(57)【要約】【課題】本発明が解決しようとする課題は、優れた表面機能を長期間にわたり持続可能なハードコートフィルムを提供することである。【解決手段】本発明は、基材の少なくとも一方の面に、ハードコート層（Ｘ）、プライマー層（Ｙ）及び表面層（Ｚ）が順に積層されたハードコートフィルムであって、前記ハードコート層（Ｘ）と前記プライマー層（Ｙ）とが結合（ｘｙ）を形成したものであり、かつ、前記プライマー層（Ｙ）と前記表面層（Ｚ）とが結合（ｙｚ）を形成したものであることを特徴とするハードコートフィルムに関するものである。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材の少なくとも一方の面に、ハードコート層（Ｘ）、プライマー層（Ｙ）及び表面層（Ｚ）が順に積層されたハードコートフィルムであって、前記ハードコート層（Ｘ）と前記プライマー層（Ｙ）とが結合（ｘｙ）を形成したものであり、かつ、前記プライマー層（Ｙ）と前記表面層（Ｚ）とが結合（ｙｚ）を形成したものであることを特徴とするハードコートフィルム。
【請求項２】
前記結合（ｘｙ）が、（メタ）アクリロイル基のラジカル重合によって形成された炭素−炭素結合である請求項１に記載のハードコートフィルム。
【請求項３】
前記結合（ｙｚ）が、ケイ素原子と酸素原子またはチタン原子と酸素原子によって構成された結合である請求項１または２に記載のハードコートフィルム。
【請求項４】
前記プライマー層（Ｙ）が、アルコキシ基またはヒドロキシ基が直接ケイ素原子に結合したシラン化合物を含有するプライマー剤を用いて形成されたものである請求項１〜３のいずれか１項に記載のハードコートフィルム。
【請求項５】
さらに加飾層または粘着剤層を有する請求項１〜４のいずれか１項に記載のハードコートフィルム。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のハードコートフィルムが積層された画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばスマートフォンやタブレット端末などの各種タッチパネルディスプレイの保護フィルムなどとして好適に使用できるハードコートフィルムに関する。
【背景技術】
【０００２】
スマートフォンやタブレット端末などの携帯電子機器、テレビ、パソコンなどの画像表示装置としては、タッチパネルの搭載されたものが普及しつつある。前記タッチパネルの搭載された画像表示装置は、通常、指やタッチペンなどで接触または押圧し操作することから、その表面には、タッチペンなどで押圧などした際に生じうる凹みや擦傷を防止可能なレベルの耐久性が求められている。
【０００３】
また、前記画像表示装置には、その高機能化に伴って、上記以外に様々な特性が求められている。例えば前記画像表示装置の表面には、タッチパネル機能の普及に伴って、指紋や大気中の汚れ等の付着を防止可能なレベルの防汚性や、曇り防止性能等の表面機能が求められる場合がある。
【０００４】
前記表面機能のうち、例えば防汚性に優れたハードコートフィルムとしては、フッ素系添加剤を活性エネルギー線硬化性組成物に予め添加し、フィルム基材に塗布した後、紫外線を照射し硬化させることによって得られるハードコートフィルムが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００５】
しかし、従来のハードコートフィルムは、その表面の機能が実用上十分でない場合があり、また、前記表面機能を長期間にわたり持続することが困難な場合があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１０−１６８４１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明が解決しようとする課題は、優れた表面機能を長期間にわたり持続可能なハードコートフィルムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者などは、前記課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、ハードコート層（Ｘ）とプライマー層（Ｙ）と表面層（Ｚ）との間に結合を形成することによって前記課題を解決できることを見出した。
【０００９】
すなわち、本発明は、基材の少なくとも一方の面に、ハードコート層（Ｘ）、プライマー層（Ｙ）及び表面層（Ｚ）が順に積層されたハードコートフィルムであって、前記ハードコート層（Ｘ）と前記プライマー層（Ｙ）とが結合（ｘｙ）を形成したものであり、かつ、前記プライマー層（Ｙ）と前記表面層（Ｚ）とが結合（ｙｚ）を形成したものであることを特徴とするハードコートフィルムに関するものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明のハードコートフィルムは、防汚性や曇り防止性等の表面特性を長期間にわたり持続できることから、例えばスマートフォンやタブレット端末などの携帯電子機器、テレビ、パソコンなどの各種画像表示装置に備えられたディスプレイの表面を保護するためのハードコートフィルムなどとして好適に使用することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明のハードコートフィルムは、基材の少なくとも一方の面に、ハードコート層（Ｘ）、プライマー層（Ｙ）及び表面層（Ｚ）が順に積層されたハードコートフィルムであって、前記ハードコート層（Ｘ）と前記プライマー層（Ｙ）とが結合（ｘｙ）を形成したものであり、かつ、前記プライマー層（Ｙ）と前記表面層（Ｚ）とが結合（ｙｚ）を形成したものであることを特徴とする。上記構成からなる本発明のハードコートフィルムは、単に基材の表面にハードコート層（Ｘ）とプライマー層（Ｙ）と表面層（Ｚ）とを積層したハードコートフィルムと比較して、表面機能の効果を長期間持続することができる。
【００１２】
本発明のハードコートフィルムとしては、例えば（１）基材の一方の面に、ハードコート層（Ｘ）、プライマー層（Ｙ）及び表面層（Ｚ）が順に積層された構成、（２）基材の一方の面にハードコート層（Ｘ）、プライマー層（Ｙ）及び表面層（Ｚ）が順に積層され、かつ、基材の他方の面にハードコート層（Ｘ）が積層された構成などからなるものが挙げられる。
【００１３】
前記（１）の構成からなるハードコートフィルムは、例えば後述する粘着剤層を備えたハードコートフィルムとして使用する場合に、良好な貼り作業性と後加工性とを向上でき、かつ、その生産コストを抑制できるため好ましい。
【００１４】
一方、前記（２）の構成からなるハードコートフィルムは、その表面硬度をより一層向上させ、より一層優れた耐久性を備える。また、前記ハードコートフィルムは、ハードコート層（Ｘ）を形成する際の硬化収縮に起因した反りの発生を抑制することができる。
【００１５】
前記ハードコートフィルムとしては、３００μｍ以下の厚さのものを使用することが好ましく、１０μｍ〜２００μｍの厚さのものを使用することがより好ましく、５０μｍ〜１５０μｍの厚さのものを使用することがさらに好ましく、８０μｍ〜１４０μｍの厚さのものを使用することがさらに好ましく、１００μｍ〜１３５μｍの厚さのものを使用することが特に好ましい。前記範囲の厚さを備えたハードコートフィルムは、例えば各種画像表示装置のディスプレイ用に使用する場合であれば、その画像表示装置の薄型化と、高い表面硬度とを両立することができる。
【００１６】
本発明のハードコートフィルムは、ハードコート層（Ｘ）とプライマー層（Ｙ）と表面層（Ｚ）とが順に積層されたもののうち、各層の間で結合を形成したものである。
【００１７】
具体的には、前記ハードコートフィルムとしては、前記ハードコート層（Ｘ）と前記プライマー層（Ｙ）とが結合（ｘｙ）を形成したものを使用する。これにより、表面機能の効果を長期間持続可能なハードコートフィルムを得ることができる。
【００１８】
前記結合（ｘｙ）としては、（メタ）アクリロイル基のラジカル重合によって形成された炭素−炭素結合が挙げられる。具体的には、前記結合（ｘｙ）としては、前記ハードコート層（Ｘ）由来の（メタ）アクリロイル基と、前記プライマー層（Ｙ）由来の（メタ）アクリロイル基とがラジカル重合することによって形成された結合が挙げられる。
【００１９】
また、前記ハードコートフィルムとしては、前記プライマー層（Ｙ）と前記表面層（Ｚ）とが結合（ｙｚ）を形成したものを使用する。これにより、表面機能の効果を長期間持続可能なハードコートフィルムを得ることができる。
【００２０】
前記結合（ｙｚ）としては、例えばケイ素原子と酸素原子またはチタン原子と酸素原子によって構成された結合が挙げられる。具体的には、前記結合（ｙｚ）としては、前記プライマー層（Ｙ）に由来するアルコキシシリル基またはシラノール基などの官能基と、前記表面層（Ｚ）に由来するアルコキシシリル基やシラノール基やチタノール基や水酸基などとが反応し形成された結合が挙げられる。
【００２１】
また、前記ハードコートフィルムとしては、透明性の高いものを使用することが、画像表示装置のディスプレイに適用した際に、良好な視認性を確保できるため好ましい。前記ハードコートフィルムの全光線透過率は８５％以上であることが好ましく、８８％以上であることがより好ましく、９０％以上であることが特に好ましい。
【００２２】
前記ハードコートフィルムとしては、２Ｈ以上の鉛筆硬度を有するものであることが、例えばタッチペンなどで押圧した場合であっても、表面の凹みや擦傷の発生を防止可能なレベルの耐久性を付与し、かつ、表面機能の効果をより一層長期間持続させるうえで好ましい。
【００２３】
［基材］
本発明のハードコートフィルムを構成する基材としては、透明性が高く、一般的に光学用ハードコートフィルムの基材として使用されているものを適宜選択して使用することができる。
【００２４】
前記基材としては、例えば、ポリエステル樹脂フィルム、トリアセチルセルロースフィルム、アクリル樹脂フィルム、脂環式構造含有熱可塑性樹脂フィルム、ポリカーボネート樹脂フィルムなどを使用することができる。
【００２５】
前記基材としては、前記で挙げた樹脂フィルムのみからなる基材を使用することもできるが、ハードコート層（Ｘ）との密着性をより一層向上させることを目的として、前記樹脂フィルムの表面に易接着層を有する基材を使用することもできる。
【００２６】
また、前記基材としては、ハードコート層（Ｘ）との密着性をより一層向上させることを目的として、前記樹脂フィルムの表面を、サンドブラスト法、溶剤処理法などで凹凸化処理したもの、コロナ放電処理、大気圧プラズマ処理、クロム酸処理、火炎処理、熱風処理、オゾン・紫外線照射処理、酸化処理したものなどを使用することができる。
【００２７】
また、前記基材としては、その全光線透過率が８８％以上である透明基材を使用することが好ましく、９０％以上である透明基材を使用することがより好ましい。本発明においては、全光線透過率を当該範囲とすることで透明基材の片面または両面にハードコート層（Ｘ）を設けた場合でも透過率に優れ、画像表示装置に適用した場合良好な視認性を得ることができる。
【００２８】
前記基材としては、厚さ５０μｍ〜１５０μｍの範囲のものを使用することが好ましく、７５μｍ〜１２５μｍの範囲のものを使用することが、ハードコートフィルムの反りの発生を抑制するうえでより好ましい。
【００２９】
［ハードコート層（Ｘ）］
本発明のハードコートフィルムを構成するハードコート層（Ｘ）としては、例えば活性エネルギー線硬化性組成物を含有するハードコート剤を用いて形成されたものが挙げられる。
【００３０】
前記ハードコート層（Ｘ）の形成に使用可能なハードコート剤としては、入手や取扱いが容易であり、ハードコート層（Ｘ）の特性を制御しやすいことから、（メタ）アクリレートを含有するハードコート剤を使用することが好ましい。
【００３１】
前記（メタ）アクリレートとしては、ハードコート層（Ｘ）が形成される際の硬化収縮を抑制し、かつ、高い表面硬度と優れた耐久性とを備えたハードコート層を形成するうえで、ウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）を使用することがより好ましい。
【００３２】
前記ウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）としては、各種ウレタン（メタ）アクリレートを使用することができ、なかでも、分子中に４個以上の（メタ）アクリロイル基を有するウレタン（メタ）アクリレートを使用することが好ましい。
【００３３】
前記分子中に４個以上の（メタ）アクリロイル基を有するウレタン（メタ）アクリレートとしては、例えばポリイソシアネートと水酸基を有する（メタ）アクリレートとを反応させて得られるものを使用することが好ましい。
【００３４】
前記ポリイソシアネートとしては、例えばヘキサメチレンジイソシアネート、リジンジイソシアネート、リジントリイソシアネートなどの脂肪族ポリイソシアネート；ノルボルナンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、メチレンビス（４−シクロヘキシルイソシアネート）、１，３−ビス（イソシアナトメチル）シクロヘキサン、２−メチル−１，３−ジイソシアナトシクロヘキサン、２−メチル−１，５−ジイソシアナトシクロヘキサンなどの脂環式ポリイソシアネートなどを使用することができる。
【００３５】
前記ポリイソシアネートとしては、前記脂肪族ポリイソシアネートまたは脂環式ポリイソシアネートの３量体を使用することもできる。
【００３６】
前記ポリイソシアネートとしては、脂肪族ジイソシアネートであるヘキサメチレンジイソシアネート、脂環式ジイソシアネートであるノルボルナンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネートを使用することが、耐擦傷性などの耐久性のより一層優れたハードコートフィルムを得るうえで好ましい。
【００３７】
前記ウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）の製造に使用可能な前記水酸基を有する（メタ）アクリレートとしては、例えばトリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、プロピレンオキサイド変性トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、グリセリンジ（メタ）アクリレート、ビス（２−（メタ）アクリロイルオキシエチル）ヒドロキシエチルイソシアヌレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレートなどを単独または２種以上組み合わせ使用することができる。
【００３８】
前記水酸基を有する（メタ）アクリレートとしては、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレートを使用することが、耐擦傷性などの耐久性により一層優れたハードコート層（Ｘ）を備えたハードコートフィルムを得るうえで好ましい。
【００３９】
前記ウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）は、前記ポリイソシアネートと前記水酸基を有する（メタ）アクリレートとを、ウレタン化触媒の存在下、常法でウレタン化反応させることによって製造することができる。
【００４０】
前記ウレタン化触媒としては、例えば、ピリジン、ピロール、トリエチルアミン、ジエチルアミン、ジブチルアミンなどのアミン化合物；トリフェニルホスフィン、トリエチルホスフィンなどのリン化合物；ジブチル錫ジラウレート、オクチル錫トリラウレート、オクチル錫ジアセテート、ジブチル錫ジアセテート、オクチル酸錫などの有機錫化合物、オクチル酸亜鉛などの有機亜鉛化合物などが挙げられる。
【００４１】
前記方法で得られたウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）は、単独または２種以上を組み合わせ使用することができる。
【００４２】
前記ウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）としては、前記ポリイソシアネートとしてノルボルナンジイソシアネートを用いて得られたウレタンアクリレートと、前記ポリイソシアネートとしてイソホロンジイソシアネートを用いて得られたウレタンアクリレートとを組み合わせ使用することが好ましい。このような組み合わせとすることで、硬化させた際の硬化収縮によるハードコートフィルムの反りを抑制しながら、高い表面硬度と耐久性に優れたハードコートフィルムを得ることができる。
【００４３】
前記ハードコート層（Ｘ）の形成に使用可能なハードコート剤としては、前記ウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）以外のその他の（メタ）アクリレートを含有するものを使用することができる。
【００４４】
前記その他の（メタ）アクリレートとしては、例えば分子中に３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート（Ｂ）が挙げられる。
【００４５】
前記多官能（メタ）アクリレート（Ｂ）としては、例えばトリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、プロピレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、トリス（２−（メタ）アクリロイルオキシエチル）イソシアヌレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレートなどを、単独または２種以上組み合わせ使用することができる。
【００４６】
前記多官能（メタ）アクリレート（Ｂ）としては、前記ハードコート層（Ｘ）の耐擦傷性などの耐久性をより一層向上させるうえで、その（メタ）アクリロイル基当量が５０ｇ／ｅｑ．〜２００ｇ／ｅｑ．の範囲のものを使用することが好ましく、７０ｇ／ｅｑ．〜１５０ｇ／ｅｑ．の範囲のものを使用することがより好ましく、８０ｇ／ｅｑ．〜１２０ｇ／ｅｑ．の範囲のものを使用することがさらに好ましい。前記範囲の（メタ）アクリロイル基当量を有する多官能（メタ）アクリレートとしては、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（アクロイル基当量：８８ｇ／ｅｑ．）、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート（アクロイル基当量：１１８ｇ／ｅｑ．）などが挙げられる。
【００４７】
前記多官能（メタ）アクリレート（Ｂ）は、前記ウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）と組み合わせ使用することが好ましい。
【００４８】
前記ウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）と前記多官能（メタ）アクリレート（Ｂ）との質量比［（Ａ）／（Ｂ）］は、ハードコート層（Ｘ）の耐擦傷性などの耐久性をより一層向上するうえで、９０／１０〜１０／９０の範囲であることが好ましく、８０／２０〜２０／８０の範囲であることがより好ましく、７５／２５〜２５／７５の範囲であることがさらに好ましい。
【００４９】
前記ウレタンアクリレート（Ａ）と前記多官能（メタ）アクリレート（Ｂ）との合計使用量は、前記ハードコート剤の不揮発分１００質量部に対し、１０質量部〜９９．９５質量部であることが好ましく、２０質量部〜９９．５質量部であることが好ましい。
【００５０】
前記ハードコート層（Ｘ）の形成に使用可能なハードコート剤としては、前記したもののほかに、本発明の効果を損なわない範囲で、分子中に１個の（メタ）アクリロイル基を有するモノ（メタ）アクリレート、分子中に２個の（メタ）アクリロイル基を有するジ（メタ）アクリレートなどのその他の（メタ）アクリレートを含有するものを使用することができる。それらは、前記ウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）及び前記多官能（メタ）アクリレート（Ｂ）の合計１００質量部に対して、４０質量部以下で使用することが好ましく、２０質量部以下で使用することがより好ましい。
【００５１】
前記ハードコート層（Ｘ）の形成に使用可能なハードコート剤としては、活性エネルギー線を照射することによって硬化反応を開始しうる光重合開始剤を含有するものを使用することができる。
【００５２】
前記光重合開始剤としては、分子内開裂型光重合開始剤及び水素引き抜き型光重合開始剤が挙げられる。分子内開裂型光重合開始剤としては、例えば、ジエトキシアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、オリゴ［２−ヒドロキシ−２−メチル−１−［４−（１−メチルビニル）フェニル］プロパノン］、ベンジルジメチルケタール、１−（４−イソプロピルフェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパン−１−オン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−メチル−２−モルホリノ（４−チオメチルフェニル）プロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）−ブタノンなどのアセトフェノン系化合物；ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテルなどのベンゾイン；２，４，６−トリメチルベンゾインジフェニルホスフィンオキシド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルホスフィンオキシドなどのアシルホスフィンオキシド系化合物；ベンジル、メチルフェニルグリオキシエステルなどが挙げられる。
【００５３】
一方、水素引き抜き型光重合開始剤としては、例えば、ベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル−４−フェニルベンゾフェノン、４，４’−ジクロロベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、４−ベンゾイル−４’−メチル−ジフェニルサルファイド、アクリル化ベンゾフェノン、３，３’，４，４’−テトラ（ｔ−ブチルペルオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３’−ジメチル−４−メトキシベンゾフェノン、２，４，６−トリメチルベンゾフェノン、４−メチルベンゾフェノンなどのベンゾフェノン系化合物；２−イソプロピルチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントンなどのチオキサントン系化合物；ミヒラ−ケトン、４，４’−ジエチルアミノベンゾフェノンなどのアミノベンゾフェノン系化合物；１０−ブチル−２−クロロアクリドン、２−エチルアンスラキノン、９，１０−フェナンスレンキノン、カンファーキノン、１−［４−（４−ベンゾイルフェニルサルファニル）フェニル］−２−メチル−２−（４−メチルフェニルサルフォニル）プロパン−１−オンなどが挙げられる。これらの光重合開始剤は、単独で用いることも、２種以上を併用することもできる。
【００５４】
また、前記ハードコート剤としては、光増感剤を含有するものを使用することができる。
【００５５】
前記光増感剤としては、例えば、ジエタノールアミン、Ｎ−メチルジエタノールアミン、トリブチルアミンなどの３級アミン化合物、ｏ−トリルチオ尿素などの尿素化合物、ナトリウムジエチルジチオホスフェート、ｓ−ベンジルイソチウロニウム−ｐ−トルエンスルホネートなどの硫黄化合物などが挙げられる。
【００５６】
前記光重合開始剤及び光増感剤の使用量は、前記ハードコート剤の不揮発成分１００質量部に対し、各々０．０５質量部〜２０質量部であることが好ましく、０．５質量部〜１０質量部であることがより好ましい。なお、前記活性エネルギー線として電子線、α線、β線、γ線などの電離放射線を用いる場合には、光重合開始剤や光増感剤を使用する必要はない。
【００５７】
前記ハードコート剤は、適当な溶媒で希釈されたものを使用することができる。
【００５８】
前記溶媒としては、例えば、アセトン、イソブチルアルコール、２−プロパノール、イソペンチルアルコール、エチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノ−ノルマル−ブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、オルト−ジクロルべンゼン、キシレン、クレゾール、クロルベンゼン、酢酸イソブチル、酢酸イソプロピル、酢酸イソペンチル、酢酸エチル、酢酸ノルマル−ブチル、酢酸ノルマル−プロピル、酢酸ノルマル−ペンチル、酢酸メチル、シクロヘキサノール、シクロヘキサノン、１，４−ジオキサン、ジクロルメタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、スチレン、テトラクロルエチレン、テトラヒドロフラン、１，１，１−トリクロルエタン、トルエン、ノルマルヘキサン、１−ブタノール、２−ブタノール、メタノール、メチルイソブチルケトン、メチルエチルケトン、メチルシクロヘキサノール、メチルシクロヘキサノン、メチル−ノルマル−ブチルケトンなどを、単独または２種以上を組み合わせ使用することができる。
【００５９】
また、前記ハードコート剤としては、必要に応じて、重合禁止剤、表面調整剤、帯電防止剤、消泡剤、粘度調整剤、耐光安定剤、耐候安定剤、耐熱安定剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、レベリング剤、有機顔料、無機顔料、顔料分散剤、シリカビーズ、有機ビーズなどの添加剤；酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、ジルコニア、五酸化アンチモンなどの無機系充填剤などを含有するものを使用することができる。
【００６０】
前記ハードコート剤を用いて形成される前記ハードコート層（Ｘ）は、３μｍ〜２５μｍの厚さであることが好ましく、５μｍ〜１５μｍの厚さであることが、耐擦傷性などの耐久性及び滑り性に優れ、例えば薄型化の要請の高い画像表示装置に使用可能なハードコートフィルムを得るうえでより好ましい。
【００６１】
また、前記ハードコート層（Ｘ）としては、その表面の水接触角が８５°以下であるものを使用することが好ましく、７５°以下であるものを使用することがより好ましい。前記範囲の水接触角を備えたハードコート層（Ｘ）を使用することによって、前記ハードコート層（Ｘ）と前記プライマー層（Ｙ）との密着性をより一層向上でき、表面機能を長期間持続可能なハードコートフィルムを得ることができる。
【００６２】
また、前記ハードコート層（Ｘ）は、前記基材の片面に積層した際の表面の鉛筆硬度が２Ｈ以上であることが好ましく、３Ｈ以上であることが、耐擦傷性などの耐久性のより一層優れたハードコートフィルムを得るうえでより好ましい。
【００６３】
［プライマー層（Ｙ）］
本発明のハードコートフィルムを構成するプライマー層（Ｙ）は、前記ハードコート層（Ｘ）と前記表面層（Ｚ）との密着性などを向上させることを目的として設けられる。
【００６４】
前記プライマー層（Ｙ）は、前記ハードコート層（Ｘ）及び表面層（Ｚ）の両方と、それぞれ結合を形成し得る。
【００６５】
前記プライマー層（Ｙ）は、活性エネルギー線硬化性組成物からなるプライマー剤を用いて形成することができる。
【００６６】
前記プライマー剤としては、例えばアルコキシシリル基またはシラノール基を有するシラン化合物を含有するものを使用することができる。ここで、前記アルコキシシリル基は、ケイ素原子にアルコキシ基が結合した官能基を指し、シラノール基はケイ素原子にヒドロキシ基（水酸基）が結合した官能基を指す。
【００６７】
後述する表面層（Ｚ）として前記アルコキシシリル基やシラノール基やヒドロキシ基などを有する層を形成する場合、前記プライマー剤としては、前記アルコキシシリル基またはシラノール基を有するシラン化合物を含有するプライマー剤を使用することが、前記プライマー層（Ｙ）と前記表面層（Ｚ）との界面に結合（ｙｚ）を形成し、その結果、表面機能を長期間持続可能なハードコートフィルムを得るうえで好ましい。
【００６８】
前記シラン化合物としては、例えば、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、２−ヒドロキシエチルトリメトキシシラン、２−ヒドロキシエチルトリエトキシシラン、２−ヒドロキシプロピルトリメトキシシラン、２−ヒドロキシプロピルトリエトキシシラン、３−ヒドロキシプロピルトリメトキシシラン、３−ヒドロキシプロピルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、３−メタクリロキシトリメトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、３−イソシアナートプロピルトリメトキシシラン、３−イソシアナートプロピルトリエトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリエトキシシラン、３−（メタ）アクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、３−（メタ）アクリルオキシプロピルトリエトキシシラン、３−ウレイドプロピルトリメトキシシラン、３−ウレイドプロピルトリエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、ジエチルジメトキシシラン、ジエチルジエトキシシランなどを使用することができる。
【００６９】
前記シラン化合物としては、とりわけ、前記アルコキシシリル基やシラノール基などの脱水縮合しうる官能基と、重合性不飽和基とを有するシラン化合物（Ｃ）を使用することが、前記ハードコート層（Ｘ）とプライマー層（Ｙ）との間で結合（ｘｙ）を形成し、かつ、前記プライマー層（Ｙ）と前記表面層（Ｚ）との間で結合（ｙｚ）を形成し、その結果、高い表面機能を発現し、その表面機能を長期間持続可能なハードコートフィルムを得るうえで好ましい。
【００７０】
前記シラン化合物（Ｃ）としては、例えばビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、３−メタクリロキシトリメトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルトリエトキシシランなどを使用することができる。
【００７１】
前記シラン化合物（Ｃ）は、前記プライマー剤の不揮発分１００質量部に対し、０．１質量部〜８０質量部含まれることが好ましく、０．５質量部〜７０質量部含まれることより好ましく、１質量部〜６０質量部含まれることがさらに好ましい。
【００７２】
前記プライマー層（Ｙ）の形成に使用可能なプライマー剤としては、前記したもののほかに、必要に応じて、その他の成分、例えば（メタ）アクリレートなどの活性エネルギー線硬化性化合物を含有するものを使用することができる。
【００７３】
前記（メタ）アクリレートとしては、例えば分子中に３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート（Ｄ）などを使用することが、高硬度で耐擦傷性などの耐久性に優れ、かつ、防汚性などの効果を長期間持続可能なハードコートフィルムを得ることができる。
【００７４】
前記多官能（メタ）アクリレート（Ｄ）としては、例えばトリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、プロピレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、トリス（２−（メタ）アクリロイルオキシエチル）イソシアヌレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレートなどを、単独または２種以上組み合わせ使用することができる。
【００７５】
前記多官能（メタ）アクリレートとしては、前記プライマー層（Ｙ）の耐擦傷性などの耐久性をより一層向上させるうえで、その（メタ）アクリロイル基当量が５０ｇ／ｅｑ．以上であるものを使用することが好ましく、７０ｇ／ｅｑ．以上であるものを使用することがより好ましく、８０ｇ／ｅｑ．以上であるものを使用することがさらに好ましい。
【００７６】
前記多官能（メタ）アクリレートの具体例としては、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（アクロイル基当量：８８ｇ／ｅｑ．）、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート（アクロイル基当量：１１８ｇ／ｅｑ．）などが挙げられる。
【００７７】
前記多官能（メタ）アクリレートは、前記プライマー剤の不揮発分１００質量部に対して、３０質量部〜９５質量部含まれることが好ましく、３５質量部〜８５質量部含まれることがより好ましく、４０質量部〜７５質量部含まれることがさらに好ましい。
【００７８】
前記プライマー層（Ｙ）の形成に使用可能なプライマー剤としては、前記（メタ）アクリレートとして、各種ウレタン（メタ）アクリレートを含有するものを使用することができる。前記ウレタン（メタ）アクリレートとしては、前記ハードコート層（Ｘ）の製造に使用可能なものとして例示したウレタン（メタ）アクリレート（Ａ）と同様のものを使用することができる。
【００７９】
前記シラン化合物と、前記多官能（メタ）アクリレートや前記ウレタン（メタ）アクリレート等の活性エネルギー線硬化型樹脂組成物との質量比［シラン化合物／活性エネルギー線硬化型樹脂組成物］は、前記プライマー層（Ｙ）と前記表面層（Ｚ）の間の密着性をより一層向上させることによって、ハードコートフィルムの耐擦傷性などの耐久性をより一層向上させ、表面機能を長期間持続可能とするうえで、５／９５〜９５／５の範囲であることが好ましい。
【００８０】
前記プライマー層（Ｙ）の形成に使用可能なプライマー剤としては、活性エネルギー線を照射することによって硬化反応を開始しうる光重合開始剤を含有するものを使用することができる。
【００８１】
前記光重合開始剤としては、前記ハードコート層（Ｘ）を形成する際に使用可能なものとして例示した光重合開始剤と同様のものを使用することができる。
【００８２】
また、前記プライマー剤としては、光増感剤を含有するものを使用することができる。
【００８３】
前記光増感剤としては、前記ハードコート層（Ｘ）を形成する際に使用可能なものとして例示した光重増感剤と同様のものを使用することができる。
【００８４】
前記光重合開始剤及び光増感剤の使用量は、前記プライマー剤に含有される活性エネルギー線硬化性組成物中の不揮発成分１００質量部に対し、各々０．０５質量部〜２０質量部であることが好ましく、１質量部〜１５質量部であることがより好ましい。なお、前記活性エネルギー線として電子線、α線、β線、γ線などの電離放射線を用いる場合には、光重合開始剤や光増感剤を使用する必要はない。
【００８５】
また、前記プライマー剤としては、必要に応じて、重合禁止剤、表面調整剤、帯電防止剤、消泡剤、粘度調整剤、耐光安定剤、耐候安定剤、耐熱安定剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、レベリング剤、有機顔料、無機顔料、顔料分散剤、シリカビーズ、有機ビーズなどの添加剤；酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、ジルコニア、五酸化アンチモンなどの無機系充填剤などを含有するものを使用することができる。
【００８６】
前記プライマー剤を用いて形成される前記プライマー層（Ｙ）は、０．１μｍ〜３μｍの厚さであることが好ましく、０．５μｍ〜２μｍの厚さであることがより好ましく、０．８μｍ〜１．２μｍの厚さであることが、表面機能の効果を長期間持続可能で、かつ、例えば薄型化の要請の高い画像表示装置に使用可能なハードコートフィルムを得るうえでより好ましい。
【００８７】
前記プライマー層（Ｙ）は、アルコキシシリル基が直接ケイ素原子に結合したシラン化合物のアルコキシ基を加水分解させる目的で水蒸気雰囲気下または微量の水分が存在する雰囲気下で加熱処理してもよい。
【００８８】
［表面層（Ｚ）］
本発明のハードコートフィルムを構成する表面層（Ｚ）は、前記プライマー層（Ｙ）の表面に積層される層であり、前記ハードコートフィルムに各種表面機能を付与する。
【００８９】
また、前記表面層（Ｚ）は、前記プライマー層（Ｙ）との間で結合（ｙｚ）を形成する。これにより、前記層間の密着性を高まり、表面機能の効果を長期間持続することが可能となる。
【００９０】
前記表面層（Ｚ）によって付与される表面機能としては、例えば指紋などに起因した汚れの付着を防止可能な防汚性、曇り防止性等が挙げられる。
【００９１】
前記表面層（Ｚ）は、各種コーティング剤を用いて形成することができる。例えば前記防汚性を備えた表面層を形成する場合には、例えば、前記プライマー層（Ｙ）と結合を形成可能な官能基を有するフッ素系化合物を含有するコーティング剤を用いることによって形成することができる。
【００９２】
前記フッ素系化合物としては、前記プライマー層（Ｙ）と結合を形成可能な官能基として、末端にアルコキシシリル基またはシラノール基などを有するフッ素系化合物を使用することが好ましい。
【００９３】
前記末端にアルコキシシリル基またはシラノール基などを有するフッ素系化合物としては、本発明のハードコートフィルムにより一層高い滑り性を付与するうえで、例えば末端にアルコキシシリル基またはシラノール基を有するとともに、ポリパーフルオロポリエーテル鎖を有するフッ素系化合物を使用することが好ましい。
【００９４】
前記ポリパーフルオロポリエーテル鎖としては、例えば炭素原子数１〜６の２価フッ化アルキレン基と酸素原子とが交互に連結した構造を有するものが挙げられる。
【００９５】
前記ポリパーフルオロポリエーテル鎖としては、例えば下記構造式（１）で表されるものが挙げられる。
【００９６】
【化１】
2015120254.tif 000002
【００９７】
前記一般式（１）中、Ｘは下記式（１−１）〜（１−３）である。また、Ｘは下記式（１−１）〜（１−３）のいずれか１種類のものであってもよいし、下記式（１−１）〜（１−３）のうち２種以上を有するのものであってもよい。例えば、前記Ｘとして下記式（１−１）〜（１−３）のうち２種以上を有する構造としては、−（ＣＦ２ＣＦ２−Ｏ）ｎ−（ＣＦ２−Ｏ）ｎ−で示されるような構造が挙げられる。前記Ｘとして式（１−１）〜（１−３）で示される構造を２種類以上含む場合には、−（Ｘ−Ｏ）−の構造単位からなるランダム構造またはブロック構造を有していてもよい。また、ｎは繰り返し単位を表す２〜２００の整数である。
【００９８】
【化２】
2015120254.tif 000003
【００９９】
（式中ａは１〜６の整数である。）
【０１００】
前記フッ素系化合物としては、前記パーフルオロポリエーテル鎖などのフッ素鎖とともに、アルコキシシリル基またはシラノール基を有するものを使用することが、前記プライマー層（Ｙ）と前記表面層（Ｚ）との間に結合（ｙｚ）を形成でき、その結果、優れた耐擦傷性や滑り性や防汚性と、優れた防汚性を長期間持続可能なハードコートフィルムを得ることができる。前記結合（ｙｚ）としては、ケイ素原子及び酸素原子によって構成される結合が挙げられ、例えば−Ｓｉ−Ｏ−Ｓｉ−結合が挙げられる。
【０１０１】
前記結合（ｙｚ）を形成可能なフッ素系化合物としては、具体的には、ダイキン工業（株）製のオプツールＤＳＸ、信越化学工業（株）製の商品名「ＫＹ−１６４」「ＫＹ−１３０」「ＫＹ−１０８」「Ｘ−７１−１９０」などが挙げられる。
【０１０２】
前記フッ素系化合物の含有量としては、前記表面層（Ｚ）を形成するコーティング剤の不揮発分１００質量部に対し、８０質量部〜１００質量部であることが好ましく、９０質量部〜１００質量部であることがより好ましく、９５質量部〜１００質量部であることが更に好ましい。
【０１０３】
また、前記表面層（Ｚ）として曇り防止性を備えた表面層を形成する場合には、例えば、前記プライマー層（Ｙ）と結合を形成可能な官能基を有する化合物と、酸化チタンとをを含有するコーティング剤を使用することができる。
【０１０４】
前記化合物としては、前記プライマー層（Ｙ）と結合（ｙｚ）を形成可能な官能基として、例えばアルコキシシリル基、シラノール基またはチタノール基を有する化合物を使用することができる。
【０１０５】
前記結合（ｙｚ）としては、ケイ素原子と酸素原子またはチタン原子と酸素原子によって構成された結合が挙げられ、具体的には、−Ｓｉ−Ｏ−Ｓｉ−結合や−Ｔｉ−Ｏ−Ｓｉ−結合が挙げられる。
【０１０６】
前記化合物の含有量としては、前記表面層（Ｚ）を形成するコーティング剤の不揮発分１００質量部に対し、５０質量部〜１００質量部であることが好ましく、６０質量部〜１００質量部であることがより好ましい。
【０１０７】
前記酸化チタンとしては、酸化チタンのほか、一般に含水酸化チタン、水和酸化チタン、メタチタン酸、オルトチタン酸、水酸化チタン等といわれるものを使用することができる。
【０１０８】
前記酸化チタンとしては、例えば（３）硫酸チタン、硫酸チタニル、塩化チタン、チタンアルコキシド等のチタン化合物を加熱し加水分解することによって得られたもの、（４）前記チタン化合物とアルカリ成分とを混合し中和することによって得られたもの、（５）塩化チタンやチタンアルコキシド等を気相酸化させることによって得られたもの等を使用することができる。
【０１０９】
前記酸化チタンとしては、前記（３）または（４）で得た酸化チタンを、さらに焼成または水熱処理することによって得られたものを使用することもできる。
【０１１０】
前記酸化チタンとしては、前記（３）で得られた酸化チタンを使用することが、高い親水性機能を得るうえで好ましい。
【０１１１】
前記酸化チタンとしては、ゾルの状態のものを使用することが、表面平滑性に優れた表面層（Ｚ）を形成できるため好ましい。
【０１１２】
前記結合（ｙｚ）を形成可能な酸化チタンとしては、具体的には、東亜合成（株）製の「ハイチタン  ＴＹ−１００」「ハイチタン  Ａ−１」「ハイチタン  ＡＢＦ−１」「ＡＢＦＳ−１」「ＡＢＦＳ−１５」などが挙げられる。
【０１１３】
前記酸化チタンとしては、１ｎｍ〜５００ｎｍの平均粒子径を有するものを使用することが好ましく、１ｎｍ〜１００ｎｍの平均粒子径を有するものを使用することがより好ましく、１ｎｍ〜５０ｎｍの平均粒子径を有するものを使用することがさらに好ましく、１ｎｍ〜１０ｎｍの平均粒子径を有するものを使用することが、平滑な表面層（Ｚ）を形成するうえで特に好ましい。
【０１１４】
前記酸化チタンとしては、前記表面層（Ｚ）を形成するコーティング剤の不揮発分１００質量部に対し、１質量部〜１００質量部の範囲で使用することが好ましく、９０質量部〜１００質量部の範囲で使用することがより好ましく、９５質量部〜１００質量部の範囲で使用することが更に好ましい。
【０１１５】
前記表面層（Ｚ）の形成に使用可能なコーティング剤としては、前記した各種化合物の他に、必要に応じて溶媒等を含有するものを使用することができる。
【０１１６】
前記溶媒としては、例えば前記フッ素化合物を含有するコーティング剤に使用する場合には、パーフルオロヘプタンなどのフッ素変性脂肪族炭化水素系溶剤；ｍ−キシレンヘキサフロライドなどのフッ素変性芳香族炭化水素系溶剤；ハイドロフルオロエーテル、メチルパーフルオロブチルエーテルやパーフルオロ（２−ブチルテトラヒドロフラン）などのフッ素変性エーテル系溶剤；パーフルオロトリブチルアミンなどのフッ素変性アルキルアミン系溶剤；石油ベンジン、ミネラルスピリッツ、トルエン、キシレンなどの炭化水素系溶剤；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなどのケトン系溶剤；メタノール、エタノール、２−プロパノールなどのアルコール系溶剤；酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系溶剤を使用することができる。
【０１１７】
なかでも、前記フッ素化合物を含有するコーティング剤の良好な濡れ性などを維持するうえで、ｍ−キシレンヘキサフロライド、ハイドロフルオロエーテル、パーフルオロ（２−ブチルテトラヒドロフラン）、パーフルオロトリブチルアミンなどを使用することが好ましい。
【０１１８】
前記溶媒としては、例えば前記酸化チタンを含有するコーティング剤に使用する場合には、石油ベンジン、ミネラルスピリッツ、トルエン、キシレンなどの炭化水素系溶剤；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなどのケトン系溶剤；メタノール、エタノール、２−プロパノールなどのアルコール系溶剤；酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系溶剤；水単体や水と水溶性溶剤の混合溶剤を使用することができる。中でも、前記酸化チタンの良好な分散性を得る上で水単体、メタノール、エタノール、２−プロパノール、水と水溶性溶剤の混合物を使用することが好ましい。
【０１１９】
前記コーティング剤としては、前記したもののほかに、必要に応じて縮合触媒を含有するものを使用することができる。
【０１２０】
前記縮合触媒としては、例えば、テトラブチルチタネート、テトライソプロピルチタネートなどの有機チタン酸エステル；ジイソプロポキシビス（エチルアセトアセテート）チタン、ジイソプロポキシビス（エチルアセトアセテート）チタンなどの有機チタンキレート化合物；アルミニウムトリス（アセチルアセトナート）、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などの有機アルミニウム化合物；ジルコニウムテトラ（アセチルアセトナート）、ジルコニウムテトラブチレートなどの有機ジルコニウム化合物；ジブチルスズジオクトエート、ジブチルスズジラウレート、ジブチルスズジ（２−エチルヘキサノエート）、ジオクチルスズジラウレート、ジオクチルスズジアセテート、ジオクチルスズジオクトエートなどの有機スズ化合物；ナフテン酸スズ、オレイン酸スズ、ブチル酸スズ、ナフテン酸コバルト、ステアリン酸亜鉛などの有機カルボン酸の金属塩；ヘキシルアミン、燐酸ドデシルアミンなどのアミン化合物、およびその塩；ベンジルトリエチルアンモニウムアセテートなどの４級アンモニウム塩；酢酸カリウム、硝酸リチウムなどのアルカリ金属の低級脂肪酸塩；ジメチルヒドロキシルアミン、ジエチルヒドロキシルアミンなどのジアルキルヒドロキシルアミン；テトラメチルグアニジルプロピルトリメトキシシランなどのグアニジル基含有有機ケイ素化合物；有機酸（酢酸、メタンスルホン酸など）、無機酸（塩酸、硫酸など）を、単独または２種以上組み合わせ使用することができる。
【０１２１】
前記硬化触媒としては、酢酸、テトラｎ−ブチルチタネート、ジブチルスズジアセテートを使用することが好ましい。前記硬化触媒は、通常、前記フッ素化合物１００質量部に対して０．０１質量部〜２０質量部の範囲で使用することが好ましく、０．１質量部〜１０質量部の範囲で使用することが好ましい。
【０１２２】
前記コーティング剤を用いて形成された表面層（Ｚ）は、ハードコートフィルムの干渉縞を抑制し、かつ、より一層優れた表面機能を付与するうえで、０．００１μｍ〜１μｍの厚さであることが好ましく、０．００２μｍ〜０．５μｍの厚さであることがより好ましい。
【０１２３】
本発明のハードコートフィルムは、例えば（ｉ）前記基材の少なくとも一方の面に、前記ハードコート剤を用いてハードコート層（Ｘ）を形成する工程、（ｉｉ）前記ハードコート層（Ｘ）の表面に、前記プライマー剤を用いてプライマー層（Ｙ）を形成する工程、及び、（ｉｉｉ）前記プライマー層（Ｙ）の表面に、前記コーティング剤などを用いて表面層（Ｚ）を形成する工程を経ることによって製造することができる。
【０１２４】
なお、未硬化または半硬化状態のハードコート層（Ｘ’）の表面に、プライマー剤を用いて未硬化または半硬化状態のプライマー層（Ｙ’）を形成した後、活性エネルギー線を照射することによって、ハードコート層（Ｘ）及びプライマー層（Ｙ）を一括して硬化させることが好ましい。これにより、前記ハードコート層（Ｘ）と前記プライマー層（Ｙ）との間に結合（ｘｙ）を形成でき、各種表面機能の効果を長期間持続することが可能となる。
【０１２５】
はじめに、前記工程（ｉ）について説明する。
【０１２６】
前記工程（ｉ）によりハードコート層（Ｘ）を形成する方法は、具体的には、前記基材の片面または両面の一部または全部に前記ハードコート剤を塗布及び乾燥し、硬化させる方法が挙げられる。
【０１２７】
前記基材の片面または両面の一部または全部に前記ハードコート剤を塗布する方法としては、例えばダイコート、マイクログラビアコート、グラビアコート、ロールコート、コンマコート、エアナイフコート、キスコート、スプレーコート、かけ渡しコート、ディップコート、スピンナーコート、ホイーラーコート、刷毛塗り、シルクスクリーンによるベタコート、ワイヤーバーコート、フローコートなどの方法が挙げられる。
【０１２８】
前記硬化方法としては、例えば前記ハードコート剤が活性エネルギー線硬化性組成物を含有するものであれば、前記ハードコート剤を塗布し乾燥した塗布面に活性エネルギー線を照射し硬化させる方法が挙げられる。
【０１２９】
前記活性エネルギー線としては、例えば紫外線、電子線、α線、β線、γ線のような電離放射線が挙げられる。
【０１３０】
前記活性エネルギー線を照射する装置としては、例えば紫外線であれば、その発生源として低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ、超高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、無電極ランプ（フュージョンランプ）、ケミカルランプ、ブラックライトランプ、水銀−キセノンランプ、ショートアーク灯、ヘリウム・カドミニウムレーザー、アルゴンレーザー、太陽光、ＬＥＤなどが挙げられる。
【０１３１】
本発明のハードコートフィルムを製造する際には、前記した方法によって、基材の表面にハードコート層（Ｘ）を形成した後、後述するプライマー層（Ｙ）及び表面層（Ｚ）を順に積層する工程を行ってもよいが、ハードコート層（Ｘ）とプライマー層（Ｙ）の界面で高い密着性を得る観点から、基材の表面に前記ハードコート剤を塗布し乾燥した後、活性エネルギー線を照射しない、または、完全硬化に十分な量の活性エネルギー線を照射しないことで、未硬化または半硬化状態のハードコート層（Ｘ’）形成し、次いで、後述するプライマー層（Ｙ）及び表面層（Ｚ）を順に積層しハードコートフィルムを製造してもよい。この場合、前記ハードコート層（Ｘ’）は、前記プライマー層（Ｙ）を形成するときに照射される活性エネルギー線によって本硬化され、ハードコート層（Ｘ）を形成することができる。
【０１３２】
前記ハードコート層（Ｘ）の表面は、後述するプライマー層（Ｙ）と積層した際の層間密着性をより一層向上するうえで、コロナ処理、プラズマ処理などが施されていてもよい。
【０１３３】
次に、前記工程（ｉｉ）について説明する。
【０１３４】
前記工程（ｉｉ）は、前記工程（ｉ）で形成したハードコート層（Ｘ）または前記ハードコート層（Ｘ’）の表面に、前記プライマー剤を塗布及び乾燥し、硬化させる工程である。
【０１３５】
前記プライマー剤を塗布する方法としては、例えばダイコート、マイクログラビアコート、グラビアコート、ロールコート、コンマコート、エアナイフコート、キスコート、スプレーコート、かけ渡しコート、ディップコート、スピンナーコート、ホイーラーコート、刷毛塗り、シルクスクリーンによるベタコート、ワイヤーバーコート、フローコートなどの方法が挙げられる。
【０１３６】
前記硬化方法としては、例えば前記プライマー剤が活性エネルギー線硬化性組成物を含有するものであれば、前記プライマー剤を塗布し乾燥した塗布面に活性エネルギー線を照射し硬化させる方法が挙げられる。
【０１３７】
前記活性エネルギー線としては、例えば紫外線、電子線、α線、β線、γ線のような電離放射線が挙げられる。
【０１３８】
前記活性エネルギー線を照射する装置としては、例えば紫外線であれば、その発生源として低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ、超高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、無電極ランプ（フュージョンランプ）、ケミカルランプ、ブラックライトランプ、水銀−キセノンランプ、ショートアーク灯、ヘリウム・カドミニウムレーザー、アルゴンレーザー、太陽光、ＬＥＤなどが挙げられる。
【０１３９】
また、前記プライマー剤を、未硬化または半硬化状態のハードコート層（Ｘ’）の表面に塗布などした場合には、前記プライマー剤の塗布面に活性エネルギー線を照射することによって、前記ハードコート層（Ｘ）と前記プライマー層（Ｙ）とを形成することが、前記層間の密着性をより一層向上させ、表面機能の効果を長期間持続するうえで好ましい。
【０１４０】
次に、前記工程（ｉｉｉ）について説明する。
【０１４１】
前記工程（ｉｉｉ）は、前記工程（ｉｉ）で形成したプライマー層（Ｙ）の表面に、前記コーティング剤などを塗布及び乾燥することで表面層（Ｚ）を形成する工程である。
【０１４２】
前記プライマー層（Ｙ）に表面層（Ｚ）を積層する方法としては、例えば前記プライマー層（Ｙ）に前記コーティング剤などを塗布し、乾燥して溶剤を除去した後に、加熱処理を施して表面層（Ｚ）を形成する方法が挙げられる。この時の処理温度としては、２０℃以上であれば十分であるが、プライマー層（Ｙ）と表面層（Ｚ）の界面に結合（ｙｚ）を速やかに形成させることを目的として、更に高い温度で処理をすることも可能である。前記温度は、例えば、４０℃以上の環境で処理することが好ましく、６０℃以上の環境で処理することが更に好ましい。
【０１４３】
前記プライマー層（Ｙ）に前記コーティング剤などを塗布する方法としては、例えばダイコート、マイクログラビアコート、グラビアコート、ロールコート、コンマコート、エアナイフコート、キスコート、スプレーコート、かけ渡しコート、ディップコート、スピンナーコート、ホイーラーコート、刷毛塗り、シルクスクリーンによるベタコート、ワイヤーバーコート、フローコート、真空蒸着などの方法が挙げられる。
【０１４４】
また、コーティング剤などに含有しているアルコキシシリル基を予め加水分解して用いることもできる。加水分解によって生成したシラノール基は、複数分子の間で脱水縮合してＳｉ−Ｏ−Ｓｉを生成する。脱水縮合は速やかに進み、オリゴマーが生成する。脱水縮合が十分に進むように、加水分解後、養生してもよい。このように加水分解、部分縮合したオリゴマーを用いることにより、コーティング剤が硬化して表面層（Ｚ）を形成するまでの硬化時間を短縮することができる。
【０１４５】
前記方法で得られる本発明のハードコートフィルムは、表層の少なくとも一部に表面層（Ｚ）が露出している構成であればよく、上記構成以外にも、適宜任意の層を有していてもよい。
【０１４６】
本発明のハードコートフィルムは、その片面または両面の一部または全部に、加飾層や粘着剤層を有していてもよい。前記加飾層が一部または全部に設けられた本発明のハードコートフィルムは、加飾フィルムとして使用することができる。また、前記粘着剤層が一部または全部に設けられた本発明のハードコートフィルムは、保護フィルムとして使用することができる。
【０１４７】
前記加飾層としては、例えば文字、図形、記号をはじめ、隠ぺい性やデザインを付与することを目的とした額縁状の縁取りなどによって構成されるものが挙げられる。
【０１４８】
［加飾層］
本発明のハードコートフィルムには、加飾層を設けて加飾フィルムとして使用してもよい。加飾層は、前記ハードコートフィルムに一般的な印刷により設けることができる。印刷方法は、例えば、シルク印刷、スクリーン印刷、熱転写印刷、グラビア印刷などが挙げられる。
【０１４９】
加飾層は、ハードコートフィルムに各種の意匠性を付与するものであれば特に制限されず、例えば、画像表示パネルとして使用する際の画像表示部の周囲に視認される文字や図形、あるいは、画像表示部に額縁状に設けられる黒色の縁取り状の加飾層などが挙げられる。
【０１５０】
加飾層の厚さとしては、３０μｍ以下が好ましく、１５μｍ以下がより好ましく、１０μｍ以下が特に好ましい。当該厚さの加飾層とすることで好適な意匠性を得やすくなる。
【０１５１】
加飾層はハードコートフィルムの片面又は両面の任意の箇所に設けることができるが、表面層（Ｚ）上に設ける場合には、表面層（Ｚ）の一部が露出するように設けられる。また、画像表示装置のディスプレイ用に使用する場合には、通常は画像表示部以外の箇所に設けられる。
【０１５２】
［粘着剤層］
本発明のハードコートフィルムの一面、片面にのみ表面層（Ｚ）を有する場合にはその他面に粘着剤層を設けて保護フィルムとして使用してもよい。前記粘着層はハードコートフィルムに粘着テープを貼り合わせるか、ハードコートフィルムの表面層（Ｚ）とは反対面に直接粘着剤層を塗布することで設けることができる。
【０１５３】
前記粘着剤層の厚さは、５μｍ〜５０μｍの範囲が好ましく、８μｍ〜３０μｍの範囲がより好ましく、１０μｍ〜２５μｍの範囲がさらに好ましい。本発明において、粘着剤層の厚さを当該範囲とすることで、接着信頼性に優れ、またハードコートフィルムの表面硬さを著しく損なわず維持することができる。
【０１５４】
本発明に用いる粘着剤層に使用される粘着剤には、公知のアクリル系、ゴム系、シリコーン系などの粘着樹脂を使用することができる。そのなかでも、アクリル系重合体を含有するアクリル系粘着剤を使用することが、干渉縞を低減し、前記基材との密着性や、透明性、耐候性などをより一層向上するうえで好ましい。
【０１５５】
前記アクリル系重合体としては、（メタ）アクリル単量体を重合して得られるものを使用することができる。前記（メタ）アクリル単量体としては、例えば（メタ）アクリレートが挙げられ、炭素原子数２〜１４のアルキル基を有する（メタ）アクリレートを含有するものを使用することが好ましい。
【０１５６】
前記炭素原子数２〜１４のアルキル基を有する（メタ）アクリレートとしては、例えば、エチルアクリレート、ｎ−プロピルアクリレート、イソプロピルアクリレート、ｎ−ブチルアクリレート、ｓｅｃ−ブチルアクリレート、ｔ−ブチルアクリレート、ｎ−ヘキシルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、ｎ−オクチルアクリレート、イソオクチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、イソノニルアクリレート、イソデシルアクリレート、ラウリルアクリレート、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、ｎ−プロピルメタクリレート、イソプロピルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、ｓｅｃ−ブチルメタクリレート、ｔ−ブチルメタクリレート、ｎ−ヘキシルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、ｎ−オクチルメタクリレート、イソオクチルメタクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート、イソノニルメタクリレート、イソデシルメタクリレート、ラウリルメタクリレートなどが挙げられる。
【０１５７】
前記の（メタ）アクリレートとしては、前記したなかでも、炭素原子数４〜９のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートを使用することが好ましく、炭素原子数４〜９のアルキル基を有するアルキルアクリレートを使用することがより好ましい。
【０１５８】
前記炭素原子数４〜９のアルキル基を有するアルキルアクリレートとしては、ｎ−ブチルアクリレート、イソオクチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、イソノニルアクリレート、エチルアクリレートが、好適な粘着力を確保しやすいためさらに好ましい。
【０１５９】
前記炭素原子数２〜１４のアルキル基を有する（メタ）アクリレートは、前記（メタ）アクリル単量体の全量に対して９０質量％〜９９質量％の範囲で使用することが好ましく、９０質量％〜９６質量％の範囲で使用することが好適な粘着力を確保しやすいためより好ましい。
【０１６０】
前記アクリル系重合体としては、例えば水酸基、カルボキシル基、アミド基などの極性基を有するものを使用することができる。
【０１６１】
前記アクリル系重合体は、例えば水酸基、カルボキシル基、アミド基などの極性基を有する（メタ）アクリル単量体を含有する（メタ）アクリル単量体を重合することによって製造することができる。
【０１６２】
前記水酸基を有する（メタ）アクリレート単量体としては、例えば、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、６−ヒドロキシヘキシル（メタ）アクリレート、ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、カプロラクトン変性（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールモノ（メタ）アクリレートなどが挙げられる。これらのなかでも、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、６−ヒドロキシヘキシル（メタ）アクリレートを使用することが好ましい。
【０１６３】
前記カルボキシル基を有する（メタ）アクリレート単量体としては、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、マレイン酸、クロトン酸、アクリル酸又はメタクリル酸の２量体、エチレンオキサイド変性コハク酸アクリレートなどが挙げられる。これらのなかでも、アクリル酸を使用することが好ましい。
【０１６４】
前記アミド基を有する（メタ）アクリレート単量体としては、例えば、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、アクリロイルモルホリン、アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、２−（パーヒドロフタルイミド−Ｎ−イル）エチルアクリレートなどが挙げられる。これらのなかでも、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、アクリロイルモルホリンを使用することが好ましい。
【０１６５】
前記その他の極性基を有するビニル系単量体としては、例えば、酢酸ビニル、アクリロニトリル、無水マレイン酸、無水イタコン酸などが挙げられる。
【０１６６】
極性基を有する（メタ）アクリル単量体は、前記アクリル系重合体の製造に使用する（メタ）アクリル単量体の全量に対して０．１質量％〜２０質量％の範囲で使用することが好ましく、１質量％〜１３質量％の範囲で使用することがより好ましく、１．５質量％〜８重量％の範囲で使用することが、凝集力、保持力、接着性を好適な範囲に調整しやすいためさらに好ましい。
【０１６７】
前記アクリル系重合体の重量平均分子量は４０万〜１４０万であることが好ましく、６０万〜１２０万であることが、接着力を特定範囲に調整しやすいためより好ましい。
【０１６８】
なお、前記重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフ（ＧＰＣ）により測定することができる。より具体的には、ＧＰＣ測定装置として、東ソー株式会社製「ＳＣ８０２０」を用いて、ポリスチレン換算値により、次のＧＰＣ測定条件で測定して求めることができる。
（ＧＰＣの測定条件）
・サンプル濃度：０．５質量％（テトラヒドロフラン溶液）
・サンプル注入量：１００μＬ
・溶離液：テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）
・流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
・カラム温度（測定温度）：４０℃
・カラム：東ソー株式会社製「ＴＳＫｇｅｌ  ＧＭＨＨＲ−Ｈ」
・検出器：示差屈折
【０１６９】
前記粘着剤としては、より一層凝集力を高めるうえで、前記アクリル系重合体などのほかに、架橋剤を含有するものを使用することが好ましい。
【０１７０】
前記架橋剤としては、例えば、イソシアネート系架橋剤、エポキシ系架橋剤、キレート系架橋剤などが挙げられる。
【０１７１】
前記架橋剤は、形成される粘着剤層のゲル分率が２５質量％〜８０質量％となる範囲で使用することが好ましく、ゲル分率が４０質量％〜７５質量％となる範囲で使用することがより好ましく、５０質量％〜７０質量％となる範囲で使用することが、保護フィルムを基材に貼付した際の表面鉛筆硬度の低下を抑制することができ、接着性も十分なものとすることができる。なお、本発明におけるゲル分率は、養生後の粘着剤層をトルエン中に浸漬し、２４時間放置後に残った不溶分の乾燥後の質量を測定し、元の質量に対して百分率で表したものである。
【０１７２】
前記粘着剤としては、より一層接着力を高めるうえで、粘着付与樹脂を含有するものを使用することができる。
【０１７３】
前記粘着付与樹脂は、前記アクリル系重合体１００質量部に対して、１０質量部〜６０質量部の範囲で使用することが好ましい。さらに接着性を重視する場合は、２０質量部〜５０質量部の範囲で添加するのが好ましい。
【０１７４】
前記粘着剤としては、前記以外に公知慣用の添加剤を含有するものを使用することができる。
【０１７５】
前記添加剤としては、例えばガラス基材への接着性を向上するために、粘着剤１００質量部に対して、０．００１質量部〜０．００５質量部の範囲でシランカップリング剤を添加することが好ましい。さらに、必要に応じて、その他の添加剤として、可塑剤、軟化剤、充填剤、顔料、難燃剤などを添加することもできる。
【０１７６】
［実施態様］
本発明のハードコートフィルムは、防汚性や曇り防止性等の表面機能を長期間にわたり持続可能であることから例えば液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）や有機ＥＬディスプレイなどの画像表示装置の画像表示部、電子手帳、携帯電話、スマートフォン、携帯オーディオプレイヤー、モバイルパソコン、タブレット端末などの小型化や薄型化の要請の高い携帯電子端末の画像表示装置の画像表示部を保護する用途に好適である。このような画像表示装置においては、例えば、ＬＣＤモジュールや有機ＥＬモジュールなどの画像表示モジュールをその構成中に有し、当該画像表示モジュール上部に当該画像表示モジュールを保護する透明パネルが設けられた構成の画像表示装置においては、当該透明パネルの表面又は裏面に貼り付けて使用することで、傷つき防止や透明パネルが破損した際の飛散防止に有効である。
【実施例】
【０１７７】
以下に実施例により本発明をより具体的に説明する。
【０１７８】
（合成例１：ウレタンアクリレート（Ａ１）の合成）
攪拌機、ガス導入管、冷却管、及び温度計を備えたフラスコに、酢酸ブチル２５０質量部、ノルボルナンジイソシアネート２０６質量部、ｐ−メトキシフェノール０．５質量部、ジブチル錫ジアセテート０．５質量部を仕込み、空気を吹き込みながら、７０℃に昇温した後、ペンタエリスリトールトリアクリレート（以下、「ＰＥ３Ａ」と省略。）とペンタエリスリトールテトラアクリレート（以下、「ＰＥ４Ａ」と省略。）との混合物（質量比７５／２５の混合物）７９５質量部を１時間かけて滴下した。
【０１７９】
滴下終了後、７０℃で３時間、前記反応を継続させ、さらにイソシアネート基を示す２２５０ｃｍ−１の赤外線吸収スペクトルが消失するまで反応させることによって、ウレタンアクリレート（Ａ１）とＰＥ４Ａとを含有する酢酸ブチル溶液（不揮発分８０質量％、以下、「ウレタンアクリレート（Ａ１）溶液」と省略。）を得た。前記ウレタンアクリレート（Ａ１）の分子量（計算値）は８０２であった。
【０１８０】
（合成例２：ウレタンアクリレート（Ａ２）の合成）
攪拌機、ガス導入管、冷却管、及び温度計を備えたフラスコに、酢酸ブチル２５４質量部、イソホロンジイソシアネート２２２質量部、ｐ−メトキシフェノール０．５質量部、ジブチル錫ジアセテート０．５質量部を仕込み、７０℃に昇温した後、ＰＥ３ＡとＰＥ４Ａとの混合物（質量比７５／２５の混合物）７９５質量部を１時間かけて滴下した。
【０１８１】
滴下終了後、７０℃で３時間、前記反応を継続させ、さらにイソシアネート基を示す２２５０ｃｍ−１の赤外線吸収スペクトルが消失するまで反応させることによって、ウレタンアクリレート（Ａ２）とＰＥ４Ａとを含有する酢酸ブチル溶液（不揮発分８０質量％、以下、「ウレタンアクリレート（Ａ２）溶液」と省略。）を得た。前記ウレタンアクリレート（Ａ２）の分子量（計算値）は８１８であった。
【０１８２】
（合成例３：ウレタンアクリレート（Ａ３）の合成）
攪拌機、ガス導入管、冷却管、及び温度計を備えたフラスコに、酢酸ブチル２５４質量部、イソホロンジイソシアネート２２２質量部、ｐ−メトキシフェノール０．５質量部、ジブチル錫ジアセテート０．５質量部を仕込み、７０℃に昇温した後、ビス（アクリロキシエチル）ヒドロキシエチルイソシアヌレート３６９質量部、及び、ＰＥ３ＡとＰＥ４Ａとの混合物（質量比７５／２５の混合物）３９８質量部を１時間かけて滴下した。
【０１８３】
滴下終了後、７０℃で３時間、前記反応を継続させ、さらにイソシアネート基を示す２２５０ｃｍ−１の赤外線吸収スペクトルが消失するまで反応させることによって、ウレタンアクリレート（Ａ３）とＰＥ４Ａとを含有する酢酸ブチル溶液（不揮発分８０質量％、以下、「ウレタンアクリレート（Ａ３）溶液」と省略。）を得た。前記ウレタンアクリレート（Ａ３）の分子量（計算値）は８８９であった。
【０１８４】
（合成例４：ウレタンアクリレート（Ａ４）の合成）
撹拌機、ガス導入管、コンデンサーおよび温度計を備えたフラスコに、ＰＥＡ３とＰＥＡ４との混合物（質量比６０／４０の混合物）５４９．１質量部、ジブチル錫ジアセテート０．１質量部、スミライザーＢＨＴ〔住友化学工業（株）製、酸化防止剤〕０．６質量部、メトキノン〔精工化学工業（株）製、重合禁止剤〕０．１質量部、および、酢酸ブチル１６０．０質量部を加え、均一に混合しながら徐々に昇温した。６０℃に達したところでデスモジュールＨ〔住友バイエルウレタン（株）製ヘキサメチレンジイソシアネート、ＮＣＯ％＝５０％）９０．９質量部を加えた後、８０℃で５時間反応させることによって、ウレタンアクリレート（Ａ４）とＰＥ４Ａとを含有する酢酸ブチル溶液（不揮発分８０質量％、以下、「ウレタンアクリレート（Ａ４）溶液」と省略。）を得た。
【０１８５】
（調製例１：ハードコート剤（１）の調製）
合成例１で得られたウレタンアクリレート（Ａ１）溶液３１．３質量部、合成例２で得られたウレタンアクリレート（Ａ２）溶液３１．３質量部、合成例３で得られたウレタンアクリレート（Ａ３）溶液２５質量部、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート及びジペンタエリスリトールペンタアクリレートの混合物（ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート／ジペンタエリスリトールペンタアクリレート＝６０／４０（質量比））３０質量部、光重合開始剤（ＢＡＳＦジャパン株式会社製「イルガキュア１８４」、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン）４．５質量部を均一に攪拌した後、酢酸エチルで希釈することによって、不揮発分４０質量％のハードコート剤（１）を調製した。
【０１８６】
（調製例２：ハードコート剤（２）の調製）
合成例４で得られたウレタンアクリレート（Ａ４）溶液に酢酸ブチルを添加して不揮発分濃度が３５％になるように希釈した後、光重合開始剤（ＢＡＳＦジャパン株式会社製「イルガキュア１８４」、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン）３．２質量部を配合することによって、ハードコート剤（２）を調製した。
【０１８７】
（調製例３：プライマー剤（１）〜（７）の調製）
ウレタンアクリレート（Ａ１）溶液、ウレタンアクリレート（Ａ２）溶液、ウレタンアクリレート（Ａ３）溶液、多官能モノマー（ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート／ジペンタエリスリトールペンタアクリレート＝６０／４０（質量比）））、シランカップリング剤（３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン）、光重合開始剤（ＢＡＳＦジャパン株式会社製「イルガキュア１８４」、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン）、酢酸エチル、２−プロパノールを下記表１記載の質量部に混合することによってプライマー剤（１）〜（７）を調製した。
【０１８８】
【表１】
2015120254.tif 000004
【０１８９】
（調製例４：表面層形成用のコーティング剤（１）の調製）
東亜合成株式会社製「ハイチタン  ＡＢＦ−１」（酸化チタンの超微粒子とテトラアルコキシシランの複合体、チタノール基及びシラノール基及びアルコキシシリル基を有する）をコーティング剤（１）とした。
【０１９０】
（調製例５：表面層形成用のコーティング剤（２）の調製）
信越化学工業株式会社製「Ｘ−７１−１９０」１質量部を３Ｍ社製「Ｎｏｖｅｃ７２００」１９９質量部で希釈することによって不揮発分０．１質量％のコーティング剤（２）（アルコキシシリル基及びシラノール基を有する）を調製した。
【０１９１】
（実施例１）
ポリエステルフィルム（東洋紡株式会社製、コスモシャインＡ４３００、厚さ１００μｍ）上に、ワイヤーバーを用いて前記ハードコート剤（１）を塗布し、８０℃で１分間乾燥した後、空気雰囲気下で紫外線照射装置（アイグラフィックス株式会社製「ＭＩＤＮ−０４２−Ｃ１」、ランプ：１２０Ｗ／ｃｍ、高圧水銀灯）を用いて、照射光量０．２５Ｊ／ｃｍ２で紫外線を照射することによって、厚さ１０μｍのハードコート層（ｘ１）を有するフィルムを得た。
【０１９２】
得られたフィルムのハードコート層（ｘ１）の表面に、プライマー剤（１）をワイヤーバーを用いて塗布し、８５℃で２分間乾燥した後、空気雰囲気下で上記と同じ紫外線照射装置を用い、照射光量０．２５Ｊ／ｃｍ２の紫外線を照射することによって、厚さ１μｍのプライマー層（ｙ１）と前記ハードコート層（ｘ１）との界面に、（メタ）アクリロイル基のラジカル重合に起因した炭素−炭素結合を形成したフィルムを得た。
【０１９３】
次に、前記フィルムのプライマー層（ｙ１）の表面に、前記表面層形成用のコーティング剤（１）をワイヤーバー＃１２を用いて塗布し、８５℃で２分間乾燥した後、空気雰囲気下２３℃の環境で一日放置することによって、前記プライマー層（ｙ１）と表面層（ｚ１）との界面で−Ｓｉ−Ｏ−Ｓｉ−結合を形成したハードコートフィルムを作製した。
【０１９４】
（実施例２）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（２）を使用したこと以外は、実施例１と同様の方法で、ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ２）、及び、プライマー層（ｙ２）と表面層（ｚ１）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０１９５】
（実施例３）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（３）を使用したこと以外は、実施例１と同様の方法で、ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ３）、及び、プライマー層（ｙ３）と表面層（ｚ１）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０１９６】
（実施例４）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（４）を使用したこと以外は、実施例１と同様の方法で、ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ４）、及び、プライマー層（ｙ４）と表面層（ｚ１）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０１９７】
（実施例５）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（５）を使用したこと以外は、実施例１と同様の方法でハードコートフィルムを得た。ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ５）、及び、プライマー層（ｙ５）と表面層（ｚ１）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０１９８】
（実施例６）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（６）を使用したこと以外は、実施例１と同様の方法で、ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ６）、及び、プライマー層（ｙ６）と表面層（ｚ１）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０１９９】
（実施例７）
ハードコート剤（１）の代わりにハードコート剤（２）を使用したこと以外は、実施例１と同様の方法で、ハードコート層（ｘ２）とプライマー層（ｙ１）、及び、プライマー層（ｙ１）と表面層（ｚ１）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０２００】
（実施例８）
表面層形成用のコーティング剤（１）の代わりに表面層形成用のコーティング剤（２）をワイヤーバー＃７を用いて塗布し、８５℃で２分間乾燥した後、空気雰囲気下６０℃の環境で一週間放置したこと以外は、実施例１と同様の方法で、ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ１）、及び、プライマー層（ｙ１）と表面層（ｚ２）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０２０１】
（実施例９）
プライマー層の厚みを２μｍとした以外は、実施例８と同様の方法でハードコートフィルムを得た。ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ６）、及び、プライマー層（ｙ６）と表面層（ｚ２）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０２０２】
（実施例１０）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（２）を使用したこと以外は、実施例８と同様の方法で、ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ７）、及び、プライマー層（ｙ７）と表面層（ｚ２）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０２０３】
（実施例１１）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（３）を使用したこと以外は、実施例８と同様の方法で、ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ８）、及び、プライマー層（ｙ８）と表面層（ｚ２）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０２０４】
（実施例１２）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（４）を使用したこと以外は、実施例８と同様の方法で、ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ９）、及び、プライマー層（ｙ９）と表面層（ｚ２）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０２０５】
（実施例１３）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（５）を使用したこと以外は、実施例８と同様の方法で、ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ１０）、及び、プライマー層（ｙ１０）と表面層（ｚ２）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０２０６】
（実施例１４）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（６）を使用したこと以外は、実施例８と同様の方法で、ハードコート層（ｘ１）とプライマー層（ｙ１１）、及び、プライマー層（ｙ１１）と表面層（ｚ２）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０２０７】
（実施例１５）
ハードコート剤（１）の代わりにハードコート剤（２）を使用したこと以外は、実施例８と同様の方法で、ハードコート層（ｘ３）とプライマー層（ｙ１）、及び、プライマー層（ｙ１）と表面層（ｚ２）との界面に結合を形成したハードコートフィルムを得た。
【０２０８】
（比較例１）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（７）を使用したこと以外は、実施例１と同様の方法でハードコートフィルムを得た。かかるハードコートフィルムを構成する層間で、結合が形成されていなかった。
【０２０９】
（比較例２）
プライマー層（ｙ１）を形成しなかったこと以外は、実施例１と同様の方法でハードコートフィルムを得た。
【０２１０】
（比較例３）
プライマー層（ｙ１）と表面層（ｚ１）とを形成しなかったこと以外は、実施例１と同様の方法でハードコートフィルムを得た。
【０２１１】
（比較例４）
プライマー剤（１）の代わりにプライマー剤（７）を使用したこと以外は、実施例８と同様の方法でハードコートフィルムを得た。かかるハードコートフィルムを構成する層間で、結合が形成されていなかった。
【０２１２】
（比較例５）
プライマー層（ｙ１）を形成しなかったこと以外は、実施例８と同様の方法でハードコートフィルムを得た。
【０２１３】
（比較例６）
プライマー層（ｙ１）と表面層（ｚ２）を形成しなかったこと以外は、実施例８と同様の方法でハードコートフィルムを得た。
【０２１４】
（比較例７）
ハードコート層（ｘ１）を形成しなかったこと以外は、実施例１と同様の方法でハードコートフィルムを得た。
【０２１５】
上記実施例及び比較例にて得られたハードコートフィルムについて、以下の評価を行った。
【０２１６】
［水接触角の測定］
協和界面科学株式会社製の自動接触角計「ＤＲＯＭＰＡＭＳＴＥＲ５００」を用いて、前記で得られたハードコートフィルムの表面層の表面に精製水３μＬを着滴させた後、１秒後の接触角を測定した。なお、表面層を有さないハードコートフィルムの水接触角は、任意の表面の水接触角を、上記と同様の方法で測定した。
【０２１７】
本測定における接触角の算出方法は、ＪＩＳ Ｒ３２５７に記載の試験方法のうち、静滴法にしたがった。
【０２１８】
［防汚性の評価］
前記ハードコートフィルムの表面層の表面に、人差し指を、５００ｇ荷重をかけた状態で１０秒間押し付けた後、その表面を、３波長蛍光灯下で目視観察した。１０人のモニターにて評価し下記の基準にて防汚性を判定した。なお、表面層を有さないハードコートフィルムの防汚性は、任意の表面の防汚性を、上記と同様の方法で評価した。
【０２１９】
◎：１０〜８人が、前記ハードコートフィルムの表面に指紋の付着がほとんどないと評価した。
【０２２０】
○：７〜５人が、前記ハードコートフィルムの表面に指紋の付着がほとんどないと評価した。
【０２２１】
△：４〜２人が、前記ハードコートフィルムの表面に指紋の付着がほとんどないと評価した。
【０２２２】
×：２人未満が、前記ハードコートフィルムの表面に指紋の付着がほとんどないと評価した。
【０２２３】
＜防汚性の持続性（耐久性）１［指紋付着性に基づく評価］＞
前記ハードコートフィルムの表面層の表面に、スチールウール（ボンスター＃００００）を荷重５００ｇ／ｃｍ２をかけながら、速度３０回／分で５０００回摩擦した。当該摩擦箇所の状態を目視で観察して、下記の基準にて耐擦傷性を判定した。なお、表面層を有さないハードコートフィルムの防汚性は、任意の表面の防汚性を、上記と同様の方法で評価した。なお、表面層を有さないハードコートフィルムの防汚性の耐久性は、任意の表面を上記条件で摩擦した箇所の防汚性をもとに評価した。
【０２２４】
前記摩擦した箇所の防汚性を、上記［防汚性の評価］に記載した方法と同様の方法で評価した。なお評価基準は、下記の基準を採用した。
【０２２５】
◎：１０〜８人が、前記ハードコートフィルムの摩耗箇所表面に指紋の付着がほとんどないと評価した。
【０２２６】
○：７〜５人が、前記ハードコートフィルムの摩耗箇所表面に指紋の付着がほとんどないと評価した。
【０２２７】
△：４〜２人が、前記ハードコートフィルムの摩耗箇所表面に指紋の付着がほとんどないと評価した。
【０２２８】
×：２人未満が、前記ハードコートフィルムの摩耗箇所表面に指紋の付着がほとんどないと評価した。
【０２２９】
＜防汚性の持続性（耐久性）２［摩耗試験後の水接触角に基づく評価］＞
前記摩擦箇所の水接触角を上記［水接触角の測定］の欄に記載した方法と同様の方法で測定し、摩擦後の水接触角を測定した。なお、表面層を有さないハードコートフィルムの水接触角は、任意の表面を上記条件で摩擦した箇所の水接触角を、上記と同様の方法で測定した。
【０２３０】
[曇り防止性の評価]
前記ハードコートフィルムの表面層の表面に、一般家庭用スチーム型加湿器から放出される水蒸気を５秒間あてた。その後、２秒以内に、フォントサイズ１１で文字（「ハードコートフィルム」）が印刷された紙の表面から１０ｃｍの位置に、前記ハードコートフィルムを設置した。前記ハードコートフィルムをとおして、前記紙に印刷された文字を読むことができるか否かにを基準として、曇り防止性を評価した。なお、表面層を有さないハードコートフィルムの曇り防止性は、任意の表面の曇り防止性を、上記と同様の方法で評価した。
【０２３１】
○：文字を明確に読むことができた。
【０２３２】
△：文字の輪郭が不明確であったものの、文字を認識し読むことができた。
【０２３３】
×：文字を認識できず、読むことができなかった。
【０２３４】
＜防汚性の持続性（耐久性）１［曇り防止性に基づく評価］＞
前記ハードコートフィルムの表面層の表面に、マナスル―社製の工業用消しゴム（φ６．２ｍｍ）を置き、荷重２００ｇをかけながら、前記表面を速度３０回／分で１０回摩擦した。前記摩擦箇所の曇り防止性の耐久性を、下記方法で評価した。なお、表面層を有さないハードコートフィルムの曇り防止性の耐久性は、任意の表面を上記条件で摩擦した箇所の曇り防止性をもとに評価した。
【０２３５】
前記摩擦した箇所の曇り防止性を、上記［曇り防止性の評価］に記載した方法と同様の方法で評価した。なお評価基準は、下記の基準を採用した。
【０２３６】
○：文字を明確に読むことができた。
【０２３７】
△：文字の輪郭が不明確であったものの、文字を認識し読むことができた。
【０２３８】
×：文字を認識できず、読むことができなかった。
【０２３９】
【表２】
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【０２４０】
【表３】
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【０２４１】
【表４】
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【０２４２】
【表５】
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【０２４３】
上記表から明らかなとおり、実施例１〜７の本発明のハードコートフィルムは、曇り防止性に優れ、かつ各特性の耐久性にも優れるハードコートフィルムであった。また、実施例８〜１５の本発明のハードコートフィルムは防汚性に優れ、かつ各特性の耐久性にも優れるハードコートフィルムであった。一方、比較例１〜３のハードコートフィルムは、曇り防止性および／または曇り防止性の耐久性が十分でなく、比較例４〜７のハードコートフィルムは防汚性および／または防汚性の耐久性が十分でなかった。