(57)【要約】【課題】頭初、温度検出機能のみを得ることができる温度検出装置であって、付加的に「鍋あり検出」機能を容易に追加することが可能な温度検出装置を得る。【解決手段】抵抗検出素子３１の両端子３１ｏにそれぞれ接続される一対の第一出力端子６０ｏを備えた第一コネクタ６０を備えて温度検出装置を構成するに、第一出力端子６０ｏに接続可能な一対の第二入力端子７０ｉと当該一対の第二入力端子７０ｉからの入力を出力する一対の第二出力端子７０ｏを備えた第二コネクタ７０を接続可能で、第一出力端子６０ｏと第二入力端子７０ｉとの間に、移動側支持体が下側位置に位置する状態で、一対の第二入力端子７０ｉ間に形成される回路を開き、上側位置で閉じる被加熱物検知手段４３，４４，４５を、第一出力端子６０ｏに対して並列に接続可能に設ける。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱調理器に固定状に立設される固定側支持体と、前記加熱調理器の載置部に載置される被加熱物の底部が当接するのに伴って押し下げられるように、昇降自在で且つ上方側に復帰付勢された状態で前記固定側支持体の上端部に支持された移動側支持体と、前記移動側支持体の前記被加熱物が当接する部位に当接体を設け、当該当接体の裏面に抵抗検出素子を備えて構成され、前記抵抗検出素子の両端子にそれぞれ接続される一対の第一出力端子を備えた第一コネクタを備えた温度検出装置であって、
前記第一出力端子に接続可能な一対の第二入力端子と当該一対の第二入力端子からの入力を出力する一対の第二出力端子を備えた第二コネクタを接続可能で、
前記第一出力端子と前記第二入力端子との間に、
前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記一対の第二入力端子間に形成される回路を開き、上側位置で閉じる被加熱物検知手段を、前記第一出力端子に対して並列に接続可能に設けた、又は、
前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記一対の第二入力端子の一方の端子と前記一対の第一出力端子の一方の端子との間に形成される回路を閉じ、上側位置で開く被加熱物検知手段を、前記一方の第一出力端子と前記一方の第二入力端子との間に直列に接続可能に設けた加熱調理器用の温度検出装置。
【請求項２】
前記被加熱物検知手段が、磁石と、磁界に感応するリードスイッチとから構成され、
前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記磁石と前記リードスイッチとの間に進入して、前記磁石により発生する磁界のリードスイッチ配置位置への到達を抑制して、前記並列接続の場合に当該並列接続された回路を開き、前記直列接続の場合に当該直列接続された回路を閉じる磁気遮蔽体を設けた請求項１記載の加熱調理器用の温度検出装置。
【請求項３】
前記被加熱物検知手段が、磁石と、磁界に感応するリードスイッチとから構成され、
前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記磁石と前記リードスイッチとの間から離脱して、前記磁石により発生する磁界のリードスイッチ配置位置への到達を許容して、前記並列接続の場合に当該並列接続された回路を開き、前記直列接続の場合に当該直列接続された回路を閉じる磁気遮蔽体を設けた請求項１記載の加熱調理器用の温度検出装置。
【請求項４】
前記第一出力端子と前記第二入力端子との間に、
前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記一対の第二入力端子間に形成される回路を開き、上側位置で閉じる被加熱物検知手段を、前記第一出力端子に対して並列に接続可能に設けて構成され、
前記被加熱物検知手段より前記抵抗検出素子側に、当該抵抗検出素子と直列に直列配列補助抵抗を接続可能に構成される請求項１〜３のいずれか一項記載の加熱調理器用の温度検出装置。
【請求項５】
前記第一出力端子と前記第二入力端子との間に、
前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記一対の第二入力端子の一方の端子と前記一対の第一出力端子の一方に端子との間に形成される回路を閉じ、上側位置で開く被加熱物検知手段を、前記一方の第一出力端子と前記一方の第二入力端子との間に直列に接続可能に設けて構成され、
前記被加熱物検知手段より前記抵抗検出素子側に、当該抵抗検出素子と並列に並列配列補助抵抗を接続可能に構成される請求項１〜３のいずれか一項記載の加熱調理器用の温度検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に固定状に立設される固定側支持体と、前記加熱調理器の載置部に載置される被加熱物の底部が当接するのに伴って押し下げられるように、昇降自在で且つ上方側に復帰付勢された状態で前記固定側支持体の上端部に支持された移動側支持体と、前記移動側支持体の前記被加熱物が当接する部位に当接体を設け、当該当接体の裏面に抵抗検出素子を備えて構成され、前記抵抗検出素子の両端子にそれぞれ接続される一対の第一出力端子を備えた第一コネクタを備えた加熱調理器用の温度検出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
かかる加熱調理器用の温度検出装置は、コンロや炊飯器等の加熱対象である調理容器（被加熱物の一例）を加熱する加熱調理器に使用される。このような加熱調理器には、被加熱体である例えば調理容器の温度を検出するための温度検出機能が備えられている（特許文献１、特許文献２）。
上記の温度検出機能に加えて、当該調理容器が収納・載置されているかと検出する、所謂「鍋あり検出」機能を備えたものが知られている（特許文献２）。
前者の機能は、主に、調理容器の過熱防止を図るために設けられる機能であり、後者の機能は、真に調理容器が所定位置に載置されている状態で加熱手段を働かせるための機能である。
【０００３】
特許文献１に開示の温度検出装置では、金属帽体５（移動側支持体の一例）の下面側にリード線１５の先端に固定したサーミスタ（抵抗検出素子の一例）を取付ける固定金具９を溶着される。前記金属帽体５には筒状の金属ホルダ１の上端開口２部に嵌合される。前記金属ホルダ１の底壁４には透孔３を設けて垂直の固定支持筒６の上端が上下動自在に挿通される。該固定支持筒６の上端部には前記金属ホルダ１の内壁に上下動自在に摺接する受皿７（固定側支持体の一例）が固定される。該受皿７と前記金属帽体５との間にはコイルバネ８が設けられる。
結果、特許文献１に開示の加熱調理器用の温度検出装置においては、鍋等の炊事具の温度測定用のサーミスタの取付耐久性の向上を図ることができる。
【０００４】
特許文献１に開示の温度検出装置では、温度検出機能は果たせるが、「鍋あり検出」を行なうことはできない。
さらに、この特許文献１には、温度検出に使用する電気的出力を得るためのコネクタが特に示されていないが、後述する特許文献２にも示すように、抵抗検出素子の両端子に電気的に接続される一対の出力端子を備えたコネクタ（本願において第一コネクタと呼ぶ）が設けられる。
【０００５】
特許文献２に開示の技術は、支持パイプ３の縦の部分の外周に円筒１７を上下動自在に設け、該円筒１７の上部には、サーミスター５が取付けられ炊事具２の底面に当接する帽体４を固定し、前記円筒１７はコイルバネ３２により常時上動するように付勢し、前記サーミスター５に接続したサーミスター用リード線３０は前記支持パイプ３内に移動自在に挿入し、該支持パイプ３には、前記帽体４の上下に伴うサーミスター用リード線３０の移動を検出する検出装置Ｌを設けている。
【０００６】
従って、「温度検出機能」と「鍋あり検出機能」との両方を実現できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平０５−１２３２４９号公報
【特許文献２】特開２００６−３４７８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上述のように特許文献１に開示の技術では「温度検出機能」のみを得ることができ、特許文献２に開示の技術では、「温度検出機能」と「鍋あり検出機能」との両方の機能を得ることができる。
【０００９】
これら両技術では、それぞれの機能を温度検出装置を設置した当初より得ることができるが、温度検出装置の使用者としては、初期には温度検出機能のみが得られていればよく、使用後、或いは工場出荷の直前に、温度検出機能のみならず「鍋あり検出」機能をも備えておきたい場合もある。
即ち、後付け的に「鍋あり検出」機能を備えることが所望される場合があるのである。
【００１０】
本発明は、かかる点に着目してなされたものであり、その目的は、頭初、温度検出機能のみを得ることができる温度検出装置であって、付加的に「鍋あり検出」機能を容易に追加することが可能な加熱調理器用の温度検出装置を得ることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
この目的を達成するための、
加熱調理器に固定状に立設される固定側支持体と、前記加熱調理器の載置部に載置される被加熱物の底部が当接するのに伴って押し下げられるように、昇降自在で且つ上方側に復帰付勢された状態で前記固定側支持体の上端部に支持された移動側支持体と、前記移動側支持体の前記被加熱物が当接する部位に当接体を設け、当該当接体の裏面に抵抗検出素子を備えて構成され、前記抵抗検出素子の両端子にそれぞれ接続される一対の第一出力端子を備えた第一コネクタを備えた加熱調理器用の温度検出装置の第一の特徴構成は、
前記第一出力端子に接続可能な一対の第二入力端子と当該一対の第二入力端子からの入力を出力する一対の第二出力端子を備えた第二コネクタを接続可能で、
前記第一出力端子と前記第二入力端子との間に、
前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記一対の第二入力端子間に形成される回路を開き、上側位置で閉じる被加熱物検知手段を、前記第一出力端子に対して並列に接続可能に設けた、又は、
前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記一対の第二入力端子の一方の端子と前記一対の第一出力端子の一方の端子との間に形成される回路を閉じ、上側位置で開く被加熱物検知手段を、前記一方の第一出力端子と前記一方の第二入力端子との間に直列に接続可能に設けたことを特徴とする。
【００１２】
本願に係る加熱調理器用の温度検出装置には、従来装置に設けられていた、固定側支持体、移動側支持体、当接体及び抵抗検出素子とその両端子に接続される一対の第一出力端子を備えた第一コネクタの他に、第二コネクタを備える。そして、この第二コネクタの第二入力端子を第一コネクタの第一出力端子に接続する状態で、第二コネクタは、第一コネクタの第一出力端子の出力を出力可能となる。
【００１３】
従って、抵抗検出素子からの情報を出力可能となるが、本願に係る温度検出装置では、この第一コネクタの第一出力端子間と第二コネクタの第二出力端子（具体的には第二入力端子）との間に、被加熱物検知手段が、並列若しくは直列に配設可能とされている。
以下、前者の並列構造を第一構造と呼び、後者の直列構造を第二構造とよぶ。
【００１４】
従って、この構成では、第一コネクタは抵抗検出素子の出力用に、第二コネクタは被加熱物検知手段の出力用に別個に構成するとともに、第二コネクタに係る機器を第一コネクタの第一出力端子に接続・分離可能とできるため、先に説明した「温度検出機能」のみを得たい場合は、第一コネクタをそのまま制御器に接続する構成で働かせることが可能となる。一方、「温度検出機能」と「鍋あり検出機能」との両方が必要な場合は、第二コネクタ及びその付属の機器を第一コネクタの第一出力端子に接続し、第二コネクタを制御器に接続する構成で働かせることで、両機能を得ることができる。
【００１５】
第一構造（並列）
第一構造では、移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記一対の第二入力端子間に形成される回路を開き、上側位置で閉じる被加熱物検知手段を、前記第一出力端子に対して並列に接続可能に設ける。
結果、移動側支持体が下側位置に位置する状態、即ち「鍋あり」と判定すべき状態では、並列接続される回路が開かれるため、第二コネクタの第二出力端子に得られる情報は抵抗検出素子の抵抗となり、この状態で、「鍋あり」を検出できる。
一方、移動側支持体が下側位置にない状態、即ち「鍋なし」と判定すべき状態では、並列接続される回路が閉じられるため、第二コネクタの第二出力端子に得られる情報はこの回路の抵抗（実質的に０）となり、この状態で、「鍋なし」を検出できる。
【００１６】
第二構造（直列）
第二構造では、移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記一対の第二入力端子の一方の端子と前記一対の第一出力端子の一方の端子との間に形成される回路を閉じ、上側位置で開く被加熱物検知手段を、前記一方の第一出力端子と前記一方の第二入力端子との間に直列に接続可能に設ける。
結果、移動側支持体が下側位置に位置する状態、即ち「鍋あり」と判定すべき状態では、直列接続される回路が閉じられるため、第二コネクタの第二出力端子に得られる情報は抵抗検出素子の抵抗となり、この状態で、「鍋あり」を検出できる。
一方、移動側支持体が下側位置にない状態、即ち「鍋なし」と判定すべき状態では、直列接続される回路が開かれるため、第二コネクタの第二出力端子に得られる情報はこの回路の抵抗（実質的に無限大）となり、この状態で、「鍋なし」を検出できる。
【００１７】
上記の第一構造、第二構造を採る場合に、被加熱物検出手段を、磁石と、その磁界領域  に配置されるリードスイッチとで構成する場合は、第一コネクタと第二コネクタとの間  に設ける回路を、第一構造（並列）、第二構造（直列）に対応して、それぞれ、以下の  ように構成できる。
【００１８】
上記第一の特徴構成の加熱調理器用の温度検出装置において、
前記被加熱物検知手段が、磁石と、磁界に感応するリードスイッチとから構成され、
前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記磁石と前記リードスイッチとの間に進入して、前記磁石により発生する磁界のリードスイッチ配置位置への到達を抑制して、前記並列接続の場合に当該並列接続された回路を開き、前記直列接続の場合に当該直列接続された回路を閉じる磁気遮蔽体を設ける。
これが、本願第二の特徴構成である。
【００１９】
この構成では、移動側支持体が下側位置に位置する状態で、磁石により発生する磁界のリードスイッチ配置位置への到達を抑制する構成を採用する場合に、並列接続の場合の回路の開き操作、直列接続の場合の回路の閉じ操作を良好に実現できる。
当然に、進入が解除された場合は、磁石により発生する磁界がリードスイッチ配置位置に到達することで、並列接続の場合は回路を閉じ、直列接続の場合は回路の開くこととできる。
【００２０】
上記第一の特徴構成の加熱調理器用の温度検出装置において、
前記被加熱物検知手段が、磁石と、磁界に感応するリードスイッチとから構成され、
前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記磁石と前記リードスイッチとの間から離脱して、前記磁石により発生する磁界のリードスイッチ配置位置への到達を許容して、前記並列接続の場合に当該並列接続された回路を開き、前記直列接続の場合に当該直列接続された回路を閉じる磁気遮蔽体を設ける。
これが、本願第三の特徴構成である。
【００２１】
この構成では、移動側支持体が下側位置に位置する状態で、磁石により発生する磁界のリードスイッチ配置位置への到達を許容する構成を採用する場合に、並列接続の場合の回路の開き操作、直列接続の場合の回路の閉じ操作を良好に実現できる。
当然に、進入された場合は、磁石により発生する磁界がリードスイッチ配置位置に到達するのを抑制することで、並列接続の場合は回路を閉じ、直列接続の場合は回路の開くこととできる。
【００２２】
これまで説明してきた本願第一〜第三の何れかの特徴構成において、
本願にいう、補助抵抗を備えることで、「温度検出機能」「鍋あり検出機能」の他、抵抗検出素子の異常をも検出することが可能となる。
以下、第一構造（並列接続）、第二構造（直列接続）の順に説明する。
【００２３】
第一構造に関する補助抵抗の設置
第一構造は、前記第一出力端子と前記第二入力端子との間に、前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記一対の第二入力端子間に形成される回路を開き、上側位置で閉じる被加熱物検知手段を、前記第一出力端子に対して並列に接続可能に設けて構成されるが、前記被加熱物検知手段より前記抵抗検出素子側に、当該抵抗検出素子と直列に直列配列補助抵抗を接続可能に構成する。
これが、本願第四の特徴構成である。
【００２４】
このように直列配列の補助抵抗を設けると、抵抗検出素子の抵抗値をＲＳ、補助抵抗の抵抗値をＲＨとして、第二コネクタの第二出力端子間の抵抗Ｒは、「鍋あり」時、抵抗検出素子が開放故障、抵抗検出素子が短絡故障及び「鍋なし」時の状態に応じて変化する。
結果、これらの状況を、第二コネクタの第二出力端子間の抵抗で適切に判断可能となる。
【００２５】
「鍋あり」時          ：  Ｒ≒ＲＳ＋ＲＨ
抵抗検出素子が開放故障：  Ｒ≒∞
抵抗検出素子が短絡故障：  Ｒ≒ＲＨ
「鍋なし」時          ：  Ｒ≒０
【００２６】
第二構造に関する補助抵抗の設置
第二構造は、
前記第一出力端子と前記第二入力端子との間に、前記移動側支持体が下側位置に位置する状態で、前記一対の第二入力端子の一方の端子と前記一対の第一出力端子の一方に端子との間に形成される回路を閉じ、上側位置で開く被加熱物検知手段を、前記一方の第一出力端子と前記一方の第二入力端子との間に直列に接続可能に設けて構成されるが、
前記被加熱物検知手段より前記抵抗検出素子側に、当該抵抗検出素子と並列に並列配列補助抵抗を接続可能に構成する。
これが、本願第五の特徴構成である。
【００２７】
このように並列配列の補助抵抗を設けると、抵抗検出素子の抵抗値をＲＳ、補助抵抗の抵抗値をＲＨとして、第二コネクタの第二出力端子間の抵抗Ｒは、「鍋あり」時、抵抗検出素子が開放故障、抵抗検出素子が短絡故障及び「鍋なし」時の状態に応じて変化する。
結果、これらの状況を、第二コネクタの第二出力端子間の抵抗で適切に判断可能となる。
【００２８】
「鍋あり」時、        ：  Ｒ≒（ＲＳ×ＲＨ）／（ＲＳ＋ＲＨ）
抵抗検出素子が開放故障：  Ｒ≒ＲＨ
抵抗検出素子が短絡故障：  Ｒ≒０
「鍋なし」時          ：  Ｒ≒∞
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】温度検出装置に於ける移動側支持体が上限位置に位置する状態での縦断面図
【図２】温度検出装置に於ける移動側支持体が下降した状態での縦断面図
【図３】被加熱物検知手段の作動状況の説明図
【図４】第１実施形態の鍋あり検知の作動を示す模式図
【図５】第２実施形態の鍋あり検知の作動を示す模式図
【図６】直列配列補助抵抗を備えた第３実施形態の鍋あり検知・故障検知の作動を示す模式図
【図７】並列配列補助抵抗を備えた第４実施形態の鍋あり検知・故障検知の作動を示す模式図
【図８】被加熱物検知手段の別実施形態である、第１実施形態、第３実施形態に対応する第５実施形態の作動を示す模式図
【図９】被加熱物検知手段の別実施形態である、第２実施形態、第４実施形態に対応する第６実施形態の作動を示す模式図
【発明を実施するための形態】
【００３０】
本願の実施形態を、以下に図面に基づいて説明する。
【００３１】
図１及び図２に示すように、本願に係る温度検出装置Ｓは、ガスコンロ（加熱調理器の一例：図外）に固定状に立設される固定側支持体１０と、ガスコンロの五徳（図外）に載置される被加熱物である鍋１(図４（ｂ）参照)が当接するのに伴って押し下げられるように、昇降自在で且つ上方側に復帰付勢された状態で固定側支持体１０の上端部に支持された移動側支持体２０と、前記移動側支持体２０の前記被加熱物１が当接する部位に当接体２１を設け、当該当接体２１の裏面に抵抗検出素子３１を備えて構成され、前記抵抗検出素子３１の両端子３１ｏにそれぞれ接続される一対の第一出力端子６０ｏ(図４参照)を備えた第一コネクタ６０を備えて構成されている。
【００３２】
そして、リード線３２が、固定側支持体１０における移動側支持体２０が支持された側とは反対側の端部外に延びる形態で固定側支持体１０内に配置された状態で、抵抗検出素子３１が、移動側支持体２０における被加熱物である鍋１が当接する当接体２１の温度を検出可能に設けられている。
又、検知部４１及び操作部４２が、移動側支持体２０の昇降による位置変位を検知可能に、固定側支持体１０の側と移動側支持体２０の側とに分けて接続配置されることとなる。
【００３３】
例えば、ガスコンロ（図外）の奥側に設けられる小火力バーナ（図外）に対して温度検出装置Ｓを設けるに当たっては、上下方向での設置スペースが狭いので、固定側支持体１０が、移動側支持体２０が支持される側の概ね直線状の先端側辺部１１と、移動側支持体２０が支持される側とは反対側の概ね直線状の基端側辺部１２とを備えた概略Ｌ字状に構成されている。
この実施形態では、固定側支持体１０は、直線状のパイプ材１４を、その略中央部で円弧状に屈曲成形することにより、先端側辺部１１と基端側辺部１２とが円弧状の湾曲部１３を介して略直角状に連なる概略Ｌ字状に一体物として構成されている。ちなみに、固定側支持体１０を構成するパイプ材１４の材質はステンレススチール（例えば、ＳＵＳ３０４）である。
【００３４】
図１及び図２に示すように、本発明では、可撓性を有する索状体５０が、一端が移動側支持体２０に接続され、他端が基端側辺部１２内に延び且つ基端側辺部１２の長さ方向に沿う方向での移動が自由な自由端とされる状態で、固定側支持体１０内に配設され、その索状体５０が、移動側支持体２０が下降するときに加わる押圧力及び移動側支持体が上昇するときに加わる引っ張り力を、索状体５０における基端側辺部１２内に位置する部分に無理なく伝達可能に構成されている。
そして、検知部４１及び操作部４２のうちの一方が、固定側支持体１０の基端側辺部１２に設けられることにより、固定側支持体１０の側に設けられ、他方が、索状体５０における基端側辺部１２内に位置する部分に設けられことにより、移動側支持体２０の側に設けられている。
【００３５】
以下、温度計測装置Ｓの各部について、詳細に説明する。
図１及び図２に示すように、移動側支持体２０は、小径部と大径部とからなら２段円筒状の本体部２２と、その本体部２２の大径部側の端部開口を閉塞する当接体２１と、その当接体２１の裏面に当て付けられた状態で固定された鍔付円筒状のセンサ支持部２３とを備えて構成されている。
又、抵抗検出素子３１から延びるリード線３２には、耐熱性を有する耐熱チューブ３３が被覆されている。ちなみに、耐熱チューブ３３としては、例えば、ガラス編組チューブが用いられる。
そして、抵抗検出素子３１を、移動側支持体２０の当接体２１の裏面に当て付けてセンサ支持部２３内に収納した状態で、耐熱性の樹脂（図示省略）を充填することにより、抵抗検出素子３１が、移動側支持体２０の当接体２１の温度を検出可能に設けられる。
【００３６】
リード線３２の端部には、例えば、ガスコンロの運転を制御するための制御部（図外）に接続するための第一コネクタ６０、第二コネクタ７０が接続され、本願では、第一コネクタ６０に本願独特の第二コネクタ７０と接続することにより、「温度検出」機能を得ることができるとともに、「鍋あり検知」機能を得ることができる。
【００３７】
固定側支持体１０の先端側辺部１１側の端部（上端部）には、移動側支持体２０の本体部２２の小径部の内径よりも大きく且つ大径部の内径よりもやや小さい外径を有するリング状のバネ受け部２４が係止されている。
そして、移動側支持体２０は、その本体部２２における小径部と大径部との段部にてバネ受け部２４により抜け止めされ、且つ、その当接体２１の裏面とバネ受け部２４との間にコイルバネ２５を圧縮状態で介在させた状態で、固定側支持体１０の先端側辺部１１側の端部に支持される。これにより、移動側支持体２０が、固定側支持体１０の上端部に、昇降自在で且つコイルバネ２５により上方側に復帰付勢された状態で支持されることになる。
【００３８】
この実施形態では、索状体５０がピアノ線５１にて構成されている。ちなみに、ピアノ線５１は、例えば、Ａ種（ＳＷＰ−Ａ）で、線形が１ｍｍφのものが用いられる。
このピアノ線５１は、例えば、移動側支持体２０のセンサ支持部２３に溶接等により接続される。
【００３９】
さらにこの実施形態では、検知部４１としてのリードスイッチ４３が、固定側支持体１０における基端側辺部１２の外周部に付設可能とされ、磁石４４が、リードスイッチ４３に対して磁界を印加して、リードスイッチ４３をオン状態（回路閉の状態）及びオフ状態（回路開の状態）のいずれか一方に切り換え可能なように、リードスイッチ４３に対向する状態で基端側辺部１２の外周部に付設可能とされている。
又、リードスイッチ４３と磁石４４との間に位置することによって、磁石４４の磁界がリードスイッチ４３に印加されるのを遮蔽する磁気遮蔽体４５が、操作部４２として、ピアノ線５１における基端側辺部１２内の部分に設けられている。
【００４０】
この実施形態では、リードスイッチ４３としては、例えば、ノーマルオープンのタイプのものが用いられる。
本実施形態では、磁石４４は、例えば、６ｍｍ角で長さが１０ｍｍ程度の角柱状であり、フェライト磁石、ネオジム磁石等が用いられる。
磁気遮蔽体４５は、円筒状に構成されている。又、円筒状の磁気遮蔽体４５の内径は、温度検出機能部３０の耐熱チューブ３３の外径よりも大きくなるように設定されている。ちなみに、磁気遮蔽体４５は、例えば、保磁力が小さく透磁率が大きい軟磁性材料（例えば、ソフトフェライト、鉄等）により構成されている。
【００４１】
そして、この円筒状の磁気遮蔽体４５が、温度検出機構３０の耐熱チューブ３３で被覆されたリード線３２を内装する状態で、ピアノ線５１における基端側辺部１２内の部分に設けられている。
前述のように、円筒状の磁気遮蔽体４５の内径は、温度検出機構３０の耐熱チューブ３３の外径よりも大きいので、リード線３２の長さ方向に沿う方向での磁気遮蔽体４５と耐熱チューブ３３との相対位置が、変化自在なように構成されている。
【００４２】
リードスイッチ４３は、固定側支持体１０の基端側辺部１２の外周部における所定の箇所に、例えば、耐熱性の接着剤（図示省略）により事後的に固定可能とされ、磁石４４は、固定側支持体１０の基端側辺部１２の外周部において、リードスイッチ４３に対向する位置（リードスイッチ４３と中心角で略１８０°隔てた位置）に、同じく事後的に、耐熱性の接着剤（図示省略）により固定可能とされている。
リードスイッチ４３のオンオフ状態に従って回路が閉若しくは開となるリード線４６は、前述の第一コネクタ６０と第二コネクタ７０との間において、第一コネクタ６０の一対の第一出力端子６０ｏと第二コネクタ７０の第二入力端子７０ｉとを接続する第二リード線３２ａに接続され、リードスイッチ４３のオンオフ状態に従って、第二コネクタ７０の第二出力端子７０ｏ間の抵抗が、後述するように変化する構成が採用されている。
【００４３】
筒状の磁気遮蔽体４５は、図１及び図３（ａ）に示すように、移動側支持体２０が上限位置（上側位置の一例）に上昇した状態（被加熱物が五徳上に載置されない状態）で、磁石４４の磁界がリードスイッチ４３に印加されるのを許容すべく、リードスイッチ４３と磁石４４との間から離間した部位に位置する状態（離間状態）となり、且つ、図２及び図３（ｂ）に示すように、被加熱物が五徳上に載置されて移動側支持体２０が下降するのに伴って下側位置に至り、磁石４４の磁界がリードスイッチ４３に印加されるのを抑制すべく、リードスイッチ４３と磁石４４の間に位置する状態（近接状態）となるように、位置を定めて、ピアノ線５１に取り付けられている。
【００４４】
つまり、移動側支持体２０が上限位置に上昇してリードスイッチ４３と磁気遮蔽体４５とが離れた状態では、リードスイッチ４３がオン状態（閉状態）となり、移動側支持体２０が下降してリードスイッチ４３と磁気遮蔽体４５とが近接した状態では、リードスイッチ４３がオフ状態（開状態）となる形態で、操作部４２としての磁気遮蔽体４５が検知部４１としてのリードスイッチ４３に対して離間、近接することにより、リードスイッチ４３をオン状態とオフ状態とに切り換えるように構成されている。
【００４５】
図４は、図１に示した第１実施形態の温度検出装置Ｓの作動状態を示す模式図である。
図４（ａ）が被加熱物である鍋１を載置していない状態を示しており、図４（ｂ）が鍋１が載置され、移動側支持体２０がコイルバネ２５の付勢力に抗して下側位置に移動された状態を示している。
【００４６】
図４からも明らかように、この第１実施形態では、第一コネクタ６０の第一出力端子６０ｏに接続可能な一対の第二入力端子７０ｉと当該一対の第二入力端子７０ｉからの入力を出力する一対の第二出力端子７０ｏを備えた第二コネクタ７０が設けられているとともに、第一出力端子６０ｏと前記第二入力端子７０ｉとの間に、移動側支持体２０が下側位置に位置する状態で、一対の第二入力端子７０ｉ間に形成される回路４３を開く被加熱物検知手段４０が、第一出力端子６０ｏに対して並列に接続されている。
【００４７】
そして、先にも示したように、この被加熱物検知手段４０は、前述の検知部４１及び操作部４２を有して構成され、検知部４１に磁石４４と、磁界に感応するリードスイッチ４３とを備え、操作部４２として磁気遮蔽体４５を備えて構成されている。この磁気遮蔽体４５が、移動側支持体２０が下側位置に位置する状態（図４（ｂ）で示す状態）で、磁石４４と前記リードスイッチ４３との間に進入して、前記磁石４４により発生する磁界のリードスイッチ配置位置への到達を抑制する。結果、前記リードスイッチ４３は、その回路を開くように接続可能に構成されている。
一方、移動体支持体２０が上限位置に位置する状態（図４（ａ）で示す状態）で、磁石４４とリードスイッチ４３との間から離脱して、前記磁石４４により発生する磁界がリードスイッチ４３に到達して、その回路を閉じることとなる。
【００４８】
即ち、この例では、リードスイッチ４３としては、ノーマルオープン（磁石４４の磁界がリードスイッチ部に達している状態でリードスイッチ閉）を採用している。
【００４９】
この構成において、「鍋あり検知」を行なえる原理を図４の「判定」と記載する枠内に示した。
図４（ａ）に示す鍋なしの状態では、リードスイッチ４３が閉じられることで、第一コネクタ６０と第二コネクタ７０との間に付加的に並列接続される回路の抵抗は０Ωとなる。
結果、第二コネクタ７０から見た全抵抗Ｒは０となり、全抵抗Ｒが０であることに基づいて、「鍋なし」判定を行なうことができる。
一方、図４（ｂ）に示す鍋ありの状態では、リードスイッチ４３が開かれることで、第一コネクタ６０と第二コネクタ７０との間に付加的に並列接続される回路の抵抗は∞Ωとなる。
結果、第二コネクタ７０から見た全抵抗Ｒは抵抗検出素子の抵抗ＲＳとなり、全抵抗ＲがＲＳであることに基づいて、「鍋あり」判定を行なうことができる。
【００５０】
第２実施形態
図５は、第１実施形態に対応する、第一コネクタ６０、第二コネクタ７０の間に設ける回路をリードスイッチ４３に関して直列とする場合の本願第２実施形態の温度検出装置Ｓの作動状態を示す模式図である。
図５（ａ）が被加熱物である鍋１を載置していない状態を示しており、図５（ｂ）が鍋１が載置され、移動側支持体２０がコイルバネ２５の付勢により下側位置に移動された状態を示している。
【００５１】
図５からも明らかように、この第１実施形態では、第一コネクタ６０の第一出力端子６０ｏに接続可能な一対の第二入力端子７０ｉと当該一対の第二入力端子７０ｉからの入力を出力する一対の第二出力端子７０ｏを備えた第二コネクタ７０が設けられているとともに、第一出力端子６０ｏと前記第二入力端子７０ｉとの間に、前記一対の第二入力端子７０ｉの一方の端子（図示する例は７０ｃ）と前記一対の第一出力端子６０ｏの一方の端子（図示する例は６０ａ）との間に形成される回路を閉じる被加熱物検知手段４０を成すリードスイッチ４３を、前記一方の第一出力端子６０ｏと前記一方の第二入力端子７０ｉの間に直列に接続可能に設けている。
【００５２】
そして、この被加熱物検知手段４０が、検知部４１と操作部４２とが共労するように、検知部４１に設けられる磁石４４と、磁界に感応するリードスイッチ４３と、操作部４２を成す磁気遮蔽体４５とから構成され、移動側支持体２０が下側位置に位置する状態（図４（ｂ）で示す状態）で、磁石４４と前記リードスイッチ４３との間に進入して、磁石４４により発生する磁界のリードスイッチ配置位置への到達を抑制する磁気遮蔽体４５が設けられ、前記リードスイッチ４３はその回路を閉じるように構成されている。
【００５３】
一方、移動体支持体２０が上限位置に位置する状態（図５（ａ）で示す状態）で、磁石４４とリードスイッチ４３との間から離脱して、前記磁石４４により発生する磁界がリードスイッチ４３に到達して、その回路を開くこととなる。
【００５４】
即ち、この例では、リードスイッチ４３としては、ノーマルクローズ（磁石４４の磁界がリードスイッチ部に達している状態でリードスイッチ開）を採用している。
【００５５】
この構成において、「鍋あり検知」を行なえる原理を図５の「判定」と記載する枠内に示した。
図５（ａ）に示す鍋なしの状態では、リードスイッチ４３が開かれることで、第一コネクタ６０と第二コネクタ７０との間に付加的に着列接続される回路の抵抗は∞Ωとなる。
結果、第二コネクタ７０から見た全抵抗Ｒは∞となり、全抵抗Ｒが∞であることに基づいて、「鍋なし」判定を行なうことができる。
【００５６】
一方、図５（ｂ）に示す鍋ありの状態では、リードスイッチ４３が閉じられることで、第一コネクタ６０と第二コネクタ７０との間に付加的に直列接続される回路の抵抗は０Ωとなる。
結果、第二コネクタ７０から見た全抵抗Ｒは抵抗検出素子３１の抵抗ＲＳとなり、全抵抗ＲがＲＳであることに基づいて、「鍋あり」判定を行なうことができる。
【００５７】
第３実施形態
この実施形態は、第１実施形態において、抵抗検出素子３１の故障検知を可能とする構成である。図６は、図４（ｂ）に対応する図面であり、当該第３実施形態の温度検出装置Ｓの作動状態を示す模式図である。
図６（ａ）、図６（ｂ）が共に鍋１が載置され、移動側支持体２０がコイルバネ２５の付勢力に抗して下側位置に移動された状態を示している。
図４（ｂ）に対する差異点に関して主に説明する。
この実施形態でも、第一出力端子６０ｏと第二入力端子７０ｉとの間に、移動側支持体２０が下側位置に位置する状態で、一対の第二入力端子７０ｉ間に形成される回路を開く被加熱物検知手段４０を成すリードスイッチ４３を、第一出力端子６０ｏに対して並列に接続可能に設けている。
そして、この構成に加えて、被加熱物検知手段４０である並列接続のリードより抵抗検出素子側に、当該抵抗検出素子３１と直列に直列配列補助抵抗８０を接続可能している。
ここで、直列配列補助抵抗８０の接続形態は、リードスイッチ４３の並列接続部より抵抗検出素子側であれば、第一コネクタ６０より第二コネクタ７０側であっても、第一コネクタ６０より抵抗検出素子３１側であってもよい。
【００５８】
直列配列補助抵抗の抵抗値８０をＲＨとすると、「鍋あり判定」及び「故障判定」は以下のようになる判定可能となる。
【００５９】
鍋あり判定：  Ｒ≒０            「鍋なし」判定
Ｒ≒ＲＳ＋ＲＨ    「鍋あり」判定
故障判定：    Ｒ≒∞              抵抗検出素子⇒開放故障
Ｒ≒ＲＨ            抵抗検出素子⇒短絡故障
以上より、「鍋あり」判定に加えて、抵抗検出素子の故障判定をも行なうことができる。
【００６０】
第４実施形態
この実施形態は、第２実施形態において、抵抗検出素子３１の故障検知を可能とする構成である。図７は、図５（ｂ）に対応する図面であり、当該第３実施形態の温度検出装置Ｓの作動状態を示す模式図である。
図７（ａ）、図７（ｂ）が共に鍋１が載置され、移動側支持体２０がコイルバネ２５の付勢力に抗して下側位置に移動された状態を示している。
図５（ｂ）に対する差異点に関して主に説明する。
この実施形態でも、第一出力端子６０ｏと第二入力端子７０ｉとの間に、移動側支持体２０が下側位置に位置する状態で、一対の第二入力端子７０ｉの一方の端子（図示する例は７０ｃ）と一対の第一出力端子６０ｉの一方に端子（図示する例は６０ａ）との間に形成される回路を閉じる被加熱物検知手段４０を成すリードスイッチ４３を、一方の第一出力端子６０ｏと一方の第二入力端子７０ｉとの間に直列に接続可能に設けている。
そして、この構成に加えて、被加熱物検知手段４０である直列接続のリードスイッチ４３より抵抗検出素子３１側に、当該抵抗検出素子３１と並列に並列配列補助抵抗８１を接続可能にしている。
【００６１】
ここで、並列配列補助抵抗８１の接続形態は、リードスイッチ４３より抵抗検出素子３１側であれば、第一コネクタ６０より第二コネクタ７０側であっても、第一コネクタ６０より抵抗検出素子３１側であってもよい。
【００６２】
直列配列補助抵抗８１の抵抗値をＲＨとすると、「鍋あり判定」及び「故障判定」は以下のようになる判定可能となる。
【００６３】
鍋あり判定：  Ｒ≒∞                              「鍋なし」判定
Ｒ≒（ＲＳ×ＲＨ）／（ＲＳ＋ＲＨ）  「鍋あり」判定
故障判定：    Ｒ≒ＲＨ              抵抗検出素子⇒開放故障
Ｒ≒０                抵抗検出素子⇒短絡故障
以上より、「鍋あり」判定に加えて、抵抗検出素子の「故障判定」をも行なうことができる。
【００６４】
第５実施形態
上記の第１実施形態、第３実施形態では、被加熱物検知手段４０を成すリードスイッチ４３を、抵抗検知素子３１に対して並列に（第１実施形態及び第３実施形態）、さらに、直列配列補助抵抗８０を採用する例を示した（第３実施形態）。そして、これらの例では、磁石４４とリードスイッチ４３との間に、磁気遮蔽体４５が、その離間位置から近接位置まで移動する場合に、リードスイッチ４３が閉状態（例えば図４（ａ）参照）から開状態（例えば図４（ｂ）参照）に状態変化する構成に関して説明した。従って、これらの実施形態で採用するリードスイッチ４３は、所謂、ノルマルオープンのものとなる。
【００６５】
しかしながら、このように被加熱物検知手段４０を成すリードスイッチ４３を抵抗検知素子３１に対して並列に接続する場合は、「鍋なし」の状態でリードスイッチ４３が閉状態に、「鍋あり」の状態でリードスイッチ４３が開状態となればよい。従って、リードスイッチ４３としては、ノルマルクローズのものを採用し、このものを、鍋ありの状態で開状態に、鍋なしの状態で閉状態となるように回路を組んでもよい。このような例が第５実施形態である。
図８に示す第５実施形態の構成では、磁気遮蔽体４５が磁石４４とリードスイッチ４３との間に進入した状態で、リードスイッチ４３を含む回路が閉状態となり、その位置から離脱した状態で、リードスイッチ４３を含む回路が開状態となるように構成することで、本願の目的を達成できる。
【００６６】
さらに、この第５実施形態の場合も、抵抗検知素子３１の故障を判定可能な出力を得る構成とすることができる。図８に二点鎖線で、直列配列補助抵抗８０´、８０´´の配置位置を示した。
【００６７】
第６実施形態
上記の第２実施形態、第４実施形態では、被加熱物検知手段４０を成すリードスイッチ４３を、抵抗検知素子３１に対して直列に（第２実施形態及び第４実施形態）、さらに、並列配列補助抵抗８１を採用する例を示した（第４実施形態）。そして、これらの例では、磁石４４とリードスイッチ４３との間に、磁気遮蔽体４５が、その離間位置から近接位置まで移動する場合に、リードスイッチ４３が開状態（例えば図５（ａ）参照）から閉状態（例えば図５（ｂ）参照）に状態変化する構成に関して説明した。従って、これらの実施形態で採用するリードスイッチ４３は、所謂、ノルマルクローズのものとなる。
【００６８】
しかしながら、このように被加熱物検知手段４０を成すリードスイッチ４３を抵抗検知素子３１に対して直列に接続する場合は、「鍋なし」の状態でリードスイッチ４３が開状態に、「鍋あり」の状態でリードスイッチ４３が閉状態となればよい。従って、リードスイッチ４３としては、ノルマルオープンのものを採用し、このものを、鍋ありの状態で閉状態に、鍋なしの状態で開状態となるように回路を組んでもよい。このような例が第６実施形態である。
図９に示す第６実施形態の構成では、磁気遮蔽体４５が磁石４４とリードスイッチ４３との間に進入した状態で、リードスイッチ４３を含む回路が開状態となり、その位置から離脱した状態で、リードスイッチ４３を含む回路が閉状態となるように構成することで、本願の目的を達成できる。
【００６９】
さらに、この第６実施形態の場合も、抵抗検知素子３１の故障を判定可能な出力を得る構成とすることができる。図９に二点鎖線で、直列配列補助抵抗８１´、８１´´の配置位置を示した。
【００７０】
以上説明してきた実施形態において、温度検出装置Ｓを構成する各素子の電気的特性は、以下の通りである。
【００７１】
抵抗検出素子３１（抵抗値ＲＳ）
【表１】
2015096785.tif 000003
【００７２】
即ち、抵抗検出素子３１の抵抗値は常温で、４００ｋΩ程度である。
【００７３】
先に第４実施形態（図７）、第６実施形態（図９）で説明した並列配列補助抵抗８１、８１´、８１´´の抵抗値ＲＨは５０００ｋΩ程度とする。
従って、この例では、並列配列補助抵抗の抵抗値ＲＨが抵抗検出素子の抵抗値ＲＳに対して、室温に於けるオーム表示の抵抗値とした場合に１０倍以上大きくされている。即ち、（ＲＨ＝５０００ｋΩ／ＲＳ＝４００ｋΩ）＞１０となっている。
【００７４】
このように、並列配列補助抵抗の抵抗値ＲＨを抵抗検出素子３１の抵抗値ＲＳのより１０倍以上とすると、並列配列補助抵抗の温度検出に対する影響が低いため、抵抗検出素子３１のみの抵抗値を使用した温度検出において「抵抗値―温度」変換データを、大きく変更することなく、使用することができる。
【００７５】
先に第３実施形態（図６）、第５実施形態（図８）で説明した直列配列補助抵抗８０、８０´、８０´´の抵抗値ＲＨは２０Ω程度とする。
従って、この例では、直列配列補助抵抗の抵抗値ＲＨが抵抗検出素子３１の抵抗値ＲＨに対して、室温に於けるオーム表示の抵抗値とした場合に１／１０以下とされている。即ち、（ＲＨ＝２０Ω／ＳＨ＝４００ｋΩ）＜１／１０となっている。
【００７６】
このように、直列配列補助抵抗の抵抗値ＲＨが、抵抗検出素子３１の抵抗値ＲＳのより１／１０以下とすると、直列配列補助抵抗の温度検出に対する影響が低いため、抵抗検出素子３１のみの抵抗値を使用した温度検出において「抵抗値―温度」変換データを、大きく変更することなく、使用することができる。
【００７７】
〔別実施形態〕
（１）上記の実施形態にあっては、固定側支持体の構成として彎曲部を備えた構成を示したが、このように彎曲部を備えて高さを制限したものとするほか、固定側支持体が単なる直筒状に構成されていてもよい。
【符号の説明】
【００７８】
１              鍋（被加熱体）
２０            移動側支持体
３０            固定側支持体
３１            抵抗検出素子
４０            被加熱物検知手段
４３            リードスイッチ
４４            磁石
４５            磁気遮蔽体
６０            第一コネクタ
６０ｏ          第一出力端子
７０            第二コネクタ
７０ｉ          第二入力端子
７０ｏ          第二出力端子
８０            直列配列補助抵抗
８１            並列配列補助抵抗
【図１】
2015096785.tif 000004
【図２】
2015096785.tif 000005
【図３】
2015096785.tif 000006
【図４】
2015096785.tif 000007
【図５】
2015096785.tif 000008
【図６】
2015096785.tif 000009
【図７】
2015096785.tif 000010
【図８】
2015096785.tif 000011
【図９】
2015096785.tif 000012