(57)【要約】      （修正有）【課題】被検体に安定して固定することができるコイルパッド及び平面コイル装置を提供する。【解決手段】コイルパッド１２０は、被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出を行う可撓性を有する平面コイルと前記被検体との間に配置される。また、コイルパッドは、前記被検体に接触される側の第１の面の一部が隆起した隆起部分を有し、前記コイルパッドのうち前記隆起部分と他の部分とが一体形成され、前記平面コイルに接触される側の第２の面のうち前記隆起部分に対応する位置に、前記平面コイルに接着される接着部１２２を有する。【選択図】図４
2015213780.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出を行う可撓性を有する平面コイルと前記被検体との間に配置されるコイルパッドであって、
前記被検体に接触される側の第１の面の一部が隆起した隆起部分を有し、
前記コイルパッドのうち前記隆起部分と他の部分とが一体形成され、
前記平面コイルに接触される側の第２の面のうち前記隆起部分に対応する位置に、前記平面コイルに接着される接着部を有する、コイルパッド。
【請求項２】
前記隆起部分は、前記コイルパッドの長手方向の略中心にある、請求項１に記載のコイルパッド。
【請求項３】
前記第１の面と前記第２の面とを貫通する開口を有しない形状である、請求項１又は２に記載のコイルパッド。
【請求項４】
前記第２の面は、当該第２の面が接触する前記平面コイルの面と略同一の形状である、請求項１〜３のいずれか一つに記載のコイルパッド。
【請求項５】
被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出を行う可撓性を有する平面コイルと、
前記平面コイルと前記被検体との間に配置されるコイルパッドとを備え、
前記コイルパッドは、
前記被検体に接触される側の第１の面の一部が隆起した隆起部分を有し、
前記コイルパッドのうち前記隆起部分と他の部分とが一体形成され、
前記平面コイルに接触される側の第２の面のうち前記隆起部分に対応する位置に、前記平面コイルに接着される接着部を有する、平面コイル装置。
【請求項６】
前記隆起部分は、前記コイルパッドの長手方向の略中心にある、請求項５に記載の平面コイル装置。
【請求項７】
前記コイルパッドは、前記第１の面と前記第２の面とを貫通する開口を有しない形状である、請求項５又は６に記載の平面コイル装置。
【請求項８】
前記第２の面は、当該第２の面が接触する前記平面コイルの面と略同一の形状である、請求項５〜７のいずれか一つに記載の平面コイル装置。
【請求項９】
前記平面コイルは、可撓性を有しない非可撓性部分を有し、
前記コイルパッドは、前記非可撓性部分に対応する位置に前記隆起部分を有する、請求項５〜８のいずれか一つに記載の平面コイル装置。
【請求項１０】
前記平面コイルは、回路を含む基板を前記非可撓性部分に備える、請求項９に記載の平面コイル装置。
【請求項１１】
前記第２の面のうち前記隆起部分に対応する面の大きさは、当該第２の面が接触する前記平面コイルの面のうち前記非可撓性部分に対応する面の大きさよりも小さい、又は、同程度である、請求項９又は１０に記載の平面コイル装置。
【請求項１２】
被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出を行う可撓性を有する平面コイルと、
前記平面コイルと前記被検体との間に配置され、前記平面コイルの大きさよりも小さいコイルパッドとを備える、平面コイル装置。
【請求項１３】
前記コイルパッドは、前記平面コイルの長手方向の略中心にある、請求項１２に記載の平面コイル装置。
【請求項１４】
前記平面コイルは、可撓性を有しない非可撓性部分を有し、
前記コイルパッドは、前記非可撓性部分に対応する位置に配置される、請求項１２又は１３に記載の平面コイル装置。
【請求項１５】
前記コイルパッドは、当該コイルパッドが接触する前記平面コイルの面のうち前記非可撓性部分に対応する面の大きさよりも小さい、又は、同程度である、請求項１４に記載の平面コイル装置。
【請求項１６】
前記平面コイル及び前記コイルパッドは、一体形成される、請求項１２〜１５のいずれか一つに記載の平面コイル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、コイルパッド及び平面コイル装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
磁気共鳴イメージング装置（以下、ＭＲＩ（Magnetic  Resonance  Imaging）装置）は、磁気共鳴現象を利用して被検体内を画像化する。具体的には、ＭＲＩ装置は、送信コイルに高周波パルスを送信することにより送信コイルに電流を流し、かかる送信コイルに高周波磁場を発生させる。そして、磁気共鳴イメージング装置は、送信コイルによって発生された高周波磁場内に位置する被検体から発せられる磁気共鳴（ＭＲ：Magnetic  Resonance）信号を受信コイルによって検出し、検出したＭＲ信号に基づいて磁気共鳴画像（ＭＲ画像）を再構成する。
【０００３】
近年のＭＲＩ装置には、被検体から発せられるＭＲ信号を受信する受信コイルとして、被検体に密着して所定部位を覆うことができるように、可撓性を有する湾曲可能な受信コイル（「平面コイル」、「表面コイル」等とも呼ばれる）が用いられる場合もある。このような可撓性受信コイルを用いた場合には、被検体の所望の部位に受信コイルを配置することが可能となるので、ＭＲＩ装置は、所望の部位について高画質なＭＲ画像を再構成することが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２００４−５１６０９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明が解決しようとする課題は、被検体に安定して固定することができるコイルパッド及び平面コイル装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
実施形態のコイルパッドは、被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出を行う可撓性を有する平面コイルと前記被検体との間に配置される。また、コイルパッドは、前記被検体に接触される側の第１の面の一部が隆起した隆起部分を有し、前記コイルパッドのうち前記隆起部分と他の部分とが一体形成され、前記平面コイルに接触される側の第２の面のうち前記隆起部分に対応する位置に、前記平面コイルに接着される接着部を有する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置の構成を示す図である。
【図２】図２は、第１の実施形態に係る受信コイルが適用される例を示す図である。
【図３】図３は、可撓性を有する受信コイルの一例を示す図である。
【図４】図４は、第１の実施形態に係る受信コイルを示す外観図である。
【図５】図５は、図４のコイルパッドを示す上面図及び断面図である。
【図６】図６は、湾曲した状態における図４の受信コイルを示す側面図である。
【図７】図７は、被検体に装着された図４の受信コイルの一例を示す図である。
【図８】図８は、第１の実施形態の変形例を示す図である。
【図９】図９は、図８のコイルパッドを示す上面図及び断面図である。
【図１０】図１０は、湾曲した状態における図８の受信コイルを示す側面図である。
【図１１】図１１は、第１の実施形態の変形例を示す図である。
【図１２】図１２は、第１の実施形態の変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
（第１の実施形態）
図１は、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置の構成を示す図である。同図に示すように、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１は、静磁場磁石１１、傾斜磁場コイル１２、傾斜磁場電源１３、寝台１４、寝台制御部１５、送信コイル１６、送信部１７、受信コイル１００、受信部１９、計算機システム２０を有する。
【０００９】
静磁場磁石１１は、中空の円筒形状に形成されており、内部の空間に一様な静磁場を発生する。例えば、静磁場磁石１１は、永久磁石や超伝導磁石等である。傾斜磁場コイル１２は、中空の円筒形状に形成され、内部の空間に傾斜磁場を発生する。具体的には、傾斜磁場コイル１２は、静磁場磁石１１の内側に配置され、後述する傾斜磁場電源１３から電流の供給を受けて傾斜磁場を発生する。傾斜磁場電源１３は、計算機システム２０から送られるパルスシーケンス実行データに基づいて、傾斜磁場コイル１２に電流を供給する。
【００１０】
寝台１４は、被検体Ｐが載置される寝台天板１４ａを備えており、後述する寝台制御部１５による制御のもと、寝台天板１４ａを、被検体Ｐが載置された状態で傾斜磁場コイル１２の空洞（撮像口）内へ挿入する。通常、この寝台１４は、長手方向が静磁場磁石１１の中心軸と平行になるように設置される。寝台制御部１５は、後述する制御部２７による制御のもと、寝台１４を制御する装置であり、寝台１４を駆動して、寝台天板１４ａを長手方向及び上下方向に移動させる。
【００１１】
送信コイル１６は、傾斜磁場コイル１２の内側に配置されており、送信部１７から高周波パルスの供給を受けて、高周波磁場を発生する。送信部１７は、計算機システム２０から送られるパルスシーケンス実行データに基づいて、ラーモア周波数に対応する高周波パルスを送信コイル１６に送信する。この送信部１７は、発振部、位相選択部、周波数変換部、振幅変調部、高周波電力増幅部などを有する。
【００１２】
かかる発振部は、静磁場中における対象原子核に固有の共鳴周波数の高周波信号を発生する。位相選択部は、上記高周波信号の位相を選択する。周波数変換部は、位相選択部から出力された高周波信号の周波数を変換する。振幅変調部は、周波数変調部から出力された高周波信号の振幅を例えばｓｉｎｃ関数に従って変調する。高周波電力増幅部は、振幅変調部から出力された高周波信号を増幅する。これらの各部の動作の結果として、送信部１７は、ラーモア周波数に対応する高周波パルスを送信コイル１６に送信する。
【００１３】
受信コイル１００は、傾斜磁場コイル１２の内側に配置されており、上記の高周波磁場の影響によって被検体Ｐから放射されるＭＲ信号を受信する。具体的には、受信コイル１００は、ＭＲ信号を受信するためのコイルを複数有しており、各コイルによってＭＲ信号が受信されると、受信されたＭＲ信号を受信部１９へ出力する。
【００１４】
受信部１９は、計算機システム２０から送られるパルスシーケンス実行データに基づいて、受信コイル１００から出力されるＭＲ信号に基づいてＭＲ信号データを生成する。この受信部１９は、ＭＲ信号データを生成すると、そのＭＲ信号データを計算機システム２０に送信する。なお、受信部１９は、静磁場磁石１１や傾斜磁場コイル１２などを備える架台装置側に備えられてもよい。
【００１５】
計算機システム２０は、ＭＲＩ装置１の全体制御や、データ収集、画像再構成などを行う。この計算機システム２０は、インタフェース部２１、データ収集部２２、データ処理部２３、記憶部２４、表示部２５、入力部２６及び制御部２７を有する。
【００１６】
インタフェース部２１は、傾斜磁場電源１３、寝台制御部１５、送信部１７及び受信部１９に接続されており、これらの接続された各部と計算機システム２０との間で授受される信号の入出力を制御する。
【００１７】
データ収集部２２は、インタフェース部２１を介して、受信部１９から送信されるＭＲ信号データを収集する。
【００１８】
データ収集部２２は、ＭＲ信号データを収集すると、収集したＭＲ信号データを記憶部２４に記憶させる。
【００１９】
データ処理部２３は、記憶部２４に記憶されているＭＲ信号データに対して、後処理、すなわちフーリエ変換等の再構成処理を施すことによって、被検体Ｐ内における所望核スピンのスペクトラムデータあるいはＭＲ画像を生成する。
【００２０】
記憶部２４は、データ収集部２２によって収集されたＭＲ信号データと、データ処理部２３によって生成されたＭＲ画像などを、被検体Ｐごとに記憶する。
【００２１】
表示部２５は、データ処理部２３によって生成されたスペクトラムデータあるいはＭＲ画像等の各種の情報を表示する。この表示部２５としては、液晶表示器などの表示デバイスを利用可能である。
【００２２】
入力部２６は、操作者から各種操作や情報入力を受け付ける。この入力部２６としては、マウスやトラックボールなどのポインティングデバイス、モード切替スイッチ等の選択デバイス、あるいはキーボード等の入力デバイスを適宜に利用可能である。
【００２３】
制御部２７は、図示していないＣＰＵやメモリ等を有し、上述した各機能部を制御することによってＭＲＩ装置１を総括的に制御する。
【００２４】
以上、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１の全体構成について説明したが、第１の実施形態における受信コイル１００は、可撓性を有する湾曲可能な平面コイルであるものとする。図２に、第１の実施形態に係る受信コイル１００が適用される例を示す。図２に示した例では、受信コイル１００は、平面コイル部１１０に後述する基板部１１１を備え、かかる平面コイル部１１０が湾曲することで被検体Ｐの右肩を覆うように被検体Ｐに装着される。この受信コイル１００は、弾性力を有する保持部材１１２によって被検体Ｐに固定される。具体的には、保持部材１１２の両端は、面ファスナー等の接着部（例えば、マジックテープ（登録商標）等）によって受信コイル１００の両端に接着される。そして、保持部材１１２は、受信コイル１００に接着された状態で被検体Ｐに巻きつけられることにより、被検体Ｐの右肩を包み込んで覆うように受信コイル１００を被検体Ｐに固定する。
【００２５】
ここで、上記例のような可撓性を有する受信コイルは、被検体Ｐに安定して固定されないとも考えられる。この点について、図３を用いて説明する。図３は、可撓性を有する受信コイル９００の一例を示す図である。図３に示した例において、可撓性を有する受信コイル９００は、図２に示した受信コイル１００と同様に、被検体Ｐの右肩に装着される。このとき、受信コイル９００は、保持部材９１２によって被検体Ｐに固定された場合であっても、図３に示した方向Ｂ１に動く可能性がある。具体的には、基板部９１１と被検体Ｐの肩との接触領域Ａ１を支点とする天秤のように、基板部９１１の両端は方向Ｂ１に容易に動く可能性がある。この結果、図３に例示した受信コイル９００は、被検体Ｐに安定して固定されないこととなる。
【００２６】
このように、受信コイル９００が被検体Ｐに安定して固定されない場合には、被検体Ｐに対する受信コイル９００の位置が変動するので、ＭＲＩ装置によって生成されるＭＲ画像の画質劣化等の要因となる可能性がある。受信コイル９００を被検体Ｐに装着した後に、受信コイル９００と被検体Ｐとの間に形成される隙間にパッドを挿入することも考えられるが、かかるパッドを挿入する過程において被検体Ｐに対する受信コイル９００の位置がずれる問題や、パッド自体が隙間から落ちる問題等が残る。
【００２７】
そこで、第１の実施形態に係る受信コイル１００は、被検体Ｐの突出した部位に装着される位置に、弾性体の凸部を有することにより、被検体Ｐに安定して固定されることを可能にする。以下に、このような第１の実施形態に係る受信コイル１００について詳細に説明する。
【００２８】
図４は、第１の実施形態に係る受信コイル１００を示す外観図である。図４に示した例のように、第１の実施形態に係る受信コイル１００は、平面コイル部１１０と、コイルパッド１２０とを有する。平面コイル部１１０及びコイルパッド１２０は、互いに対向する面に面ファスナー等の接着部を有し、かかる接着部によって脱着可能に接着される。
【００２９】
平面コイル部１１０は、内部にＭＲ信号を受信するためのコイルを備え、面１１０ａ上に基板部１１１を備える。図４に示した例では、平面コイル部１１０は、面１１０ａの長手方向における中心部に基板部１１１を備える。基板部１１１は、プリアンプ又はデカップル用の回路等が備えられ、図４に示した例では湾曲不可能な部位である。すなわち、平面コイル部１１０は、基板部１１１が備えられた領域以外の領域においては湾曲可能であるが、基板部１１１が備えられた領域において湾曲不可能である。また、基板部１１１は、基板部１１１と受信部１９とを電気的に接続するケーブル１１３を有する。
【００３０】
また、平面コイル部１１０は、面１１０ａ上に接着部１１４を有する。接着部１１４は、例えばマジックテープ（登録商標）等の面ファスナーであり、図２に例示した保持部材１１２が接着される。また、図４では、図示することを省略するが、平面コイル部１１０は、面１１０ａと反対側の面１１０ｂ上に、コイルパッド１２０と接着するための接着部を有する。かかる接着部についても、例えばマジックテープ（登録商標）等の面ファスナーである。
【００３１】
コイルパッド１２０は、ウレタンフォーム等により形成されるスポンジ等の弾性部材である。かかるコイルパッド１２０は、平面コイル部１１０の面１１０ｂと略同一の形状である面１２０ｂ上に、接着部１２２を有する。接着部１２２は、例えばマジックテープ（登録商標）等の面ファスナーであり、平面コイル部１１０の面１１０ｂ上に形成される接着部と接着する。すなわち、コイルパッド１２０の面１２０ｂ上に形成される接着部１２２と、平面コイル部１１０の面１１０ｂ上に形成される接着部とが接着することにより、コイルパッド１２０は平面コイル部１１０に接着される。
【００３２】
また、図４に示すように、コイルパッド１２０は、面１２０ｂと反対側の面１２０ａ上に、面１２０ａや面１２０ｂから離れる方向に隆起した凸部１２１を有する。図４に示した例では、コイルパッド１２０は、面１２０ａの長手方向における中心部に凸部１２１を有する。すなわち、コイルパッド１２０は、平面コイル部１１０との接着面である面１２０ｂを対称面とした際に、基板部１１１と略面対称の位置に凸部１２１を有する。これにより、平面コイル部１１０とコイルパッド１２０とが接着された場合には、基板部１１１と凸部１２１とは略面対称の位置に配置される。なお、ここでは、対称面が面１２０ｂであるものとしたが、対称面は、面１２０ａや、平面コイル部１１０の面１１０ａ又は１１０ｂであってもよい。
【００３３】
図５は、図４のコイルパッドを示す上面図及び断面図である。なお、図５の上図は、図４に示したＸ１矢視によるコイルパッドを示す上面図であり、図５の下図は、図４のＩ１−Ｉ１線におけるコイルパッドを示す断面図である。図５に示すように、第１の実施形態における凸部１２１は、面１２０ａの長手方向における中心部に形成され、面１２０ａの短手方向と略同一の長さを有する。
【００３４】
図６は、湾曲した状態における図４の受信コイル１００を示す側面図である。図６に示した例において、第１の実施形態に係る受信コイル１００は、平面コイル部１１０にコイルパッド１２０が接着された状態において、平面コイル部１１０及びコイルパッド１２０の双方が湾曲する。言い換えれば、コイルパッド１２０は、平面コイル部１１０とともに湾曲する。このとき、受信コイル１００は、基板部１１１が備えられた領域以外の領域において湾曲する。図６に示した例では、平面コイル部１１０は、基板部１１１近傍の領域が、コイルパッド１２０が装着されている面の方向に湾曲している。このように、平面コイル部１１０及びコイルパッド１２０の双方が湾曲するので、受信コイル１００が湾曲した場合であっても、受信コイル１００の基板部１１１とコイルパッド１２０の凸部１２１とは、略面対称の位置に配置される。
【００３５】
なお、図６に示した例において、凸部１２１の幅（短手方向の長さ）は、基板部１１１の幅（短手方向の長さ）よりも狭いことが望ましい。この点について説明すると、平面コイル部１１０のうち基板部１１１が備えられた領域は、可撓性を有さないので湾曲不可能な領域である。言い換えれば、平面コイル部１１０は、基板部１１１が備えられた領域以外の領域においては湾曲可能である。このとき、凸部１２１の幅が基板部１１１の幅よりも広い場合には、平面コイル部１１０の湾曲可能範囲を制限する可能性がある。したがって、凸部１２１の幅が基板部１１１の幅よりも狭い場合には、平面コイル部１１０の湾曲可能範囲を制限することを防止することができ、利便性の高い受信コイル１００を実現できる。このようなことから、凸部１２１は、平面コイル部１１０の可撓性を有さない領域と略面対称の位置に、かかる可撓性を有さない領域よりも狭い領域において隆起する形状であることが望ましい。
【００３６】
図７は、被検体Ｐに装着された図４の受信コイル１００の一例を示す図である。図７に示した例では、第１の実施形態に係る受信コイル１００が湾曲することで被検体Ｐの右肩を覆うように被検体Ｐに装着される。また、受信コイル１００は、保持部材１１２が被検体Ｐに巻きつけられることにより、被検体Ｐの右肩を包み込んで覆うように装着される。具体的には、保持部材１１２は、平面コイル部１１０に接着されるとともに、コイルパッド１２０が被検体Ｐに押し付けられた状態で平面コイル１１０を被検体Ｐに装着する。ここで、受信コイル１００は、保持部材１１２によって被検体Ｐに装着されることにより、被検体Ｐに近づく方向に引き寄せられる。言い換えれば、受信コイル１００は、保持部材１１２によって被検体Ｐに近づく方向に引っ張られる。これにより、図７に示すように、受信コイル１００のコイルパッド１２０に形成された凸部１２１は、被検体Ｐの突出した部位である肩に押し付けられる。コイルパッド１２０の凸部１２１は、ウレタンフォーム等により形成される弾性体であるので、被検体Ｐの肩を包み込むように変形する。
【００３７】
このように、第１の実施形態に係る受信コイル１００は、被検体Ｐの突出部位に装着される場合に、かかる突出部位をコイルパッド１２０の凸部１２１により包み込む。この結果、第１の実施形態に係る受信コイル１００は、被検体Ｐに安定して固定されることを可能にする。
【００３８】
上述したように、第１の実施形態によれば、被検体に受信コイル１００を安定して固定することができる。
【００３９】
（第２の実施形態）
上記第１の実施形態において説明したコイルパッド及び平面コイル装置は、上記例に限られるものではなく、種々の異なる形態にて実施されてよい。第２の実施形態では、上記第１の実施形態において説明したコイルパッド及び平面コイル装置の他の実施形態について説明する。
【００４０】
［凸部の位置］
上記第１の実施形態では、図４に示した例のように、平面コイル部１１０の中心部に基板部１１１が備えられ、コイルパッド１２０の中心部に凸部１２１が設けられる例を示した。しかし、基板部１１１や凸部１２１の位置は、この例に限られない。この点について、図８及び図９に一例を示して説明する。図８は、第１の実施形態の変形例を示す図である。また、図９は、図８のコイルパッドを示す上面図及び断面図である。なお、図９の上図は、図８に示したＸ２矢視によるコイルパッドを示す上面図であり、図９の下図は、図８のＩ２−Ｉ２線におけるコイルパッドを示す断面図である。
【００４１】
図８に示した例において、変形例に係る受信コイル２００は、平面コイル部２１０と、コイルパッド２２０とを有する。平面コイル部２１０は、基板部２１１を備える。ここで、図８に例示した平面コイル部２１０は、図４に示した平面コイル部１１０と異なり、平面コイル部２１０の長手方向における中心部でない位置に基板部２１１を備える。図８に示した例では、平面コイル部２１０は、平面コイル部２１０の長手方向における中心部と平面コイル部２１０の一端との中央近傍に基板部２１１を備える。そして、図８及び図９に示すように、コイルパッド２２０は、平面コイル部２１０との接着面を対称面とした際に、かかる平面コイル部２１０の基板部２１１と略面対称の位置に凸部２２１を有する。
【００４２】
図１０は、湾曲した状態における図８の受信コイル２００を示す側面図である。図１０に示した例において、受信コイル２００は、平面コイル部２１０にコイルパッド２２０が接着された状態において、平面コイル部２１０及びコイルパッド２２０の双方が湾曲する。言い換えれば、コイルパッド２２０は、平面コイル部２１０とともに湾曲する。このように、平面コイル部２１０及びコイルパッド２２０の双方が湾曲するので、受信コイル２００が湾曲した場合であっても、受信コイル２００の基板部２１１とコイルパッド２２０の凸部２２１とは、略面対称の位置に配置される。
【００４３】
［凸部の形状］
また、上記第１の実施形態では、図４に示した例のように、コイルパッド１２０の短手方向の長さと略同一の長さを有する凸部１２１がコイルパッド１２０に形成される例を示した。しかし、凸部１２１の形状は、この例に限られない。この点について、図１１に一例を示して説明する。図１１は、第１の実施形態の変形例を示す図である。図１１に示した例のように、変形例に係る受信コイル３００は、コイルパッド３２０の短手方向の長さよりも短い略楕円状の凸部３２１を有する。
【００４４】
［コイルパッドの形状］
また、上記第１の実施形態では、図４に示した例のように、凸部１２１を有するコイルパッド１２０が平面コイル部１１０に脱着可能に接着される例を示した。しかし、凸部１２１の形状は、この例に限られない。この点について、図１２に一例を示して説明する。図１２は、第１の実施形態の変形例を示す図である。
【００４５】
図１２に示した例のように、変形例に係る受信コイル４００は、平面コイル部１１０と、コイルパッド４２１とを有する。平面コイル部１１０及びコイルパッド４２１は、互いに対向する面にマジックテープ（登録商標）等の面ファスナーを有し、双方の面ファスナーが押し付けられることによって脱着可能に接着される。ここで、コイルパッド４２１は、図４に示した凸部１２１に相当する。すなわち、図１２に示した例では、平面コイル部１１０には、図４に示したコイルパッド１２０の凸部１２１に相当するコイルパッド４２１のみが接着される。
【００４６】
また、図１２に示した例において、受信コイル４００は、コイルパッド４２１を有するのではなく、コイルパッド４２１と同様の形状の部位を外装として有してもよい。すなわち、受信コイル４００は、脱着可能に接着されるコイルパッド４２１を有するのではなく、受信コイル４００の形状として図１２に例示したコイルパッド４２１と同様の凸部を有してもよい。
【００４７】
［基板部と凸部との位置関係］
また、上述してきたコイルパッド１２０、２２０、３２０、４１２は、基板部と略面対称の位置に凸部が配置されなくてもよい。例えば、図４に示した例において、平面コイル部１１０は、基板部１１１が備えられた領域以外の領域において湾曲するので、コイルパッド１２０は、基板部１１１と略面対称の位置に凸部１２１が配置されるように平面コイル部１１０に接着されなくてもよい。例えば、コイルパッド１２０は、平面コイル部１１０が湾曲させられる領域と略面対称の位置に凸部１２１が配置されるように平面コイル部１１０に接着されてもよい。
【００４８】
［コイルパッドの部材］
また、上述してきたコイルパッド１２０、２２０、３２０、４１２は、人体の磁化率と空気の磁化率との間の磁化率を有する部材（以下、「中間部材」と表記する）が含まれてもよい。例えば、これらのコイルパッド１２０等は、中間部材として米等が内部に含まれてもよい。これにより、コイルパッド１２０等は、高周波磁場の分が不均一になることを防止することができる。また、このような中間部材をコイルパッド１２０に含める場合には、コイルパッド１２０に所定の厚みを設けることを要する。そこで、所定の厚みを有する各コイルパッドのうち凸部のみに中間部材を含めてもよい。このように、凸部に中間部材を含め、凸部以外の領域には中間部材を含めないことで、被検体Ｐに安定して固定するために所定の厚みを有する凸部以外の領域の厚くすることを要しない。
【００４９】
［接着部］
また、上述してきたコイルパッド１２０、２２０、３２０、４１２は、面ファスナー等の接着部によって脱着可能に平面コイル部に接着されなくてもよい。具体的には、コイルパッド１２０、２２０、３２０、４１２は、接着剤等が塗布された接着部によって平面コイル部に固定されてもよい。例えば、図４に示した例において、コイルパッド１２０の面１２０ｂ上に形成される接着部１２２に接着剤等が塗布されるとともに、平面コイル部１１０の面１１０ｂ上に形成される接着部に接着剤等が塗布され、双方の接着部が接着することにより、コイルパッド１２０が平面コイル部１１０に固定されてもよい。
【００５０】
［送信コイル］
また、上述してきたコイルパッド１２０、２２０、３２０、４１２は、受信コイルである平面コイル部に装着されなくてもよく、被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出を行う平面型の送信コイルや、高周波磁場の発生及び磁気共鳴信号の検出の双方を行う送受信兼用の平面コイルに装着されてもよい。すなわち、上述してきたコイルパッド１２０、２２０、３２０、４１２は、平面型のコイルによって形成される受信コイルや送信コイルや送受信コイル等の平面コイル装置に適用することができる。
【００５１】
以上説明したとおり、第１及び第２の実施形態によれば、平面コイル装置を被検体に安定して固定することができる。
【００５２】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の技術的範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の技術的範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００５３】
１  ＭＲＩ装置
１００  受信コイル
１１０  平面コイル部
１１１  基板部
１１２  保持部材
１２０  コイルパッド
１２１  凸部
１２２  接着部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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