(57)【要約】【課題】像担持体に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置を備え、像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、潤滑剤の消費量を低減可能な画像形成装置を提供する。【解決手段】感光体ドラム１２２に潤滑剤塗布装置１２８の固形潤滑剤１８６から塗布ブラシ１８５により掻き取られて塗布される潤滑剤を塗布するように複合機１を構成している。そして、連続して複数の用紙Ｐに画像形成を行うときに、各用紙Ｐ毎に感光体ドラム１２２上へ付着させるトナーの総量であるトナー入力量：Ｔｇ［ｍｇ］を設定するトナー入力モードに応じて、前後して画像形成される用紙Ｐの間隔を変更して潤滑剤を塗布する。【選択図】図４
2015194733.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持体に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置を備えた画像形成装置において、
連続して複数の記録媒体に画像形成を行うときに、
各記録媒体毎に前記像担持体上へ付着させるトナーの総量であるトナー入力量に応じて、
前後して画像形成される記録媒体の間隔を変更して、前記潤滑剤を塗布することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１に記載の画像形成装置において、
前記像担持体上のトナー画像面積率と、前記像担持体に付着させる単位面積当たりのトナー量であるトナー付着量を設定するトナー入力モードとの関係で変動する、前記像担持体への必要最低限の単位時間当たりの潤滑剤塗布量である必要塗布量のテーブルを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の画像形成装置において、
画像形成を行う記録媒体の間隔を変更することで、単位時間当たりに画像形成を行う記録媒体の枚数を設定する生産性モードを変動させたときの、単位時間当たりの潤滑剤塗布量のテーブルを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項３に記載の画像形成装置において、
前記像担持体に付着させるトナー入力量と潤滑剤の必要塗布量との関係から、単位時間当たりの潤滑剤塗布量を導くテーブルを有し、
変動する前記生産性モードの内、使用可能な生産性モードのいずれかを選択することを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項４に記載の画像形成装置において、
前記使用可能な生産性モードの内、最も生産性が高い生産性モードを選択することを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか一に記載の画像形成装置において、
前記潤滑剤塗布装置は、前記像担持体に前記潤滑剤を回転して塗布する塗布部材を有し、
画像形成を行うときの使用環境を絶対湿度に応じた環境区分に分類し、分類された環境区分から前記塗布部材の回転速度を設定した上で、
各記録媒体毎に前記像担持体上へ付着させるトナーの総量であるトナー入力量に応じて、
前後して画像形成される記録媒体の間隔を変更して、前記潤滑剤を塗布することを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項６に記載の画像形成装置において、
前記潤滑剤塗布装置付近の温度、及び相対湿度を測定し、
測定した温度、及び相対湿度を前記絶対湿度に換算し、
換算した前記絶対湿度に応じて、前記使用環境の環境区分を分類するテーブルを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項６又は７に記載の画像形成装置において、
分類される環境区分に応じて、第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量を決定し、
前記像担持体に塗布される潤滑剤の単位面積当たりの量が一定となるように、前記第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量から前記塗布部材の回転速度を決定することを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項８に記載の画像形成装置において、
分類される環境区分に応じて、前記第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量を決定するテーブルを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項８又は９に記載の画像形成装置において、
前記第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量から前記塗布部材の回転速度を決定するテーブルを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
請求項１乃至１０のいずれか一に記載の画像形成装置において、
前記像担持体として、潜像担持体を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１乃至１１のいずれか一に記載の画像形成装置において、
前記像担持体として、潜像担持体上に形成されたトナー像が中間転写される中間転写体を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１乃至１２のいずれか一に記載の画像形成装置において、
前記像担持体を複数備え、使用する各像担持体毎に求めた記録媒体の間隔の内、最も広い間隔を確保できる間隔に、画像形成を行う記録媒体の間隔を設定することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１４】
請求項１３に記載の画像形成装置において、
プロセスカラーのトナーを用いたトナー像が形成される潜像担持体と、特色トナーを用いたトナー像が形成される潜像担持体とを、少なくとも１つずつ備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１５】
請求項１４に記載の画像形成装置において、
前記特色トナーのトナー入力モードは、前記特色トナーの種類と、前記像担持体上の単位面積当たりに付着させる前記特色トナーのトナー量であるトナー付着量により設定されていることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トナー像を担持する（トナー像が付着する）潜像担持体や中間転写体等の像担持体の表面（以下、単に像担持体という）に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置を備えた画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、トナー像を担持する（トナー像が付着する）像担持体等の傷や、トナーフィルミング等の不具合の発生を抑制するために、像担持体に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置を備えた画像形成装置が知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、高画像面積率の画像が連続して出力された場合に、像担持体上の潤滑剤塗布量が不足することに起因して、像担持体等の傷や、トナーフィルミング等の不具合が発生することを防止するための、次のような画像形成装置が記載されている。
連続した画像形成動作中に、予め規定した画像面積率（５０％）以上のトナーを付着させたＡ４換算の記録媒体の画像形成枚数（出力枚数）を累積し、累積枚数が所定の枚数以上となったタイミングで、次のような潤滑剤塗布モードを実行する。像担持体（感光体）へトナーを付着させる画像形成動作を一旦中断し、所定時間（例えば５秒）だけ像担持体を駆動しつつ、潤滑剤塗布装置を駆動させて潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布モードである。
【０００４】
そして、上述したように像担持体への潤滑剤の塗布を行うことで、像担持体上の潤滑剤塗布量が不足することを防止できる旨、記載されている。
また、潤滑剤塗布量不足が発生する理由としては、高画像面積の画像を連続して出力している間に潤滑剤を塗布することで、次のようにして潤滑剤塗布量不足が発生してしまう旨、記載されている。像担持体上に付着するトナー量が増えるため、転写残トナーも増えてクリーニング部材（クリーニングブレード）をすり抜けるトナーも多くなる。すると、すりぬけたトナーが塗布部材と固形潤滑剤との摩擦面に入り込んで潤滑剤に混じって塗布機能が低下したり、入り込んだトナーが固形潤滑剤の表面に固着して固形潤滑剤が削れなくなって、十分な量の潤滑剤を塗布部材に供給できなくなったりする。これらのため、像担持体上の潤滑剤塗布量が不足する。
【０００５】
また、特許文献２には、像担持体（感光体ドラム）上への潤滑剤塗布量（潤滑剤の供給量）にばらつきが生じて像担持体表面の摩擦係数が上昇する不具合の発生を抑制（軽減）するための、次のような画像形成装置が記載されている。
像担持体に、固形潤滑剤から掻き取った潤滑剤を塗布する塗布部材としての塗布ブラシ（ブラシ状ローラ）を有し、像担持体に付着するトナー像の画像面積率に応じて、塗布ブラシの回転速度（単位時間当たりの回転数）を、次のように制御すると記載されている。
転写残トナー（未転写トナー）量が多くなって、像担持体上へ供給される潤滑剤量が不足して像担持体表面の摩擦係数が高くなる構成では、画像面積率が大きいときに、塗布ブラシの回転速度が高くなるように制御する。
一方、スレアリン酸亜鉛を含有するトナーを現像（現像工程）に用い、逆に画像面積率が大きいときに像担持体表面の摩擦係数が低くなる構成では、画像面積率が小さいときに、塗布ブラシの回転速度が高くなるように制御する。
なお、特許文献２には、上記方法は、感光体ドラムに限らず、像担持体としての感光体ベルトや中間転写ベルトに潤滑剤を塗布するものにも適用可能であると記載されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１、２に記載のいずれの方法も、像担持体と、像担持体上の転写残トナー等をクリーニングするクリーニング部材とが摺動する間、これらの部材の対向位置に常に必要最低限の量以上の潤滑剤が介在するように潤滑剤を塗布するものと考えられる。このように潤滑剤を塗布することで、像担持体とクリーニング部材との摩擦係数の上昇を抑制し、像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した像担持体やクリーニング部材の傷や、トナーフィルミング等の不具合の発生を抑制可能となる。
【０００７】
しかし、特許文献１に記載の方法では、上記潤滑剤塗布モードを実行するタイミングを、予め規定した画像面積率以上のトナーを付着させたＡ４換算の記録媒体の画像形成枚数を累積し、累積枚数が所定の枚数以上となったタイミングとしている。
このように潤滑剤の塗布を行うため、潤滑剤塗布モードでは、次に潤滑剤塗布モードを実行するまで潤滑剤塗布量不足が生じない量の潤滑剤の塗布を行う必要があり、潤滑剤塗布モードを行った直後は、像担持体上の潤滑剤量が過剰になってしまう。その結果、クリーニングブレード等のクリーニング部材で像担持体上から除去される潤滑剤量が、潤滑剤塗布モードを行った直後に増加してしまい、潤滑剤の消費量が増加するおそれがある。
【０００８】
また、特許文献２に記載の方法では、連続して画像形成を行うときに、塗布ブラシの回転速度（単位時間当たりの回転数）の変化に、即座に対応して像担持体への潤滑剤塗布量が変化するとは限らない。このため、塗布ブラシの回転速度を変更することに起因して、潤滑剤塗布量のばらつきも変動してしまうおそれがある。
そして、上記潤滑剤塗布量のばらつきの変動を吸収できるように、塗布ブラシの回転速度を必要以上に増して過剰な量の潤滑剤塗布を行って、特許文献１の方法と同様に、潤滑剤の消費量が増加するおそれがある。
【０００９】
なお、上記特許文献１、２に記載の画像形成装置は、いずれも、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）のプロセスカラーのトナーを用いる４つの（複数の）作像部を備えたものであった。しかし、潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しようとすると、潤滑剤の消費量が増加してしまうという問題は、プロセスカラーのトナーを用いる複数の作像部を備えた画像形成装置で生じる、特有の問題ではない。
例えば、プロセスカラーのトナーを用いる複数の作像部だけではなく、クリアトナー、白トナー、及び金属色等の特色トナーを用いる作像部を備える画像形成装置や、いずれか１種類のトナーを用いる作像部を備える画像形成装置でも起こり得る。
【００１０】
特に、特色トナーとして、クリアトナーや白トナー等の低色彩トナーを用いる作像部は、プロセスカラーのトナーを用いる作像部と比べて、像担持体に付着させるトナー付着量が３倍近くになる場合もある。このようにトナー付着量が多くなるため、トナーにスレアリン酸亜鉛を含有するか否か、又はトナーのスレアリン酸亜鉛の含有量の大小に関わらず、連続して画像形成を行うときに画像面積率が変化すると、像担持体上への潤滑剤塗布量の変動も大きくなる。その結果、特許文献１に記載の方法では潤滑剤塗布モードを実行する頻度が多くなったり、実行する時間がのびたりして、特許文献２に記載の方法では、吸収すべき潤滑剤塗布量のばらつきの変動が大きくなることで、上記問題がより顕著に生じるおそれがある。
また、上記問題は、特許文献２に記載の方法が、適用可能なものとして記載されているベルト状の潜像担持体（感光体ベルト）や中間転写体（中間転写ベルト）に潤滑剤を塗布する画像形成装置でも生じ得る。
【００１１】
本発明は以上の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、像担持体に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置を備え、像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、潤滑剤の消費量を低減可能な画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、像担持体に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置を備えた画像形成装置において、連続して複数の記録媒体に画像形成を行うときに、各記録媒体毎に前記像担持体上へ付着させるトナーの総量であるトナー入力量に応じて、前後して画像形成される記録媒体の間隔を変更して、前記潤滑剤を塗布することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明は、像担持体に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置を備え、像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、潤滑剤の消費量を低減可能な画像形成装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態１に係る複合機の概略構成図。
【図２】実施形態１に係る感光体クリーニング装置内に設けた潤滑剤塗布装置の説明図。
【図３】クリアトナーのトナー入力モード毎の、感光体ドラム上の画像面積率と必要塗布量との関係を示すグラフ。
【図４】実施形態１に係る画像形成される用紙の線速を一定とした場合の、潤滑剤塗布量と、複合機の生産性、及び連続して画像形成される用紙の間隔との説明図。
【図５】実施形態１に係るクリアトナーのトナー入力モード毎の、感光体ドラム上の画像面積率と必要塗布量との関係を示すグラフに複合機の生産性、及び生産性に応じた潤滑剤塗布量の設定を重ねた説明図。
【図６】図５における、トナー入力モード：Ａを選択した場合に、生産性、及び潤滑剤塗布量の選択方法の説明図。
【図７】図５における、トナー入力モード：Ｂを選択した場合に、生産性、及び潤滑剤塗布量の選択方法の説明図。
【図８】図５における、トナー入力モード：Ｃを選択した場合に、生産性、及び潤滑剤塗布量の選択方法の説明図。
【図９】温度、相対湿度、絶対湿度の変化にともなう潤滑剤削れ量（潤滑剤塗布量）の変動の説明図。
【図１０】実施形態２に係る感光体クリーニング装置内に設けた潤滑剤塗布装置の説明図。
【図１１】実施形態２に係る温度・相対湿度から絶対湿度に換算し、絶対湿度に応じて使用環境の環境区分を分類するグラフ。
【図１２】使用環境の環境区分に応じて変動させる単位時間当たりの第一の潤滑剤塗布量を決定するグラフ。
【図１３】決定された単位時間当たりの第一の潤滑剤塗布量から、潤滑剤量が一定になるように、潤滑剤塗布装置の塗布ブラシの回転速度を決定するグラフ。
【図１４】実施形態２に係る画像形成される用紙の線速を一定とした場合の、潤滑剤塗布量と、複合機の生産性、及び連続して画像形成される用紙の間隔との説明図。
【図１５】実施形態２に係るクリアトナーのトナー入力モード毎の、感光体ドラム上の画像面積率と必要塗布量との関係を示すグラフに複合機の生産性、及び生産性に応じた第二の潤滑剤塗布量の設定を重ねた説明図。
【図１６】図１５における、トナー入力モード：Ａを選択した場合に、生産性、及び第二の潤滑剤塗布量の選択方法の説明図。
【図１７】図１５における、トナー入力モード：Ｂを選択した場合に、生産性、及び第二の潤滑剤塗布量の選択方法の説明図。
【図１８】図１５における、トナー入力モード：Ｃを選択した場合に、生産性、及び第二の潤滑剤塗布量の選択方法の説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
［実施形態１］
以下、フルカラー対応の電子写真方式の画像形成装置である複合機（以下、複合機１という）に、本発明を適用した一実施形態（以下、実施形態１という）について説明する。
まず、本実施形態１の複合機１の概略構成について、図を用いて説明する。
図１は、本実施形態１に係る複合機１の概略構成図、図２は、本実施形態１に係る感光体クリーニング装置１２７内に設けた潤滑剤塗布装置１２８の説明図である。
【００１６】
複合機１は、記録媒体の一例としての用紙Ｐ上に、トナー像を定着させることにより画像を形成するものである。そして、図１に示すように制御部１０、画像読取部１１、作像部１２、給紙部１３、二次転写部１４、定着部１５、排紙部１６、及び、表示・操作部１７等を備えている。
【００１７】
制御部１０は、利用者による表示・操作部１７の操作、ネットワーク接続されるパソコン等の外部機器からの画像情報や制御信号、及び予め記憶されたプログラムに基づいて、各部や外部機器と通信を行って、各部の動作制御、データ加工処理、情報入出力等を行う。
制御部１０には、中央演算処理装置（ＣＰＵ）、ロム（ＲＯＭ）やラム（ＲＡＭ）等の記憶装置、各部に対応したドライバーやコントローラ等を構成する各種集積回路（ＩＣ、ＬＳＩ）、及び各部や外部機器と通信を行うインターフェース（Ｉ／Ｆ）等を有している。
そして、中央演算処理装置は、ロムやラム等に記憶されたプログラムに従って、データを加工・演算したり、画像読取部１１、作像部１２、給紙部１３、二次転写部１４、定着部１５、排紙部１６の動作を制御したり、外部機器との通信を行ったりする。
【００１８】
画像読取部１１は、原稿に記載されている画像を光学的に読み取ることにより、画像情報を生成するものである。
具体的には、画像が記載されている原稿に光を当てて、その反射光をＣＣＤ（Ｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）、または、ＣＩＳ（Ｃｏｎｔａｃｔ  Ｉｍａｇｅ  Ｓｅｎｓｏｒ）等の読取センサで受光することによって画像情報を読み取る。
ここで、画像情報とは、用紙等の記録媒体に形成させる画像を表す情報であり、赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の各色を示す電気的な色分解画像信号を用いて示されたものである。
【００１９】
この画像読取部１１は、図１に示すようにコンタクトガラス１１１、読取センサ１１２等を有している。コンタクトガラス１１１は、画像が記載されている用紙が載置されるものである。
読取センサ１１２は、コンタクトガラス１１１に載置されている用紙に記載されている画像の画像情報を読み取るものである。
【００２０】
作像部１２は、画像読取部１１によって読み取られた画像情報、又はネットワーク・インターフェースを介して、外部機器から受信した画像情報に基づいて二次転写部１４の中間転写ベルト１４３の表面にトナーを付着させて画像（トナー像）を形成するものである。
そして、シアン（Ｃ）色、マゼンタ（Ｍ）色、イエロー（Ｙ）色、ブラック（Ｋ）色、及び特色トナーであるクリア（Ｔ）のトナーを用いてトナー像を形成する、画像形成ユニット１２０Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋ，Ｔを備えている。
また、以降の説明では、これらシアン（Ｃ）色、マゼンタ（Ｍ）色、イエロー（Ｙ）色、及びブラック（Ｋ）色のトナーを有色（プロセスカラー）トナーともいう。
これらの有色トナーは、顔料や染料等の色材を含有した帯電性をもった樹脂粒子である。一方、クリアトナーとは、無色透明のトナーであり、記録媒体である用紙Ｐや、用紙Ｐに付着した有色トナーに重ねて付着されると、用紙Ｐや、用紙Ｐに付着した有色トナーを視認できるように構成された樹脂粒子である。
【００２１】
また、クリアトナーは、たとえば、低分子量のポリエステル樹脂に二酸化ケイ素（ＳｉＯ２）や二酸化チタン（ＴｉＯ２）を外添することによって生成される。なお、クリアトナーは用紙Ｐや、用紙Ｐに付着した有色トナーを視認できる程度の量であれば、色材を含んでいても良い。
【００２２】
次に、各画像形成ユニット１２０Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋ，Ｔの基本的な構成を説明する。
ここで、各画像形成ユニット１２０Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋ，Ｔの基本的な構成は、用いるトナーが異なることに係る点を除くと略同一なので、以下の各画像形成ユニット１２０Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋ，Ｔの基本的な説明では、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋ，Ｔの符号を省略して説明する。
画像形成ユニット１２０は、現像剤収容部１２１、感光体ドラム１２２、帯電装置１２３Ｃ、露光装置１２４、現像装置１２５、除電装置１２６、及び感光体クリーニング装置１２７を備えている。そして、感光体クリーニング装置１２７内には、図２に示すように、感光体ドラム１２２に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置１２８を備えている。
【００２３】
現像剤収容部１２１は、対応するトナーを収容しており、現像装置１２５に対して対応するトナーを供給するものである。この現像剤収容部１２１に収容されているトナーは、現像剤収容部１２１内の搬送スクリューが駆動することによって所定の量だけ、現像装置１２５に供給される。
なお、本実施形態１の複合機１では、クリアトナーを用いる画像形成ユニット１２０Ｔは、利用者の要望に応じて、クリアトナーと同様に、特色トナーである白トナーを現像剤収容部１２１Ｔ内に収容することも可能に構成されている。具体的には、現像剤収容部１２１Ｔ内に収容するトナーボトルを、クリアトナー用のトナーボトルと、白色トナー用のトナーボトル、又他の特色トナー用のトナーボトルに交換可能に構成されている。そして、白トナーを現像剤収容部１２１内に収容して、現像剤収容部１２１Ｗとする際には、後述する表示・操作部１７の操作部１７２から現像剤収容部１２１Ｗを用いる旨の操作指示を行うことで、制御部１０内の制御が切り換わるように構成されている。
【００２４】
感光体ドラム１２２は、帯電装置１２３により表面が一様に帯電され、制御部１０から受け取った画像情報に基づき、露光装置１２４によって表面に静電潜像が形成されるものである。また、感光体ドラム１２２は、静電潜像が形成された表面に、現像装置１２５がトナーを付着させることによってトナー像が形成される。また、感光体ドラム１２２は、中間転写ベルト１４３に接するように設けられ、中間転写ベルト１４３との接点で中間転写ベルト１４３の移動方向と同じ方向に回転するように設けられている。
【００２５】
帯電装置１２３は、感光体ドラム１２２の表面を一様に帯電させる。露光装置１２４は、帯電装置１２３によって帯電された感光体ドラム１２２の表面に、制御部１０によって決定された対応する色の網点面積率に基づいて光を照射して静電潜像を形成する。
現像装置１２５は、露光装置１２４によって感光体ドラム１２２の表面に形成された静電潜像に対して現像剤収容部１２１に収容されている対応する色のトナーを付着させることによって現像し、トナー像を形成する。
除電装置１２６は、中間転写ベルト１４３にトナー像が転写された後の感光体ドラム１２２の表面を除電する。
【００２６】
感光体クリーニング装置１２７は、中間転写ベルト１４３にトナー像が転写された後であって、除電装置１２６によって除電された感光体ドラム１２２の表面に残った転写残トナー等の残留トナー（残留物）を除去するものである。ここで、残留トナーとは、転写残トナー、トナーから遊離して感光体ドラム１２２上に付着したトナーの添加剤、及び中間転写ベルト１４３を介して感光体ドラム１２２上に付着した用紙Ｐの紙粉等の感光体ドラム１２２上の付着物も含めて呼称している。
そして、図２に示すように、感光体ドラム１２２の表面にカウンタ方向から当接して、感光体ドラム１２２の表面上の転写残トナー等の残留トナーを除去する感光体クリーニングブレード１８１を、クリーニングケース１８３内に有している。また、除去した残留トナーを不図示の回収容器に搬送する回収ローラ１８２も、クリーニングケース１８３内に有している。
また、本実施形態１の複合機１では、図２に示すように、感光体クリーニング装置１２７のクリーニングケース１８３内に、潤滑剤塗布装置１２８を設けている。
【００２７】
この潤滑剤塗布装置１２８は、主に、塗布ブラシ１８５、固形潤滑剤１８６、スプリング１８７、及び潤滑剤均しブレード１８８からなり、塗布ブラシ１８５が感光体ドラム１２２と固形潤滑剤１８６に接触するように設けられている。そして、塗布ブラシ１８５は、感光体ドラム１２２とは逆方向に回転駆動されて、スプリング１８７により押圧される固形潤滑剤１８６を掻き取って、感光体ドラム１２２の表面上に塗布するものである。この塗布された潤滑剤は、感光体ドラム１２２と塗布ブラシ１８５とが対向する位置よりも、感光体ドラム１２２の回転方向下流側に設けられた潤滑剤均しブレード１８８により均される。
ここで、クリーニングケース１８３内での、各部材の配置は、感光体ドラム１２２の回転方向上流側から、感光体クリーニングブレード１８１、塗布ブラシ１８５、潤滑剤均しブレード１８８の順で、感光体ドラム１２２に接触するように設けられている。
【００２８】
給紙部１３は、二次転写部１４に対して用紙を供給するものである。
給紙部１３は、給紙カセット１３１、給紙ローラ１３２、給紙ベルト１３３、及びレジストローラ対１３４を備えている。
給紙カセット１３１は、記録媒体の一例である用紙Ｐを収容している。
給紙ローラ１３２は、給紙カセット１３１に収容されている用紙Ｐを給紙ベルト１３３の方へ移動させるために回転するように設けられている。このように設けられている給紙ローラ１３２は、収容されている１３３の内、最上段にある１３３を一枚ずつ取り出し、給紙ベルト１３３に載置する。
【００２９】
給紙ベルト１３３は、給紙ローラ１３２によって取り出された用紙Ｐを二次転写部１４に搬送する。
レジストローラ対１３４は、後述する中間転写ベルト１４３のトナー像が形成されている部分が二次転写部１４に到達されるタイミングで、給紙ベルト１３３によって搬送された用紙Ｐを送り出すものである。
【００３０】
二次転写部１４は、作像部１２によって各感光体ドラム１２２に形成された画像を中間転写ベルト１４３に転写し（一次転写）、中間転写ベルト１４３上に、重ねられるように転写されたトナー像を、一括して用紙Ｐ上に転写する（二次転写）ものである。
二次転写部１４には、駆動ローラ１４１、従動ローラ１４２、中間転写ベルト１４３、各感光体ドラムに対応して設けられた、一次転写ローラ１４４Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋ，Ｔ、二次転写ローラ１４５、二次対向ローラ１４６を備えている。
駆動ローラ１４１は、従動ローラ１４２とともに、中間転写ベルト１４３を掛け渡すものである。この駆動ローラ１４１が駆動し回転することによって、掛け渡されている中間転写ベルト１４３が無端移動する。
【００３１】
従動ローラ１４２は、駆動ローラ１４１とともに、中間転写ベルト１４３を掛け渡すものである。この従動ローラ１４２は、駆動ローラ１４１が回転し、中間転写ベルト１４３が無端移動することで回転する。
中間転写ベルト１４３は、駆動ローラ１４１及び従動ローラ１４２に掛け渡され、駆動ローラ１４１の回転にともなって、感光体ドラム１２２に接しながら無端移動するものである。この中間転写ベルト１４３が感光体ドラム１２２に接しながら移動することによって、各感光体ドラム１２２に形成された画像が中間転写ベルト１４３の表面上に転写される。
【００３２】
各一次転写ローラ１４４は、中間転写ベルト１４３を挟んで、それぞれ対応する感光体ドラム１２２と対向して備えられ、中間転写ベルト１４３を移動させるように回転する。
二次転写ローラ１４５は、二次対向ローラ１４６との間に中間転写ベルト１４３と用紙Ｐを挟みこんで回転する。二次対向ローラ１４６は、二次転写ローラ１４５との間に中間転写ベルト１４３と用紙Ｐを挟みこんで回転する。
【００３３】
定着部１５は、二次転写部１４によって用紙Ｐ上に転写されたトナー像を定着させる。定着とは、トナーに熱と圧力を同時に加えることによってトナーの樹脂成分を用紙Ｐに溶着させることである。二次転写部１４によって用紙に転写されたトナーに、このような定着処理が行われることによって、用紙Ｐ上のトナーの状態は安定したものとなる。
そして、定着部１５は、搬送ベルト１５１、定着ベルト１５２、定着ローラ１５３、定着ベルト搬送ローラ１５４、定着対向ローラ１５５、発熱部１５６を有している。
【００３４】
搬送ベルト１５１は、二次転写部１４によってトナー像が転写された用紙Ｐを定着ローラ１５３、定着対向ローラ１５５に向けて搬送する。
定着ベルト１５２は、定着ローラ１５３と定着ベルト搬送ローラ１５４とに掛け渡され、これらのローラが回転することによって移動する。
定着ローラ１５３は、対向して設置されている定着対向ローラ１５５との間で、搬送ベルト１５１に搬送された用紙Ｐを挟みこんで、トナー像が転写された用紙Ｐを加熱・加圧する。
定着ベルト搬送ローラ１５４は、定着ローラ１５３とともに定着ベルト１５２を掛け渡すものであり、定着ベルト搬送ローラ１５４が回転することによって定着ベルト１５２を移動させる。
【００３５】
定着対向ローラ１５５は、定着ローラ１５３に対向して設置されるものであり、定着ローラ１５３との間に搬送された用紙Ｐを挟みこむ。
発熱部１５６は、定着ローラ１５３の内部に設置され、発熱するものであり、定着ローラ１５３を介して用紙Ｐを加熱する。
【００３６】
排紙部１６は、定着部１５でトナーが定着された用紙Ｐを複合機１から排出するものであり、排紙ベルト１６１、排紙ローラ１６２、排紙口１６３、及び用紙収容部１６４を有している。
排紙ベルト１６１は、定着部１５によって定着処理された用紙Ｐを、排紙口１６３に向けて搬送する。
排紙ローラ１６２は、排紙ベルト１６１によって搬送された用紙Ｐを、排紙口１６３から排出し、用紙収容部１６４に収容する。
用紙収容部１６４は、排紙ローラ１６２によって排出された用紙Ｐを収容する。
【００３７】
表示・操作部１７は、パネル表示部１７１および操作部１７２を有している。
パネル表示部１７１には設定値や選択画面等が表示される。また、パネル表示部１７１は、操作者からの入力を受け付けるタッチパネル等である。
操作部１７２は、画像形成にかかる諸条件を受け付けるテンキー、複写開始指示等を受け付けるスタートキー等の利用者が入力をするために操作を行うものである。
【００３８】
次に、本実施形態１の特徴である像担持体（潜像担持体）である各感光体ドラム１２２への潤滑剤の塗布について説明する前に、本発明で解決しようとする従来の潤滑剤の塗布に有した課題（不具合、問題）について、さらに詳しく説明する。
まず、以下の説明で用いる、混同が生じるおそれがある用語、及びその単位について定義する。なお、本発明は、以下で説明する定義に限定されるものではなく、本発明の要旨から逸脱しない範囲で、異なる定義を行った構成にも適用可能である。
用紙Ｐに対応する、感光体ドラム１２２上のトナー像が形成される画像形成可能領域の面積を、画像領域面積：Ｓ［ｃｍ２］という。
感光体ドラム１２２上のトナー像が形成される画像形成可能領域の面積に占める、各用紙Ｐに形成される画像に対応するトナー像が形成される領域の割合を、画像面積率：Ｓｐ［％］という。
【００３９】
感光体ドラム１２２上に現像により付着するトナーの単位面積当たりの付着量を、トナー付着量：Ｔｄ［ｍｇ／ｃｍ２］という。
各用紙Ｐに形成される画像に対応して、感光体ドラム１２２上に現像により付着する（入力される）トナーの総量を、トナー入力量：Ｔｇ［ｍｇ］という。
感光体ドラム１２２と、感光体クリーニングブレード１８１との対向位置に介在する潤滑剤の単位面積当たりの量を、潤滑剤量：Ｌｄ［ｍｇ／ｃｍ２］という。
潤滑剤塗布装置１２８により、感光体ドラム１２２上に塗布される単位時間当たりの潤滑剤の塗布量を、潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］という。
各用紙Ｐに形成される画像に対応して、感光体ドラム１２２上に入力されるトナー入力量：Ｔｇ［ｍｇ］に応じて最低限必要とされる、潤滑剤塗布装置１２８による単位時間当たりの潤滑剤の塗布量を、必要塗布量：Ｌｎ［ｍｇ／ｓ］という。
【００４０】
従来、本実施形態１の複合機１や上記特許文献１、２の画像形成装置のように、感光体ドラム等の像担持体に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置を備えた画像形成装置には、次のような不具合が生じる場合があった。像担持体上へのトナー入力量：Ｔｇ［ｍｇ］に応じて、像担持体上への潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］が変動することに起因した不具合である。
具体的には、複合機１の構成を例に説明すると、次のような不具合が発生する場合がある。連続して複数の用紙Ｐに画像形成を行っているとき、感光体ドラム１２２への潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］が次第に減って、感光体ドラム１２２と感光体クリーニングブレード１８１の間に介在する潤滑剤量：Ｌｄ［ｍｇ／ｃｍ２］が減少する場合がある。このように減少すると、感光体ドラム１２２と感光体クリーニングブレード１８１との摩擦係数が上昇して、これらの表面が傷ついたり、トナーフィルミングやめだか等が発生したりし易くなってしまうという不具合である。
【００４１】
本実施形態１の複合機１のように、トナーにステアリン酸亜鉛等の潤滑剤成分を含有していない構成では、上記特許文献１に記載された理由と、同様な理由により潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］が減少するものと考えられる。なお、仮にトナーに潤滑剤成分を含有していたとしても、感光体ドラム１２２に対する潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］が潤滑剤塗布装置で支配される構成では、同様な理由により潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］が減少するものと考えられる。
また、詳しくは後述するが、発明者らが実験等を行い検討した結果、感光体ドラム１２２上に形成されるトナー像の画像面積率：Ｓｐ［％］が増えると、潤滑剤塗布装置１２８による必要塗布量：Ｌｎ［ｍｇ／ｓ］も増えることが分かっている（図３参照）。
【００４２】
したがって、画像面積率：Ｓｐ［％］が高い画像形成、つまり、トナー入力量：Ｔｇ［ｍｇ］が多い画像形成を連続して行うと、必要塗布量：Ｌｎ［ｍｇ／ｓ］も増えるにも関わらず、潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］が次第に減る。そして、感光体ドラム１２２と、感光体クリーニングブレード１８１との対向位置に介在する潤滑剤量：Ｌｄ［ｍｇ／ｃｍ２］が、次第に減少して上述したような不具合が発生し易くなるものと考えられる。
【００４３】
上述したような不具合の発生を抑制するため、従来から様々な提案が行われてきた。
特許文献１に記載の方法では、上述したように、像担持体（感光体）へトナーを付着させる画像形成動作を一旦中断し、所定時間（例えば５秒）だけ像担持体を駆動しつつ、潤滑剤塗布装置を駆動させて潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布モードを備えた。そして、連続した画像形成動作中に、予め規定した画像面積率（５０％）以上のトナーを付着させたＡ４換算の記録媒体の画像形成枚数（出力枚数）を累積し、累積枚数が所定の枚数以上となったタイミングで、潤滑剤塗布モードを実行する。そして、潤滑剤塗布モードの実行後、中断していた画像形成動作を再開するというものである。
この特許文献１に記載の方法では、上述した不具合の発生は抑制（防止）できるものの、潤滑剤塗布モードを行った直後に、清掃部材で像担持体上から除去される潤滑剤量が増加してしまい、潤滑剤の消費量が増加するおそれがあった。
【００４４】
また、特許文献２に記載の方法では、像担持体（感光体ドラム）上への潤滑剤塗布量（潤滑剤の供給量）にばらつきが生じて像担持体表面の摩擦係数が上昇する不具合の発生を抑制（軽減）するための、次のような画像形成装置が記載されている。
像担持体に、固形潤滑剤から掻き取った潤滑剤を塗布する塗布部材としての塗布ブラシ（ブラシ状ローラ）を有し、像担持体に付着するトナー像の画像面積率に応じて、塗布ブラシの回転速度（単位時間当たりの回転数）を、次のように制御すると記載されている。
転写残トナー（未転写トナー）量が多くなって、像担持体上へ供給される潤滑剤量が不足して像担持体表面の摩擦係数が高くなる構成では、画像面積率が大きいときに、塗布ブラシの回転速度が高くなるように制御する。
この特許文献２に記載の方法では、上述した不具合の発生は抑制できるものの、潤滑剤塗布量のばらつきの変動を吸収できるように、塗布ブラシの回転速度を必要以上に増して過剰な量の潤滑剤塗布を行って、潤滑剤の消費量が増加するおそれがある。
【００４５】
また、特許文献２には、スレアリン酸亜鉛を含有するトナーを現像（現像工程）に用い、逆に画像面積率が大きいときに像担持体表面の摩擦係数が低くなる構成も記載されている。この構成では、画像面積率が小さいときに、塗布ブラシの回転速度が高くなるように制御すると記載されている。
しかし、この方法（構成）でも、上述した不具合の発生は抑制できるものの、潤滑剤塗布量のばらつきの変動を吸収できるように、塗布ブラシの回転速度を必要以上に増して過剰な量の潤滑剤塗布を行って、潤滑剤の消費量が増加するおそれがある。
【００４６】
そこで、発明者らは、像担持体に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置を備え、像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、潤滑剤の消費量を低減可能な画像形成装置を提供できないか検討を行い、以下に説明する方法を見出した。
ここで、発明者らが見出した方法は、各画像形成ユニット１２０の内、いずれの画像形成ユニット１２０を用いて行う画像形成動作にも適用可能である。
したがって、以下の説明では、潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しようとすると、潤滑剤の消費量が増加してしまうという問題がより顕著に生じるおそれがあるクリアトナーを用いる画像形成ユニット１２０Ｔに本発明を適用した例について説明する。
なお、特色トナーであるクリアトナーを用いる画像形成ユニット１２０Ｔに、用いるクリアトナーの種類に係る構成を除くと、独自の構成部材は特にないため、クリアトナーに係る符号である「Ｔ」は、適宜、省略して説明する。但し、画像面積率：Ｓｐ［％］等の「Ｓｐ」の後には、必要に応じてクリアトナーであることを示す「ｔ」や白色トナーを用いる場合の、白色トナーであることを示す「ｗ」を付して説明する。
【００４７】
上述したように、画像形成ユニット１２０Ｔには、感光体ドラム１２２や感光体クリーニングブレード１８１の傷や、感光体ドラム１２２上の転写残トナー等の残留トナーにより生じる不具合の発生を抑制するために潤滑剤塗布装置１２８を備えている。
そして、連続して複数の用紙Ｐに画像形成を行うときに、各用紙Ｐ毎に感光体ドラム１２２上に付着されるトナーの総量であるトナー入力量：Ｔｇｔ［ｍｇ］に応じて、各用紙Ｐの間隔（紙間）を変更するように構成した。
【００４８】
このように構成することで、次のような効果を奏することができる。
感光体ドラム１２２と潤滑剤塗布装置１２８の塗布ブラシ１８５とが対向する潤滑剤の塗布位置に進入する用紙Ｐの間隔に対応する感光体ドラム１２２の領域は、先行した画像形成動作でクリアトナーが付着しておらず、転写残トナー等の残留トナーが少ない。このため、潤滑剤を塗布する塗布ブラシ１８５や固形潤滑剤１８６に、新たに付着する残留トナーが少なくなり、塗布ブラシ１８５の回転により、既に塗布ブラシ１８５や固形潤滑剤１８６に付着している残留トナーとともに除去される。
このように除去されるため、感光体ドラム１２２に対する潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ［ｍｇ／ｓ］を増すように塗布ブラシ１８５の動作を変更しなくても、次のように感光体ドラム１２２上に潤滑剤を塗布できる。塗布ブラシ１８５や固形潤滑剤１８６に付着した残留トナーにより低下した潤滑剤の塗布機能を回復させながら、残留トナーが少ない感光体ドラム１２２の領域に潤滑剤を塗布できる。
【００４９】
このため、トナー入力量：Ｔｇｔ［ｍｇ］に応じて各用紙Ｐの間隔を変更することで、感光体ドラム１２２と感光体クリーニングブレード１８１とが摺動する間、これらの部材の対向位置に常に必要最低限の量以上の潤滑剤を介在するように潤滑剤を塗布可能となる。
つまり、後続の画像形成動作で潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ［ｍｇ／ｓ］の不足に起因した不具合を生じさせない必要最低限の量の潤滑剤が上記対向位置に常に介在するように、用紙Ｐに画像形成を行う毎に塗布することが可能となる。したがって、特許文献１に記載の方法のように、潤滑剤塗布モードを行った直後に、清掃部材で像担持体上から除去される潤滑剤量が増加してしまい、潤滑剤の消費量が増加することを抑制できる。
【００５０】
また、塗布ブラシ１８５の動作を変更せずに、後続の画像形成動作で不具合を生じさせない量の潤滑剤が上記対向位置に常に介在するように塗布可能となるので、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ［ｍｇ／ｓ］も安定させることが可能となる。したがって、特許文献２に記載の方法のように、潤滑剤塗布量のばらつきの変動を吸収できるように、塗布ブラシの回転速度を必要以上に増して過剰な潤滑剤の塗布を行って、潤滑剤の消費量が増加することを抑制できる。
よって、感光体ドラム１２２に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置１２８を備え、感光体ドラム１２２Ｔへの潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ［ｍｇ／ｓ］の不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、固形潤滑剤１８６の消費量を低減可能な複合機１を提供できる。
【００５１】
ここで、感光体ドラム１２２の用紙Ｐ１枚に対応した画像領域面積をＳ［ｃｍ２］とし、クリアトナーにより形成されるトナー像の画像面積率をＳｐｔ［％］とし、感光体ドラム１２２に付着するクリアトナーのトナー付着量をＴｄｔ［ｍｇ／ｃｍ２］とする。すると、クリアトナーのトナー入力量：Ｔｇｔ［ｍｇ］は、次の式１により求められる。
Ｔｇｔ  ＝  Ｓ  ×  Ｓｐｔ  ×  Ｔｄｔ      ・・・  （式１）
【００５２】
なお、他の有色トナーを用いる画像形成ユニット１２０の感光体ドラム１２２上に付着する各トナー像のトナー入力量も、式１と同様な式で求めることができる。また、用紙Ｐ１枚に対応した画像領域面積をＳ［ｃｍ２］は、各画像形成ユニット１２０の感光体ドラム１２２で同一である。そして、クリアトナーにより形成されるトナー像の画像面積率をＳｐｔ［％］は、他の有色トナーにより形成される各トナー像の画像面積率をＳｐｃ，ｍ，ｙ，ｋ［％］と同様に、制御部１０により加工・演算された画像情報に基づくものである。
【００５３】
次に、各用紙Ｐの間隔をクリアトナー（白色トナー）の画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］（トナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］）から求めて、連続して画像形成される用紙Ｐの間隔を制御（生産性モード制御）する具体的な方法の例について、図を用いて説明する。
図３は、クリアトナーのトナー入力モード（入力モード）：Ａ，Ｂ，Ｃ毎の、感光体ドラム１２２上の画像面積率：Ｓｐｔ，ｗと必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗとの関係を示すグラフである。図４は、本実施形態１に係る画像形成（トナー像が転写）される用紙Ｐの線速を一定とした場合の、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗと、複合機１の生産性、及び連続して画像形成される用紙Ｐの間隔との説明図である。
【００５４】
図５は、本実施形態１に係るクリアトナーのトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃ毎の、感光体ドラム１２２上の画像面積率：Ｓｐｔ，ｗと必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗとの関係を示すグラフに複合機の生産性、及び生産性に応じた潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗの設定を重ねた説明図である。図６は、図５における、トナー入力モード：Ａを選択した場合に、生産性、及び潤滑剤塗布量：Ｌｐｔの選択方法の説明図、図７は、図５における、トナー入力モード：Ｂを選択した場合に、生産性、及び潤滑剤塗布量：Ｌｐｗの選択方法の説明図である。そして、図８は、図５における、トナー入力モード：Ｃを選択した場合に、生産性、及び潤滑剤塗布量：Ｌｐｗの選択方法の説明図である。
【００５５】
本実施形態１の複合機１は、各画像形成ユニット１２０の感光体ドラム１２２上に対応するトナーを付着させる（現像する）ときの、トナー付着量（付着量）：Ｔｄ［ｍｇ／ｃｍ２］を設定するトナー入力モードを、各画像形成ユニット１２０毎に有している。
クリアトナーを用いる画像形成ユニット１２０Ｔは、上述したように特色トナーである白トナーを現像剤収容部１２１Ｔ内に収容することも可能に構成されており、表１に示すように、３つ（複数）のトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃを規定している。
【表１】
2015194733.tif 000003
【００５６】
この表１では、特色トナーの種類、トナー付着量：Ｔｄｔ，ｗ［ｍｇ／ｃｍ２］（付着量）から場合分けしおり、さらに細かく分けても良い。
また、クリアトナーや白色トナー等の特色トナーのトナー入力モードは、表１に示すように特色トナーの種類と、感光体ドラム１２２Ｔ（，Ｗ）上の単位面積当たりにトナー付着量：Ｔｄｔ，ｗ［ｍｇ／ｃｍ２］により設定されている。
このように設定することで、次のような効果を奏することができる。
表１に示すように、特色トナーは同じ種類であっても、単位面積当たりに付着させるトナー付着量を異ならせる場合がある。このように異ならせる場合でも、特色トナーを付着させる像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、感光体ドラム１２２Ｔ（，Ｗ）へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
【００５７】
そして、図３のグラフに示すような、表１で規定したトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃ毎の画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］に対する潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を、実験やシミュレーション等により、予め求めておく。ここで、トナー入力モード：Ｃのトナー付着量：Ｔｄｔ，ｗ［ｍｇ／ｃｍ２］が最も多くなるため、図３のグラフに示すようにトナー入力モード：Ｃに対応した必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］が最も多くなる。
そして、この画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］とトナー付着量：Ｔｄｔ，ｗ［ｍｇ／ｃｍ２］を設定するトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃ毎との関係で変動する必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を「入力−必要量テーブル」として、制御部１０内に備える。
【００５８】
このような「入力−必要量テーブル」を備えることで、次のような効果を奏することができる。
あらかじめ、感光体ドラム１２２上の画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］と、トナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃの情報とに基づいて感光体ドラム１２２へのトナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］を計算できる。そして、トナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］に応じた感光体ドラム１２２に塗布すべき潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を計算しておくことができる。
したがって、トナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃに応じた必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］の潤滑剤を塗布可能な間隔に、精度良く、画像形成を行う用紙Ｐの間隔を変更できる。
【００５９】
次に、画像形成を行う用紙Ｐの間隔を変更することで、単位時間当たりに画像形成を行う用紙Ｐの枚数を設定する生産性モード：［ｐｐｍ（ｐｒｉｎｔ  ｐａｒ  ｍｉｎｉｔｅｓ）］を変動させたときの、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を予め求めておく。ここで、用紙Ｐの間隔を広げていくと、連続して画像形成を行う画像形成ジョブの生産性が下がることで、単位時間当たりの潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］が上がっている。
具体的には、図４のグラフに示すように、生産性モード：［ｐｐｍ］を、予め「高速モード」（高速）、「中速モード」（中速）、及び「低速モード」（低速）の３つに規定しておく。また、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を、予め「大」、「中」、及び「小」の３つに規定しておく。
そして、生産性モード：［ｐｐｍ］の「高速モード」、「中速モード」、「低速モード」から潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］の「大」、「中」、「小」、あるいはその逆の関係を、あらかじめ求め、「生産性−塗布量テーブル」として制御部１０内に備える。
【００６０】
このような「生産性−塗布量テーブル」を備えることで、次のような効果を奏することができる。
あらかじめ、画像形成を行う用紙Ｐの間隔を変更することで変動する生産性モード：［ｐｐｍ］の「高速モード」、「中速モード」、「低速モード」毎の、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を計算しておくことができる。したがって、容易に使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］に切り換えて、潤滑剤を感光体ドラム１２２に塗布できる。
【００６１】
次に、図３、図４のグラフの関係を合わせると、図５に示すグラフのようになる。
この図５のグラフのトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃと、予め規定した画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］の「低」、「中」、「高」との関係から、最適な潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］が分かる。そして、最適な潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を満たすための潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］が分かる。すると、図５図中、太い破線で示した生産性モードをどれくらいにすれば良いかが必然的に決まり、特色トナーの生産性モードが決定される。
【００６２】
具体的には、図５のグラフに示した感光体ドラム１２２に付着させるトナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］と潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ］との関係から、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を導く「入力−塗布量テーブル」を制御部１０内に備える。そして、「入力−塗布量テーブル」を用いて生産性モード：［ｐｐｍ］の高速モード、中速モード、低速モードの内、使用可能な生産性モードのいずれかを選択する。
【００６３】
上述したように「入力−塗布量テーブル」を制御部１０内に備え、「入力−塗布量テーブル」を用いて生産性モード：［ｐｐｍ］の高速モード、中速モード、低速モードの内、使用可能な生産性モードを選択することで、次のような効果を奏することができる。
トナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］と必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ］とから、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を導いて、使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］を容易、且つ、確実に選択することができる。
【００６４】
ここで、より具体的な複数の例を説明しておく。
図６ではトナー入力モード：Ａ、すなわちクリアトナーでトナー付着量（付着量）：Ｔｄｔ［ｍｇ／ｃｍ２］が「中」のときの、画像面積率：Ｓｐｔ［％］に対する使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］を、太字の線の内側（下方）に示している。ここでは潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ［ｍｇ／ｓ］が「小」で良いことから、使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］は「高速モード」のままで良い。
【００６５】
図７ではトナー入力モード：Ｂ、すなわち白トナーでトナー付着量（付着量）：Ｔｄｗ［ｍｇ／ｃｍ２］が「中」のときの、画像面積率：Ｓｐｗ［％］に対する使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］を、太字の線の内側（下方）に示している。ここでは潤滑剤塗布量：Ｌｐｗ［ｍｇ／ｓ］が「小」又は「中」と選択されることから、使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］は「高速モード」又は「中速モード」となる。
【００６６】
図８ではトナー入力モード：Ｃ、すなわち白トナーでトナー付着量（付着量）：Ｔｄｗ［ｍｇ／ｃｍ２］が「高」のときの、画像面積率：Ｓｐｗ［％］に対する使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］が、太字の線の内側（下方）に示している。ここでは潤滑剤塗布量：Ｌｐｗ［ｍｇ／ｓ］が「小」乃至「大」と選択されることから、使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］は「高速モード」乃至「低速モード」となる。
【００６７】
以上、図６〜８の関係より、最適な生産性モードを○、最適ではないが使用可能なモードを△、使用不可なモードを×に区分し、次の表２に示す。
【表２】
2015194733.tif 000004
【００６８】
そして、表２に○で示す区分の生産性モード：［ｐｐｍ］、すなわち、使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］内、最も生産性が高い生産性モードを選択することで、次のような効果を奏することができる。
連続して（前後して）画像形成される用紙Ｐの間隔を変更することによる、複合機１の生産性の低下を最も抑制できる。
一方、表２に△で示す区分の生産性モード：［ｐｐｍ］は、これを選択すると複合機１による生産性が落ちてしまう。
しかし、環境変動や走行距離により、潤滑剤の潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］が変動してしまっている可能性があれば、△のモードも選択肢の１つとなり得る。また、連続して画像形成される用紙Ｐの間隔が、定着部１５による用紙Pの熱定着の条件等により決定される場合も、△のモードも選択肢の１つとなり得る。
【００６９】
上述した連続して画像形成される用紙Ｐの間隔の制御により、塗布ブラシ１８５の回転速度（線速）を一定に維持でき、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］のばらつきは小さくできる。また、同時にトナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］が変動するタイミングに合わせて、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を変動させることができる生産性モード：［ｐｐｍ］を選択できる。
また、感光体ドラム１２２や中間転写ベルト１４３の線速も、連続した画像形成ジョブを行っている間、一定の線速に維持でき、これらの無端移動する構成部材の線速を変更することによる複合機１の画質低下に繋がる要因も排除できる。
なお、連続して画像形成される用紙Ｐの間隔調整は、制御部１０の制御により、レジストローラ対１３４による各用紙Ｐの送り出しタイミングや、各画像形成プロセス手段の駆動タイミングの変更により行われる。
【００７０】
［実施形態２］
本発明を適用した複合機１の他の実施形態（以下、実施形態２という）について説明する。
ここで、本実施形態２に係る複合機１の基本的な構成は、実施形態１に係る複合機の構成と同様なので、その説明は省略する。
本実施形態１と本実施形態２とでは、次のことに係る点のみ異なる。本実施形態２の複合機１が潤滑剤塗布装置１２８に有した塗布ブラシ１８５の回転速度（単位時間当たりの回転数）を、感光体クリーニング装置１２７内の雰囲気の絶対湿度（容量絶対湿度）に応じた使用環境の環境区分を分類（決定）する。そして、分類した環境区分から潤滑剤塗布装置１２８の塗布ブラシ１８５の回転速度を設定した上で、各用紙Ｐの間隔を変更していることに係る点である。
したがって、実施形態１と同様な、構成・動作、及び効果については、適宜、省略して説明する。また、特に区別する必要が無い限り、同一の構成部材等については、同一の符号を用いて説明する。
【００７１】
実施形態１の複合機では、潤滑剤塗布装置に有した塗布ブラシの回転速度の決定方法については、特に規定していなかった。
しかし、潤滑剤塗布装置による単位時間当たりの潤滑剤塗布量は、塗布ブラシの回転速度、及び潤滑剤塗布装置が設けられた感光体クリーニング装置内の温度や湿度の使用環境の変化により左右される。このため、使用環境の変化に関わらず、塗布ブラシの回転速度を一定に設定する構成では、単位時間当たりの潤滑剤塗布量が不足しないように、余裕をみた塗布ブラシの回転速度に設定せざるを得ず、余裕を見た分だけ、余分な量の潤滑剤が消費されるおそれがある。
【００７２】
そこで、発明者らは、塗布ブラシ１８５の回転速度を使用環境に応じて設定し、固形潤滑剤１８６の余分な消費を、さらに抑制できないか検討を行った。
そして、潤滑剤塗布装置１２８による単位時間当たりの潤滑剤塗布量、つまり、塗布ブラシ１８５の回転による固形潤滑剤１８６の削れ方と、潤滑剤塗布装置１２８付近（以下、周囲の雰囲気という）の絶対湿度とに、反比例の関係(負の相関関係)があることを見出した。
具体的には、周囲の雰囲気中の絶対湿度が低く、水分量が少なくなる使用環境では固形潤滑剤１８６が削れ易くなり、逆に絶対湿度が高く、水分量が多くなる使用環境では固形潤滑剤１８６は削れ難くなる。
【００７３】
このため、画像形成を行うときの周囲の雰囲気の絶対湿度が低い場合に、塗布ブラシ１８５の回転速度を速く設定し、絶対湿度が高い場合に塗布ブラシ１８５の回転速度を遅く設定することで、単位時間当たりの潤滑剤塗布量を略一定に保つことが可能となる。このように保つことで、画像形成を連続して行うときに単位時間当たりの潤滑剤塗布量が不足しないように余裕をみた塗布ブラシの回転速度に設定せざるを得ない構成とは異なり、余分な量の潤滑剤が消費されるおそれを、さらに低減できる。つまり、塗布ブラシ１８５の回転速度を設定するときの変数として、絶対湿度に応じた値を用いることで、余裕をみた塗布ブラシの回転速度に設定せざるを得ない構成とは異なり、余分な量の潤滑剤が消費されるおそれを、さらに低減できる。
なお、塗布ブラシ１８５の回転速度を一定にして、周囲の雰囲気の温度や相対湿度だけを変化させる実験等も行ったが、周囲の雰囲気の温度及び相対湿度から換算した絶対湿度が、塗布ブラシ１８５の回転による固形潤滑剤１８６の削れ方に最も強い相関があった。
【００７４】
具体的には、塗布ブラシの固形潤滑剤や感光体への当接圧、回転速度、及び相対湿度を基準値にして、温度だけを変化させた場合、単位時間当たりの固形潤滑剤の削れ量（潤滑剤塗布量）である潤滑剤削れ量と温度には、図９（ｂ）に示すように強い相関はなかった。
また、塗布ブラシの固形潤滑剤や感光体への当接圧、回転速度、及び温度を同一にして、相対湿度だけを変化させた場合も、単位時間当たりの固形潤滑剤の削れ量である潤滑剤削れ量と相対湿度には、図９（ｃ）に示すように強い相関はなかった。
一方、塗布ブラシの固形潤滑剤や感光体への当接圧、及び回転速度を同一にして、温度及び相対湿度から換算される絶対湿度を変化させた場合は、単位時間当たりの固形潤滑剤の削れ量である潤滑剤削れ量と絶対湿度には、図９（ａ）に示すように反比例の強い相関があった。
【００７５】
以下、周囲の雰囲気中の絶対湿度に応じた使用環境の環境区分に分類し、分類した環境区分から塗布ブラシ１８５の回転速度を設定し、固形潤滑剤１８６の消費量をさらに低減できる複合機１の構成の例について、図を用いて説明する。
まず、温度と相対湿度より求められる絶対湿度に応じて使用環境の環境区分を分類（決定）し、分類した環境区分から潤滑剤塗布装置１２８の塗布ブラシ１８５の回転速度を設定（決定）する方法について、図を用いて説明する。
なお、本実施形態２でも、画像形成ユニット１２０Ｔに備えた潤滑剤塗布装置１２８に本発明を適用した例について説明するが、クリアトナーであることを示す「ｔ」や白色トナーを用いる場合の、白色トナーであることを示す「ｗ」は、適宜、省略して説明する。
【００７６】
図１０は、本実施形態２に係る感光体クリーニング装置１２７内に設けた潤滑剤塗布装置１２８の説明図である。図１１は、本実施形態２に係る温度：Ｔ［℃］と相対湿度：Ｈｒ［％ＲＨ］から絶対湿度に換算し、絶対湿度：Ｈａ［ｇ／ｍ３］に応じて使用環境の環境区分を分類するグラフである。図１２は、使用環境の環境区分に応じて変動させる単位時間当たりの第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］を決定するグラフである。図１３は、決定された単位時間当たりの第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］から、潤滑剤量：Ｌｄ［ｍｇ／ｃｍ２］が一定になるように、潤滑剤塗布装置１２８の塗布ブラシ１８５の回転速度：Ｒｂ［ｒｐｍ］を決定するグラフである。
【００７７】
図１０に示すように、本実施形態２の複合機１では、感光体クリーニング装置１２７内に設けた温湿度計１８９によって、潤滑剤塗布装置１２８の周囲の雰囲気の温度：Ｔ［℃］と相対湿度：Ｈｒ［％ＲＨ］が測定される。この測定した温度：Ｔ［℃］と相対湿度：Ｈｒ［％ＲＨ］は、図１１に示すような温度・相対湿度のグラフを用いて、絶対湿度：Ｈａ［ｇ／ｍ３］に換算され、絶対湿度：Ｈａ［ｇ／ｍ３］に応じた使用環境の環境区分：Ｋ１〜Ｋ４のいずれかに分類される。
具体的には、温度：Ｔ［℃］と相対湿度：Ｈｒ［％ＲＨ］から換算する絶対湿度：Ｈａ［ｇ／ｍ３］に応じた使用環境の環境区分：Ｋ１〜Ｋ４の関係を予め求め、「使用環境区分テーブル」として制御部１０内に備える。
このような「使用環境区分テーブル」を備えることで、あらかじめ、潤滑剤塗布装置付近の絶対湿度に応じて使用環境の環境区分を決定するときの温度、及び相対湿度を計算しておくことができる。
したがって、測定した温度、及び相対湿度から、適切、且つ、迅速に使用環境の環境区分を分類することができる。
【００７８】
次に、図１２を用いて、図１１で分類された使用環境の環境区分：Ｋ１〜Ｋ４に応じて、単位時間当たりの第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］（以下、単に第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］という。）を決定する。
具体的には、「使用環境区分テーブル」を用いて分類される使用環境の環境区分：Ｋ１〜Ｋ４毎に、第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］を求め（決め）、「区分−第一の潤滑剤塗布量テーブル」として制御部１０内に備える。
このような「区分−第一の潤滑剤塗布量テーブル」を備えることで、あらかじめ、分類される環境区分毎に、第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量を決めておくことができる。
したがって、環境区分が分類されたら、適切、且つ、迅速に第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量を決定することができる。
【００７９】
また、図１２では絶対湿度：Ｈａ［ｇ／ｍ３］に対し、第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］の関係を示しており、反比例の関係となっていることが分かる。これは、絶対湿度：Ｈａ［ｇ／ｍ３］が低く周囲の雰囲気中の水分量が少なくなると潤滑剤が削れ易くなり、逆に絶対湿度が高く周囲の雰囲気中の水分量が多くなると固形潤滑剤１８６は削れ難くなるためである。
【００８０】
次に、図１３を用いて、図１２で決定された第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］から塗布ブラシ１８５の回転速度：Ｒｂ［ｒｐｍ］が決定される。
具体的には、「区分−第一の潤滑剤塗布量テーブル」を用いて決定される第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］と、塗布ブラシ１８５の回転速度：Ｒｂ［ｒｐｍ］との関係を「第一の潤滑剤塗布量−回転速度テーブル」として制御部１０内に備える。
このような「第一の潤滑剤塗布量−回転速度テーブル」を備えることで、あらかじめ、決定される第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量毎に、塗布部材の回転速度を決めておくことができる。
したがって、第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量が決定されたら、適切、且つ、迅速に塗布部材の回転速度を決定することができる。
【００８１】
また、この図１３では、感光体ドラム１２２と、感光体クリーニングブレード１８１との対向位置に介在する潤滑剤の単位面積当たりの量である潤滑剤量：Ｌｄ［ｍｇ／ｃｍ２］が一定になるように、第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］に対して、潤滑剤塗布装置１２８の塗布ブラシ１８５の回転速度：Ｒｂが反比例の関係となっている。すなわち潤滑剤量：Ｌｄ［ｍｇ／ｃｍ２］は、次の式２で表される。
Ｌｄ  ＝  Ｌｐ１  ／（  Ｓ  ×  Ｒｂ  ）      ・・・  （式２）
Ｓ：画像領域面積［ｃｍ２］
【００８２】
また、分類される環境区分：Ｋ１〜Ｋ４に応じて、第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］を決定し、感光体ドラム１２２に塗布される単位面積当たりの潤滑剤量：Ｌｄ［ｍｇ／ｃｍ２］が一定となるように、第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］から塗布ブラシ１８５の回転速度：Ｒｂ［ｒｐｍ］の回転速度を決定することで、次のような効果を奏することができる。
連続して画像形成を行うときに単位面積当たりの潤滑剤量：Ｌｄ［ｍｇ／ｃｍ２］を一定に保つ塗布ブラシ１８５の回転速度：Ｒｂ［ｒｐｍ］に、精度良く設定できる。このように設定できることで、画像形成を連続して行うときに単位時間当たりの潤滑剤塗布量が不足しないように余裕をみた塗布ブラシの回転速度に設定せざるを得ない構成とは異なり、余分な量の潤滑剤が消費されるおそれを、さらに低減できる。
なお、本実施形態２では、使用環境の環境区分をＫ１〜Ｋ４の４つに区分した例について説明したが、本発明はこのような構成に限定されるものではなく、適用する潤滑剤塗布装置（画像形成装置）の構成等に応じて、分類する環境区分数を任意に設定できる。
【００８３】
続いて、各用紙Ｐ毎に感光体ドラム１２２上に付着されるトナーの総量であるトナー入力量：Ｔｇｔ［ｍｇ］に応じて、各用紙Ｐの間隔（紙間）を変更するように構成することで、実施形態１と同様に、次のような効果を奏することができる。
感光体ドラム１２２と潤滑剤塗布装置１２８の塗布ブラシ１８５とが対向する潤滑剤の塗布位置に進入する用紙Ｐの間隔に対応する感光体ドラム１２２の領域は、先行した画像形成動作でクリアトナーが付着しておらず、転写残トナー等の残留トナーが少ない。このため、潤滑剤を塗布する塗布ブラシ１８５や固形潤滑剤１８６に、新たに付着する残留トナーが少なくなり、塗布ブラシ１８５の回転により、既に塗布ブラシ１８５や固形潤滑剤１８６に付着している残留トナーとともに除去される。
このように除去されるため、感光体ドラム１２２に対する単位時間当たりの第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２［ｍｇ／ｓ］（以下、単に第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２［ｍｇ／ｓ］という。）を増すように塗布ブラシ１８５の動作を変更しなくても、次のように感光体ドラム１２２上に潤滑剤を塗布できる。塗布ブラシ１８５や固形潤滑剤１８６に付着した残留トナーにより低下した潤滑剤の塗布機能を回復させながら、残留トナーが少ない感光体ドラム１２２の領域に潤滑剤を塗布できる。
【００８４】
このため、トナー入力量：Ｔｇ［ｍｇ］に応じて各用紙Ｐの間隔を変更することで、感光体ドラム１２２と感光体クリーニングブレード１８１とが摺動する間、これらの部材の対向位置に常に必要最低限の量以上の潤滑剤を介在するように潤滑剤を塗布可能となる。
つまり、後続の画像形成動作で第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２［ｍｇ／ｓ］の不足に起因した不具合を生じさせない必要最低限の量の潤滑剤が上記対向位置に常に介在するように、用紙Ｐに画像形成を行う毎に塗布することが可能となる。したがって、実施形態１と同様に、特許文献１に記載の方法のように、潤滑剤塗布モードを行った直後に、清掃部材で像担持体上から除去される潤滑剤量が増加してしまい、潤滑剤の消費量が増加することを抑制できる。
【００８５】
また、塗布ブラシ１８５の動作を変更せずに、後続の画像形成動作で不具合を生じさせない量の潤滑剤が上記対向位置に常に介在するように塗布可能となるので、第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２［ｍｇ／ｓ］も安定させることが可能となる。したがって、実施形態１と同様に、特許文献２に記載の方法のように、潤滑剤塗布量のばらつきの変動を吸収できるように、塗布ブラシの回転速度を必要以上に増して過剰な潤滑剤の塗布を行って、潤滑剤の消費量が増加することを抑制できる。
よって、感光体ドラム１２２に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置１２８を備え、感光体ドラム１２２への第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２［ｍｇ／ｓ］の不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、固形潤滑剤１８６の消費量を低減可能な複合機１を提供できる。
そして、画像形成を行うときの使用環境を絶対湿度：Ｈａ［ｇ／ｍ３］に応じた環境区分に分類し、分類された環境区分から塗布ブラシ１８５の回転速度Ｒｂ［ｒｐｍ］を設定した上で、上記構成とすることで、余分な量の潤滑剤が消費されるおそれを、さらに低減できる。
【００８６】
ここで、感光体ドラム１２２の用紙Ｐ１枚に対応した画像領域面積をＳ［ｃｍ２］とし、クリアトナーにより形成されるトナー像の画像面積率をＳｐｔ［％］とし、感光体ドラム１２２に付着するクリアトナーのトナー付着量をＴｄｔ［ｍｇ／ｃｍ２］とする。すると、実施形態１と同様に、クリアトナーのトナー入力量：Ｔｇｔ［ｍｇ］は、次の式１により求められる。
Ｔｇｔ  ＝  Ｓ  ×  Ｓｐｔ  ×  Ｔｄｔ      ・・・  （式１）
【００８７】
なお、他の有色トナーを用いる画像形成ユニット１２０の感光体ドラム１２２上に付着する各トナー像のトナー入力量も、式１と同様な式で求めることができる。また、用紙Ｐ１枚に対応した画像領域面積をＳ［ｃｍ２］は、各画像形成ユニット１２０の感光体ドラム１２２で同一である。そして、クリアトナーにより形成されるトナー像の画像面積率をＳｐｔ［％］は、他の有色トナーにより形成される各トナー像の画像面積率をＳｐｃ，ｍ，ｙ，ｋ［％］と同様に、制御部１０により加工・演算された画像情報に基づくものである。
【００８８】
次に、各用紙Ｐの間隔をクリアトナー（白色トナー）の画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］（トナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］）から求めて、連続して画像形成される用紙Ｐの間隔を制御（生産性モード制御）する具体的な方法の例について、図を用いて説明する。
図１４は、本実施形態２に係る画像形成（トナー像が転写）される用紙Ｐの線速を一定とした場合の、第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗと、複合機１の生産性、及び連続して画像形成される用紙Ｐの間隔との説明図であり、実施形態１の説明で用いた図４と、次の点のみ異なる。実施形態１の図４では、縦軸が潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］であったのに対し、本実施形態２の図１４では、縦軸が第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］である点である。
【００８９】
図１５は、本実施形態２に係るクリアトナーのトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃ毎の、感光体ドラム１２２上の画像面積率：Ｓｐｔ，ｗと必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗとの関係を示すグラフに複合機の生産性、及び生産性に応じた第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗの設定を重ねた説明図である。図１６は、図１５における、トナー入力モード：Ａを選択した場合に、生産性、及び第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗの選択方法の説明図、図１７は、図１５における、トナー入力モード：Ｂを選択した場合に、生産性、及び第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗの選択方法の説明図である。そして、図１８は、図１５における、トナー入力モード：Ｃを選択した場合に、生産性、及び第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗの選択方法の説明図である。
【００９０】
本実施形態２の複合機１も、実施形態１と同様に、各画像形成ユニット１２０の感光体ドラム１２２上に対応するトナーを付着させる（現像する）ときの、トナー付着量（付着量）：Ｔｄ［ｍｇ／ｃｍ２］を設定するトナー入力モードを、各画像形成ユニット１２０毎に有している。
クリアトナーを用いる画像形成ユニット１２０Ｔは、実施形態１と同様に、特色トナーである白トナーを現像剤収容部１２１Ｔ内に収容することも可能に構成されており、３つ（複数）のトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃを規定している（表１参照）。
なお、実施形態１と同様に、トナー付着量：Ｔｄｔ，ｗ［ｍｇ／ｃｍ２］（付着量）から場合分けしおり、さらに細かく分けても良い。
【００９１】
また、クリアトナーや白色トナー等の特色トナーのトナー入力モードも、表１に示すように特色トナーの種類と、感光体ドラム１２２Ｔ（，Ｗ）上の単位面積当たりにトナー付着量：Ｔｄｔ，ｗ［ｍｇ／ｃｍ２］により設定されている。
このように設定することで、実施形態１と同様な効果を奏することができる。すなわち、表１に示すように、特色トナーは同じ種類であっても、単位面積当たりに付着させるトナー付着量を異ならせる場合がある。このように異ならせる場合でも、特色トナーを付着させる像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、感光体ドラム１２２Ｔ（，Ｗ）へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
【００９２】
そして、実施形態１の図３のグラフに示すような、表１で規定したトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃ毎の画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］に対する潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を、実験やシミュレーション等により、予め求めておく。ここで、トナー入力モード：Ｃのトナー付着量：Ｔｄｔ，ｗ［ｍｇ／ｃｍ２］が最も多くなるため、図３のグラフに示すようにトナー入力モード：Ｃに対応した必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］が最も多くなる。
そして、この画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］とトナー付着量：Ｔｄｔ，ｗ［ｍｇ／ｃｍ２］を設定するトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃ毎との関係で変動する必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を「入力−必要量テーブル」として、制御部１０内に備える。
【００９３】
このような「入力−必要量テーブル」を備えることで、実施形態１と同様に、次のような効果を奏することができる。
あらかじめ、感光体ドラム１２２上の画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］と、トナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃの情報とに基づいて感光体ドラム１２２へのトナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］を計算できる。そして、トナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］に応じた感光体ドラム１２２に塗布すべき潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を計算しておくことができる。
したがって、トナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃに応じた必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］の潤滑剤を塗布可能な間隔に、精度良く、画像形成を行う用紙Ｐの間隔を変更できる。
【００９４】
次に、画像形成を行う用紙Ｐの間隔を変更することで、単位時間当たりに画像形成を行う用紙Ｐの枚数を設定する生産性モード：［ｐｐｍ（ｐｒｉｎｔ  ｐａｒ  ｍｉｎｉｔｅｓ）］を変動させたときの、第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を予め求めておく。ここで、用紙Ｐの間隔を広げていくと、実施形態１と同様に、連続して画像形成を行う画像形成ジョブの生産性が下がることで、単位時間当たりの第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］が上がっている。
具体的には、図１４のグラフに示すように、生産性モード：［ｐｐｍ］を、予め「高速モード」（高速）、「中速モード」（中速）、及び「低速モード」（低速）の３つに規定しておく。また、第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を、予め「大」、「中」、及び「小」の３つに規定しておく。
そして、生産性モード：［ｐｐｍ］の「高速モード」、「中速モード」、「低速モード」から第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］の「大」、「中」、「小」、あるいはその逆の関係を、あらかじめ求め、「生産性−塗布量テーブル」として制御部１０内に備える。
【００９５】
このような「生産性−塗布量テーブル」を備えることで、実施形態１と同様に、次のような効果を奏することができる。
あらかじめ、画像形成を行う用紙Ｐの間隔を変更することで変動する生産性モード：［ｐｐｍ］の「高速モード」、「中速モード」、「低速モード」毎の、第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を計算しておくことができる。したがって、容易に使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］に切り換えて、潤滑剤を感光体ドラム１２２に塗布できる。
【００９６】
次に、実施形態１の図３と、図１４のグラフの関係を合わせると、図１５に示すグラフのようになる。
この図１５のグラフのトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃと、予め規定した画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］の「低」、「中」、「高」との関係から、最適な潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］が分かる。そして、最適な潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を満たすための第二の潤滑剤塗布量：Lｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］が分かる。すると、図１５図中、太い破線で示した生産性モードをどれくらいにすれば良いかが必然的に決まり、特色トナーの生産性モードが決定される。
【００９７】
具体的には、図１５のグラフに示した感光体ドラム１２２に付着させるトナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］と潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ］との関係から、第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を導く「入力−塗布量テーブル」を制御部１０内に備える。そして、「入力−塗布量テーブル」を用いて生産性モード：［ｐｐｍ］の高速モード、中速モード、低速モードの内、使用可能な生産性モードのいずれかを選択する。
【００９８】
上記のように「入力−塗布量テーブル」を制御部１０内に備え、「入力−塗布量テーブル」を用いて生産性モード：［ｐｐｍ］の高速モード、中速モード、低速モードの内、使用可能な生産性モードを選択することで、実施形態１と同様に、次のような効果を奏することができる。
トナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］と必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ］とから、第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を導いて、使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］を容易、且つ、確実に選択することができる。
【００９９】
ここで、より具体的な複数の例を説明しておく。
図１６ではトナー入力モード：Ａ、すなわちクリアトナーでトナー付着量（付着量）：Ｔｄｔ［ｍｇ／ｃｍ２］が「中」のときの、画像面積率：Ｓｐｔ［％］に対する使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］を、太字の線の内側（下方）に示している。ここでは第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ［ｍｇ／ｓ］が「小」で良いことから、使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］は「高速モード」のままで良い。
【０１００】
図１７ではトナー入力モード：Ｂ、すなわち白トナーでトナー付着量（付着量）：Ｔｄｗ［ｍｇ／ｃｍ２］が「中」のときの、画像面積率：Ｓｐｗ［％］に対する使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］を、太字の線の内側（下方）に示している。ここでは第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐｗ［ｍｇ／ｓ］が「小」又は「中」と選択されることから、使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］は「高速モード」又は「中速モード」となる。
【０１０１】
図１８ではトナー入力モード：Ｃ、すなわち白トナーでトナー付着量（付着量）：Ｔｄｗ［ｍｇ／ｃｍ２］が「高」のときの、画像面積率：Ｓｐｗ［％］に対する使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］が、太字の線の内側（下方）に示している。ここでは第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐｗ［ｍｇ／ｓ］が「小」乃至「大」と選択されることから、使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］は「高速モード」乃至「低速モード」となる。
以上、図１６〜１７の関係より、最適な生産性モードを○、最適ではないが使用可能なモードを△、使用不可なモードを×に区分すると、実施形態１の説明に用いた表２と同様になる。
【０１０２】
そして、上記表２に○で示す区分の生産性モード：［ｐｐｍ］、すなわち、使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］内、最も生産性が高い生産性モードを選択することで、実施形態１と同様に、次のような効果を奏することができる。
連続して（前後して）画像形成される用紙Ｐの間隔を変更することによる、複合機１の生産性の低下を最も抑制できる。
一方、上記表２に△で示す区分の生産性モード：［ｐｐｍ］は、これを選択すると複合機１による生産性が落ちてしまう。
しかし、環境変動や走行距離により、潤滑剤の第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］が変動してしまっている可能性があれば、△のモードも選択肢の１つとなり得る。また、連続して画像形成される用紙Ｐの間隔が、定着部１５による用紙Ｐの熱定着の条件等により決定される場合も、△のモードも選択肢の１つとなり得る。
【０１０３】
上述した連続して画像形成される用紙Ｐの間隔の制御により、塗布ブラシ１８５の回転速度（線速）を一定に維持でき、第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］のばらつきは小さくできる。また、同時にトナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］が変動するタイミングに合わせて、第二の潤滑剤塗布量：Ｌｐ２ｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］を変動させることができる生産性モード：［ｐｐｍ］を選択できる。
また、感光体ドラム１２２や中間転写ベルト１４３の線速も、連続した画像形成ジョブを行っている間、一定の線速に維持でき、これらの無端移動する構成部材の線速を変更することによる複合機１の画質低下に繋がる要因も排除できる。
なお、連続して画像形成される用紙Ｐの間隔調整は、制御部１０の制御により、レジストローラ対１３４による各用紙Ｐの送り出しタイミングや、各画像形成プロセス手段の駆動タイミングの変更により行われる。
【０１０４】
以上、上記した実施形態１、２では、特色トナーであるクリアトナーや白色トナーを用いる画像形成ユニット１２０Ｔ（，Ｗ）に本発明を適用した例について説明したが、本発明は、上述したように有色トナーを用いる画像形成ユニット１２０Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋにも適用可能である。
このように像担持体であり、且つ、潜像担持体でもある各感光体ドラム１２２に潤滑剤を塗布する複合機１、つまり、潤滑剤を塗布する像担持体として潜像担持体である各感光体ドラム１２２を備えた複合機１に本発明を適用することで、次のような効果を奏する。
潜像担持体である各感光体ドラム１２２への潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］の不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、潜像担持体へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
【０１０５】
また、前後して（連続して）画像形成される用紙Ｐの間隔は、実施形態１、２の複合機１のように、５つ（複数）の像担持体（潜像担持体）である感光体ドラム１２２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋ，Ｔを備える構成においても、各用紙Ｐ間で１つである。
そこで、複合機１では、使用する各感光体ドラム１２２毎に求めた用紙Ｐの間隔の内、最も広い間隔を確保できる間隔に、画像形成を行う用紙Ｐの間隔を設定する。つまり、使用する各感光体ドラム１２２毎に求めた生産性モードの内、最も広い用紙Ｐの間隔を確保できる生産性モードに、生産性モードを設定する。
このように設定することで、複数の感光体ドラム１２２を備える構成においても、感光体ドラム１２２への潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］の不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、感光体ドラム１２２へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
【０１０６】
また、プロセスカラーのトナーである有色トナーを用いたトナー像が形成される感光体ドラム１２２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋと、特色トナーであるクリアトナーや白色トナーを用いたトナー像が形成される感光体ドラム１２２Ｔ（，Ｗ）とを、少なくとも１つずつ備える。
このように各感光体ドラム１２２を備える複合機１に本発明を適用することで、有色トナーのトナー像と、潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］の不足に起因した不具合が発生し易い特色のトナー像が作像される構成においても、次のような効果を奏することができる。
各感光体ドラム１２２への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、各像担持体へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
【０１０７】
また、実施形態１、２の複合機１は、各潤滑剤塗布装置１２８で各感光体ドラム１２２に塗布した潤滑剤の内、転移する潤滑剤により中間転写ベルト１４３と、ベルトクリーニング装置のクリーニングブレードとの間へ必要塗布量の潤滑剤を供給している。このため、中間転写ベルト１４３に独立して潤滑剤を塗布するベルト潤滑剤塗布装置を設けていない。
しかし、本発明はこのような構成に限定されるものではなく、潤滑剤塗布装置により潤滑剤を塗布する像担持体として、潜像担持体上に形成されたトナー像が中間転写される中間転写体を備える画像形成装置にも適用可能である。
このような画像形成装置に、本発明を適用することで、中間転写体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、中間転写体へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
なお、前後して画像形成される各記録媒体の間隔は、像担持体である潜像担持体及び中間転写体毎に求めた間隔の内、最も広い用紙Ｐの間隔を確保できる生産性モードに、生産性モードを設定する。
【０１０８】
また、実施形態１、２では、５つの画像形成ユニット１２０の内、画像形成ユニット１２０Ｔの現像剤収容部１２１Ｔ内のクリアトナー用のトナーボトルと、他の特色トナー用のトナーボトルとを交換可能な複合機１に、本発明を適用した例について説明した。しかし、本発明はこのような構成に限定されるものではない。
例えば、複数の画像形成ユニットに、それぞれ設けた現像剤収容部がいずれも有色トナー用のトナーボトルと、特色トナー用のトナーボトルとを交換可能に構成されている画像形成装置にも適用可能である。
また、モノクロ用の画像形成装置のように、画像形成ユニットを１つしか備えていない画像形成装置にも、本発明は適用可能である。
【０１０９】
以上に説明したものは一例であり、本発明は、次の態様毎に特有の効果を奏する。
（態様Ａ）
感光体ドラム１２２などの像担持体に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置１２８などの潤滑剤塗布装置を備えた複合機１などの画像形成装置において、連続して複数の用紙Ｐなどの記録媒体に画像形成を行うときに、各記録媒体毎に前記像担持体上へ付着させるクリアトナーなどのトナーの総量であるトナー入力量：Ｔｇｔ［ｍｇ］などのトナー入力量に応じて、前後して画像形成される記録媒体の間隔を変更して、前記潤滑剤を塗布することを特徴とするものである。
【０１１０】
これによれば、実施形態１（又は２）について説明したように、次のような効果を奏することができる。
像担持体と潤滑剤塗布装置の塗布ブラシ１８５などの塗布部材とが対向する潤滑剤の塗布位置に進入する記録媒体の間隔に対応する像担持体の領域は、先行した画像形成動作でトナーが付着していないため、像担持体上に転写残トナーなどの残留トナーが少ない。このため、潤滑剤を塗布する塗布部材や固形潤滑剤１８６などの潤滑剤に、新たに付着する残留トナーが少なくなり、塗布部材の回転などの動作により、既に塗布部材や潤滑剤に付着している残留トナーとともに除去される。
このように除去されるため、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ［ｍｇ／ｓ］などの単位時間当たりの潤滑剤塗布量を増すように塗布部材の動作を変更しなくても、塗布部材による潤滑剤の塗布機能を回復させながら、残留トナーが少ない像担持体の領域に潤滑剤を塗布できる。
【０１１１】
このため、トナー入力量に応じて記録媒体の間隔を変更することで、像担持体と感光体クリーニングブレード１８１などのクリーニング部材とが摺動する間、これらの部材の対向位置に常に必要最低限の量以上の潤滑剤を介在するように潤滑剤を塗布可能となる。
つまり、後続の画像形成動作で潤滑剤塗布量不足に起因した不具合を生じさせない必要最低限の量の潤滑剤が上記対向位置に常に介在するように、記録媒体に画像形成を行う毎に塗布することが可能となる。したがって、特許文献１に記載の方法のように、潤滑剤塗布モードを行った直後に、清掃部材で像担持体上から除去される潤滑剤量が増加してしまい、潤滑剤の消費量が増加することを抑制できる。
【０１１２】
また、塗布部材の動作を変更せずに、後続の画像形成動作で不具合を生じさせない量の潤滑剤が上記対向位置に常に介在するように塗布可能となるので、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ［ｍｇ／ｓ］などの単位時間当たりの潤滑剤塗布量も安定させることが可能となる。したがって、特許文献２に記載の方法のように、潤滑剤塗布量のばらつきの変動を吸収できるように、塗布ブラシの回転速度（単位時間当たりの回転数）を必要以上に増して過剰な潤滑剤の塗布を行って、潤滑剤の消費量が増加することを抑制できる。
よって、像担持体に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置を備え、像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、潤滑剤の消費量を低減可能な画像形成装置を提供できる。
【０１１３】
（態様Ｂ）
（態様Ａ）において、感光体ドラム１２２などの前記像担持体上の画像面積率：Ｓｐｔ，ｗ［％］などのトナー画像面積率と、前記像担持体に付着させる単位面積当たりのトナー量であるトナー付着量：Ｔｄｔ，ｗ［ｍｇ／ｃｍ２］などのトナー付着量を設定するトナー入力モード：Ａ，Ｂ，Ｃなどのトナー入力モードとの関係で変動する、前記像担持体への必要最低限の単位時間当たりの潤滑剤塗布量である必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ］などの必要塗布量の「入力−必要量テーブル」などのテーブルを備えることを特徴とするものである。
【０１１４】
これによれば、実施形態１（又は２）について説明したように、次のような効果を奏することができる。
あらかじめ、前記像担持体上の画像面積率と、前記トナー入力モードとに基づいて像担持体へのトナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］などのトナー入力量を計算し、トナー入力量に応じた像担持体に塗布すべき潤滑剤の必要塗布量を計算しておくことができる。
したがって、トナー入力モードに応じた必要塗布量の潤滑剤を塗布可能な間隔に、精度良く、画像形成を行う記録媒体の間隔を変更できる。
【０１１５】
（態様Ｃ）
（態様Ａ）又は（態様Ｂ）において、画像形成を行う用紙Ｐなどの記録媒体の間隔を変更することで、単位時間当たりに画像形成を行う記録媒体の枚数を設定する生産性モード：［ｐｐｍ］の高速モード、中速モード、及び低速モードなどの生産性モードを変動させたときの、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］などの単位時間当たりの潤滑剤塗布量の「生産性−塗布量テーブル」などのテーブルを備えることを特徴とする画像形成装置。
これによれば、実施形態１（又は２）について説明したように、あらかじめ、画像形成を行う記録媒体の間隔を変更することで変動する生産性モード毎の、単位時間当たりの潤滑剤塗布量を計算しておくことができる。したがって、容易に使用可能な生産性モードに切り換えて、潤滑剤を像担持体に塗布できる。
【０１１６】
（態様Ｄ）
（態様Ｃ）において、感光体ドラム１２２などの前記像担持体に付着させるトナー入力量：Ｔｇｔ，ｗ［ｍｇ］などのトナー入力量と潤滑剤の必要塗布量：Ｌｎｔ，ｗ［ｍｇ］などの必要塗布量との関係から、潤滑剤塗布量：Ｌｐｔ，ｗ［ｍｇ／ｓ］などの単位時間当たりの潤滑剤塗布量を導く「入力−塗布量テーブル」などのテーブルを有し、変動する生産性モード：［ｐｐｍ］の高速モード、中速モード、及び低速モードなどの前記生産性モードの内、使用可能な生産性モードのいずれかを選択することを特徴とするものである。
これによれば、実施形態１（又は２）について説明したように、次のような効果を奏することができる。
トナー入力量と必要塗布量とから、単位時間当たりの潤滑剤塗布量を導いて、使用可能な生産性モードを容易、且つ、確実に選択することができる。
【０１１７】
（態様Ｅ）
（態様Ｄ）において、前記使用可能な生産性モード：［ｐｐｍ］の高速モード、中速モード、及び低速モードなどの生産性モードの内、最も生産性が高い生産性モードを選択することを特徴とするものである。
これによれば、実施形態１（又は２）について説明したように、前後して画像形成される用紙Ｐなどの記録媒体の間隔を変更することによる、生産性の低下を最も抑制できる。
【０１１８】
（態様Ｆ）
（態様Ａ）乃至（態様Ｅ）のいずれかにおいて、潤滑剤塗布装置１２８などの前記潤滑剤塗布装置は、感光体ドラム１２２などの前記像担持体に固形潤滑剤１８６などの前記潤滑剤を回転して塗布する塗布ブラシ１８５などの塗布部材を有し、画像形成を行うときの使用環境を絶対湿度：Ｈａ［ｇ／ｍ３］などの絶対湿度に応じた環境区分：Ｋ１〜Ｋ４などの環境区分に分類し、分類された環境区分から塗布ブラシ回転速度：Ｒｂ［ｒｐｍ］などの前記塗布部材の回転速度を設定した上で、用紙Ｐなどの各記録媒体毎に前記像担持体上へ付着させるトナーの総量であるトナー入力量：Ｔｇ［ｍｇ］などのトナー入力量に応じて、前後して画像形成される記録媒体の間隔を変更して、前記潤滑剤を塗布することを特徴とするものである。
【０１１９】
これによれば、実施形態２について説明したように、次のような効果を奏することができる。
潤滑剤塗布装置による潤滑剤の潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］などの単位時間当たりの潤滑剤塗布量は、塗布ブラシの回転速度、及び潤滑剤塗布装置が設けられた感光体クリーニング装置１２７内の雰囲気などの温度や湿度の使用環境により左右される。このため、塗布部材の回転速度を一定に設定する構成では、温度や湿度の環境が変化しても、単位時間当たりの潤滑剤塗布量が不足しないように、余裕をみた塗布部材の回転速度に設定せざるを得ず、余裕を見た分だけ、余分な量の潤滑剤が消費されるおそれがある。
【０１２０】
そして、潤滑剤塗布装置による単位時間当たりの潤滑剤塗布量、つまり、塗布部材の回転による潤滑剤の削れ方と、潤滑剤塗布装置付近の絶対湿度とには、負の相関関係がある。
具体的には、潤滑剤塗布装置付近の絶対湿度が低く、水分量が少なくなる使用環境では潤滑剤が削れ易くなり、逆に絶対湿度が高く、水分量が多くなる使用環境では潤滑剤は削れ難くなる。
このため、画像形成を行うときの潤滑剤塗布装置付近の絶対湿度が低い場合に、塗布部材の回転速度を速く設定し、絶対湿度が高い場合に塗布部材の回転速度を遅く設定することで、単位時間当たりの潤滑剤塗布量を略一定に保つことが可能となる。このように保つことで、画像形成を連続して行うときに単位時間当たりの潤滑剤塗布量が不足しないように余裕をみた塗布ブラシの回転速度に設定せざるを得ない構成とは異なり、余分な量の潤滑剤が消費されるおそれを、さらに低減できる。
【０１２１】
（態様Ｇ）
（態様Ｆ）において、潤滑剤塗布装置１２８などの前記潤滑剤塗布装置付近の温度、及び相対湿度を測定し、測定した温度：Ｔ［℃］などの温度、及び相対湿度：Ｈｒ［％ＲＨ］などの相対湿度を絶対湿度：Ｈａ［ｇ／ｍ３］などの前記絶対湿度に換算し、換算した前記絶対湿度に応じて、前記使用環境の環境区分：Ｋ１〜Ｋ４などの環境区分を分類する「使用環境区分テーブル」などのテーブルを備えることを特徴とするものである。
これによれば、実施形態２について説明したように、あらかじめ、潤滑剤塗布装置付近の絶対湿度に応じて使用環境の環境区分を決定するときの温度、及び相対湿度を計算しておくことができる。
したがって、測定した温度、及び相対湿度から、適切、且つ、迅速に使用環境の環境区分を分類することができる。
【０１２２】
（態様Ｈ）
（態様Ｆ）又は（態様Ｇ）において、分類される環境区分：Ｋ１〜Ｋ４などの環境区分に応じて、第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］などの第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量を決定し、感光体ドラム１２２などの前記像担持体に塗布される潤滑剤量：Ｌｄ［ｍｇ／ｃｍ２］などの潤滑剤の単位面積当たりの量が一定となるように、前記第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量から塗布ブラシ回転速度：Ｒｂ［ｒｐｍ］などの前記塗布部材の回転速度を決定することを特徴とするものである。
これによれば、実施形態２について説明したように、連続して画像形成を行うときに単位面積当たりの潤滑剤量を一定に保つ塗布部材の回転速度に、精度良く設定できる。このように設定できることで、画像形成を連続して行うときに単位時間当たりの潤滑剤塗布量が不足しないように余裕をみた塗布ブラシの回転速度に設定せざるを得ない構成とは異なり、余分な量の潤滑剤が消費されるおそれを、さらに低減できる。
【０１２３】
（態様Ｉ）
（態様Ｈ）において、分類される環境区分：Ｋ１〜Ｋ４などの環境区分に応じて、第一の潤滑剤塗布量：Ｌｐ１［ｍｇ／ｓ］などの前記第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量を決定する「区分−第一の潤滑剤塗布量テーブル」などのテーブルを備えることを特徴とするものである。
これによれば、実施形態２について説明したように、あらかじめ、分類される環境区分毎に、第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量を決めておくことができる。
したがって、環境区分が分類されたら、適切、且つ、迅速に第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量を決定することができる。
【０１２４】
（態様Ｊ）
（態様Ｈ）又は（態様Ｉ）において、前記第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量から前記塗布部材の回転速度を決定するテーブルを備えることを特徴とするものである。
これによれば、実施形態２について説明したように、あらかじめ、決定される第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量毎に、塗布部材の回転速度を決めておくことができる。
したがって、第一の単位時間当たりの潤滑剤塗布量が決定されたら、適切、且つ、迅速に塗布部材の回転速度を決定することができる。
【０１２５】
（態様Ｋ）
（態様Ａ）乃至（態様Ｊ）のいずれかにおいて、前記像担持体として、各感光体ドラム１２２などの潜像担持体を備えることを特徴とするものである。
これによれば、実施形態１（又は２）について説明したように、潜像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、潜像担持体へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
【０１２６】
（態様Ｌ）
（態様Ａ）乃至（態様Ｋ）のいずれかにおいて、前記像担持体として、各感光体ドラム１２２などの潜像担持体上に形成されたトナー像が中間転写される中間転写ベルト１４３などの中間転写体を備えることを特徴とするものである。
これによれば、実施形態１（又は２）について説明したように、中間転写体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、中間転写体へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
【０１２７】
（態様Ｍ）
（態様Ａ）乃至（態様Ｌ）のいずれかにおいて、感光体ドラム１２２や中間転写ベルト１４３などの前記像担持体を複数備え、使用する各像担持体毎に求めた用紙Ｐなどの記録媒体の間隔の内、最も広い間隔を確保できる間隔に、画像形成を行う記録媒体の間隔を設定することを特徴とするものである。
これによれば、実施形態１（又は２）について説明したように、次のような効果を奏することができる。
複数の像担持体を備える構成においても、像担持体への潤滑剤塗布量：Ｌｐ［ｍｇ／ｓ］などの潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、像担持体へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
【０１２８】
（態様Ｎ）
（態様Ｍ）において、シアン（Ｃ）色、マゼンタ（Ｍ）色、イエロー（Ｙ）色、ブラック（Ｋ）色などのプロセスカラーのトナーを用いたトナー像が形成される感光体ドラム１２２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋなどの潜像担持体と、クリアトナーや白色トナーなどの特色トナーを用いたトナー像が形成される感光体ドラム１２２Ｔ（，Ｗ）などの潜像担持体とを、少なくとも１つずつ備えることを特徴とするものである。
これによれば、実施形態１（又は２）について説明したように、次のような効果を奏することができる。
プロセスカラーのトナー像と、潤滑剤塗布量不足に起因した不具合が発生し易い特色のトナー像が作像される構成においても、各像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、各像担持体へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
【０１２９】
（態様Ｏ）
（態様Ｎ）において、クリアトナーや白色トナーなどの前記特色トナーのトナー入力モードは、前記特色トナーの種類と、前記像担持体上の単位面積当たりに付着させる前記特色トナーのトナー量であるトナー付着量：Ｔｄｔ（ｗ）［ｍｇ／ｃｍ２］などのトナー付着量により設定されていることを特徴とするものである。
これによれば、実施形態１（又は２）について説明したように、特色トナーは同じ種類であっても、単位面積当たりに付着させるトナー付着量を異ならせる場合がある。このように異ならせる場合でも、特色トナーを付着させる像担持体への潤滑剤塗布量不足に起因した不具合の発生を抑制しつつ、感光体ドラム１２２Ｔ（，Ｗ）などの像担持体へ塗布する潤滑剤の消費量を低減可能となる。
【符号の説明】
【０１３０】
１    複合機（画像形成装置）
１０    制御部
１１    画像読取部
１２    作像部
１３    給紙部
１４    二次転写部
１５    定着部
１６    排紙部
１７    表示・操作部
１１１    コンタクトガラス
１１２    読取センサ
１２０    画像形成ユニット
１２１    現像剤収容部
１２２    感光体ドラム
１２３    帯電装置
１２４    露光装置
１２５    現像装置
１２６    除電装置
１２７    感光体クリーニング装置
１２８    潤滑剤塗布装置
１３１    給紙カセット
１３２    給紙ローラ
１３３    給紙ベルト
１３４    レジストローラ対
１４１    駆動ローラ
１４２    従動ローラ
１４３    中間転写ベルト
１４４    一次転写ローラ
１４５    二次転写ローラ
１４６    二次対向ローラ
１５１    搬送ベルト
１５２    定着ベルト
１５３    定着ローラ
１５４    定着ベルト搬送ローラ
１５５    定着対向ローラ
１５６    発熱部
１６１    排紙ベルト
１６２    排紙ローラ
１６３    排紙口
１６４    用紙収容部
１７１    パネル表示部
１７２    操作部
１８１    感光体クリーニングブレード
１８２    回収ローラ
１８３    クリーニングケース
１８５    塗布ブラシ
１８６    固形潤滑剤
１８７    スプリング
１８８    潤滑剤均しブレード
１８９    温湿度計
Ｐ    用紙
Ｓ    画像領域面積（［ｃｍ２］）
Ｓｐ  画像面積率（［％］）
Ｔｄ  トナー付着量（［ｍｇ／ｃｍ２］）
Ｔｇ  トナー入力量（［ｍｇ］）
Ｌｄ  潤滑剤量（［ｍｇ／ｃｍ２］）
Ｌｎ  必要塗布量（［ｍｇ／ｓ］）
Ｌｐ  潤滑剤塗布量（［ｍｇ／ｓ］）
Ｌｐ１  第一の潤滑剤塗布量（［ｍｇ／ｓ］）
Ｌｐ２  第二の潤滑剤塗布量（［ｍｇ／ｓ］）
Ｔ      潤滑剤塗布装置付近の温度（［℃］）
Ｈｒ    潤滑剤塗布装置付近の相対湿度（［％ＲＨ］）
Ｈａ    潤滑剤塗布装置付近の絶対湿度（［ｇ／ｍ３］）
Ｒｂ    塗布ブラシ回転速度（［ｒｐｍ］）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１３１】
【特許文献１】特開２０１２−０５８５１７号公報
【特許文献２】特開２０１１−１０２９４６号公報
【図１】
2015194733.tif 000005
【図２】
2015194733.tif 000006
【図３】
2015194733.tif 000007
【図４】
2015194733.tif 000008
【図５】
2015194733.tif 000009
【図６】
2015194733.tif 000010
【図７】
2015194733.tif 000011
【図８】
2015194733.tif 000012
【図９】
2015194733.tif 000013
【図１０】
2015194733.tif 000014
【図１１】
2015194733.tif 000015
【図１２】
2015194733.tif 000016
【図１３】
2015194733.tif 000017
【図１４】
2015194733.tif 000018
【図１５】
2015194733.tif 000019
【図１６】
2015194733.tif 000020
【図１７】
2015194733.tif 000021
【図１８】
2015194733.tif 000022