(57)【要約】【課題】調理物が焼き上がる前にＳｉセンサの過熱防止機能が作動することのない焼き器を合理的に構成する。【解決手段】焼き器Ｘは、底部１１の中央に貫通孔１１ａを形成したトレイ状の受皿１と、底部１１から離間した状態で受皿１に支持される面状の焼き部２と、を備え、焼き部２に貫通孔１１ａと対向する状態で固定され、ガスコンロ３の温度センサ３１に当接する当接部２１を備えている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
底部の中央に貫通孔を形成したトレイ状の受皿と、
前記底部から離間した状態で前記受皿に支持される面状の焼き部と、を備え、
前記焼き部に前記貫通孔と対向する状態で固定され、前記貫通孔を介してガスコンロの温度センサに当接する当接部を備えた焼き器。
【請求項２】
前記焼き部は、複数の棒状部材を枠体に固定した網状に形成され、
前記当接部は、前記棒状部材に固定される請求項１に記載の焼き器。
【請求項３】
前記当接部は、前記貫通孔より面積が大きい底面を有し、
前記当接部の厚みは、前記受皿底部の板厚より大きい請求項１又は２に記載の焼き器。
【請求項４】
前記当接部に孔部を形成してある請求項１〜３のいずれか一項に記載の焼き器。
【請求項５】
前記当接部は板状部材で構成される請求項１〜４のいずれか一項に記載の焼き器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トレイ状の受皿と、受皿の底部から離間した状態で受皿に支持される面状の焼き部とを備えた焼き器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、焼き器は、ガスコンロを使用して魚介類などの調理物を焼き上げるものである。このガスコンロには、天ぷら油などの発火を防ぐための過熱防止機能や、鍋が載っていない状態では点火しない鍋無し検知機能を有するＳｉセンサ（温度センサ）が設置されている。Ｓｉセンサは、鍋底の温度が約２５０度になったとき、自動的に消火または弱火に制御するものである。上記焼き器を、Ｓｉセンサ付きガスコンロで使用した場合、調理物が焼き上がる前に受皿の高温状態が検知されて消火されてしまうといった不都合があった。
【０００３】
一方、受皿の底部中央に貫通孔を形成した焼き器が知られている（例えば、特許文献１−２参照）。特許文献１の焼き器は、受皿の貫通孔の位置にガスコンロの温度センサを挿入することで、温度センサと受皿とを非接触状態にして、調理物が焼き上がる前に消火してしまうことを防止するものである。
【０００４】
また、特許文献２の焼き器は、熱伝導率の低い材料からなる部材（セラミックスなど）を受皿の貫通孔周辺と面接触する状態で嵌め込み、この低熱伝導部材を温度センサに当接させるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−２５２１９９号公報
【特許文献２】特開平７−２１３４３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１の焼き器にあっては、温度センサに当接する部材がないので、焼き器をガスコンロに設置した際、Ｓｉセンサの鍋無し検知機能が作動し、点火させることができない。
【０００７】
一方、特許文献２の焼き器は、Ｓｉセンサを正常に機能させることができるものの、セラミックスなどの低熱伝導部材を用いているのでコストの上昇を招いてしまう。また、低熱伝導部材を用いることで温度上昇を抑制できるものの、低熱伝導部材を受皿の底部に面接触させているので、低熱伝導部材は高温になった受皿から伝熱され易い。その結果、調理物が焼き上がる前に低熱伝導部材の温度が約２５０度に達し、消火されるおそれがある。
【０００８】
そこで、本発明は、調理物が焼き上がる前にＳｉセンサの過熱防止機能が作動することのない焼き器を合理的に構成することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る焼き器の特徴構成は、底部の中央に貫通孔を形成したトレイ状の受皿と、  前記底部から離間した状態で前記受皿に支持される面状の焼き部と、を備え、前記焼き部に前記貫通孔と対向する状態で固定され、前記貫通孔を介してガスコンロの温度センサに当接する当接部を備えた点にある。
【００１０】
本構成では、バーナーが取り囲む中央に配置されるＳｉセンサ（温度センサ）を、受皿中央の貫通孔と重ねあわせるように、焼き器をガスコンロにセットする。その際、貫通孔と対向する状態で固定される当接部がＳｉセンサの先端部に当接することで、鍋有り状態を検知して点火可能となる。次いで、点火操作を行うと、バーナーの火があたる受皿の底部が加熱されて高温となり、底部から網部に輻射熱や遠赤外線が放射されることによって、魚などの調理物が焼かれることとなる。
【００１１】
このとき、従来のように低熱伝導部材（当接部）を受皿の底部に面接触させる構成であると、受皿底部から伝熱された当接部が短時間で高温になってしまう。このため、Ｓｉセンサの過熱防止機能が作動して消火されるおそれがあり、調理物を良好に焼き上げることができない。
【００１２】
しかしながら、本構成では、受皿から離間した焼き部に、貫通孔と対向する状態で当接部を固定する。つまり、Ｓｉセンサには接触するが、受皿底部には接触しないように当接部の形状設計をすることが可能となる。その結果、当接部は高温状態の受皿から伝熱されないので、当接部の温度上昇を抑制することができる。また、焼き部は、受皿に比べてガスコンロから離間しているので、比較的低温である。このため、仮に当接部の温度が上昇した場合でも、当接部と接触する焼き部に放熱させることができる。
【００１３】
よって、当接部を、受皿の熱伝導率と同程度の材料として、例えば鉄鋳物を用いた場合でも、長時間に亘ってＳｉセンサの過熱防止機能の作動を防止することができる。このように、良好な状態で調理物を焼き上げることが可能な焼き器を合理的に構成できた。
【００１４】
他の特徴構成は、前記焼き部は、複数の棒状部材を枠体に固定した網状に形成され、前記当接部は、前記棒状部材に固定される点にある。
【００１５】
本構成のように焼き部を棒状部材にすることで、例えば板状部材に比べて蓄熱し難く、放熱され易い。このため、焼き部を低温状態で維持することが可能となり、当接部の熱は焼き部へとより一層放熱される。しかも、本構成のように焼き部を棒状部材に固定すれば、固定部材を別途設ける必要がない。
【００１６】
他の特徴構成は、前記当接部は、前記貫通孔より面積が大きい底面を有し、前記当接部の厚みは、前記受皿底部の板厚より大きい点にある。
【００１７】
本構成のように当接部の底面を貫通孔より大きくすることで、仮に焼き器の載置位置がずれた場合でも、当接部とＳｉセンサとの当接状態を維持することができる。このため、鍋無し検知機能が作動して消火されることがない。
【００１８】
また、本構成のように当接部の厚みを受皿の底部の板厚より大きく形成すれば、当接部の温度を上昇させるのに必要な熱量が大きくなる。その結果、ガスコンロからの熱風や受皿からの放射熱を受けても当接部の温度が上昇し難い。
【００１９】
他の特徴構成は、前記当接部に孔部を形成してある点にある。
【００２０】
本構成のように当接部に孔部を形成することで、外気との接触面積（表面積）が増加する。よって、当接部が外気に比べて高温となった場合、当接部の放熱が促進されて温度上昇を抑制することができる。
【００２１】
他の特徴構成は、前記当接部は板状部材で構成される点にある。
【００２２】
本構成のように当接部を板状部材とすることで、金属板などを曲げ加工するだけで所望の形状に成形できるので、製造が容易である。しかも、当接部を塊状に成形する場合に比べ、焼き器の軽量化が図られるので使い勝手が良い。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】第１実施形態に係る焼き器の斜視図である。
【図２】第１実施形態に係る焼き器の分解斜視図である。
【図３】第１実施形態に係る焼き器の使用状態を示す側面図である。
【図４】第２実施形態に係る焼き部の（ａ）斜視図と（ｂ）側面図である。
【図５】第３実施形態に係る焼き部の斜視図である。
【図６】第４実施形態に係る焼き部の斜視図である。
【図７】第５実施形態に係る焼き器の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下に、本発明に係る焼き器の実施形態について、図面に基づいて説明する。本実施形態では、魚焼き器Ｘや餅焼き器Ｙを焼き器の一例として説明する。ただし、以下の実施形態に限定されることなく、その要旨を逸脱しない範囲内で種々の変形が可能である。以下、魚焼き器Ｘや餅焼き器Ｙの網部２側を上、受皿１側を下として説明する。
【００２５】
［第１実施形態］
図１に示すように、魚焼き器Ｘは、トレイ状の受皿１と、受皿１の底部１１から離間した状態で受皿１に支持される面状の網部２（焼き部の一例）とを備えている。受皿１は、板部材をトレイ状にプレス加工した後、ホーロー加工を施して成形される。また、網部２は、枠体２３に複数の棒状線２２をスポット溶接した後、錆や汚れを防止するためにホーロー加工、メッキ加工、フッ素樹脂塗装や油の塗布を施して成形される。これら受皿１や網部２は、鉄や鋼など金属材料で構成されている。
【００２６】
この魚焼き器Ｘは、図２，図３に示すように、ガスコンロ３にセットした後、魚介類などの調理物を網部２に載置して焼くことができるものである。
【００２７】
図２に示すように、受皿１は、中央に貫通孔１１ａを形成した底部１１と、底部１１の周囲から立設した側壁１２とを備えている。貫通孔１１ａは、底部１１を打ち抜き加工などして形成される。
【００２８】
底部１１には、中央から放射状に延びた溝部１１ｂと周方向に沿った溝部１１ｃとが連なる状態で形成されている。これら溝部１１ｂ，１１ｃは、調理物から落下する油などを貯留することができる。また、底部１１には、貫通孔１１ａの周囲を網部２側に若干隆起させた立ち上がり部１１ｄが形成されている。この立ち上がり部１１ｄは、溝部１１ｂ，１１ｃに貯留された油が、貫通孔１１ａからこぼれ落ちるのを阻止するものである。
【００２９】
側壁１２は、その上端の四辺が外向きに曲げ加工され、丸みを帯びた形状となっている。また、側壁１２には、網部２を取り付けるための長孔１２ａが２つ設けてある。この長孔１２ａに、後述する網部２の枠体２３に形成された被係止部２４を挿入することで、網部２が受皿１に支持される。
【００３０】
網部２は、受皿１側の面の中央に固定される当接部２１と、複数の棒状線２２と、枠体２３と、魚焼き器Ｘの持ち手となる樹脂製のハンドル２５とを備えている。なお、複数の棒状線２２を枠体２３の短辺方向に沿って設けたものを図示しているが、短辺方向に加えて長辺方向にも複数の棒状線２２を設ける形態や、網部２を２枚重ねて調理物を挟み込むことが可能なダブルクリンプタイプも本実施形態に含まれるものとする。
【００３１】
当接部２１は、受皿１の貫通孔１１ａと対向する状態で固定され、図３に示すように、貫通孔１１ａを介してガスコンロ３のＳｉセンサ３１に当接する。この当接部２１は、例えば鉄などの鋳物を、錆や汚れを防止するためにホーロー加工、メッキ加工、フッ素樹脂塗装や油を塗布した円柱状に構成されており、受皿１の貫通孔１１ａより面積が大きい底面を有している。このため、魚焼き器Ｘの位置がガスコンロ３からずれた場合でも、当接部２１とＳｉセンサ３１との当接状態を維持することができる。
【００３２】
また、当接部２１は、鉄鋳物の側面をドリルなどで穿孔した孔部２１ａが貫通形成されている。この当接部２１は、中央側に位置する２本の棒状線２２ａにカシメ加工や溶接などによって固定される。本実施形態では、当接部２１の厚み方向に貫通した貫通穴２１ｂに、棒状線２２ａの真ん中付近を切断し、曲げ加工した部位を挿入してプレスすることで、当接部２１が棒状線２２ａにカシメ固定される。なお、孔部２１ａは、側面を貫通させる形態に限定されず、溝状にしても良いし、表面を凹凸形状にしても良い。
【００３３】
当接部２１の厚みは、受皿１の底部１１の板厚より大きく構成されており、魚焼き器Ｘをガスコンロ３にセットした際、Ｓｉセンサ３１と当接可能な寸法形状に設定されている。なお、当接部２１は、鉄などの金属材料に限定されず、例えば、セラミックスやガラス、融点の高い樹脂材料を用いても良い。
【００３４】
複数の棒状線２２は枠体２３の短辺方向に沿って並行に架け渡され、協働して平面上の格子（グリッド）を形成している。枠体２３の２つの短辺は、下方に延出しつつ外向きに突出するように曲げ加工された被係止部２４を有している。
【００３５】
複数の棒状線２２のうち、中央側に位置する２本の棒状線２２ａには、他の棒状線２２より太い線材で構成され、端部を外側に延出したＵ字部２６が形成されている。ハンドル２５は、このＵ字部２６を嵌合することで、網部２に固定されている。
【００３６】
次に、図２〜図３を用いて、魚焼き器Ｘの組付方法を説明する。まず、図２に示すように、当接部２１が固定された網部２の一方の被係止部２４を、受皿１の側壁１２に形成された長孔１２ａに挿入する。次いで、網部２の他方の被係止部２４を内側に弾性変形させながら、別の長孔１２ａに挿入する。これによって、網部２は、受皿１の底部１１から離間した状態で受皿１に支持される。
【００３７】
次いで、図３に示すように、ガスコンロ３のＳｉセンサ３１を受皿１の貫通孔１１ａに重ねあわせ、魚焼き器Ｘをガスコンロ３にセットする。このとき、Ｓｉセンサ３１の先端が当接部２１に押圧されるように当接することで鍋有り状態を検知する。つまり、ガスコンロ３のつまみ操作部を捻ることで点火可能な状態となっている。また、貫通孔１１ａ周囲の立ち上がり部１１ｄと当接部２１とは、互いに接触しない程度の隙間が確保されている。
【００３８】
次いで、魚を網部２に載置してガスコンロ３を点火することで、受皿１の底部１１が徐々に加熱され、高温になった底部１１から網部２に向けて輻射熱や遠赤外線が放射される。この輻射熱や遠赤外線によって魚が次第に焼かれていく。
【００３９】
本実施形態では、図３に示すように、Ｓｉセンサ３１に接触する当接部２１を、受皿１の底部１１から離間した網部２に固定しているので、当接部２１が底部１１に面接触しない状態を作り出している。仮に、振動等によって当接部２１が下降した場合でも、貫通孔１１ａの周囲を隆起させた立ち上がり部１１ｄの上端に線接触することで、受皿１からの伝熱を抑制することができる。つまり、高温となった受皿１からの伝熱量を面接触させる場合に比べて低減することができるので、当接部２１の温度上昇が抑制される。
【００４０】
一方、高温になった受皿１の底部１１からの放射熱や、貫通孔１１ａを介して上昇するガスコンロ３からの熱風を受けて、当接部２１の温度が上昇する。しかしながら、本実施形態では、当接部２１を厚みの大きい円柱状に構成して、且つ側面を貫通した孔部２１ａを形成している。つまり、当接部２１の厚みを大きくすれば、温度上昇に必要な熱量が大きくなるので、温度上昇を抑制することができる。
【００４１】
また、当接部２１に孔部２１ａを形成することで、外気と接触する表面積が大きくなり、当接部２１から放熱され易い。しかも、受皿１より比較的低温な網部２と当接部２１とを接触させているので、当接部２１が温度上昇した場合でも網部２に放熱することができる。このように、当接部２１がＳｉセンサ３１の作動温度（約２５０℃）まで上昇するのに時間を要する。よって、魚が焼き上げる前に消火または弱火になることを防止できる。
【００４２】
以下、本実施形態における魚焼き器Ｘで魚を焼いた実施例について説明する。
【００４３】
（実施例１）
魚焼き器Ｘは、鋼板（ホーロー加工）の受皿１を、底部１１が２４０ｍｍ×２００ｍｍ，高さ２０ｍｍ，貫通孔１１ａの径２３ｍｍ，立ち上がり部１１ｄの高さ２ｍｍとし、網部２の棒状線２２は、フッ素樹脂加工やメッキ加工などを施した鉄線を使用し、鉄鋳物の当接部２１は、径４０ｍｍ，厚み１５ｍｍ，孔部２１ａの径８ｍｍに設定した。
【００４４】
この魚焼き器Ｘにサバ片身を半切りしたものを２つ載せ、大阪瓦斯製１１０−Ｒ４４１型ガスコンロ（焼き物モード）を用いて焼いた。その結果、片面が約７分で焼き上がり、両面は約１０分で良好な焼き上がり状態となった。魚が焼き上がるまでにバーナーの火が消えることはなかった。
【００４５】
（実施例２）
魚焼き器Ｘは、鋼板（ホーロー加工）の受皿１を、底部１１が２１２ｍｍ×１８７ｍｍ，高さ２０ｍｍ，貫通孔１１ａの径２８ｍｍ，立ち上がり部１１ｄの高さ２ｍｍとし、網部２の棒状線２２は、メッキ加工やメッキ加工などを施した鉄線を使用したダブルクリンプタイプとし、鉄鋳物の当接部２１は、径４０ｍｍ，厚み１５ｍｍ，孔部２１ａの径８ｍｍに設定した。
【００４６】
この魚焼き器Ｘにサバ片身を半切りしたものを２つ載せ、パロマ工業製ＰＡ−ＫＮ３３ＷＦ−Ｌ型ガスコンロ（焼き物モード）を用いて焼いた。その結果、６分経過後に９０秒程度トロ火になったが、両面は約１１分で良好な焼き上がり状態となった。魚が焼き上がるまでにバーナーの火が消えることはなかった。
【００４７】
（比較例）
上述した実施例に対し、貫通孔１１ａおよび当接部２１を設けない場合を比較例の魚焼き器Ｘとして魚を焼いた。その結果、Ｓｉセンサ３１の過熱防止機能が作動し、着火とトロ火を２〜３分程度繰り返し、場合によっては消火する場合もあり、魚を良好に焼き上げることができなかった。
【００４８】
このように、本実施形態における魚焼き器Ｘを用いることで、調理物が良好に焼き上がることが検証できた。ここで、受皿１の貫通孔１１ａの径は２０ｍｍ〜５０ｍｍ、当接部２１の径は２０ｍｍ〜５０ｍｍ，厚みは１２ｍｍ〜１９ｍｍであることが好ましい。さらに好ましくは、受皿１の貫通孔１１ａの径２３ｍｍ〜２８ｍｍ、当接部２１の径３０ｍｍ〜４０ｍｍ，厚み１５ｍｍ〜１８ｍｍである。なお、受皿１の貫通孔１１ａや立ち上がり部１１ｄ、当接部２１の寸法形状は特に限定されず、魚焼き器Ｘの大きさや調理対象に応じて、適宜最適な寸法形状を選択すれば良い。
【００４９】
［第２実施形態］
第２実施形態について、上述した実施形態と異なる構成のみ図４を用いて説明する。なお、図面の理解を助けるため、上述した実施形態と同じ部材について同一の符号を付して説明する。
【００５０】
本実施形態では、網部２に当接部２１を固定する方法が第１実施形態と異なっている。当接部２１の上端にフランジ部２１ｃを設け、中央側に位置する２本の棒状線２２ｂの真ん中付近を、受皿１側に屈曲させている。当接部２１を網部２の中央に固定するに際し、一方の棒状線２２ｂとこの棒状線２２ｂに隣接する棒状線２２ｃとにフランジ部２１ｃを挟み込み、他方の棒状線２２ｂとこの棒状線２２ｃに隣接する棒状線２２ｃとを弾性変形させながらフランジ部２１ｃを挟み込むようにする。
【００５１】
本実施形態では、カシメ加工や溶接加工を必要としないので組付工数を少なくすることができる。また、棒状線２２ｂ，２２ｃでフランジ部２１ｃを挟み込むと共に、棒状線２２ｂを屈曲させているので、当接部２１は網部２に対して位置ずれすることがない。
【００５２】
［第３実施形態］
第３実施形態について、上述した実施形態と異なる構成のみ図５を用いて説明する。なお、図面の理解を助けるため、上述した実施形態と同じ部材について同一の符号を付して説明する。
【００５３】
本実施形態では、網部２に当接部２１を固定する方法が第１実施形態と異なっている。当接部２１の上端に穴やネジ穴を設け、中央側に位置する２本の棒状線２２ｂの間に鉄などの金属板２２ｄを配置している。この金属板２２ｄは中央にネジ挿入用の穴が形成され、カシメ加工や溶接加工によって２本の棒状線２２ｂに固定されている。金属板２２ｄの穴の下に当接部２１のネジ穴を重ねあわせるようにセットしてネジ止めすることで、当接部２１を網部２の中央に固定する。
【００５４】
本実施形態ではネジ止めするだけなので、組付けが容易である。また、当接部２１が劣化した場合、ネジを外すだけで交換できるので利便性が高い。なお、ネジ固定に限定されず、当接部２１の上端穴に嵌合部材をカシメ加工などしても良い。
【００５５】
［第４実施形態］
第４実施形態について、上述した実施形態と異なる構成のみ図６を用いて説明する。なお、図面の理解を助けるため、上述した実施形態と同じ部材について同一の符号を付して説明する。
【００５６】
本実施形態では、当接部２１の形状が第１実施形態と異なっている。当接部２１は、受皿１より熱伝導率の低い断面視Ｕ字状の板状部材で構成されている。本実施形態における当接部２１は、上述した実施形態に比べて厚みが小さいので、受皿１からの放射熱やガスコンロ３からの熱風を受けて温度上昇を招きやすい。このため、当接部２１は、セラミックスなどの熱伝導率の低い材料を用いても良い。一方、板状部材の肉厚を受皿１の底部１１の板厚より大きくすれば、熱伝導率が底部１１より低くなるので、鉄などの金属材料を用いても良い。
【００５７】
当接部２１の上端を外側に折り曲げた部位を、中央側に位置する２本の棒状線２２ｂに引っ掛けた後、カシメ加工や溶接加工などを施し、網部２の中央に固定する。本実施形態においても、上述した実施形態同様、当接部２１の表面を凹凸形状にして、放熱効率を高めても良い。
【００５８】
本実施形態では、当接部２１を板状にすることで、所望の形状に成形するのが容易である。また、魚焼き器Ｘ全体の軽量化を図ることができるので、使い勝手が良い。
【００５９】
［第５実施形態］
第５実施形態について、上述した実施形態と異なる構成のみ図７を用いて説明する。なお、図面の理解を助けるため、上述した実施形態と同じ部材について同一の符号を付して説明する。
【００６０】
本実施形態では、餅焼き器Ｙについて説明する。餅焼き器Ｙは、トレイ状の受皿１と、受皿１の側壁１２に支持される面状の網部２（焼き部の一例）と、受皿１の底部１１に収納されるセラミックプレート４とを備えている。網部２を受皿１から取外すことで、セラミックプレート４も受皿１から取外すことが可能となるので、これら３つの部材を別々に洗浄することができるものである。
【００６１】
受皿１は、基本的に上述した実施形態と同様であるが、複数の同芯円の周方向に沿って凸部１３を複数設け、この凸部１３の側面に多数の開口部１３ａがせん断加工などによって形成されている点が異なっている。この開口部１３ａは、ガスコンロ３から生じる高温気流を受皿１の内部に受け入れることができるので、調理物をより迅速に焼き上げることができる。なお、凸部１３を同芯円の周方向に沿って設ける形態に限定されず、点在させるなどしても良い。
【００６２】
また、餅焼き器Ｙの持ち手となるハンドル２５が、受皿１の側壁１２に対して出し入れ自在に係合されている。
【００６３】
網部２は、複数の棒状線２２が互い違いに組み込まれた平織り状に形成されている。本実施形態では、棒状線２２の下面に対して、中央側に位置する２本の棒状線２２ｅを複数の棒状線２２と同等か太い線材に構成し、枠体２３に対してスポット溶接している。上述した実施形態同様、中央側に位置する２本の棒状線２２ｅには当接部２１が固定される。なお、当接部２１を２本の棒状線２２ｅに固定せず、平織り状の棒状線２２に直接固定する形態にしても良い。
【００６４】
セラミックプレート４は、鉄製エキスパンドメタルからなる網にセラミックスを塗布、乾燥、焼成したものであり、弾性変形能を備えた網目状の板状部材で構成される。このセラミックプレート４は、耐熱性に優れ、表面温度が高くなれば多くの遠赤外線が網部２に向かって放射される。よって、調理物を迅速に焼き上げることができる。
【００６５】
本実施形態においても、上述した実施形態同様、調理物が焼き上がる前にＳｉセンサ３１の過熱防止機能が作動することを防止することができる。以下、本実施形態における餅焼き器Ｙで餅を焼いた実施例について説明する。
【００６６】
（実施例３）
餅焼き器Ｙは、鋼板にメッキ加工やホーロー加工を施した受皿１を、底部１１が１９２ｍｍ×１９２ｍｍ，高さ１２．５ｍｍ，貫通孔１１ａの径２６ｍｍ，立ち上がり部１１ｄの高さ２ｍｍとし、底部１１の上面にセラミックプレート４を配置し、網部２は、フッ素樹脂加工を施した鉄線を使用し、鉄鋳物の当接部２１は、径４０ｍｍ，厚み１２ｍｍ，孔部２１ａの径８ｍｍに設定した。なお、本実施例における寸法形状は、立ち上がり部１１ｄの上端が当接部２１の底面に線接触する状態となる。
【００６７】
この餅焼き器Ｙに切り餅を４個載せ、大阪瓦斯製１１０−Ｒ４４１型ガスコンロ（焼き物モード）を用いて焼いた。その結果、両面は約６分で良好な焼き上がり状態となった。餅が焼き上がるまでにバーナーの火が消えることはなかった。このように、当接部２１と受皿１の底部１１とを当接させた場合でも、網部２への放熱効果や線接触による受皿１からの伝熱抑制効果が機能して、餅が焼き上がる前に当接部２１が高温になることを防止することができた。
【００６８】
（実施例４）
餅焼き器Ｙの構成は、実施例３と同様である。
【００６９】
この餅焼き器Ｙに切り餅を２個載せ、パロマ工業製ＰＡ−ＫＮ３３ＷＦ−Ｌ型ガスコンロ（焼き物モード）を用いて焼いた。その結果、両面は約７分で良好な焼き上がり状態となった。餅が焼き上がるまでにバーナーの火が消えることはなかった。
【００７０】
このように、本実施形態における餅焼き器Ｙを用いることで、調理物が良好に焼き上がることが検証できた。ここで、受皿１の貫通孔１１ａの径は２０ｍｍ〜５０ｍｍ、当接部２１の径は２０ｍｍ〜５０ｍｍ，厚みは８ｍｍ〜１８ｍｍであることが好ましい。さらに好ましくは、受皿１の貫通孔１１ａの径２４ｍｍ〜２６ｍｍ、当接部２１の径３０ｍｍ〜４０ｍｍ，厚み１０ｍｍ〜１２ｍｍである。なお、受皿１の貫通孔１１ａや立ち上がり部１１ｄ、当接部２１の寸法形状は特に限定されず、餅焼き器Ｙの大きさや調理物の対象に応じて、適宜最適な寸法形状を選択すれば良い。
【００７１】
［その他の実施形態］
（１）上述した実施形態では、当接部２１を円柱状や板状に形成する例を示したが、多角柱状に形成したり、上面や底面を緩やかに湾曲させたりするなど、どのような形状であっても良い。
（２）上述した実施形態では、当接部２１の側面に貫通した孔部２１ａを形成する例を示したが、当接部２１の上面に孔部２１ａを形成しても良い。また、貫通した孔部２１ａを十字に２つ設けるなど、孔部２１ａを複数設けても良いし、孔部２１ａを設けなくても良く、特に限定されない。
（３）受皿１の貫通孔１１ａの形状は、円形に限定されず、多角形状のものでも良い。また、貫通孔１１ａの周囲に形成した立ち上がり部１１ｄの高さや隆起角度はどのような大きさでも良いし、立ち上がり部１１ｄの上端に凹凸を形成しても良い。立ち上がり部１１ｄの上端に凹凸を形成すれば、仮に当接部２１が立ち上がり部１１ｄの上端に接触した場合でも、当接面積が小さくなるので受皿１からの伝熱をより一層抑制することができる。なお、立ち上がり部１１ｄを設けなくても良い。
（４）魚焼き器Ｘは、餅焼き器Ｙと同様、セラミックプレート４を用いたり、受皿１の底部１１に形成した凸部１３の側面に、多数の開口部１３ａを設けたりしても良い。逆に、餅焼き器Ｙは、セラミックプレート４や凸部１３及び開口部１３ａを省略しても良い。つまり、上述した魚焼き器Ｘや餅焼き器Ｙの構成を適宜組み合わせることができる。
（５）魚焼き器Ｘや餅焼き器Ｙの焼き部２は網状のものに限定されず、開口のない平板状にしても良く、特に限定されない。
（６）上述した実施形態では、当接部２１を網部２に固定する形態として説明してきたが、当接部２１を受皿１の立ち上がり部１１ｄに載置するなどしても、従来のように受皿１の底部１１に面接触させる場合に比べ、ある程度の温度抑制効果が期待できる。
【産業上の利用可能性】
【００７２】
本発明は、魚焼き器や餅焼き器などの焼き器に利用可能である。
【符号の説明】
【００７３】
１      受皿
１１    底部
１１ａ  貫通孔
２      網部（焼き部）
２１    当接部
２１ａ  孔部
２２    棒状線（棒状部材）
２３    枠体
３      ガスコンロ
３１    Ｓｉセンサ（温度センサ）
Ｘ      魚焼き器（焼き器）
Ｙ      餅焼き器（焼き器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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