(57)【要約】【課題】表示画像を注視しているために危機回避が遅れるのを防止することができ、かつ、安定注視野外での表示により使用者に必要な情報を伝えることができるウエアラブルディスプレイ及びその表示制御プログラムを提供する。【解決手段】シースルー型の表示部材を介して装着者の瞳孔に画像光を導光する表示光学系と、装着者の瞳孔を撮影する瞳孔撮影用カメラと、装着者の移動を検出する移動検出ユニットと、制御装置とを備える。制御装置は、移動検出ユニットを通じて装着者の自律的な移動を検知している場合は、瞳孔撮影用カメラの撮影画像から推定される装着者の安定注視野内に相当する表示領域６１に対し表示密度及び表示時間のうち少なくとも一方を制限値以下に制限する表示制限を行うとともに、安定注視野外に相当する表示領域６５に対し制限値を超える表示を許容して表示光学系による画像表示を制御する（図６(b)〜(e)）。【選択図】図６
2015213226.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シースルー型の表示部材を介して装着者の瞳孔に画像光を導光する表示光学系と、装着者の瞳孔を撮影する瞳孔撮影用カメラと、装着者の移動を検出する移動検出ユニットと、制御装置とを備え、
前記制御装置は、
前記移動検出ユニットを通じて装着者の自律的な移動を検知している場合は、前記瞳孔撮影用カメラの撮影画像から推定される装着者の安定注視野内に相当する表示領域に対し表示密度及び表示時間のうち少なくとも一方を制限値以下に制限する表示制限を行うとともに、安定注視野外に相当する表示領域に対し前記制限値を超える表示を許容して前記表示光学系による画像表示を制御し、
前記移動検出ユニットを通じて装着者の前記自律的な移動を検知していない場合は、安定注視野の内か外かに拘わらず前記制限値を超える表示を許容して前記表示光学系による画像表示を制御することを特徴とするウエアラブルディスプレイ。
【請求項２】
前記表示光学系内における画像光の光路の途中に、装着者の瞳からの光を分岐させる光路分岐素子が配され、当該光路分岐素子により画像光の光路から分岐した光路上に前記瞳孔撮影用カメラを配したことを特徴とする請求項１に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項３】
前記光路分岐素子は偏光ビームスプリッターであることを特徴とする請求項２に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項４】
前記移動検出ユニットが加速度センサー及び全地球測位システムの受信機のうち少なくとも一方を含むことを特徴とする請求項１から請求項３のうちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項５】
前記移動検出ユニットが加速度センサーを含み、当該加速度センサーにより装着者の移動を検出することを特徴とする請求項４に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項６】
前記移動検出ユニットが全地球測位システムの受信機を含み、当該受信機の測位結果から装着者の移動を検出することを特徴とする請求項４に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項７】
前記移動検出ユニットは、加速度センサー及び全地球測位システムの受信機のうちの少なくとも一つを備える電子機器と通信して当該電子機器から装着者の移動の検出結果を受信することを特徴とする請求項１から請求項３のうちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項８】
前記移動検出ユニットが外界を撮影する外界撮影用カメラを含み、当該外界撮影用カメラの撮影画像の変化に基づき装着者の移動を検出することを特徴とする請求項１から請求項３のうちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項９】
前記制御装置は、前記移動検出ユニットが装着者の歩行又は３０ｋｍ／ｈ以下での移動を検出することによって、装着者の前記自律的な移動を検知することを特徴とする請求項１から請求項８のうちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項１０】
前記制御装置は、前記移動検出ユニットにより装着者が３０ｋｍ/ｈより高速で移動していることが検出されている場合には、前記表示制限を行うか否かを装着者に選択させることを特徴とする請求項１から請求項９のうちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項１１】
前記制御装置は、前記瞳孔撮影用カメラで撮影した装着者の虹彩に基づき装着者を識別する虹彩認証情報を取得し、虹彩認証情報に関連付けて前記表示制限機能に関する設定を保存し、虹彩認証情報に基づき当該設定を適用可能にすることを特徴とする請求項１から請求項１０うちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項１２】
装着者の一方の眼前に前記表示部材が配置され、装着者の他方の眼前に前記瞳孔撮影用カメラが配置されることを特徴とする請求項１に記載のウエアラブルディスプレイ。
【請求項１３】
シースルー型の表示部材を介して装着者の瞳孔に画像光を導光する表示光学系と、装着者の瞳孔を撮影する瞳孔撮影用カメラと、装着者の移動を検出する移動検出ユニットと、制御装置とを備えるウエアラブルディスプレイの表示制御プログラムであって、
前記制御装置に、
前記移動検出ユニットを通じて装着者の自律的な移動が検知されている場合は、前記瞳孔撮影用カメラの撮影画像から推定される装着者の安定注視野内に相当する表示領域に対し表示密度及び表示時間のうち少なくとも一方を制限値以下に制限する表示制限を行わせるとともに、安定注視野外に相当する表示領域に対し前記制限値を超える表示を許容して前記表示光学系による画像表示を制御させ、
前記移動検出ユニットを通じて装着者の前記自律的な移動が検知されていない場合は、安定注視野の内か外かに拘わらず前記制限値を超える表示を許容して前記表示光学系による画像表示を制御させる、ウエアラブルディスプレイの表示制御プログラム。
【請求項１４】
前記制御装置に、前記移動検出ユニットが、装着者の歩行又は３０ｋｍ／ｈ以下での移動を検出することにより、装着者の前記自律的な移動を検知させる請求項１３に記載のウエアラブルディスプレイの表示制御プログラム。
【請求項１５】
前記制御装置に、前記移動検出ユニットにより、装着者が３０ｋｍ/ｈより高速で移動していることを検出されている場合には、前記表示制限を行うか否かを装着者に選択させる請求項１３又は１４に記載のウエアラブルディスプレイの表示制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、実観察に虚像を重畳し画像表示を行うシースルー型のウエアラブルディスプレイ（wearable display）及びその画像表示制御に関する。
【背景技術】
【０００２】
シースルー型のウエアラブルディスプレイは、実観察とともに虚像を観察することができるため、様々な用途での利用が期待でき、装着者が歩きながら画像を観察することも想定される。従来のシースルー型のウエアラブルディスプレイとして、例えば、特許文献１に示されるように、加速度センサー等により使用者が歩行中か否かと使用者の顔の向きを判断し、その結果に応じて表示画像を切り替える技術が提案されている。また、特許文献２には、眼前に小型のディスプレイを配置したウエアラブルディスプレイにおいて、使用者が歩行中か否かの状態を加速度センサーやＧＰＳ等により検出しその状態に応じて表示モードを切り替える技術が提案されている。また、特許文献３には、視線検出手段によって検出された使用者の視線に応じて所定の表示領域における表示の形態を変化させる技術が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−９７４７２号公報
【特許文献２】特開２００７−１６３６３４号公報
【特許文献３】特開平９−１９１４３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、近年のウエアラブルディスプレイの普及に伴い、表示画像の注視による他者との接触や転倒等、危機回避の遅れによる事故の増加が懸念される。シースルー型のウエアラブルディスプレイにおいても、外界を観察できるとはいえ、安全性の確保は重要であり、表示の利便性と安全性との両立という点で改善の余地を有している。
特許文献１では、歩行中か否かと顔の向きにより表示画像を選択的に表示することを行うが、顔の向きを変えることで詳細情報表示をすることになる。したがって、詳細表示するためには一旦立ち止まってわざと不要に顔の向きを変えなければならないので不便である。また、特許文献１では装着者の視野を検出しないため、歩行中に限定した表示領域に情報を表示しても、装着者がその表示を注視すれば、安定注視野内に情報が表示されている状態となり、その情報表示に気を取られて危機回避が遅れる恐れがある。また、歩行中に全く情報を表示しないこととすれば、装着者はディスプレイから何らの情報も得られない。
特許文献２では、歩行中か否か、或いは注視しているか否か等で表示モードすなわち詳細モードから要約モード又は非表示モードに切り替えることとなっている。すなわち、注視の有無にかかわらず、歩行中であれば要約モード又は非表示モードに切り替わる。また、注視の有無は検出するものの注視している視野までは検出しない。したがって、歩行中に要約モードに切り替わっても、装着者がその要約モードの表示を注視すれば、安定注視野内に情報が表示されている状態となり、その情報表示に気を取られて危機回避が遅れる恐れがある。また、歩行中に非表示モードに切り替わると、装着者はディスプレイから何らの情報も得られない。
特許文献３では、装着者の視線に合わせて表示の形態を変化させるとなっているが、注視している領域をより誇張し注視を促す形態である。特許文献３には表示装置を備えるヘッドマウントディスプレイを装着して歩行することについては何ら記載がないが、仮にこのヘッドマウントディスプレイを装着して歩行したとすると、歩行中に装着者がその誇張された表示を注視すれば、安定注視野内に情報が表示されている状態となり、その情報表示に気を取られて危機回避が遅れる恐れがある。また、視線の検出手段が表示画像中央部にあり表示画像が一部欠損する形態であって、シースルー型とすることも難しく外界へ視界も良好でない。                                            
以上のように従来技術は、画像表示により情報を提供することと、表示画像を注視しているために危機回避が遅れるのを防止することという相反する課題に対し十分に成熟した技術とは言えなかった。
【０００５】
本発明は以上の従来技術における問題に鑑みてなされたものであって、表示画像を注視しているために危機回避が遅れるのを防止することができ、かつ、安定注視野外での表示により使用者に必要な情報を伝えることができるウエアラブルディスプレイ及びその表示制御プログラムを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以上の課題を解決するための請求項１記載の発明は、シースルー型の表示部材を介して装着者の瞳孔に画像光を導光する表示光学系と、装着者の瞳孔を撮影する瞳孔撮影用カメラと、装着者の移動を検出する移動検出ユニットと、制御装置とを備え、
前記制御装置は、
前記移動検出ユニットを通じて装着者の自律的な移動を検知している場合は、前記瞳孔撮影用カメラの撮影画像から推定される装着者の安定注視野内に相当する表示領域に対し表示密度及び表示時間のうち少なくとも一方を制限値以下に制限する表示制限を行うとともに、安定注視野外に相当する表示領域に対し前記制限値を超える表示を許容して前記表示光学系による画像表示を制御し、
前記移動検出ユニットを通じて装着者の前記自律的な移動を検知していない場合は、安定注視野の内か外かに拘わらず前記制限値を超える表示を許容して前記表示光学系による画像表示を制御することを特徴とするウエアラブルディスプレイである。
【０００７】
請求項２記載の発明は、前記表示光学系内における画像光の光路の途中に、装着者の瞳からの光を分岐させる光路分岐素子が配され、当該光路分岐素子により画像光の光路から分岐した光路上に前記瞳孔撮影用カメラを配したことを特徴とする請求項１に記載のウエアラブルディスプレイである。
【０００８】
請求項３記載の発明は、前記光路分岐素子は偏光ビームスプリッターであることを特徴とする請求項２に記載のウエアラブルディスプレイである。
【０００９】
請求項４記載の発明は、前記移動検出ユニットが加速度センサー及び全地球測位システムの受信機のうち少なくとも一方を含むことを特徴とする請求項１から請求項３のうちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイである。
【００１０】
請求項５記載の発明は、前記移動検出ユニットが加速度センサーを含み、当該加速度センサーにより装着者の移動を検出することを特徴とする請求項４に記載のウエアラブルディスプレイである。
【００１１】
請求項６記載の発明は、前記移動検出ユニットが全地球測位システムの受信機を含み、当該受信機の測位結果から装着者の移動を検出することを特徴とする請求項４に記載のウエアラブルディスプレイである。
【００１２】
請求項７記載の発明は、前記移動検出ユニットは、加速度センサー及び全地球測位システムの受信機のうちの少なくとも一つを備える電子機器と通信して当該電子機器から装着者の移動の検出結果を受信することを特徴とする請求項１から請求項３のうちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイである。
【００１３】
請求項８記載の発明は、前記移動検出ユニットが外界を撮影する外界撮影用カメラを含み、当該外界撮影用カメラの撮影画像の変化に基づき装着者の移動を検出することを特徴とする請求項１から請求項３のうちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイである。
【００１４】
請求項９記載の発明は、前記制御装置は、前記移動検出ユニットが装着者の歩行又は３０ｋｍ／ｈ以下での移動を検出することによって、装着者の前記自律的な移動を検知することを特徴とする請求項１から請求項８のうちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイである。
【００１５】
請求項１０記載の発明は、前記制御装置は、前記移動検出ユニットにより装着者が３０ｋｍ/ｈより高速で移動していることが検出されている場合には、前記表示制限を行うか否かを装着者に選択させることを特徴とする請求項１から請求項９のうちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイである。
【００１６】
請求項１１記載の発明は、前記制御装置は、前記瞳孔撮影用カメラで撮影した装着者の虹彩に基づき装着者を識別する虹彩認証情報を取得し、虹彩認証情報に関連付けて前記表示制限機能に関する設定を保存し、虹彩認証情報に基づき当該設定を適用可能にすることを特徴とする請求項１から請求項１０うちいずれか一に記載のウエアラブルディスプレイである。
【００１７】
請求項１２記載の発明は、装着者の一方の眼前に前記表示部材が配置され、装着者の他方の眼前に前記瞳孔撮影用カメラが配置されることを特徴とする請求項１に記載のウエアラブルディスプレイである。
【００１８】
請求項１３記載の発明は、シースルー型の表示部材を介して装着者の瞳孔に画像光を導光する表示光学系と、装着者の瞳孔を撮影する瞳孔撮影用カメラと、装着者の移動を検出する移動検出ユニットと、制御装置とを備えるウエアラブルディスプレイの表示制御プログラムであって、
前記制御装置に、
前記移動検出ユニットを通じて装着者の自律的な移動が検知されている場合は、前記瞳孔撮影用カメラの撮影画像から推定される装着者の安定注視野内に相当する表示領域に対し表示密度及び表示時間のうち少なくとも一方を制限値以下に制限する表示制限を行わせるとともに、安定注視野外に相当する表示領域に対し前記制限値を超える表示を許容して前記表示光学系による画像表示を制御させ、
前記移動検出ユニットを通じて装着者の前記自律的な移動が検知されていない場合は、安定注視野の内か外かに拘わらず前記制限値を超える表示を許容して前記表示光学系による画像表示を制御させる、ウエアラブルディスプレイの表示制御プログラムである。
【００１９】
請求項１４記載の発明は、前記制御装置に、前記移動検出ユニットが、装着者の歩行又は３０ｋｍ／ｈ以下での移動を検出することにより、装着者の前記自律的な移動を検知させる請求項１３に記載のウエアラブルディスプレイの表示制御プログラムである。
【００２０】
請求項１５記載の発明は、前記移動検出ユニットにより、装着者が３０ｋｍ/ｈより高速で移動していることを検出されている場合には、前記表示制限を行うか否かを装着者に選択させる請求項１３又は１４に記載のウエアラブルディスプレイの表示制御プログラムである。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、ウエアラブルディスプレイにおいて、歩行などの装着者の自律的な移動が検知されている場合は、安定注視野内に対し表示密度及び表示時間のうち少なくとも一方を制限値以下に制限する表示制限を行うとともに、安定注視野外に対し前記制限値を超える表示を許容して画像表示を制御するので、表示画像を注視しているために危機回避が遅れるのを防止することができ、かつ、安定注視野外での表示により使用者に必要な情報を伝えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイの概略の構成を示す斜視図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイを装着者が装着した状態を示す側面図である。
【図３】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイの機能ブロック図である。
【図４】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイに搭載される画像表示装置の光軸方向断面図である。
【図５】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイに搭載される画像表示装置の装着者側からみた斜視図である。
【図６】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイの表示形態を示す表示画面図である。
【図７】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイの表示例を示す表示画面図である。
【図８】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイの表示例を示す表示画面図である。
【図９】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイの表示例を示す表示画面図である。
【図１０】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイの表示例を示す表示画面図である。
【図１１】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイの表示例を示す表示画面図である。
【図１２】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイの表示制御に係るフローチャートである。
【図１３】本発明の一実施形態に係るウエアラブルディスプレイの表示制御に係るフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下に本発明の一実施形態につき図面を参照して説明する。以下は本発明の一実施形態であって本発明を限定するものではない。
【００２４】
図１は、本実施形態に係るウエアラブルディスプレイ（以下「ＷＤ」という）の概略の構成を示す斜視図であり、図２は、ＷＤを装着者が装着した状態でのＷＤの側面図である。ＷＤは、画像表示装置１と、使用者の頭部に装着され画像表示装置１などの各部を支持する支持手段としてのフレーム２と、ケーブル３とを有して構成されている。
フレーム２は、左右のテンプル２１，２１と、左右のテンプル２１，２１をつなぐ前部フレーム２２とを有して構成されている。前部フレーム２２にノーズパッド２３，２３と、画像表示装置１が支持され、テンプル２１にスピーカ（イヤフォン）２５が支持されている。
【００２５】
画像表示装置１は、画像を表示して装着者に提供するものであり、フレーム２は、画像表示装置１を装着者の眼前で支持する。本実施形態では、フレーム２は、画像表示装置１を装着者の右眼の前に位置するように支持しているが、左眼の前でもよいし、画像表示装置１を２つ設け、これらを両眼の前に位置するように支持してもよい。いずれにしても、画像表示装置１をフレーム２で支持することにより、装着者は画像表示装置１に表示される画像をハンズフリーで観察することが可能となる。
【００２６】
図３に本実施形態のＷＤの機能ブロック図を示す。本実施形態のＷＤは、上述の画像表示装置１及びスピーカ２５のほか、画像表示装置１による画像表示を制御する制御装置等として機能するＣＰＵ１００、装着者の瞳孔を撮影する瞳孔撮影用カメラ１６、装着者の移動を検出する移動検出ユニット１０１、ＲＯＭ／ＲＡＭ１０２、着脱自在なカード状メモリーなどの記憶媒体１０３、スイッチ類等の操作入力部１０４、通信ユニット１０５等を備えて構成される。但し、フレーム２に支持される必要があるのは、画像表示装置１と瞳孔撮影用カメラ１６である。本実施形態ではその他の要素は、ケーブル３や無線通信によって接続される。なお、操作入力部１０４をフレーム２に設けてもよい。また、操作入力部１０４とともに、あるいは、操作入力部１０４に代えてフレーム２にマイクを搭載し、装着者の音声でＷＤの操作を行うようにしてもよい。なお、ＣＰＵ１００が実行する表示制御プログラムは、ＲＯＭ／ＲＡＭ１０２や記憶媒体１０３に記憶されており、通信ユニット１０５を通じて適宜アップデートされる。また、ＣＰＵ１００は、電子メールの内容を画像表示装置１に表示させたり、装着者を目的地まで案内するための情報を表示するナビゲーションモードで表示制御を行ったりすることができる。
【００２７】
図４は、画像表示装置１の概略の構成を示す断面図である。
画像表示装置１は、光源１１と、一方向拡散板１２と、集光レンズ１３と、表示素子１４と、接眼光学系Ａからなる表示光学系を有している。接眼光学系Ａはシースルー型の表示部材を構成する。光源１１、拡散板１２、集光レンズ１３および表示素子１４のほか、ビームスプリッター１５と瞳孔撮影用カメラ１６と瞳照明光源Ｃとが筐体１０内に収容されている。接眼光学系Ａの基端部（後述する接眼プリズム１７の基端部）も筐体１０内に位置している。
上記したケーブル３は、筐体１０の片側側面を貫通するように設けられ（図１、図５参照）、ケーブル３を介して光源１１や表示素子１４に駆動電力や画像信号が供給される。
【００２８】
なお、以下での説明の便宜上、方向を以下のように定義しておく。まず、表示素子１４の表示領域の中心と、接眼光学系Ａによって形成される結像領域Ｂの中心とを光学的に結ぶ軸を光軸とする。そして、光源１１から結像領域Ｂまでの光路を展開したときの光軸方向をＺ方向とする。また、接眼光学系Ａの後述するホログラム光学素子１９への光軸の入射面に垂直な方向をＸ方向とし、ＺＸ平面に垂直な方向をＹ方向とする。ここで、ホログラム光学素子１９への光軸の入射面とは、ホログラム光学素子１９における入射光の光軸と反射光の光軸とを含む平面、すなわち、ＹＺ平面を指す。以下、上記入射面を単に入射面または光軸入射面と称する。なお、本実施形態では、ＸＹＺの各方向において正負は問わないものとする。
【００２９】
光源１１は、表示素子１４を照明するものであり、例えば、光強度のピーク波長および光強度半値の波長幅で４６２±１２ｎｍ（Ｂ光）、５２５±１７ｎｍ（Ｇ光）、６３５±
１１ｎｍ（Ｒ光）となる３つの波長帯域の光を発するＲＧＢ一体型のＬＥＤで構成することができる。このように、光源１１が所定の波長幅の光を出射することにより、表示素子１４を照明して得られる画像光に所定の波長幅を持たせることができ、ホログラム光学素子１９にて画像光を回折させたときに、結像領域Ｂの位置にて観察画角全域にわたって装着者に画像を観察させることができる。また、光源１１の各色についてのピーク波長は、ホログラム光学素子１９の回折効率のピーク波長の近傍に設定されており、光利用効率の向上が図られている。
また、光源１１は、ＲＧＢの光を出射するＬＥＤで構成することにより、光源１１を安価に実現することができるとともに、表示素子１４を照明したときに、表示素子１４にてカラー画像を表示することが可能となり、そのカラー画像を装着者に提供することが可能となる。また、ＲＧＢの各ＬＥＤ素子は、発光波長幅が狭いので、そのようなＬＥＤ素子を複数用いることにより、色再現性が高く、明るい画像表示が可能となる。
【００３０】
表示素子１４は、光源１１からの出射光を画像データに応じて変調して画像を表示するものであり、光が透過する領域となる各画素をマトリクス状に有する透過型の液晶表示素子で構成されている。表示素子１４は、矩形の表示領域の長辺方向がＸ方向となり、短辺方向がＹ方向となるように配置されている。なお、表示素子１４は、反射型であってもよい。
【００３１】
接眼プリズム１７は、基端面１７ａを介して入射する表示素子１４からの画像光を、相対する平行な内側面１７ｂと外側面１７ｃとで全反射させ、ホログラム光学素子１９を介して装着者の瞳に導く一方、外光を透過させて装着者の瞳に導くものであり、偏向プリズム１８とともに、例えばアクリル系樹脂で構成されている。
この接眼プリズム１７と偏向プリズム１８とは、内側面１７ｂ及び外側面１７ｃに対して傾斜した傾斜面１７ｄ，１８ａでホログラム光学素子１９を挟み、接着剤で接合されている。
【００３２】
偏向プリズム１８は、平面視で略Ｕ字型の平行平板で構成されており（図１、図５参照）、接眼プリズム１７の下端部および両側面部（左右の各端面）と貼り合わされたときに、接眼プリズム１７と一体となって略平行平板となるものである。この偏向プリズム１８を接眼プリズム１７に接合することにより、装着者が接眼光学系Ａを介して観察する外界像に歪みが生じるのを防止することができる。
すなわち、例えば、接眼プリズム１７に偏向プリズム１８を接合させない場合、外光は接眼プリズム１７の傾斜面１７ｄを透過するときに屈折するので、接眼プリズム１７を介して観察される外界像に歪みが生じる。しかし、接眼プリズム１７に相補的な傾斜面１８ａを有する偏向プリズム１８を接合させて一体的な略平行平板を形成することで、外光が傾斜面１７ｄ，１８ａ（ホログラム光学素子１９）を透過するときの屈折を偏向プリズム１８でキャンセルすることができる。その結果、シースルーで観察される外界像に歪みが生じるのを防止することができる。
なお、接眼光学系Ａと装着者の瞳の間に図示しない矯正眼鏡レンズを装着すると通常眼鏡を使用している装着者でも問題なく画像を観察することが可能である。この場合、偏向プリズム１８を本実施形態のようにＵ字形状にせず、接眼プリズム１７の下端のみに接合させればよい。
【００３３】
ホログラム光学素子１９は、表示素子１４から出射される画像光（３原色に対応した波長の光）を回折反射して観察者の瞳孔に導き、表示素子１４に表示される画像を拡大して装着者の瞳に虚像として導く体積位相型の反射型ホログラムである。このホログラム光学素子１９は、例えば、回折効率のピーク波長および回折効率半値の波長幅で４６５±５ｎｍ（Ｂ光）、５２１±５ｎｍ（Ｇ光）、６３４±５ｎｍ（Ｒ光）の３つの波長域の光を回折（反射）させるように作製されている。ここで、回折効率のピーク波長とは、回折効率がピークとなるときの波長のことであり、回折効率半値の波長幅とは、回折効率が回折効率ピークの半値となるときの波長幅のことである。
反射型のホログラム光学素子１９は、高い波長選択性を有しており、上記波長域（露光波長近辺）の波長の光しか回折反射しないので、回折反射される波長以外の波長を含む外光はホログラム光学素子１９を透過することになり、高い外光透過率を実現することができる。
【００３４】
次に、上記構成の画像表示装置１の表示動作について説明する。光源１１から出射された光は、一方向拡散板１２にて拡散され、集光レンズ１３にて集光されて表示素子１４に入射する。表示素子１４に入射した光は、画像データに基づいて各画素ごとに変調され、画像光として出射される。つまり、表示素子１４には、カラー画像が表示される。
表示素子１４からの画像光は、接眼光学系１６の接眼プリズム１７の内部にその基端面１７ａから入射し、内側面１７ｂと外側面１７ｃで複数回全反射されて、ホログラム光学素子１９に入射する。ホログラム光学素子１９に入射した光は、そこで反射され、内側面１７ｂを透過して観察者の瞳孔に達する。結像領域Ｂの位置では、装着者は、表示素子１４に表示された画像の拡大虚像を観察することができる。
一方、接眼プリズム１７、偏向プリズム１８およびホログラム光学素子１９は、外光をほとんど全て透過させるので、装着者はこれらを介して外界像を観察することができる。したがって、表示素子１４に表示された画像の虚像は、外界像の一部に重なって観察されることになる。
【００３５】
以上のようにして、装着者は、ホログラム光学素子１９を介して、表示素子１４から提供される画像と外界像とを同時に観察することができる。
ところで、ホログラム光学素子１９は、波長選択性を有するホログラムであり、外界を光量低下することなく見ることが出来る。しかし、ホログラムで限ったことではなくホログラムの代わりにハーフミラーを設置しても良い。但し、外界像の光量は半分以下となるのでホログラムのような明るい外界像を見ることは出来ない。                          本実施形態ではホログラム光学素子１９を平面に貼り付けているが、ホログラム光学素子１９を貼り付ける面は平面に限るものではなく、ホログラム光学素子１９を非球面形状等の曲面状に貼り付けても良い。また、ハーフミラーの場合は波長選択性が無いので瞳照明光源Ｃの波長に関わらず瞳の画像を瞳孔撮影用カメラ１６に取り込むことが出来るのでＲＧＢ各波長に瞳照明光源Ｃの波長を加えた４つの波長に対し選択性のあるホログラム光学素子１９を作製する必要がない。
【００３６】
図４に示すように、瞳孔撮影用カメラ１６は、ビームスプリッター１５の横に設置している。本実施形態では、表示光学系内における画像光の光路の途中に入射光を分岐させる光路分岐素子（ビームスプリッター１５）が配され、当該光路分岐素子により画像光の光路から分岐した光路上に瞳孔撮影用カメラ１６を配した。これにより、ビームスプリッター１５を介して瞳を撮影することにより、撮像系の光学素子をコンパクトに収めることが可能となっている。なお、選択するカメラの開口数に依っては撮影画像が暗い場合がある。そのような場合のために瞳照明光源Ｃを設置し瞳を照明する。この場合の瞳照明光源Ｃの波長は人が光を感知しない830nm付近が都合良い。この波長であれば、撮像感度を有する撮像素子を瞳孔撮影用カメラ１６に適用可能である。
本実施形態では表示光学系内における画像光の光路の途中に装着者の瞳からの反射光を分岐させる光路分岐素子（ビームスプリッター１５）が配され、当該光路分岐素子により画像光の光路から分岐した光路上に瞳孔撮影用カメラ１６を配したが、本発明はかかる構成に限ったものではなく、小型化することについて特に大きな要望がなければ接眼光学系Ａとは別の場所に独立して撮像光学系を設置しても良い。例えば、偏向プリズム１８の下端に、接眼光学系Ａを介さずに直接瞳を撮影する瞳孔撮影用カメラを配置する。或いは、右眼及び左眼のうちの一方の前には画像表示装置１を配し、他方の前には瞳孔撮影用カメラを配するなどの構成をとり得る。後者の場合、瞳孔撮影用カメラの配置の自由度を高くすることができ、また、後述する視線検知において、左右の視線が独立して動くことは、意識して動かさない限りほとんどないので左右別々に配置していても大きな問題とはならない。
【００３７】
表示素子１４が液晶の場合、液晶から出てくる光は偏光されている。従って、ビームスプリッター１５に偏光の機能を有しその偏光方向が液晶の偏光方向と一致する場合、光量損失を低く抑えて瞳孔に表示画像光を導くことが可能である。すなわち、瞳孔撮影用カメラ１６への導光のための光路分岐素子を偏光ビームスプリッターとする。この場合、瞳孔撮影用カメラ１６には偏光方向が９０度回転した瞳からの光が入ることになる。
なお、瞳孔撮影用カメラ１６の解像度が十分に大きい場合には、虹彩を撮影することが可能であるので、生体認証用として活用が可能である。本人の認証が可能であるので、他者がＷＤを装着した場合には、画像を表示させない等セキュリティーの確保が可能となる。
【００３８】
視線検知するためにＣＰＵ１００は、瞳孔撮影用カメラ１６よって装着者の瞳全体を撮影した画像から瞳孔の位置を検出し視線がどの方向に向いているかを推定している。
【００３９】
ここで移動検出ユニット１０１について説明する。移動検出ユニット１０１は、多くのモバイル端末で採用されている静加速度（重力加速度）が測れる３軸加速度センサーを備えている。モバイル端末ではどのような姿勢で保持されているか判らないので加速度センサーから出力される３軸合成加速度の値を使って加速度検知を行っている。静止している状態では３軸合成加速度の値は１Ｇであり、歩行を開始すると１Ｇを境に合成加速度が上下に変動する。周期的に変動する場合は歩行していると判断する。例えば、自転車で移動している場合は移動開始時に一定期間１Ｇ以上の状態が続くのでその値を積分すれば移動速度を求めることが可能である。通常、自転車の移動速度は３０ｋｍ/ｈ以下であるので、歩行又は３０ｋｍ/ｈ以下で移動している場合は装着者の自律的な移動と判断して下記（１）の画像表示の制限を行う。
例えば、バスや電車で移動している場合（移動を他者に依存している状況、即ち、他律的な移動）に、ＷＤを使ってメールやウェブ検索を行いたい等の要望がある。通常これらの交通機関は３０ｋｍ/ｈ以上で移動している状態であるので、移動速度が３０ｋｍ/ｈより高速に移動している場合は、装着者が自律的な移動を行っているか否かの判断を行わず、表示画像制限を行うかどうか装着者に選択可能にすることが有用である。
なお、全地球測位システム（GPS）が受信可能な状態であれば、経過時間ごとに移動位置が判るので移動速度を正確に推定することが可能であり、敢えて加速度センサーで移動速度を推定する必要はない。
したがって、移動検出ユニット１０１は、加速度センサー及び全地球測位システムの受信機のうち少なくとも一方を含む構成とする。移動検出ユニット１０１が加速度センサーを含む場合、当該加速度センサーにより装着者の移動を検出する。移動検出ユニット１０１が全地球測位システムの受信機を含む場合、当該受信機の測位結果から装着者の移動を検出する。
また、ＷＤは、モバイル端末やタブレット端末等他の携帯機器とBluetooth（登録商標）や無線ＬＡＮにより容易に接続可能とし、それらの機器に搭載している加速度センサーや全地球測位システムの情報をＷＤに転送し表示制御を行うことも可能である。すなわち、移動検出ユニット１０１は、加速度センサー及び全地球測位システムの受信機のうちの少なくとも一つを備える電子機器と通信して当該電子機器から装着者の移動の検出結果を受信する構成として実施することができる。
また、ＷＤに外界撮影用のカメラが装着されている場合は、このカメラの撮影画像から外界景色の流れ具合を見て移動しているかどうかを判断することも可能である。すなわち、移動検出ユニット１０１が外界を撮影する外界撮影用カメラを含み、当該外界撮影用カメラの撮影画像の変化に基づき装着者の移動を検出する構成を実施することができる。
【００４０】
次に、表示制御について説明する。画像表示装置１には、通信ユニット１０５を通じて受信した受信情報、記憶媒体１０３に記憶しているコンテンツやその付帯情報、装着者への案内情報、各種の警告表示、各種の設定情報などが表示される。歩行中或いは車両運転中にＷＤを装着している場合、画像表示装置に表示されるこれらの各種の画像に注視するあまり危機回避が遅れないようにする必要がある。
そこで、本実施形態では、ＣＰＵ１００が表示制御プログラムを実行することにより、移動検出ユニット１０１を通じて装着者が自律的に移動しているか否かを検知し、それに基づいて、以下の表示制限機能を発揮する。
（１）移動検出ユニット１０１を通じて装着者の自律的な移動が検出されている場合は、瞳孔撮影用カメラ１６の撮影画像から推定される装着者の安定注視野内に相当する表示領域に対し表示密度及び表示時間の少なくとも一方を制限値以下に制限する表示制限を行うとともに、安定注視野外に相当する表示領域に対し前記制限値を超える表示を許容して画像表示装置１の表示光学系による画像表示を制御する
（２）一方、移動検出ユニット１０１を通じて装着者の自律的な移動が検出されていない場合は、（１）のような表示制限を行わず、安定注視野の内か外かに拘わらず前記制限値を超える表示を許容して画像表示装置１の表示光学系による画像表示を制御する。
これにより、装着者の危険回避を容易にしつつ必要最小限の情報を装着者に伝えることができる。                                                            
すなわち、人間の視野角は通常片眼では、耳側で約９０〜１００度、鼻側で約６０度、上側で約６０度、下側で約７０度と言われているが、安定注視野は、耳側約４５度、鼻側約３０度、上下３０度と言われている。従って、安定注視野の外側であっても視野内であれば何らかの情報、例えばシンボルや矢印マークなどの情報を認識することが可能であり、安定注視野内で外界情報に注意しながら安定注視野外の視野内で表示画像から情報を得ることが可能である。
【００４１】
本実施形態は、シースルー型のＷＤであって、外界像に虚像を重畳する表示部材に画像を表示させる時に、装着者が移動しているか否か移動検出する移動検出ユニット１０１と、瞳孔の位置を検出するための瞳孔撮影用カメラ１６とを活用し、装着者が静止せず所定の閾値以下の移動速度で移動していると判断した場合、ＣＰＵ１００は瞳孔位置から推定される装着者の安定注視野内の画像を非表示とするか、或いはシースルーを妨げない程度に表示を制限する。
例えばＣＰＵ１００は、歩行中のナビゲーションモードで、経路を視野右４０度から７０度に表示し、目的までの距離や予想時間等を視野下３０度から７０度に表示し、曲がり角では矢印マークを左右視野３０度から９０度或いは上下視野３０度以上に表示し安定注視野には画像表示しない等の表示形態をとる。さらに、このような表示形態において、ＣＰＵ１００は装着者が視線を下４０度以下にした場合は目的地までの距離等を消すことで足下にある不意の危機を回避させるための表示制御、視線を右４０度以上に向けた時は視野右４０度以上の表示画像を消すことにより、例えば、右から突然現れる車を確実に視認させることにより危険を回避し得る表示制御を実行する。なお、安定注視野に相当する範囲は装着者の利便性を考慮し、上記値に固定したものではなく使用用途に応じて適宜設定する必要がある。
【００４２】
さらに図６を参照してＣＰＵ１００の表示制御による表示形態につき説明する。
図６(a)は、装着者が静止状態で移動していない状態にある場合である。安定注視野６１が表示画像６２の一部に重なっている状態で、安定注視野６１に対し表示制限はなく、中央の表示画像６２には文章が、左上には天気予報のシンボル６３を表示している状態を示している。
図６(b)は、装着者が移動していている状態で、視野の中心が表示画面の中心付近にある状態を示している。中央部の文章は消え、安定注視野外６５にシンボル（矢印や注意を促す記号等）６４が表示されている。シンボル等の図案は文章とは違い注視して見る必要はないので、装着者は視線を動かすことなく安定注視野外で情報を認識し、その簡略された図案から情報を装着者に即時に伝えることができる。
図６(c)は、装着者が移動していている状態で、視野の中心が表示画面の中心からやや右下に移動した状態を示しており、安定注視野６１が右下に移動をしたことを示している。図６(b)で表示していたシンボル６４の安定注視野６１内に重なる部分の表示がを消した状態である。
図６(d)は、図６(c)から視野の中心が更に右に動いた状態を示している。安定注視野６１が右側に移動し、右側のシンボル全体が安定注視野と重なると、右側のシンボルは消えて、代わりに安定注視野外の別の領域（ここでは、表示画面の左側）にシンボル６４を表示した状態である。外界像の右側を注視するために、それまで表示していた画像を消去し、代わりに左側の安定注視野外６５に画像を表示している。
なお、ここでは、安定注視野外６５にシンボル６３，６４等の図案を表示した例を示しているが、「歩行中」、「メール受信」などの単純な単語を、装着者の静止時に表示している文字の大きさより大きくして装着者の歩行時等に安定注視野６１に表示しても良い。単純な言葉は簡易に情報伝達が可能であり、シンボル等の図案のみに限った表示でなくても良い。この場合、表示される文字や記号の数をできるだけ少なくするとともに、文字や記号の間から外界を確実に把握できるようにスキ間があくように表示することが好ましい（例えば、図６(e)の表示６６参照）。安定注視野６１内の表示をごく薄くし、外界を把握させることを優先し、表示内容は判別できるが、表示があるとは理解できる程度の濃度にしてもよい。
以上のように安定注視野内に相当する表示領域６１に対し表示密度を制限値以下に制限する表示制限を行って、装着者が外界像を十分認識できるようにする。表示密度は表示輝度をも考慮したものとすることが好ましい。すなわち、表示密度の制限値は、〔（安定注視野内の画素数）×（最大輝度）〕に対する〔表示されている画素の輝度値の累計〕によって規定する。例えば、安定注視野内の画素数が１２００００、最大輝度が１２７段階の第１２７レベルで、表示密度の制限値が４％である場合、表示輝度第６０レベル以下で１０１６０画素を、表示輝度第３０レベル以下で２０３２０画素を、表示輝度第１０レベル以下で６０９６０画素を表示できる。
【００４３】
さらに図７〜図１１を参照してＣＰＵ１００の表示制御による表示例につき説明する。
図７は、歩行中に電子メールを受信した時の表示例である。表示部中央の一点鎖線は安定注視野６１を示しており、説明のために記載しているが実際にはこの一点鎖線は表示されない。当然に安定注視野６１の外側が安定注視野外６５である。本表示例では、左上にメール受信のシンボル７１とその右に大文字で簡略した文章７２を表示している。
図８は、装着者が停止している場合に、メールの内容を表示している例である。安定注視野６１内に比較的小さい文字でメール本文７３を表示している。なお、メールの文字が読みやすいようにメール本文７３の背景は半透明に表示している。
装着者がメールを読んだ後、例えば、メールに添付されているデータを取り込んでナビゲーションモードを起動すると、安定注視野６１の右側に目的地までの経路を表示する地図７４が表示される。現在位置は矢印７４ａで表示されている。また、表示画面下部には目的地のシンボル７５と目的地までの距離７６が表示されている。このように装着者は静止している状態なので、全面に画像を表示した状態である。図８に示した安定注視野６１は説明の便宜上のものであり、本表示例では装着者が停止しているので、安定注視野６１が検出されている必要はない。例えば、装着者が地図７４を注視する場合には、地図７４は安定注視野６１内に入る。ＣＰＵ１００は安定注視野６１を検出しつつ、図８に示す表示を許容してよいし、移動検出ユニット１０１を通じて装着者の自律的な移動が検知されるまで安定注視野６１の検出を中断していてもよい。
【００４４】
図９は移動中のナビゲーションモードを示している。安定注視野６１の右側には地図７４が、右上には進行方向の矢印７７が、下側には目的地のシンボル７５と目的地までの距離７６が表示されているが、安定注視野６１内には何も表示されていない。装着者の移動方向前方の視界を確保している状態である。
図１０は移動継続中の状態を示しており眼前に下降する階段が見えている状態である。このまま正面を注視して進むと転倒のおそれがある状況である。
図１１は装着者の視線が足下を見るために下方向に移動した状態を示しており、安定注視野６１が下に下がった状態である。安定注視野６１に重なった目的地までの距離７６とこれに関連した目的地のシンボル７５が消えた状態である。画像下部の表示が消えたことにより、装着者は足下を確認することが容易となり安全を確認できる状態となっている。
なお、図９おいて視線が右側に移動した場合、安定注視野６１が右側によるので、ナビゲーション地図７４の安定注視野６１と重なっている部分を消し、安定注視野外に残る部分のみを表示にする。安定注視野領域内の画像表示を消して、それ以外の表示を残しておけば危機回避も可能である上、必要最低限の情報を装着者に伝えることが可能である。
【００４５】
また、敢えて、安定注視野６１に熟読出来ないように大きく「危険」などの文字を所定秒数間に点滅表示すれば、逆に立ち止まって危機回避動作を行うことを装着者に促すことが可能となる。安定注視野６１内の画像を消したり、表示密度を制限して表示したりするのみではなく、安定注視野６１内に対し表示時間を制限値以下に制限して表示することを行う。このような時間的な表示制限でも危機回避は可能となる。表示時間の制限値は、連続表示時間と累積表示時間とによって規定することが好ましい。連続表示時間の制限値が０．５秒で累積表示時間の制限値が２秒である場合、表示０．５秒→非表示０．５秒→表示０．５秒→非表示０．５秒→表示０．５秒→非表示０．５秒→表示０．５秒の点滅表示は実行できる。表示制限を行う自律的な移動が不検出となったら、累積表示時間をキャンセルする。表示密度及び表示時間の両方をそれぞれの制限値以下に制限して表示するようにしてもよい。
なお、表示密度又は表示時間の制限値を０に設定することは、装着者の自律的な移動中に安定注視野内を全非表示に制限することに相当する。
【００４６】
次に、図１２を参照して、ＣＰＵ１００が表示制御プログラムに基づいて実行する表示制御につき説明する。
まず、ＣＰＵ１００は、ＲＯＭ／ＲＡＭ１０２から表示制限機能に関する設定を読み込む（ステップＳ１）。
この表示制限機能に関する設定は、虹彩認証情報に関連付けて保存することが好ましい。その場合、ＣＰＵ１００は、まず初期設定時に、瞳孔撮影用カメラ１６で撮影した装着者の虹彩に基づき装着者を識別する虹彩認証情報を取得し、虹彩認証情報に関連付けて表示制限機能に関する設定をＲＯＭ／ＲＡＭ１０２に保存する。表示制限機能に関する設定の内容は、操作入力部１０４の操作によって選択される。表示制限機能に関する設定の内容としては、表示制限機能の有効・無効、表示制限する装着者の自律的な移動の設定などである。なお、ここでは表示制限する装着者の自律的な移動として歩行及び３０ｋｍ/ｈ以下の移動が設定されているとする。個別に、歩行のみ、歩行及び任意の移動速度範囲、任意の移動速度範囲のみを設定できるようにしてもよい。
その後、ＣＰＵ１００は起動時ごとに、まず、装着者の虹彩を瞳孔撮影用カメラ１６で撮影して虹彩認証情報を取得し、取得した虹彩認証情報に関連付けて保存されている設定を読出して適用する。取得した虹彩認証情報に符号する虹彩認証情報が保存されていない場合、ＣＰＵ１００はデフォルトの設定を適用して画像表示装置１を使用可能にするか、画像表示装置１を使用不能にする。
【００４７】
図１２に示すようにＣＰＵ１００は、表示制限機能が有効でない場合（ステップＳ２でＮｏ）、表示する画像が安定注視野内でない場合（ステップＳ３でＮｏ）、又は装着者が移動していない場合（ステップＳ４でＮｏ）は、表示密度及び表示時間のうち少なくとも一方を制限値以下に制限する表示制限を行わない（ステップＳ１０）。
ＣＰＵ１００は、表示制限機能が有効であり（ステップＳ２でYes）、表示する画像が安定注視野内であり（ステップＳ３でYes）、装着者が移動しており（ステップＳ４でYes）、かつ、その移動が歩行又は３０ｋｍ/ｈ以下の場合（ステップＳ６でYes）は、表示密度及び表示時間のうち少なくとも一方を制限値以下に制限する表示制限を実施する（ステップＳ７）。
ＣＰＵ１００は、ステップＳ６でＮｏの場合、すなわち、移動検出ユニット１０１により装着者が３０ｋｍ/ｈより高速で移動していると検出された場合に、表示制限を行うか否かを装着者に選択させる案内を表示したり、スピーカー２５から案内メッセージを発したりするとともに、装着者の操作入力部１０４を用いた操作により表示制限の有無を選択可能にする（ステップＳ８）。そして、装着者が表示制限有りを選択した場合（ステップＳ９でYes）は表示制限を実施し（ステップＳ７）、装着者が表示制限無しを選択した場合（ステップＳ９でNo）は表示制限を行わない（ステップＳ１０）。そして、ステップＳ２に戻り、上記の手順を繰り返すことで、操作者の移動と視線の向きに応じた表示制御を行う。
【００４８】
（安定注視野内常時非表示の第２モードとの切替）
事業者向けＷＤの利用想定として、組立作業における活用がある。歩行しながらの組立作業はそれほど多くなく、着座或いは立ち作業が多い。この場合、安定注視野領域は作業のため常に非表示にしておく必要がある。このような使用場面を想定して、ＷＤにモード切換えの機能を持たせ、上述した装着者の移動と関連させた表示制限を行う第１モードと、移動にかかわらず表示制限を行う第２モードとを切換えできるようにしてもよい。図１３に、第２モードを有する場合の、ＣＰＵ１００が実行する表示制御のフローチャートを示す。予め、操作入力部１０４の操作等によって装着者が希望するモードを設定しておく。そして、図１３に示すように、ステップＳ１１において、第１モードでない場合は第２モードが選択されているものと判断し、ステップＳ４、Ｓ６をスキップして、装着者の移動に関わらず表示制限を行う。なお、図１２と同様のステップは同じステップ番号を付し、説明を省略する。この第２モードを選択すると安定注視野領域外に組立手順や組立に必要なその他の情報等が表示され、ハンズフリーで適切なタイミングで有効な情報伝達が可能となる。また、移動を検知した上での表示制限ではなく、安定注視野領域を常に画像非表示の状態にしておき、それ以外の領域は表示可能としておくことで、作業しながら視野の端に種々の情報をリアルタイムで獲得することができ作業の効率化を図ることが可能となる。例えば、作業中に右側からこれから組み立てる部品等がベルトコンベアで流れてきた場合、視野は右方向に移動するのでその場合は右側の画像表示が消えて、部品がベルトコンベアから流れてくる様子を確実に把握することが可能となる。組立作業が終了したのちは、装着者の手動操作により、あるいは、無線通信などによる遠隔操作により第１モードに切換えることで、移動と関連づけて表示制限する第１モードに戻すことができる。
【符号の説明】
【００４９】
１  画像表示装置
２  フレーム
３  ケーブル
１０  筐体
１１  光源
１４  表示素子
１５  ビームスプリッター（光路分岐素子）
１６  瞳孔撮影用カメラ
１７  接眼プリズム（表示部材）
１８  偏向プリズム（表示部材）
１９  ホログラム光学素子（表示部材）
２１  テンプル
１００  ＣＰＵ（制御装置）
１０１  移動検出ユニット
【図１】
2015213226.tif 000003
【図２】
2015213226.tif 000004
【図３】
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【図４】
2015213226.tif 000006
【図５】
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【図６】
2015213226.tif 000008
【図７】
2015213226.tif 000009
【図８】
2015213226.tif 000010
【図９】
2015213226.tif 000011
【図１０】
2015213226.tif 000012
【図１１】
2015213226.tif 000013
【図１２】
2015213226.tif 000014
【図１３】
2015213226.tif 000015