(57)【要約】【課題】鑑賞時の環境や体調の影響を受けず、また視聴者が疲労感を覚える前に、立体映像の立体感を適切に制御する立体映像を表示できるようにする。【解決手段】立体視トレーニング手段と、立体感制御手段と、立体感算出手段と、立体視映像作成手段とを具備し、前記立体視トレーニング手段は、視聴者の立体視能力を示す評価値を取得し、前記立体感制御手段は、前記立体視トレーニング手段により取得された前記評価値と、入力映像と、立体視映像の視聴時間とから、前記入力映像に基づく表示映像の立体度合いを減少すべきか否かを判定し、前記立体感算出手段は、前記立体感制御手段の判定結果に応じて立体度合いを算出し、前記立体視映像作成手段は、前記立体感算出手段が算出した立体度合いに基づいて立体視映像を前記入力映像から生成する。【選択図】図１
2015173328.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
映像表示装置であって、
立体視トレーニング手段と、立体感制御手段と、立体感算出手段と、立体視映像作成手段とを具備し、
前記立体視トレーニング手段は、視聴者の立体視能力を示す評価値を取得し、
前記立体感制御手段は、前記立体視トレーニング手段により取得された前記評価値と、入力映像と、立体視映像の視聴時間とから、前記入力映像に基づく表示映像の立体度合いを減少すべきか否かを判定し、
前記立体感算出手段は、前記立体感制御手段の判定結果に応じて立体度合いを算出し、
前記立体視映像作成手段は、前記立体感算出手段が算出した立体度合いに基づいて立体視映像を前記入力映像から生成することを
特徴とする映像表示装置。
【請求項２】
前記立体感制御手段は、結像距離抽出手段と、視聴時間計測手段と、影響度算出手段と、影響度累算手段と、変化率算出比較手段と、影響度累算値比較手段と、立体感制御信号生成手段とを具備し、
前記結像距離抽出手段は、映像表示装置の表示面から立体視映像の結像位置までの距離を抽出し、
前記視聴時間計測手段は、視聴者が立体視映像を視聴している時間を計測し、
前記影響度算出手段は、前記立体視トレーニング手段が取得した前記評価値と前記結像距離抽出手段の抽出結果と前記視聴時間計測手段の計測結果から、前記視聴者の疲労に関する影響度を算出し、
前記影響度累算手段は、前記影響度を累算し、
前記変化率算出比較手段は、前記影響度の累算値の変化率を算出し、前記影響度の変化率と第１の閾値と比較し、
前記累算値比較手段は、前記影響度の累算値と第２の閾値とを比較し、
前記立体感制御信号生成手段は、前記影響度の変化率と第１の閾値の比較結果と、前記影響度の累算値と第２の閾値の比較結果を基に、立体感制御信号を生成する
ことを特徴とする請求項１に記載の映像表示装置。
【請求項３】
前記立体視トレーニング手段は、視聴者が立体視に慣れるように練習を実施する機能を有し、立体視に慣れる練習の実施状況から、視聴者の立体視能力を示す評価値を、立体視トレーニング結果として出力することを特徴とする請求項１に記載の映像表示装置。
【請求項４】
前記立体感算出手段は、前記立体視トレーニング手段により取得された前記評価値、前記立体感制御手段により生成された立体感制御信号、および入力映像から出力映像に与える立体度合いを算出することを特徴とする請求項１に記載の映像表示装置。
【請求項５】
前記立体視映像作成手段は、前記立体感制御信号が示す立体度合いの値に応じて、視聴者に立体感を与える表示映像を入力映像から生成するとともに、前記立体度合いの値が０の場合、平面映像を出力することを特徴とする請求項２に記載の映像表示装置。
【請求項６】
前記立体感算出手段は、等しい割合で減少した立体度合いを算出することを特徴とする請求項１に記載の映像表示装置。
【請求項７】
映像表示方法であって、
立体視トレーニング工程と、立体感制御工程と、立体感算出工程と、立体視映像作成工程とを具備し、
前記立体視トレーニング工程は、視聴者の立体視能力を示す評価値を取得し、
前記立体感制御工程は、前記立体視トレーニング工程により取得された前記評価値と、入力映像と、立体視映像の視聴時間とから、前記入力映像に基づく表示映像の立体度合いを減少すべきか否かを判定し、
前記立体感算出工程は、前記立体感制御工程の判定結果に応じて、立体度合いを算出し、
前記立体視映像作成工程は、前記立体感算出工程が算出した立体度合いに基づいて立体視映像を前記入力映像から生成することを
特徴とする映像表示方法。
【請求項８】
映像表示方法をコンピュータに実行させるプログラムであって、
立体視トレーニング工程と、立体感制御工程と、立体感算出工程と、立体視映像作成工程とをコンピュータに実行させ、
前記立体視トレーニング工程は、視聴者の立体視能力を示す評価値を取得し、
前記立体感制御工程は、前記立体視トレーニング工程により取得された前記評価値と、入力映像と、立体視映像の視聴時間とから、前記入力映像に基づく表示映像の立体度合いを減少すべきか否かを判定し、
前記立体感算出工程は、前記立体感制御工程の判定結果に応じて、立体度合いを算出し、
前記立体視映像作成工程は、前記立体感算出工程が算出した立体度合いに基づいて立体視映像を前記入力映像から生成するようコンピュータを制御することを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は映像表示装置及び映像表示方法に関し、特に、立体映像を表示する映像表示装置に用いて好適な技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
デジタル技術の進歩に因り、実用的な立体映像表示装置が普及しつつある。立体映像を表示する方式の例として、視線バリア方式、レンチキュラーレンズ方式、遮光シャッター方式、偏光メガネ方式などがある。前述の立体映像表示方式のいずれも、人間が奥行きを認識する要因である両眼の視差と輻輳を利用して、立体感を得ている。
【０００３】
しかし、人間が立体感を覚える要因は視差や輻輳ばかりではない。例えば、眼球の焦点調整作用も立体感を覚える要因である。眼球の焦点調整作用は、対象物の鮮明な像を得るために、対象物までの距離に応じて水晶体の厚みが変化する。水晶体の厚み情報から、対象物までの距離を得ることができ、立体感を得る手がかりになる。
自然視では、視差や輻輳で認識した対象物の位置と、眼球の焦点調整作用で認識した対象物の位置とが一致しており、違和感を覚えることはない。
【０００４】
しかし、立体映像表示装置で立体映像を見ると、視差や輻輳で認識した対象物の位置は表示面に対して手前方向あるいは奥方向であるのに対して、眼球の焦点調整作用で認識した対象物の位置は表示面上になる。ここで、対象物の位置情報に不一致が生じ、違和感を覚えることになる。この違和感のため、立体映像の鑑賞は平面映像の鑑賞に比較して疲労感が大きくなる。
【０００５】
そこで、立体映像鑑賞に由る疲労感を軽減する技術が提案されている。特許文献１は、立体映像の表示時間が所定時間を超過したならば立体映像の視差を小さくして、立体映像鑑賞時の疲労を軽減する技術を開示している。
【０００６】
また、特許文献２は、入力映像が視聴者に与える影響を評価し、その評価値を基に立体映像の立体度を抑制制御することで、立体映像鑑賞時の疲労を軽減する技術を開示している。そして、特許文献３は、視聴者の生体信号を用いて両眼の疲労度を推定し、その推定した疲労度を基に立体映像の立体度を調整することで、立体映像鑑賞時の疲労を軽減する技術を開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００４−１６５７０８号公報
【特許文献２】特開平１１−３５５８０８号公報
【特許文献３】特開平０９−０１８８９４号公報
【特許文献４】特開２００６−１０６４９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、立体映像を鑑賞する場合に覚える疲労感は、鑑賞時の環境や体調に因り差が生じる場合がある。したがって、特許文献１が開示している、立体映像の表示時間で視差を調整する技術では、立体映像鑑賞時の疲労感軽減を図ることができない場合がある。
【０００９】
また、特許文献２が開示している、入力映像に基づく疲労感軽減技術も同様に、立体映像鑑賞時の疲労感軽減を図ることができない場合がある。例えば、体調が良くない場合は、より短い鑑賞時間で疲労感を覚える。したがって、立体感を調整する前に、鑑賞に堪えることができないほど疲労感が蓄積する可能性も否定できない。
【００１０】
疲労感が蓄積し、その結果として視聴者の生体信号に変化が生じる。したがって、特許文献３が開示している、視聴者の生体信号を用いて推定した両眼の疲労度を基に立体映像の立体度を調整する技術は、視聴者が疲労感を覚えてからでないと立体感を調整することができない問題点がある。
本発明は前述の問題点に鑑み、鑑賞時の環境や体調の影響を受けず、また視聴者が疲労感を覚える前に、立体映像の立体感を適切に制御する立体映像を表示できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の映像表示装置は、映像表示装置であって、立体視トレーニング手段と、立体感制御手段と、立体感算出手段と、立体視映像作成手段とを具備し、前記立体視トレーニング手段は、視聴者の立体視能力を示す評価値を取得し、前記立体感制御手段は、前記立体視トレーニング手段により取得された前記評価値と、入力映像と、立体視映像の視聴時間とから、前記入力映像に基づく表示映像の立体度合いを減少すべきか否かを判定し、前記立体感算出手段は、前記立体感制御手段の判定結果に応じて立体度合いを算出し、前記立体視映像作成手段は、前記立体感算出手段が算出した立体度合いに基づいて立体視映像を前記入力映像から生成することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、体調や環境に左右されることなく、常に疲労感を覚えることなく、立体視映像の鑑賞が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施形態の映像表示装置の構成例を示すブロック図である。
【図２】本発明に係わる立体感制御部の一例を示すブロック図である。
【図３】立体視映像の結像位置、表示面、眼球の関係を示す図である。
【図４】本発明に係わる立体感制御部による立体感調整動作の一例を示す図である。
【図５】視聴位置、結像位置、および左眼用映像と右眼用映像の位置を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、添付の図面に沿って本発明の実施形態を説明する。ただし、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなく、実施形態及び詳細を変更することは可能である。したがって、本実施形態は以下に記載する内容に限定するものではない。また、以下に示す実施形態は、特に限定する場合を除き、ハードウェア上に実装しても、あるいはソフトウェアで実装しても構わない。なお、同一の機能を有する部材には原則として同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。
【００１５】
本発明の実施形態の説明に先立ち、立体映像視聴時における、立体映像（立体視映像）の結像位置と映像表示装置の位置関係を説明する。
図３に、表示面３２、眼球３３、および立体視映像の結像位置３４の位置関係を示す。図３（ａ）は平行視を使用した場合の位置関係を、図３（ｂ）は交差視を使用した場合の位置関係を表している。
【００１６】
表示面３２に表示した立体視映像を眼球３３で見ると脳内で融合が起こり、あたかも結像位置３４に像が存在するかのように視聴者は認識する。平行視の場合、図３（ａ）に示すように結像位置３４は表示面３２より奥方向に存在する。
反対に、交差視の場合は、図３（ｂ）に示すように結像位置３４は表示面３２より手前に存在する。
ここで、結像距離（ｉｍ）は表示面３２と結像位置３４との間の距離である。結像距離（ｉｍ）は、平行視、交差視いずれの場合であっても、表示面３２を０として、正の数で表す。
【００１７】
［第１の実施形態］
図１は、本発明の第１の実施形態の映像表示装置１０の構成例を示すブロック図である。本発明の実施形態の映像表示装置１０は、立体視トレーニング部１１、立体感制御部１２、立体感算出部１３、立体視映像作成部１４を少なくとも有している。
【００１８】
立体視トレーニング部１１は、視聴者が立体視に慣れるように練習を実施する機能を有し、立体視トレーニング結果１０１を出力する。立体視トレーニング結果１０１は、立体視に慣れる練習の実施状況から求めた、視聴者の立体視能力を示す評価値である。立体視トレーニング結果１０１の値は、環境や視聴者の体調に依存し、毎回同じ値になるとは限らない。
【００１９】
本発明は、立体視トレーニング部１１が使用する立体に慣れる練習の手段に依存したものではないので、公知の技術を用いて実施可能である。例えば、特許文献４が開示している立体視補助手段を立体に慣れる練習の手段に用いることが可能である。
【００２０】
立体視トレーニング結果１０１の一実施例を表１に示す。表１に示す実施例において、立体視トレーニング結果１０１は、１、２、３、４の４値をとる。勿論、立体視トレーニング結果１０１の値を、この４値に限定するものではない。立体視トレーニング結果１０１の値は、最も立体視能力が高い状態を１とする。反対に、立体視ができない状態を４とする。立体視に慣れる練習の実施状況に依り、立体視トレーニング結果１０１の値を表１に示すように決定する。
【００２１】
【表１】
2015173328.tif 000003
【００２２】
ここで、練習回数の上限値は任意に設定してよい。例えば、本実施形態に係わる映像表示装置１０の設置場所や、あるいは入力映像の内容に依存して練習回数の上限値を決定してよい。入力映像の内容に依存して決定する場合、映像の配布元で予め練習回数の上限値を決定しておき、属性値として入力映像に重畳して配布する。勿論、練習回数の上限値の決定手段や配布手段を、前述の手段に限定するものではない。
【００２３】
立体感制御部１２は、立体映像の鑑賞が視聴者に与える影響度を算出し、算出した影響度を基に、入力映像に基づく表示映像（立体映像）の立体度合いを減少する必要性を判定する。そして、判定結果から立体映像の立体感を減少する必要性を示す信号である立体感制御信号１０２を生成する。立体感制御信号１０２は、ＴＲＵＥとＦＡＬＳＥの二値を取る。立体視映像の立体感を減少すべきであると判定されると、立体感制御信号１０２の値（判定結果）はＴＲＵＥになる。反対に、立体視映像の立体感を減少する必要性がないならば、立体感制御信号１０２の値（判定結果）はＦＡＬＳＥである。
【００２４】
図２に、立体感制御部１２の一例を示す。図２に示す立体感制御部１２の構成例は、結像距離抽出部２１、視聴時間計測部２２、影響度算出部２３、影響度累算部２４、変化率算出比較部２５、影響度累算値比較部２６、および立体感制御信号生成部２７を含んでいる。
【００２５】
結像距離抽出部２１は、入力映像から結像距離（ｉｍ）１１１を抽出し、その抽出結果を出力する。同一フレーム内で結像位置３４が複数存在する場合、本実施形態では、表示面３２から最も離れた結像位置３４の結像距離（ｉｍ）の値を当該フレームの結像距離（ｉｍ）とする。
【００２６】
結像距離抽出部２１が全フレームの結像距離（ｉｍ）１１１を出力し、立体感制御部１２が全ての結像距離（ｉｍ）１１１を用いると、立体感制御部１２の動作精度は最高になる。しかし、立体感制御部１２が処理するデータ量は最も多くなる。そこで、立体感制御部１２の動作精度が許容できる範囲内で、結像距離抽出部２１は出力する結像位置（ｉｍ）１１１の出力間隔を広げてよい。この場合、前の結像位置（ｉｍ）１１１の出力から次の出力までの期間に存在するフレームの結像位置（ｉｍ）のうち、最も値が大きい結像位置（ｉｍ）を出力する。
【００２７】
例えば、結像位置（ｉｍ）１１１の出力間隔を６０フレーム毎とした場合、前の出力から次の出力までの期間に存在する０フレームから５９フレームまでの６０フレームの結像位置（ｉｍ）のうち、最も値が大きい結像位置（ｉｍ）を出力する。
【００２８】
視聴時間計測部２２は、視聴者が立体視映像を鑑賞している時間を計測し、視聴時間（ａｔ）１１２を出力する。視聴時間（ａｔ）１１２を計測する精度は、結像距離抽出部２１で結像位置（ｉｍ）１１１を出力する時間間隔と同じとする。例えば、入力映像１０４が６０フレーム毎秒のフレーム・レートを持ち、６０フレームに１回結像位置（ｉｍ）１１１を出力する場合、視聴時間（ａｔ）１１２の計測精度は１秒である。
【００２９】
本発明は、視聴者が立体視映像を鑑賞している時間を計測する手段に依存したものではない。したがって、公知の技術を用いて視聴時間計測部２２を実施可能である。例えば、人感センサを用いて、視聴者が映像表示装置の前面に存在することを検出する手法が使用できる。
【００３０】
この手法を用いて実施した視聴時間計測部２２は、映像表示装置が立体視映像を表示しており、かつ映像表示装置の前面に視聴者が存在している時間を計測して、計測結果を視聴時間（ａｔ）１１２とする。また、映像表示装置がシャッター式眼鏡あるいは偏光眼鏡を用いて立体視を得る方式の場合は、視聴時間（ａｔ）１１２を以下のように定義し、計測する。
映像表示装置１０が立体視映像を表示し、かつ、
１名以上の視聴者がシャッター式眼鏡あるいは偏光眼鏡を装着している時間。
【００３１】
影響度算出部２３は、結像距離（ｉｍ）１１１、視聴時間（ａｔ）１１２、および立体視トレーニング結果１０１を基に、立体視映像が視聴者に与える影響度（ｅｆ）１１３を算出し出力する。影響度（ｅｆ）１１３を算出する時間間隔は、視聴時間計測部２２で視聴時間（ａｔ）１１２を計測する精度と同じとする。つまり、結像位置（ｉｍ）１１１を抽出する時間間隔、視聴時間（ａｔ）１１２の計測精度、および影響度（ｅｆ）１１３の算出間隔は等しい。
【００３２】
続いて、影響度（ｅｆ）１１３を算出する一例を説明する。数１は影響度（ｅｆ）１１３の算出式の一例である。立体視能力が低いほど立体映像鑑賞の影響を受けやすいため、数１中の係数ｐと係数ｑは、立体視能力が低いほど大きい値とする。ただし、立体視トレーニング結果１０１の値が４の場合、すなわち、立体視が不可能な場合は、立体視映像を出力しないため、係数ｐと係数ｑは定義せず、影響度（ｅｆ）１１３も算出しない。
【００３３】
したがって、ｐ（ｍ）を立体視トレーニング結果１０１の値がｍのときの係数ｐの値とすると、
ｐ（３）＞ｐ（２）＞ｐ（１）
の関係がある。同様に、
ｑ（３）＞ｑ（２）＞ｑ（１）
である。
【００３４】
係数ｐと係数ｑは、映像表示装置の絵作り、つまり商品としての仕様に依存する。係数ｐと係数ｑの値が大きいと、影響度（ｅｆ）１１３の値が大きくなり、早い段階で立体感の調整を実施することになる。よって、立体感を強調しない商品仕様の場合は、係数ｐと係数ｑの値を大きくする。表２に係数ｐと係数ｑの一例を示す。勿論、係数ｐと係数ｑの値を表２に記載の値に限定するものではない。
【００３５】
【数１】
2015173328.tif 000004
【００３６】
【表２】
2015173328.tif 000005
【００３７】
影響度累算部２４は、影響度（ｅｆ）１１３を累算して保持する。同時に、影響度（ｅｆ）１１３を累算した値である、影響度累算値（Ｉｎｆ）１１４を出力する。影響度累算部２４は、立体視トレーニングを実施した時点で、影響度累算値（Ｉｎｆ）１１４を０に戻す。
【００３８】
変化率算出比較部２５は、数２に示すように、影響度累算値１１４の増加量を時間で除して、影響度累算値１１４の変化率（ΔＩｎｆ）１１５を求める。ここで、時刻ｔにおける影響度累算値１１４の値をＩｎｆ（ｔ）とし、時刻ｔ＋Δｔにおける影響度累算値１１４の値をＩｎｆ（ｔ＋Δｔ）とおく。ここで、Δｔは、結像位置（ｉｍ）１１１を抽出する時間間隔、視聴時間（ａｔ）１１２の計測精度、および影響度（ｅｆ）１１３の算出間隔に等しいとする。
【００３９】
【数２】
2015173328.tif 000006
【００４０】
さらに、変化率算出比較部２５は、影響度累算値１１４の変化率（ΔＩｎｆ）を変化率の閾値（Ｔｈrc）と比較して、変化率の比較結果（ＣＲRC）１１５を出力する。本実施形態では、変化率の比較結果（ＣＲRC）１１５はＴＲＵＥとＦＡＬＳＥの二値を取るとする。影響度累算値１１４の変化率（ΔＩｎｆ）と変化率の閾値（Ｔｈrc）の関係に基づき、変化率の比較結果（ＣＲRC）１１５は数３に示す値をとる。勿論、変化率の比較結果（ＣＲRC）１１５は二値に限定するものではない。
【００４１】
【数３】
2015173328.tif 000007
【００４２】
影響度累算値比較部２６は、影響度累算値（Ｉｎｆ）１１４と、影響度累算値の閾値（Ｔｈinf）とを比較し、影響度累算値の比較結果（ＣＲinf）１１６を出力する。本実施形態では、影響度累算値の比較結果（ＣＲinf）１１６はＴＲＵＥとＦＡＬＳＥの二値を取るとする。影響度累算値（Ｉｎｆ）１１４と影響度累算値の閾値（Ｔｈinf）の関係に基づき、影響度累算値の比較結果（ＣＲinf）１１６は数４に示す値をとる。勿論、影響度累算値の比較結果（ＣＲinf）１１６は二値に限定するものではない。
【００４３】
【数４】
2015173328.tif 000008
【００４４】
また、影響度累算値（Ｉｎｆ）１１４と影響度累算値の閾値（Ｔｈinf）との関係に基づき、影響度累算値の閾値（Ｔｈinf）の値を数５に示す値に更新する。尚、Ｔｈinf０は閾値の初期値である。
【００４５】
【数５】
2015173328.tif 000009
【００４６】
影響度累算値の閾値の初期値（Ｔｈinf０）は、だれもが疲労感を覚えない影響度累算値（Ｉｎｆ)に設定する。但し、影響度累算値の閾値の初期値（Ｔｈinf０）の値が小さすぎると、必要以上に立体感を調整することになり、立体視映像の訴求効果を損ねることになりかねない。
【００４７】
そこで、本実施形態では、実験結果を基にして影響度累算値の閾値の初期値（Ｔｈinf０）を設定する。以下に、本実施形態において用いる影響度累算値の閾値の初期値（Ｔｈinf０）を設定する手順を説明する。
【００４８】
ステップ１  多様な被験者に対して立体視映像を表示する。
同時に影響度累算値（Ｉｎｆ）１１４を取得する。
被験者は疲労感を覚えたらボタンを押す等の手段で報告する。
ステップ２  最初に疲労感を覚えた旨報告があったならば、
影響度累算値（Ｉｎｆ）１１４を記録する。
ステップ３  ステップ１からステップ２を、様々な立体視映像について繰り返す。
ステップ４  ステップ２で記録した影響度累算値（Ｉｎｆ）１１４の最小値を
Ｉｎｆminとする。
数６で影響度累算値の閾値の初期値（Ｔｈinf０）を決定する。
ここで、ＦＳは係数であり、ＦＳ  ＞  １とする。
【００４９】
【数６】
2015173328.tif 000010
【００５０】
係数（ＦＳ）の値を大きくすれば、影響度累算値の閾値の初期値（Ｔｈinf０）が小さくなり、より早い段階で、立体視の調整を実施することになる。反対に係数（ＦＳ）の値を小さくすれば、影響度累算値の閾値の初期値（Ｔｈinf０）が大きくなり、遅い段階で立体視の調整を実施する。したがって、映像表示装置の特性や、映像表示装置の商品仕様に因り、係数（ＦＳ）の値を決定する。
【００５１】
立体感制御信号生成部２７は、変化率の比較結果（ＣＲRC）１１５と影響度累算値の比較結果（ＣＲinf）１１６の値から、立体感制御信号１０２を生成する。本実施形態では、変化率の比較結果（ＣＲRC）１１５と影響度累算値の比較結果（ＣＲinf）１１６の論理和をとり、立体感制御信号１０２を生成する。勿論、立体感制御信号１０２の生成手段を論理和に限定するものではない。
【００５２】
立体感算出部１３は、立体視トレーニング結果１０１、立体感制御信号１０２、および入力映像１０４から出力映像１０５に与える立体感（３Ｄ）１０３を算出する。本実施形態では、立体感（３Ｄ）１０３を、フレーム内で最も大きい値をとる、立体視映像の結像距離（ｉｍ）で表す。勿論、立体感（３Ｄ）１０３を表す値を立体視映像の結像距離（ｉｍ）に限定するものではない。
【００５３】
続いて、立体感算出部１３の動作を、数７を用いて説明する。数７は、立体感（３Ｄ）の減少量が定量である場合の、立体感（３Ｄ）の値を示す式である。数７において、３Ｄ（ｎ）は、視聴時刻ｎにおける立体感（３Ｄ）１０３の値である。視聴時刻ｎは、立体視トレーニングが終了し、立体視映像の表示を始めた時刻を０とする。３Ｄ0は、入力映像の立体感（３Ｄ）である。
【００５４】
入力映像１０４が立体視映像ならば、入力映像１０４は立体感の情報を含んでいるので、この立体感の情報から結像距離（ｉｍ）を求め、３Ｄ0とする。一方、平面映像を立体視映像に変換して表示する映像表示装置ならば、立体感は変換時に外部から与えている。この外部から与える立体感を基に、結像距離（ｉｍ）を求め、３Ｄ0とする。
【００５５】
【数７】
2015173328.tif 000011
【００５６】
数７に示すように、立体感制御信号１０２の値がＴＲＵＥならば、立体感算出部１３は、現在の立体感（３Ｄ）１０３の値から立体感減少量（Δ３Ｄ）を減じ、新しい立体感（３Ｄ）１０３の値とする。
【００５７】
続いて、係数ｋと立体感減少量（Δ３Ｄ）を説明する。係数ｋと立体感減少量（Δ３Ｄ）は立体視トレーニング結果１０１に依存して決定する。係数ｋと立体感減少量（Δ３Ｄ）の一例を表３に示す。
【００５８】
【表３】
2015173328.tif 000012
【００５９】
立体視トレーニング結果１０１の値が１ないし２の場合、視聴者の立体視能力は高い。そこで、視聴時刻０における立体感（３Ｄ）１０３の値、すなわち３Ｄ（０）の値は入力映像の立体感３Ｄ0を使用する。よって、立体視トレーニング結果１０１の値が１ないし２の場合、係数ｋの値は１．０である。また、本実施形態では、立体感減少量（Δ３Ｄ）の値を３Ｄ0／１０とする。勿論、立体感減少量（Δ３Ｄ）の値を３Ｄ0／１０に限定するものではない。
【００６０】
一方、立体視トレーニング結果１０１の値が３の場合、立体視が可能となるまでに複数回の練習が必要であり、視聴者の立体視能力は高くない。この場合、立体感（３Ｄ）が大きいと、疲労感を覚えやすい。したがって、３Ｄ（０）の値は入力映像の立体感３Ｄ0より小さい値とする。
【００６１】
本実施形態では、３Ｄ（０）の値は３Ｄ0の半分とする。よって、立体視トレーニング結果１０１の値が３の場合、係数ｋの値は０．５である。そして、立体感減少量（Δ３Ｄ）の値を、本実施形態では３Ｄ0／２０としている。立体視トレーニング結果１０１の値が３の場合の立体感減少量（Δ３Ｄ）の値は、０以上でかつ、立体視トレーニング結果１０１の値が１ないし２の場合の立体感減少量（Δ３Ｄ）の値より小さければ、任意の値に設定してよい。
【００６２】
さらに、立体視トレーニング結果１０１の値が４の場合、視聴者は立体視が不可能である。この場合、立体映像を表示することはなく、常に平面映像を表示する。したがって、立体感３Ｄの値は常に０になる。よって、係数ｋの値は０であり、立体感減少量（Δ３Ｄ）の値も０である。
【００６３】
続いて、図４を用いて、立体視トレーニング結果１０１の値が４以外の場合の立体感算出部１３の動作を更に説明する。
図４（ａ）は、立体視トレーニング結果１０１の値が１の場合の立体感（３Ｄ）１０３の値と視聴時刻の関係を示している。同様に、図４（ｂ）は立体視トレーニング結果１０１の値が２の場合、そして、図４（ｃ）は立体視トレーニング結果１０１の値が３の場合の、立体感（３Ｄ）１０３の値と視聴時刻の関係を示している。
【００６４】
図４（ａ）において、視聴時刻ｔ２とｔ４で立体感制御信号１０２の値はＴＲＵＥとし、それ以外の視聴時刻では立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥとする。立体感（３Ｄ）１０３の値は以下のようになる。
【００６５】
ａ）視聴時刻０
数７および表３に依り３Ｄ（０）＝３Ｄ0
ｂ）視聴時刻０から視聴時刻ｔ２
立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥのため、３Ｄ0で変化なし。
ｃ）視聴時刻ｔ２
立体感制御信号１０２の値がＴＲＵＥになる。
数７と表３に依り、立体感（３Ｄ）１０３の値は、３Ｄ0／１０減少し
３Ｄ（ｔ２）＝３Ｄ0−３Ｄ0／１０＝０．９＊３Ｄ0
ｄ）視聴時刻ｔ２から視聴時刻ｔ４
立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥのため、０．９＊３Ｄ0で変化なし。
ｅ）視聴時刻ｔ４
立体感制御信号１０２の値がＴＲＵＥになる。
数７と表３に依り、立体感（３Ｄ）１０３の値は、３Ｄ0／１０減少し
３Ｄ（ｔ４）＝０．９＊３Ｄ0−３Ｄ0／１０＝０．８＊３Ｄ0
【００６６】
続いて、立体視トレーニング結果１０１の値が２の場合における、立体感算出部１３の動作を、図４（ｂ）を用いて説明する。
視聴時刻ｔ１、ｔ３、およびｔ５で立体感制御信号１０２の値はＴＲＵＥとし、それ以外の視聴時刻では立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥとする。立体視トレーニング結果１０１の値が２の場合、立体視トレーニング結果１０１の値が１の場合と比較して、早い時刻で立体感の調整を実施するため、視聴時刻ｔ１＜視聴時刻ｔ２、視聴時刻ｔ３＜視聴時刻ｔ４の関係になっている。立体視トレーニング結果１０１の値が２の場合における、立体感（３Ｄ）１０３の値は以下のようになる。
【００６７】
ａ）視聴時刻０
数７および表３に依り３Ｄ（０）＝３Ｄ0
ｂ）視聴時刻０から視聴時刻ｔ１
立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥのため、３Ｄ0で変化なし。
ｃ）視聴時刻ｔ１
立体感制御信号１０２の値がＴＲＵＥになる。
数７と表３に依り、立体感（３Ｄ）１０３の値は、３Ｄ0／１０減少し
３Ｄ（ｔ１）＝３Ｄ0−３Ｄ0／１０＝０．９＊３Ｄ0
ｄ）視聴時刻ｔ１から視聴時刻ｔ３
立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥのため、０．９＊３Ｄ0で変化なし。
ｅ）視聴時刻ｔ３
立体感制御信号１０２の値がＴＲＵＥになる。
数７と表３に依り、立体感（３Ｄ）１０３の値は、３Ｄ0／１０減少し
３Ｄ（ｔ３）＝０．９＊３Ｄ0−３Ｄ0／１０＝０．８＊３Ｄ0
ｆ）視聴時刻ｔ３から視聴時刻ｔ５
立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥのため、０．８＊３Ｄ0で変化なし。
ｇ）視聴時刻ｔ５
立体感制御信号１０２の値がＴＲＵＥになる。
数７と表３に依り、立体感（３Ｄ）１０３の値は、３Ｄ0／１０減少し
３Ｄ（ｔ５）＝０．８＊３Ｄ0−３Ｄ0／１０＝０．７＊３Ｄ0
【００６８】
続けて、立体視トレーニング結果１０１の値が３の場合における、立体感算出部１３の動作を、図４（ｃ）を用いて説明する。
視聴時刻ｔ１、ｔ３、およびｔ５で立体感制御信号１０２の値はＴＲＵＥとし、それ以外の視聴時刻では立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥとする。立体視トレーニング結果１０１の値が３の場合と立体視トレーニング結果１０１の値が２の場合で、影響度（ｅｆ）１１３の算出手順は同じである。
【００６９】
したがって、立体視トレーニング結果１０１の値が２の場合と同じ時刻で、立体感（３Ｄ）の調整を実施する。立体視トレーニング結果１０１の値が３の場合における、立体感（３Ｄ）１０３の値は以下のようになる。
【００７０】
ａ）視聴時刻０
数７および表３に依り３Ｄ（０）＝３Ｄ0／２
ｂ）視聴時刻０から視聴時刻ｔ１
立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥのため、３Ｄ0／２で変化なし。
ｃ）視聴時刻ｔ１
立体感制御信号１０２の値がＴＲＵＥになる。
数７と表３に依り、立体感（３Ｄ）１０３の値は、３Ｄ0／２０減少し
３Ｄ（ｔ１）＝３Ｄ0／２−３Ｄ0／２０＝０．４５＊３Ｄ0
ｄ）視聴時刻ｔ１から視聴時刻ｔ３
立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥのため、０．４５＊３Ｄ0で変化なし。
ｅ）視聴時刻ｔ３
立体感制御信号１０２の値がＴＲＵＥになる。
数７と表３に依り、立体感（３Ｄ）１０３の値は、３Ｄ0／２０減少し
３Ｄ（ｔ３）＝０．４５＊３Ｄ0−３Ｄ0／２０＝０．４０＊３Ｄ0
ｆ）視聴時刻ｔ３から視聴時刻ｔ５
立体感制御信号１０２の値はＦＡＬＳＥのため、０．４０＊３Ｄ0で変化なし。
ｇ）視聴時刻ｔ５
立体感制御信号１０２の値がＴＲＵＥになる。
数７と表３に依り、立体感（３Ｄ）１０３の値は、３Ｄ0／２０減少し
３Ｄ（ｔ５）＝０．４０＊３Ｄ0−３Ｄ0／２０＝０．３５＊３Ｄ0
【００７１】
次に、立体視映像作成部１４の動作を説明する。
立体視映像作成部１４は、立体感（３Ｄ）１０３が示す立体感を視聴者に与える出力映像１０５を入力映像１０４から生成する。ただし、立体感（３Ｄ）１０３の値が０の場合、立体視映像作成部１４は立体視映像ではなく平面映像を出力する。
【００７２】
図５を用いて、出力映像１０５について説明する。
図５は、立体感（３Ｄ）１０３、視聴距離Ｌ、および左眼用映像と右眼用映像に与える移動量ｄの関係を示している。
図５（ａ）は平行視の場合の、図５（ｂ）は交差視の場合の関係を示す図である。視聴距離Ｌは、最も鑑賞に適した表示面３２と眼球３３の間の距離で、表示面３２の大きさに依存する。また、両眼の間隔は平均的な値である６．５ｃｍを使用する。
【００７３】
平行視の場合、立体感（３Ｄ）１０３、視聴距離Ｌ、および移動量ｄは数８に示す関係がある。入力映像１０４が立体視映像の場合、元々持っている立体感３Ｄ0を与えるように左眼用映像と右眼用映像はずれている。立体感を弱める方向に左眼用映像と右眼用映像を作成することになる。よって、出力映像１０５では、左眼用映像と右眼用映像のずれ量が２ｄとなるように、入力した左眼用映像を右方向に、入力した右眼用映像を左方向に移動して、出力映像１０５を作成する。
【００７４】
入力映像１０４が平面映像の場合、立体視映像作成部１４で左眼用映像と右眼用映像を作成する。この場合、入力映像１０４から左方向にｄずらした左眼用映像と、右方向にｄずらした右眼用映像を作成し、出力映像１０５とする。
【００７５】
交差視の場合も同様に、立体感（３Ｄ）１０３、視聴距離Ｌ、および移動量ｄは数８に示す関係がある。交差視では平行視とは反対に、左眼用映像は右方向にずらし右眼用画像は左方向にずらす。よって、入力映像１０４が立体視映像の場合、左眼用映像と右眼用映像のずれ量が２ｄとなるように、入力した左眼用映像を左方向に、入力した右眼用映像を右方向に移動して、出力映像１０５を作成する。入力映像１０４が平面映像の場合、入力映像１０４から右方向にｄずらした左眼用映像と、左方向にｄずらした右眼用映像を作成し、出力映像１０５とする。
【００７６】
【数８】
2015173328.tif 000013
【００７７】
［第２の実施形態］
続いて、影響度（ｅｆ）１１３を算出する第２の実施形態を説明する。
数９は影響度（ｅｆ）１１３の算出式の第２の実施形態である。数９において、関数ｐn（ａｔ）と関数ｑn（ａｔ）は、視聴時間（ａｔ）１１２を独立変数とする関数である。関数ｐnと関数ｑnの添え字ｎは、立体視トレーニング結果１０１の値を示す。立体視トレーニング結果１０１の値が４の場合、すなわち立体視が不可能な場合は、立体視映像を出力しないため、関数ｐ４（ａｔ）と関数ｑ４（ａｔ）は定義せず、影響度（ｅｆ）１１３は算出しない。
【００７８】
立体視映像の視聴時間が長くなると、視聴者に与える影響は大きくなる。したがって、視聴時間（ａｔ）１１２の増加により、関数ｐn（ａｔ）と関数ｑn（ａｔ）は値が増加し、数１０に示す条件が成り立つとする。また、数１１に示すように、視聴時間（ａｔ）が同一ならば、立体視トレーニング結果１０１が大きいほど、すなわち立体視能力が小さいほど、関数ｐn（ａｔ）と関数ｑn（ａｔ）は値が大きいとする。
【００７９】
関数ｐn（ａｔ）と関数ｑn（ａｔ）は、映像表示装置の絵作り、つまり商品としての仕様に依存する。よって、商品仕様にしたがい、数１０と数１１を満たすように関数ｐn（ａｔ）と関数ｑn（ａｔ）を定義する。
【００８０】
【数９】
2015173328.tif 000014
【００８１】
【数１０】
2015173328.tif 000015
【００８２】
【数１１】
2015173328.tif 000016
【００８３】
［第３の実施形態］
続いて、立体感算出部１３の第２の動作例を説明する。本実施形態の立体感算出部１３は、立体感（３Ｄ）を等しい割合で減少する。立体感（３Ｄ）は等しい割合で減少するので、立体視映像の視聴時間が長くなるに従い立体感（３Ｄ）の減少量は小さくなる。よって、立体感（３Ｄ）の調整がより平滑に実施可能となる。
【００８４】
本実施形態の立体感算出部１３は、数１２に示す算出式で立体感（３Ｄ）を算出する。第１の実施形態と同様に、３Ｄ（ｎ）は、視聴時刻ｎにおける立体感（３Ｄ）１０３の値である。視聴時刻ｎは、立体視トレーニングが終了し、立体視映像の表示を始めた時刻を０とする。
【００８５】
【数１２】
2015173328.tif 000017
【００８６】
数１２に示すように、立体感制御信号１０２の値がＴＲＵＥならば、本実施形態の立体感算出部１３は、現在の立体感（３Ｄ）１０３の値に立体感減少率（ｊ）を乗じた値を、立体感（３Ｄ）１０３から減じ、新しい立体感（３Ｄ）１０３の値とする。
続いて、数１２中の係数ｋを説明する。係数ｋは立体感（３Ｄ）の初期値３Ｄ（０）を算出するのに使用する係数である。係数ｋの値は第１の実施形態と同じとする。
【００８７】
続いて、数１２中の立体感減少率（ｊ）を説明する。
立体感減少率（ｊ）は、立体視トレーニング結果１０１に依存して決定する。立体視トレーニング結果１０１の値が１ないし２の場合、視聴者の立体視能力は高い。
【００８８】
一方、立体視トレーニング結果１０１の値が３の場合、立体視が可能となるまでに複数回の練習が必要であり、視聴者の立体視能力は高くない。この場合は、急激な立体感（３Ｄ）の減少は避けるのがよい。そこで、立体視トレーニング結果１０１の値が１ないし２の場合の立体感減少率（ｊ）より、立体視トレーニング結果１０１の値が３の場合の立体感減少率（ｊ）は小さくする。
なお、立体視トレーニング結果１０１の値が４の場合、立体映像を表示することはなく常に平面映像を表示するため、立体感減少率（ｊ）の値は０とする。
【００８９】
表４に、係数ｋと立体感減少率（ｊ）の一例を示す。勿論、係数ｋと立体感減少率（ｊ）の値を表４に示す値に限定するものではない。第１の実施形態で説明した係数ｋの条件と前述の立体感減少率（ｊ）の条件を満たせば、任意に設定してよい。
【００９０】
【表４】
2015173328.tif 000018
【００９１】
（その他の実施形態）
また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、前述した実施形態の機能を実現するソフトウェア（コンピュータプログラム）を、ネットワーク又は各種のコンピュータ読み取り可能な記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給する。そして、そのシステム或いは装置のコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ等）がプログラムを読み出して実行する処理である。
【符号の説明】
【００９２】
１０  映像表示装置
１１  立体視トレーニング部
１２  立体感制御部
１３  立体感算出部
１４  立体視映像作成部
２１  結像距離抽出部
２２  視聴時間計測部
２３  影響度算出部
２４  影響度累算部
２５  変化率算出比較部
２６  影響度累算値比較部
２７  立体感制御信号生成部
３２  表示面
３３  眼球
３４  結像位置
１０１  立体視トレーニング結果
１０２  立体感制御信号
１０３  立体感（３Ｄ）
１０４  入力映像
１０５  出力映像
１１１  結像距離（ｉｍ）
１１２  視聴時間（ａｔ）
１１３  影響度（ｅｆ）
１１４  影響度累算値（Ｉｎｆ）
１１５  変化率（Δｉｎｆ）
１１６  比較結果（ＣＲinf）
【図１】
2015173328.tif 000019
【図２】
2015173328.tif 000020
【図３】
2015173328.tif 000021
【図４】
2015173328.tif 000022
【図５】
2015173328.tif 000023