(57)【要約】【課題】前面パネルのがたつきを効果的に抑制可能な構成を、前面パネルの横方向端部側で操作可能な方式で実現する。【解決手段】加熱調理器１の前面パネル２０には、スライド部材３４がスライド可能に保持されてなるスライド機構３０が設けられている。この前面パネル２０では、スライド部材３４が固定位置で保持された状態では、スライド部材３４の一部をなす規制部４１，４２が係合爪２１，２２にそれぞれ隣接し、これら係合爪２１，２２が被係合部１１，２２との係合を解除する方向へ移動することを規制する。また、スライド部材３４が退避位置で保持された状態では、規制部４１，４２が係合爪２１，２２に隣接する位置から退避し、これら係合爪２１，２２が被係合部１１，１２との係合を解除する方向へ移動することを許容する。【選択図】図５
2015031469.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱調理器本体の前面側且つ少なくとも横方向一方側に前面パネルが組み付けられてなる加熱調理器であって、
前記前面パネルは、
前記加熱調理器本体の前面側を覆う構成で配置されるパネル本体と、
前記パネル本体における前記加熱調理器本体と対向する裏面側に形成され、前記加熱調理器本体に設けられた被係合部と係合する係合爪と、
外部操作可能に構成されたスライド部材と、前記パネル本体の前記裏面側且つ前記横方向一方側の端部寄りの位置で前記スライド部材をスライド可能に保持する保持部と、を備え、前記スライド部材が、少なくとも所定の固定位置と所定の退避位置との間で往復動可能に構成されてなるスライド機構と、
を有し、
前記スライド部材が前記固定位置で保持された状態では、前記スライド部材の一部をなす規制部が、前記係合爪に隣接すると共に前記係合爪が前記被係合部との係合を解除する方向へ移動することを規制し、
前記スライド部材が前記退避位置で保持された状態では、前記規制部が前記係合爪に隣接する位置から退避し、前記係合爪が前記被係合部との係合を解除する方向へ移動することが許容されることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記スライド部材が前記固定位置で保持された状態では、前記規制部が前記係合爪を押圧し、前記規制部と前記被係合部との間に前記係合爪が挟み込まれることを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記前面パネルの下方側には、前記加熱調理器本体に変位可能に取り付けられると共に、前記前面パネルの下方に配置される閉塞位置と、前記閉塞位置から前方側に開いた開放位置とで変位可能な開閉部材が設けられ、
前記開閉部材が前記閉塞位置に配置されたときに、前記スライド機構の下方側の空間が閉塞され、
前記開閉部材が前記開放位置に配置されたときに、前記スライド機構の下方側の空間が前方側に開放されることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記スライド部材は、上下にスライドする構成であり、且つ一部が前記パネル本体よりも下方側に延び出た下方延出部として構成され、
前記開閉部材は、前記閉塞位置のときに、前記下方延出部の前方側に配置されると共に前記下方延出部を収容する収容空間を閉塞し、前記開放位置のときに、前記下方延出部を収容する収容空間を開放して前記下方延出部を露出させる構成となっていることを特徴とする請求項３に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記加熱調理器本体において前記前面パネルに覆われる前面部側には、後方側に面する規制面を備えた第２規制部が形成され、
前記スライド部材には、前記第２規制部の前記規制面と隣接可能な被規制部が形成されており、
前記スライド部材が前記固定位置で保持されたときに、前記被規制部が前記第２規制部の前記規制面の後方に隣接し、前記スライド部材が前記第２規制部に対して前方側に相対移動することが規制され、
前記スライド部材が前記退避位置に配置されたときに、前記被規制部が前記規制面に隣接する位置から退避し、前記スライド部材が前記第２規制部に対して前方側に相対移動することが許容されることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記加熱調理器本体は、前記パネル本体と対向する前壁部と前記スライド部材と対向する対向壁とを備えると共に前記前面パネルが取り付けられる取付対象部を有し、
前記第２規制部は、前記対向壁において側方に張り出した張出部として構成され、当該張出部の裏面が前記規制面として構成されており、
前記対向壁において前記張出部の上方又は下方に隣接する位置には、前記横方向他方側に凹む凹部が形成されており、
前記スライド部材は、上下に長手状に延びる部材本体と前記部材本体の側壁部から前記横方向他方側に突出する突出片とを備える共に上下にスライドする構成となっており、
前記前面パネルは、
前記スライド部材が前記退避位置に配置された状態で前記取付対象部に取り付けられる場合、前記係合爪と前記被係合部とが係合するときに、前記突出片の位置が前記凹部内の隙間の位置となり、前記係合爪と前記被係合部とを係合させつつ前記前面パネルを前記取付対象部に対して前側から取り付ける取付動作に応じて、前記突出片が前記凹部の前側から当該凹部内の隙間を通って当該凹部の後方位置に配置されるようになっており、更に、前記突出片が前記凹部の後方位置に配置された状態での前記スライド部材に対する前記固定位置へのスライド操作によって前記突出片が前記張出部の前記規制面と対向する位置に配置されるようになっており、
前記スライド部材が前記固定位置に配置された状態で前記取付対象部に取り付けられようとした場合、前記係合爪と前記被係合部とが位置合わせされたときに、前記突出片の位置が前記凹部内の隙間の位置から上方又は下方にずれ、前記係合爪と前記被係合部とを係合させつつ前記突出片を前記凹部内の隙間に進入させる動作が不能となっていることを特徴とする請求項５に記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記パネル本体の裏面部には、後方側に突出する複数の突出部が形成されており、
複数の前記突出部は、前記パネル本体において前記横方向中央よりも前記横方向一方側寄りの位置と前記横方向他方側寄りの位置とに少なくとも形成され、前記前面パネルと前記加熱調理器本体とが組み付けられた状態で、それぞれの先端部が前記加熱調理器本体の前壁部と当接する構成となっていることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、組込式の加熱調理器では、器体前面側に着脱可能な前面パネルを備えた構成が知られている。この種の技術としては、例えば特許文献１のようなものがあり、この技術では、前面側に設けられた第１パネル１１（意匠パネル）の上部に、左右方向にスライド操作可能なロック部材３５が設けられている。そして、このロック部材３５がロック位置に操作されたときには、ロック部材３５に形成されたロック爪３７Ａ，３７Ｂがスイッチ取付部材１１に形成された係止壁１６Ｃ，１６Ｄに係止した状態となり、このとき、第１パネル１１が容易に取り外されないようになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平２０１１−５２８３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１の技術は、前面パネル（第１パネル１１）側に形成されたロック爪のみでロック状態を維持する構成であるため、このロック爪に意図しない撓みや変位が生じてしまうと、前面パネルのがたつきや意図しない離脱を招いてしまう虞がある。特に、特許文献１の構成は、スライド部材（操作部材３５）の一部を突起状のロック爪としているため、スライド部材のがたつきやロック爪自体の撓みが生じやすく、ロック爪をロック位置で安定的に位置保持することが難しいという問題がある。
【０００５】
また、特許文献１の技術では、前面パネル（第１パネル１１）の上部に操作部材３５を設けており、操作部材３５の操作を上方側から行う構成となっている。このように上方側からのアクセスを強いる構成では、前面パネルの上方に操作部材３５を操作するためのスペースを確保しておかなければならず、前面パネルの上方に操作空間を確保しにくい方式、或いはこのような操作空間の確保が望まれない方式では不利である。
【０００６】
本発明は、上述した問題を解決するためになされたものであり、前面パネルのがたつきを効果的に抑制可能な構成を、前面パネルの横方向端部側で操作可能な方式で実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、加熱調理器本体の前面側且つ少なくとも横方向一方側に前面パネルが組み付けられてなる加熱調理器であって、
前記前面パネルは、
前記加熱調理器本体の前面側を覆う構成で配置されるパネル本体と、
前記パネル本体における前記加熱調理器本体と対向する裏面側に形成され、前記加熱調理器本体に設けられた被係合部と係合する係合爪と、
外部操作可能に構成されたスライド部材と、前記パネル本体の前記裏面側且つ前記横方向一方側の端部寄りの位置で前記スライド部材をスライド可能に保持する保持部と、を備え、前記スライド部材が、少なくとも所定の固定位置と所定の退避位置との間で往復動可能に構成されてなるスライド機構と、
を有し、
前記スライド部材が前記固定位置で保持された状態では、前記スライド部材の一部をなす規制部が、前記係合爪に隣接すると共に前記係合爪が前記被係合部との係合を解除する方向へ移動することを規制し、
前記スライド部材が前記退避位置で保持された状態では、前記規制部が前記係合爪に隣接する位置から退避し、前記係合爪が前記被係合部との係合を解除する方向へ移動することが許容されることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
請求項１の発明によれば、スライド部材が固定位置となったとき、スライド部材に形成された規制部によって係合爪が係合解除方向へ撓むことを抑えることができるため、係合爪の撓みに起因するがたつきや係合解除をより効果的に抑えることができ、ひいては、前面パネルの安定した装着が可能となる。
また、規制部を備えたスライド部材は、パネル本体の横方向一方側の端部寄りの位置で保持されるため、上述したような安定した装着構造を、前面パネルの横方向端部側で操作可能な方式によって実現できる。
【０００９】
請求項２の発明では、規制部の押圧によって当該規制部と被係合部との間に係合爪が挟み込まれるため、係合爪の両方向への撓みが確実に抑えられ、より強固な保持によって前面パネルのがたつきが一層低減される。
【００１０】
請求項３の発明では、前面パネルの下方側を開閉部材によって開閉可能なスペースとして利用できる。そして、開閉部材が開放された場合には、その解放された空間（スライド機構の下方側の空間）をスライド機構にアクセスするための経路として利用できるようになる。一方、開閉部材が閉塞位置にあるときには、スライド機構の露出を抑え、上記空間（スライド機構の下方側の空間）の利用を困難にすることができる。
【００１１】
請求項４の発明では、開閉部材の後方側の空間を下方延出部の配置スペースとして利用することができる。そして、取り外しの作業の際には、開閉部材の開放を利用して下方延出部に容易にアクセスすることができ、このような下方延出部を上下にスライドさせれば良いため、スライド部材の操作が非常に行い易くなる。
【００１２】
請求項５の発明によれば、係合爪の係合だけでなく、第２規制部の規制によっても前面パネルの離脱を防ぐことができ、前面パネルを加熱調理器本体により強固に装着することができる。また、スライド部材の解除操作によって規制部による規制の解除だけでなく、第２規制部による規制も同時期に解除できるため、強固な装着状態であっても簡易な解除操作によって解除できる。
【００１３】
請求項６の発明では、加熱調理器本体に前面パネルを組み付ける場合、スライド部材が退避位置にあるときのみ、適正な組み付けが可能となる。逆に、スライド部材を固定位置のままで組み付けようとした場合、突出片の位置が凹部内の隙間の位置から上方又は下方にずれるため、組み付け自体が行われにくくなる。このため、スライド部材が固定位置のままで無理な姿勢による誤った組み付けがなされることを防ぎ易くなる。
【００１４】
請求項７の発明では、パネル本体の裏面部に形成されたリブが、横方向一方側寄りの位置と横方向他方側寄りの位置とで加熱調理器本体の前壁部と当接することになり、パネル本体の反りを抑えた安定的な支持が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態に係る加熱調理器を例示する斜視図である。
【図２】図２は、図１の加熱調理器の正面図である。
【図３】図３は、図１の加熱調理器の側面図である。
【図４】図４は、図１の加熱調理器において開閉部材が開放した状態を示す斜視図である。
【図５】図５は、図１の加熱調理器の横方向一端側の部分を斜め後方から見た斜視図である。
【図６】図６は、図５の状態からスライド部材が退避位置に移行した状態を示す斜視図である。
【図７】図７は、図６の状態から前面パネルを取り外した状態を示す斜視図である。
【図８】図８（Ａ）は、図１の加熱調理器の右側の前面パネルにおける図８（Ｃ）のＡ−Ａ位置での断面図であり、図８（Ｂ）は、その前面パネルの平面図であり、図８（Ｃ）は、その前面パネルの正面図であり、図８（Ｄ）は、その前面パネルの底面図である。
【図９】図９は、図８の前面パネルの左側面図である。
【図１０】図１０（Ａ）は、図８の前面パネルの右側面図であり、図１０（Ｂ）は、その状態からスライド部材が退避位置に移行した状態を示す右側面図である。
【図１１】図１１（Ａ）は、図８の前面パネルの背面図であり、図１１（Ｂ）は、その背面図において一部分を抜き出して示す説明図であり、図１１（Ｃ）は、図１１（Ｂ）の状態からスライド部材が退避位置に移行した状態を示す説明図である。
【図１２】図１２（Ａ）は、図１の加熱調理器で用いる左側の前面パネルの平面図であり、図１２（Ｂ）は、その正面図であり、図１２（Ｃ）は、その底面図である。
【図１３】図１３（Ａ）は、図１２の前面パネルの背面図であり、図１３（Ｂ）は、その背面図において一部分を抜き出して示す説明図であり、図１３（Ｃ）は、図１３（Ｂ）の状態からスライド部材が退避位置に移行した状態を示す説明図である。
【図１４】図１４（Ａ）は、図１２の前面パネルの左側面図であり、図１４（Ｂ）は、その状態からスライド部材が退避位置に移行した状態を示す左側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
[第１実施形態]
以下、本発明を具現化した第１実施形態について、図面を参照して説明する。
（加熱調理器の全体構成）
図１に示す加熱調理器１は、調理鍋等の調理器具を加熱可能な組込式のビルトインコンロとして構成されている。この加熱調理器１は、加熱調理器本体１ａの上面を構成する天板２（トッププレート）から露出するように、右こんろ部４ａ、左こんろ部４ｂ、が夫々設けられ、その左右のこんろ部４ａ，４ｂの間で後方寄りに小こんろ部４ｃが設けられている。そして、天板２の下方において加熱調理器本体１ａの内部中央付近にはグリル部３が設けられている。なお、グリル部３は、被調理物を収納して図示しないグリルバーナで加熱調理するグリル庫（図示略）を備えており、このグリル庫は、加熱調理器本体１ａの前面部に設けられた開閉カバー３ｂによって開閉可能とされている。
【００１７】
また、右こんろ部４ａ、左こんろ部４ｂ、小こんろ部４ｃにそれぞれ対応するように３つの回転操作部６ａ，６ｂ，６ｃが設けられている。そして、前面パネル２０は、これら回転操作部６ａ，６ｂ，６ｃ付近の前面壁を構成するようにグリル部３の右側の前面部に着脱可能に取り付けられている。また、グリル部３に対応するように回転操作部１０６ａが設けられている。そして、前面パネル１２０は、この回転操作部１０６ａ付近の前面壁を構成するように、グリル部３の左側の前面部に着脱可能に取り付けられている。なお、３つの回転操作部６ａ，６ｂ，６ｃは、前面パネル２０に形成された貫通孔２１ａ，２１ｂ，２１ｃを介して外部に露出するようになっている。具体的には、実際の各こんろ部との位置関係と一致するよう、右こんろ部４ａに対応する回転操作部６ａが右側に、左こんろ部４ｂに対応する回転操作部６ｂが左側に、小こんろ部４ｃに対応する回転操作部６ｃが回転操作部６ａ，６ｂの間に配置されている。また、回転操作部１０６ａは、前面パネル１２０に形成された貫通孔１２１ａを介して外部に露出するようになっている。
【００１８】
なお、回転操作部６ａ，６ｂ，６ｃ，１０６ａは、それぞれに対応するこんろ部やグリル部の点火、消火、火力調整を行うものであり、押圧操作可能に構成され、且つ回転操作可能に構成されている。例えば、右こんろ部４ａの消火時には、図１の実線のように、円筒状に構成された回転操作部６ａが後方に退避し、この状態から回転操作部６ａを押圧することで、右こんろ部４ａの点火がなされ、二点鎖線６’で示すような突出状態となる。このような突出状態のときに一方の回転方向への回転操作によって火力を増大することができ、他方の回転方向への回転操作によって火力を低減することができるようになっている。なお、他の回転操作部６ｂ，６ｃ，１０４ａも回転操作部６ａと同様の機能を有する。
【００１９】
本明細書では、略長方形状に構成される天板２の短手方向が前後方向であり、天板２の長手方向が横方向（左右方向）となっており、天板２の板面と直交する方向が上下方向となっている。また、図２等に示す例では、加熱調理器１を載置する載置面と直交する方向が上下方向となっており、矩形状に構成される前面パネル２０の長手方向が横方向（左右方向）となっている。そして、加熱調理器１の奥行き方向が前後方向となっている。
【００２０】
（前面パネルの装着構造）
ここで、前面パネル２０の装着構造について説明する。
図１〜図４のように、前面パネル２０は、加熱調理器本体１ａの前面側且つ横方向一方側（左端側）に組み付けられており、図５〜図７のように、スライド部材３４を操作することにより、加熱調理器本体１ａからの取り外しができるようになっている。この前面パネル２０の全体の外観は、図８〜図１１のようになっている。なお、図８（Ａ）、図８（Ｄ）、図９、図１０では、加熱調理器本体１ａにおいて前面パネル２０が取り付けられる部分（取付対象部１０）を二点鎖線によって仮想的に示している。
【００２１】
図８〜図１１で外観が特定されるように、この前面パネル２０は、加熱調理器本体１ａ（図５等）の前面側を覆う構成で配置されるパネル本体２５と、パネル本体２５の裏面部２５ｂから突出する複数の係合爪２１，２２,２３，２４（図１１参照）と、パネル本体２５においてスライド部材３４をスライド可能に保持してなるスライド機構３０とを備えている。
【００２２】
図９、図１０、図１１（Ａ）のように、係合爪２１，２２，２３，２４は、パネル本体２５における加熱調理器本体１ａと対向する裏面側に形成され、加熱調理器本体１ａに設けられた被係合部１１，１２（図５等）及び被係合部分１０ｃ（図８（Ａ）等）と係合するものである。本構成では、４つの係合爪２１，２２，２３，２４がいずれも、パネル本体２５の裏面部２５ｂから立ち上がって突出している。そして、図１、図５等のように前面パネル２０が加熱調理器本体１ａに装着された状態では、係合爪２１，２２，２３，２４（図１１等）がいずれも後方側に延びるように配置され、取付対象部１０に引っ掛かるように係合する。
【００２３】
このうちの係合爪２１，２２は、図５のようにパネル本体２５の右側（加熱調理器１の左右方向において右側）端部寄りの位置に配置され、係合爪２１はパネル本体２５の上端寄りの位置から後方に延び、係合爪２２はパネル本体２５の下端寄りの位置から後方に延びている。これら係合爪２１，２２は互いに略同形状となっており、横方向を厚さ方向とする板片として構成され、先端部には左側（加熱調理器１の左右方向において左側）に突出する突起が形成されている。
【００２４】
図５のように、取付対象部１０の側壁部１０ｂは、スライド機構３０の横（加熱調理器１の左右方向において左側）に隣接するように配置される。この側壁部１０ｂにおいて両係合爪２１，２２の横に隣接する部分は、両係合爪２１，２２の各先端部の突起（左側に突出する突起）よりも前側に配置される壁部１１ａ，１２ａ（加熱調理器１の左右方向において右側に面する側壁部）と、壁部１１ａ，１２ａの後端部において後ろ側に面する壁部として構成される被係合部１１，１２とを備えている（図７も参照）。そして、各係合爪２１，２２の左側の壁面（より詳しくは、先端部の突起よりも前側の壁面）が壁部１１ａ，１２ａのそれぞれの壁面と左右に対向しつつ当接し、係合爪２１，２２の各先端部の突起と各被係合部１１，１２とが前後に対向しつつ当接している。これにより、係合爪２１，２２が取付対象部１０から前側に外れないようになっている。
【００２５】
なお、もう一方側の両係合爪２３，２４は、図８（Ａ）、図１１（Ａ）のように、パネル本体２５の左端寄りの位置に配置され、係合爪２３はパネル本体２５の上端寄りの位置から後方に延び、係合爪２４はパネル本体２５の下端寄りの位置から後方に延びている。これら係合爪２３，２４も互いに略同形状となっており、横方向を厚さ方向とする板片として構成され、先端部には右側（加熱調理器１の左右方向において右側）に突出する突起が形成されている。これら係合爪２３，２４と取付対象部１０との係合は係合爪２１，２２と同様になっており、取付対象部１０には、少なくとも両係合爪２３，２４の横（加熱調理器１の左右方向において右側）に隣接するように配置された被係合部分１０ｃ（図８（Ａ）（Ｄ）で概念的に図示）が形成されている。
【００２６】
図８（Ａ）（Ｄ）で示す被係合部分１０ｃは、図５等で示す被係合部１１，１２付近の形状と左右対称で略同様の形状となっており、両係合爪２３，２４の各先端部の突起（右側に突出する突起）よりも前側に配置される各壁部（左側に面する側壁部：図示略）と、これら「左側に面する側壁部」の後端部において後ろ側に面する壁部（図示略）とを備える。そして、各係合爪２３，２４の右側の壁面（より詳しくは、先端部の突起よりも前側の壁面）が、上記「左側に面する側壁部」と左右に対向しつつ当接し、係合爪２３，２４の各先端部の突起と、上記「後ろ側に面する壁部」とが前後に対向しつつ当接している。これにより、係合爪２３，２４が取付対象部１０から前側に外れないようになっている。
【００２７】
このように構成される係合爪２１，２２，２３，２４は、図１１（Ａ）のように前面パネル２０の上端寄りの位置において係合爪２１，２３が左右に対向し、前面パネル２０の下端寄りの位置において係合爪２２，２４が左右に対向する。そして、取付対象部１０において組み付け時に係合爪２１，２３の各突起よりも前側の部分に挟まれる被挟持部（即ち、壁部１１ａと、被係合部分１０において係合爪２３の前側部分と対向する壁部との間の部分）の左右の幅は、係合爪２１，２３の突起間の幅よりも大きくなっている。なお、この被挟持部の後方に隣接する部分、即ち、組み付け時に係合爪２１，２３の各突起間に挟まれる部分の幅は係合爪２１，２３の各突起間の幅よりも狭くなっている。同様に、取付対象部１０において組み付け時に係合爪２２，２４の各突起よりも前側の部分に挟まれる被挟持部（即ち、壁部１２ａと、被係合部分１０ｃにおいて係合爪２４の前側部分と対向する壁部との間の部分）の左右の幅は、係合爪２１，２３の突起間の幅よりも大きくなっている。また、この被挟持部の後方に隣接する部分、即ち、組み付け時に係合爪２２，２４の各突起間に挟まれる部分の幅は係合爪２１，２３の各突起間の幅よりも狭くなっている。
【００２８】
このため、図７のように前面カバー２０が外れた状態から前面カバー２０を組み付ける場合には、後述の規制部４１，４２が退避位置にあることを条件として、係合爪２１，２３の先端部側を互いに離間させるように撓らせ、これら係合爪２１，２３に挟まれるべき上記被挟持部の幅よりも広がらせる。同様に、係合爪２２，２４の先端部側を互いに離間させるように撓らせ、これら係合爪２２，２４に挟まれるべき上記被挟持部の幅よりも広がらせる。そして、このように撓らせた状態で、係合爪２１，２３の各先端部の突起がこれら係合爪２１，２３に対応する上記被挟持部を乗り越えて当該被挟持部の後方に位置するように組み付け、同様に係合爪２２，２４の各先端部の突起がこれら係合爪２２，２４に対応する上記被挟持部を乗り越えて当該被挟持部の後方に位置するように組み付ける。これにより、組み付け後の弾性復帰力により撓りが緩和された状態では、図６のように、各係合爪２１，２２の前側の壁面（各先端部の突起よりも前側の壁面）が壁部１１ａ，１２ａのそれぞれの壁面と左右に対向しつつ当接し、係合爪２１，２２の各先端部の突起と各被係合部１１，１２とが前後に対向しつつ当接する。同様に、各係合爪２３，２４の前側の壁面（各先端部の突起よりも前側の壁面）が、被係合部分１０ｃに形成された上記「左側に面する側壁部」と左右に対向しつつ当接し、係合爪２３，２４の各先端部の突起と、被係合部分１０ｃに形成された上記「後ろ側に面する壁部」とが前後に対向しつつ当接する。このような組み付け状態では、係合爪２１の先端側が壁部１１ａ（図５）から離間するように撓み、且つ係合爪２２の先端側が壁部１２ａ（図５）から離間するように撓まない限り係合爪２１，２２，２３，２４による係合が解除できなくなる。逆に、係合爪２１，２２がこのように撓むことが許容されれば、係合爪２１，２２，２３，２４による係合が解除できるようになる。そこで、本構成では、後述する規制部４１，４２によって係合解除の許可及び不許可を切り換えている。
【００２９】
図５のように、スライド機構３０は、外部操作可能に構成されたスライド部材３４と、パネル本体２５の裏面側且つ横方向一方側（右側）の端部寄りの位置でスライド部材３４をスライド可能に保持する保持部３２とを備えている。そして、図５、図６のように、スライド部材３４が、所定の固定位置（図５）と所定の退避位置（図６）との間で往復動可能となるように構成されている。なお、図１０（Ａ）（Ｂ）、図１１（Ｂ）（Ｃ）にもスライド状態を図示している。
【００３０】
本構成では、スライド部材３４の前面側に形成された図示しない前方突起部が、パネル本体２５の裏面側に形成された上下方向の溝部３２ａ（図５、図１１（Ａ））に嵌り込み、この前方突起部がこの溝部３２ａによって上下方向に案内される構成となっている。これにより、スライド部材３４は、図５、図６のように、上下方向に長手状の延びる姿勢を維持しつつ上下に往復動し得るようになっている。また、溝部３２ａは、例えばスライド部材３４の上方移動の上限が図６の退避位置となり、スライド部材３４の下方移動の下限が図６の退避位置となるように上下方向の位置及び長さが調整されている。なお、溝部３２ａとスライド部材３４の連結構造では、スライド部材３４をパネル本体２５の裏面側に当接させた状態を維持するように、スライド部材３４が後方側へ相対移動することを防ぐ抜け止めがなされている。
【００３１】
そして、本構成では、図５のように、スライド部材３４が固定位置で保持された状態では、スライド部材３４の一部をなす規制部４１，４２が、上述の各係合爪２１，２２に隣接し、これら規制部４１，４２は、係合爪２１，２２が被係合部１１，１２との係合を解除する方向（即ち、被係合部１１，１２から離間する方向であり、加熱調理器１の左右方向において右側）へ移動することを規制する。なお、この規制状態は、図１０（Ａ）、図１１にも図示している。この規制状態のときには、図５、図１１（Ａ）のように、係合爪２１，２２の係合解除側（図５に示す各壁部１１ａ，１２ａとは反対側）に各規制部４１，４２がそれぞれ当接し、係合爪２１，２２の係合解除方向への撓みを許容する空間が無くなる。このため、各係合爪２１，２２が各壁部１１ａ，１２ａから離間することが防がれ、各係合爪２１，２２の突起と各被係合部１１，１２とが前後に対向した状態が維持され、各係合爪２１，２２を取付対象部１０から取り外すことができなくなる。
【００３２】
一方、図６、図１１（Ｂ）のように、スライド部材３４が退避位置で保持された状態では、規制部４１，４２が係合爪２１，２２に隣接する位置から退避し、係合爪が被係合部との係合を解除する方向へ移動することが許容される。この解除状態のときには、図６、図１１（Ｂ）のように、係合爪２１，２２の係合解除側（図６に示す各壁部１１ａ，１２ａとは反対側）に各規制部４１，４２が当接しなくなり、係合爪２１，２２の側方にはこれらの係合解除方向への撓みを許容する空間が生じる。このため、この空間側に各係合爪２１，２２の先端部側を撓ませて各壁部１１ａ，１２ａから離間させることができ、各係合爪２１，２２の突起を各被係合部１１，１２の側方に移動させて係合を解除できるようになる。従って、このときには各係合爪２１，２２を取付対象部１０から取り外すことができる。
【００３３】
この構成では、スライド部材３４が固定位置となったとき、スライド部材３４に形成された規制部４１，４２によって係合爪２１，２２が係合解除方向へ撓むことを抑えることができる。即ち、図１１（Ｂ）のように、何らかの理由により係合爪２１，２２に係合解除方向への力Ｆａが加わっても、規制部４１，４２による押圧力Ｆ１，Ｆ２によって係合爪２１，２２の撓みを抑えることができる。このため、係合爪２１，２２の撓みに起因するがたつきや係合解除をより効果的に抑えることができ、ひいては、前面パネル２０の安定した装着が可能となる。なお、図１１（Ｂ）（Ｃ）において、一点鎖線Ｌは、図５に示す壁部１１ａ，１１ｂの位置（即ち、被係合部１１、１２の右端位置）を示すものであり、図１１（Ｃ）のようにこの位置Ｌから外れるように係合爪２１，２２が撓むと、係合爪２１，２２の取り外しが可能となる。
【００３４】
また、規制部４１，４２を備えたスライド部材３４は、パネル本体２５の横方向一方側（（加熱調理器１の左右方向において右側）の端部寄りの位置で保持されるため、上述したような安定した装着構造を、前面パネル２０の横方向端部側で操作可能な方式によって実現できる。特に、ビルトインコンロでは、前面パネル２０の上下に操作用の広い空間を確保することが難しいが、本構成では、ビルトインコンロにおいて比較的スペースを確保しやすい機器側部側の空間を利用してスライド機構３０を配置することができ、この空間を操作用の空間として利用できるようになる。
【００３５】
また、本構成では、図５のようにスライド部材３４が固定位置で保持された状態では、規制部４１，４２が係合爪２１，２２をそれぞれ押圧し、規制部４１，４２と被係合部１１，１２との間に係合爪２１，２２が挟み込まれる構成となっている。この構成では、係合爪２１，２２の両方向への撓みにくくなる。即ち、各係合爪２１，２２が板厚方向一方側に撓むことも、他方側に撓むことも確実に抑えられるため、より強固に保持されることになり、前面パネル２０のがたつきが一層低減される。
【００３６】
また、本構成では、図１〜図４で示すように、前面パネル２０の下方側に、前面パネル２０の下方に開閉部材８が配置されており、図１等に示す閉塞位置と、図４等に示す開放位置（閉塞位置から前方側に開いた位置）とで変位可能となっている。この構成では、開閉部材８が閉塞位置に配置されたときには、図２、図３のようにスライド機構３０の下方側の空間ＡＲが閉塞され、図４のように開閉部材８が開放位置に配置されたときには、スライド機構３０の下方側の空間ＡＲが前方側に開放される構成となっている。
【００３７】
この構成では、前面パネル２０の下方側を開閉部材８によって開閉可能なスペースとして利用できる。そして、図４のように開閉部材８が開放された場合には、その解放された空間（スライド機構３０の下方側の空間）をスライド機構３０にアクセスするための経路として利用できるようになる。一方、図１のように開閉部材８が閉塞位置にあるときには、スライド機構３０の露出を抑え、上記空間ＡＲ（スライド機構３０の下方側の空間）の利用を困難にすることができる。
【００３８】
また、本構成では、スライド部材３４が、上下にスライドする構成となっており、図３〜図５のように、スライド部材３４一部は、パネル本体２５よりも下方側に延び出た下方延出部４６として構成されている。そして、上記開閉部材８は、図１〜図３のような閉塞位置のときには、下方延出部４６の前方側に配置されると共に下方延出部４６を収容する収容空間ＡＲを閉塞し、開放位置のときには、下方延出部４６を収容する収容空間ＡＲを開放して下方延出部４６を露出させる構成となっている。
【００３９】
この構成では、開閉部材８の後方側の空間を下方延出部４６の配置スペースとして利用することができる。そして、取り外しの作業の際には、開閉部材８の開放を利用して下方延出部４６に容易にアクセスすることができ、このような下方延出部４６を上下にスライドさせれば良いため、スライド部材３４の操作が行い易くなる。
【００４０】
更に本構成では、図５のように、加熱調理器本体１ａにおいて前面パネル２０に覆われる前面部側に、後方側に面する規制面１６ａを備えた張出部１６（第２規制部）が形成されており、スライド部材３４には、張出部１６の規制面１６ａと隣接可能な突出片４４（被規制部）が形成されている。そして、図５のようにスライド部材３４が固定位置で保持されたときに、突出片４４が張出部１６の規制面１６ａの後方に隣接し、スライド部材３４が張出部１６に対して前方側に相対移動することが規制されるようになっている。一方、図６のようにスライド部材３４が退避位置に配置されたときには、突出片４４が凹部１４を通って規制面１６ａに隣接する位置から退避することができ、スライド部材３４が張出部１６に対して前方側に相対移動することが許容される。
【００４１】
このように構成されるため、係合爪２１，２２，２３，２４の係合及び規制部４１，４２の規制だけでなく、張出部１６の規制によっても前面パネル２０の離脱を防ぐことができ、前面パネル２０を加熱調理器本体１ａにより強固に装着することができる。また、図６のように、スライド部材３４の解除操作によって規制部４１，４２による規制の解除だけでなく、張出部１６による規制も同時期に解除できるため、強固な装着状態であっても簡易な解除操作によって解除できる。
【００４２】
より具体的には、加熱調理器本体１ａが、パネル本体２５と対向する前壁部１０ａとスライド部材３４と対向する対向壁（側壁部１０ｂ）とを備えると共に前面パネル２０が取り付けられる取付対象部１０を有している。そして、張出部１６は、対向壁（側壁部１０ｂ）において側方に張り出した構成となっており、その張出部の裏面が規制面１６ａとして構成されている。そして、対向壁（側壁部１０ｂ）において張出部１６の上方に隣接する位置には、横方向他方側（即ち加熱調理器１の左右方向において左側）に凹む切り欠き状の凹部１４が形成されており、スライド部材３４は、上下に長手状に延びる部材本体３５と部材本体３５の側壁部から横方向他方側（加熱調理器１の左右方向において左側）に突出する突出片４４とを備える共に上下にスライドする構成となっている。
【００４３】
この構成では、図７のようにスライド部材３４が退避位置に配置された状態で前面パネル２０が取付対象部１０に取り付けられる場合、係合爪２１，２２と被係合部１１，１２とが係合するときに、突出片４４の位置が凹部１４内の隙間の位置となる。このため、図６のように、係合爪２１，２２と被係合部１１，１２とを係合させつつ前面パネル２０を取付対象部１０に対して前側から取り付ける取付動作に応じて、突出片４４が凹部の前側から当該凹部１４内の隙間を通って当該凹部１４の後方位置に配置される。そして、突出片４４が凹部１４の後方位置に配置された状態でのスライド部材３４に対する固定位置へのスライド操作（図６から図５へのスライド操作）によって突出片４４が張出部１６の規制面１６ａと対向する位置に配置されるようになっている。
【００４４】
一方、図１０（Ａ）、図１１（Ｂ）のようにスライド部材３４が固定位置に配置された状態で取付対象部１０に取り付けられようとした場合、係合爪２１，２２と被係合部１１，１２とが位置合わせされたときに、突出片４４の位置が凹部１４内の隙間の位置から下方にずれ、係合爪２１，２２と被係合部１１，１２とを係合させつつ突出片４４を凹部１４内の隙間に進入させる動作が不能となる。
【００４５】
このような構成では、加熱調理器本体１ａに前面パネル２０を組み付ける場合、スライド部材３４が退避位置にあるときのみ適正な組み付けが可能となる。逆に、スライド部材３４を固定位置のままで組み付けようとした場合、突出片４４の位置が凹部１４内の隙間の位置から下方にずれるため、組み付け自体が行われにくくなる。このため、スライド部材３４が固定位置のままで無理な姿勢による誤った組み付けがなされることを防ぎ易くなる。
【００４６】
また、本構成では、パネル本体２５の裏面部２５ｂに、後方側に突出する複数の突出部２７が形成されている。そして、これら複数の突出部２７は、パネル本体２５において横方向中央よりも横方向一方側（加熱調理器１の左右方向において右側）寄りの位置と横方向他方側（加熱調理器１の左右方向において左側）寄りの位置とに少なくとも形成され、前面パネル２０と加熱調理器本体１ａとが組み付けられた状態で、それぞれの先端部２７ａが加熱調理器本体１ａの前壁部１０ａと当接する構成となっている。この構成によれば、パネル本体２５の裏面部２５ｂに形成された突出部２７が、横方向一方側寄りの位置と横方向他方側寄りの位置とで加熱調理器本体１ａの前壁部１０ａと当接することになり、パネル本体２５の反りを抑えた安定的な支持が可能となる。
【００４７】
［他の実施形態]
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。
【００４８】
上記実施形態では、スライド部材３４として上下にスライドする部材を例示したが、係合爪を規制する位置（係合爪に隣接して係合解除方向への撓みを防ぐ位置）と、係合爪の規制を解除する位置とに変位し得る構成であればこれに限定されない。例えば、スライド部材は、斜め方向にスライドしてもよく、横方向にスライドしてもよい。或いは、回転動作を含んだスライドであってもよい。
【００４９】
上記実施形態では、横方向において係合爪２１，２２とは反対側も係合爪２３，２４による爪構造で連結する例を示したが、反対側については、保持可能な構造であればよい。例えばヒンジ構造などであってもよく、その他の係合構造であってもよい。
【００５０】
上記実施形態では、スライド部材３４が上方に移動したときに退避位置となり、スライド部材３４が下方に移動したときに固定位置となる例を示したが、この逆でもよい。例えば図５等に示す固定位置からスライド部材３４を下方に移動可能とし、スライド部材３４の下方移動によって各規制部４１，４２が係合爪２１，２２から下方に離れるようにしてもよい。この場合、下方に移動した退避位置のときに突出片４４が前方に移動できるように、凹部１４と同様の凹部を、図５での突出片４４の位置よりも下側に形成すればよい。
【００５１】
上記実施形態では、右側の前面パネル２０に特徴的なスライド機構３０を設けた構成を例示したが、図１２〜図１４に示すように、左側の前面パネル１２０に特徴的なスライド機構を設けるようにしてもよい。なお、図１２〜図１４において、前面パネル２０と同様の特徴を有する部分（係合爪２１〜２４、スライド機構３０、突出部２７等）は、前面パネル２０と同一の符号を付している。この構成でも、図１３（Ｂ）、図１４（Ａ）のようにスライド部材３４が固定位置にあるときには前面パネル２０と同様に係合爪２１，２２が保持され、がたつきを抑えた安定的な取付状態となる。そして、図１３（Ｃ）、図１４（Ｂ）のようにスライド部材３４が退避位置となったときには係合爪２１，２２が係合解除方向に撓み変形可能となり、前面パネル１２０を図示しない取付対象部から取り外すことができるようになる。なお、この前面パネル１２０も、下方側の開閉部材１０８が開放したときに下方延出部４６にアクセス可能となり、解除操作が可能となる。
【符号の説明】
【００５２】
１…加熱調理器
１ａ…加熱調理器本体
１０…取付対象部
１０ａ…前壁部
１０ｂ…対向壁
１１，１２…被係合部
１４…凹部
１６…張出部（第２規制部）
１６ａ…規制面
２０…前面パネル
２１，２２，２３，２４…係合爪
２５…パネル本体
２５ｂ…裏面部
２７…突出部
２７ａ…先端部
３０…スライド機構
３２…保持部
３４…スライド部材
３５…部材本体
４１，４２…規制部
４４…突出片（被規制部）
４６…下方延出部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2015031469.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2015031469.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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