に設けられた表示部９２は、互いに異なっており、治具９０に設けられた表示部９４は、各ケーブル２２に設けられた表示部９２と対応する（例えば内容が一致する）。
【００８９】
この第七実施形態によれば、各ケーブル２２に設けられた表示部９２と、各穴４２に対応して設けられた表示部９４とを照合する照合作業が行われることにより、ケーブル２２の敷設確認を行える。これにより、ケーブル２２の敷設確認時の作業性を向上させることができる。
【００９０】
なお、第七実施形態において、表示部９２は、コネクタ部材２４に設けられても良く、また、コネクタ部材２４及びケーブル２２の両方に設けられても良い。
【００９１】
また、第七実施形態においては、上述の表示部９２，９４の代わりに、図１６に示されるように、ケーブル２２及び治具９０に、識別情報部及び被識別情報部の一例であるバーコード１０２，１０４が追加されても良い。各ケーブル２２に設けられたバーコード１０２は、互いに異なっており、各穴４２に対応して治具９０に設けられたバーコード１０４は、各ケーブル２２に設けられたバーコード１０２と対応する（例えば内容が一致する）。
【００９２】
このようなバーコード１０２，１０４が用いられても、例えば、バーコードリーダ等を用いて、各ケーブル２２に設けられたバーコード１０２と、各穴４２に対応するバーコード１０４との照合作業が行われることにより、ケーブル２２の敷設確認を行える。
【００９３】
また、第七実施形態においては、上述の表示部９２，９４やバーコード１０２，１０４の代わりに、図１７に示されるように、ケーブル２２及び治具９０に、識別情報部及び被識別情報部の一例である情報記憶素子１１２，１１４が追加されても良い。情報記憶素子１１２，１１４には、一例として、ＩＣタグチップ（Integrated Circuit Tag Chip）が用いられる。各ケーブル２２に設けられた情報記憶素子１１２に記憶された情報は、互いに異なっており、各穴４２に対応して治具９０に設けられた情報記憶素子１１４は、各ケーブル２２に設けられた情報記憶素子１１２の記憶情報と対応する（例えば内容が一致する）。
【００９４】
このような情報記憶素子１１２，１１４が用いられても、例えば、読取装置等を用いて、各ケーブル２２に設けられた情報記憶素子１１２と、各穴４２に対応する情報記憶素子１１４との照合作業が行われることにより、ケーブル２２の敷設確認を行える。
【００９５】
また、第七実施形態においては、上述の表示部９２，９４、バーコード１０２，１０４、及び、情報記憶素子１１２，１１４以外に、これらと同様の機能を有する識別情報部及び被識別情報部が用いられても良い。
【００９６】
また、上述の第七実施形態における表示部９２，９４、バーコード１０２，１０４、及び、情報記憶素子１１２，１１４等の識別情報部及び被識別情報部が、第一実施形態以外に、上述の第二実施形態乃至第六実施形態に適用されても良い。
【００９７】
また、第七実施形態においては、第一実施形態乃至第六実施形態における変形例が適宜適用されても良い。
【００９８】
以上、本発明について複数の実施形態を示したが、本発明は、上記複数の実施形態に限定されるものでなく、上記複数の実施形態以外にも、その主旨を逸脱しない範囲内において種々変形して実施可能であることは勿論である。
【００９９】
なお、上述の本発明の実施形態に関し、更に以下の付記を開示する。
【０１００】
（付記１）
電子機器が配置される配置先に治具を設置すると共に、前記電子機器の被コネクタ部材に対応して前記治具に設けられた保持部でケーブルに接続されたコネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持し、
前記電子機器を前記配置先に配置し、
前記コネクタ部材を前記被コネクタ部材に接続する、
ことを含む電子機器のケーブル接続方法。
（付記２）
前記電子機器を前記配置先に配置する前に、前記ケーブルの敷設作業を行う、
付記１に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記３）
複数の前記配置先に前記治具をそれぞれ設置し、
複数の前記電子機器を互いに異なる複数の前記配置先にそれぞれ配置する前に、複数の前記配置先間における前記ケーブルの敷設作業を行う、
付記１に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記４）
前記配置先としてのラックに前記治具を設置し、
前記電子機器を前記ラックに搭載する、
付記２又は付記３に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記５）
前記配置先としての配置スペースに前記治具を設置し、
前記電子機器をラックに搭載した状態で、前記ラックを前記配置スペースに配置する、
付記２又は付記３に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記６）
前記配置スペースに設置された支持部材で前記治具を支持すると共に、前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を前記保持部で保持する、
付記５に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記７）
前記支持部材としての支柱で前記治具を支持する、
付記６に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記８）
前記電子機器における複数の前記被コネクタ部材の各々に対応して前記治具に設けられた複数の前記保持部で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方をそれぞれ保持する、
付記１〜付記７のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記９）
前記治具に形成された開口に前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を挿入し、前記保持部としての前記開口の内面で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持する、
付記１〜付記８のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記１０）
板状に形成された前記治具の厚さ方向に貫通する前記開口に前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を挿入して、前記開口の内面で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持し、
前記電子機器を前記配置先に配置することで前記電子機器のケーブル接続面を前記治具に対向させて、前記ケーブル接続面に設けられた前記被コネクタ部材を前記コネクタ部材に対面させ、
前記開口を通じて前記コネクタ部材を前記被コネクタ部材側に近づけて、前記コネクタ部材を前記被コネクタ部材に接続する、
付記９に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記１１）
前記治具に形成された前記開口としての穴に前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を挿入し、前記穴の内面で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持する、
付記９又は付記１０に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記１２）
前記治具に形成された前記開口としての切欠きに前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を挿入して、前記切欠きの内面で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持し、
前記コネクタ部材を前記被コネクタ部材に接続した後、前記切欠きの開放口に前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を通過させて前記治具を前記配置先から取り去る、
付記９又は付記１０に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記１３）
前記治具は、前記開口としての穴を形成する切欠きがそれぞれ形成された複数の分割部材を有し、
前記電子機器のケーブル接続方法は、
前記穴に前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を挿入して、前記穴の内面で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持し、
前記コネクタ部材を前記被コネクタ部材に接続した後、前記治具を前記複数の分割部材に分割して前記治具を前記配置先から取り去る、
付記９又は付記１０に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記１４）
前記治具は、前記コネクタ部材の長さ方向を厚さ方向とし、
前記電子機器のケーブル接続方法は、
前記治具の厚さ方向に貫通する前記開口に前記コネクタ部材を挿入し、前記開口の内面で前記コネクタ部材をその長さ方向に亘って支持する、
付記９〜付記１３のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記１５）
前記開口に前記コネクタ部材を挿入し、前記開口の縁部に形成された支持部で前記コネクタ部材をその長さ方向に亘って支持する、
付記９〜付記１３のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記１６）
前記コネクタ部材を鉛直方向下側から支持する、
付記１４又は付記１５に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記１７）
前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を前記保持部で保持すると共に、前記コネクタ部材の先端部をカバーで覆う、
付記１〜付記１６のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記１８）
複数の前記コネクタ部材の先端部を共通の前記カバーで覆う、
付記１７に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記１９）
前記治具は、前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方に設けられた識別情報部に対応する被識別情報部を前記保持部に対応して有する、
付記１〜付記１８のいずれか一項に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記２０）
前記識別情報部及び前記被識別情報部として、文字、数字、及び、記号の少なくともいずれかを含む表示部を用いる、
付記１９に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記２１）
前記識別情報部及び前記被識別情報部として、バーコードを用いる、
付記１９に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記２２）
前記識別情報部及び前記被識別情報部として、情報記憶素子を用いる、
付記１９に記載の電子機器のケーブル接続方法。
（付記２３）
電子機器におけるケーブル接続面と対向して配置される治具であって、
前記ケーブル接続面に設けられた被コネクタ部材に対応して設けられると共に、前記被コネクタ部材と接続されるコネクタ部材、及び、前記コネクタ部材に接続されたケーブルのうちの少なくとも一方を保持する保持部を有する、
治具。
（付記２４）
前記ケーブル接続面に設けられた複数の前記被コネクタ部材の各々に対応して設けられた複数の前記保持部を有する、
付記２３に記載の治具。
（付記２５）
前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方が挿入される開口を有すると共に、前記保持部としての前記開口の内面で前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方を保持する、
付記２３又は付記２４に記載の治具。
（付記２６）
板状に形成されると共に、前記開口が厚さ方向に貫通する、
付記２３〜付記２５のいずれか一項に記載の治具。
（付記２７）
前記開口が、穴である、
付記２６に記載の治具。
（付記２８）
前記開口が、切欠きである、
付記２６に記載の治具。
（付記２９）
前記開口としての穴を形成する切欠きがそれぞれ形成された複数の分割部材を有する、
付記２６に記載の治具。
（付記３０）
前記開口の内面で前記コネクタ部材をその長さ方向に亘って支持する、
付記２５〜付記２９のいずれか一項に記載の治具。
（付記３１）
前記開口の縁部に前記コネクタ部材をその長さ方向に亘って支持する支持部を有する、
付記２５〜付記２９のいずれか一項に記載の治具。
（付記３２）
前記保持部を有する治具本体と、
前記コネクタ部材の先端部を覆うカバーとを有する、
付記２３〜付記３１のいずれか一項に記載の治具。
（付記３３）
複数の前記コネクタ部材の先端部を覆う共通の前記カバーを有する、
付記３２に記載の治具。
（付記３４）
前記コネクタ部材及び前記ケーブルのうちの少なくとも一方に設けられた識別情報部に対応する被識別情報部を前記保持部に対応して有する、
付記２３〜付記３３のいずれか一項に記載の治具。
（付記３５）
前記識別情報部及び前記被識別情報部は、文字、数字、及び、記号の少なくともいずれかを含む表示部を有する、
付記３４に記載の治具。
（付記３６）
前記識別情報部及び前記被識別情報部は、バーコードを有する、
付記３４に記載の治具。
（付記３７）
前記識別情報部及び前記被識別情報部は、情報記憶素子を有する、
付記３４に記載の治具。
（付記３８）
被コネクタ部材が設けられたケーブル接続面を有する電子機器と、
前記ケーブル接続面と対向して配置され、前記被コネクタ部材に対応して設けられると共に、前記被コネクタ部材と接続されるコネクタ部材、及び、前記コネクタ部材に接続されたケーブルのうちの少なくとも一方を保持する保持部を備えた冶具とを有する、
電子装置。
（付記３９）
前記電子機器が搭載されたラックをさらに備える、
付記３８に記載の電子装置。
（付記４０）
前記治具として、付記２３〜付記３７のいずれか一項に記載の治具を備える、
付記３９に記載の電子装置。
（付記４１）
電子機器が搭載されるラックと、
前記電子機器におけるケーブル接続面と対向して配置され、前記ケーブル接続面に設けられた被コネクタ部材に対応して設けられると共に、前記被コネクタ部材と接続されるコネクタ部材、及び、前記コネクタ部材に接続されたケーブルのうちの少なくとも一方を保持する保持部を備えた冶具とを有する、
ラック装置。
（付記４２）
前記治具として、付記２３〜付記３７のいずれか一項に記載の治具を備える、
付記４１に記載のラック装置。
【符号の説明】
【０１０１】
１０  電子装置
１２  ラック（配置先の一例）
１４  電子機器
１４Ａ  背面（ケーブル接続面の一例）
１６  被コネクタ部材
２０  ラック装置
２２  ケーブル
２４  コネクタ部材
２６  配置室
２８  配置スペース（配置先の一例）
３０  支柱（支持部材の一例）
４０，５０，６０，７０，８０，９０  治具
４２  穴（開口の一例）
４２Ａ  穴の内面（保持部の一例）
５２  切欠き（開口の一例）
５４  挿入口
５４Ａ  内面（保持部の一例）
５６  開放口
６４  分割部材
６８  切欠き
７６  支持部
８２  治具本体
８４  カバー
９２，９４  表示部（識別情報部及び被識別情報部の一例）
１０２，１０４  バーコード（識別情報部及び被識別情報部の一例）
１１２，１１４  情報記憶素子（識別情報部及び被識別情報部の一例）
Ｓ１，Ｓ２  電子システム
【図１Ａ】
2015192047.tif 000003
【図１Ｂ】
2015192047.tif 000004
【図２】
2015192047.tif 000005
【図３】
2015192047.tif 000006
【図４】
2015192047.tif 000007
【図５Ａ】
2015192047.tif 000008
【図５Ｂ】
2015192047.tif 000009
【図６】
2015192047.tif 000010
【図７】
2015192047.tif 000011
【図８】
2015192047.tif 000012
【図９】
2015192047.tif 000013
【図１０】
2015192047.tif 000014
【図１１】
2015192047.tif 000015
【図１２】
2015192047.tif 000016
【図１３】
2015192047.tif 000017
【図１４】
2015192047.tif 000018
【図１５】
2015192047.tif 000019
【図１６】
2015192047.tif 000020
【図１７】
2015192047.tif 000021