(57)【要約】      （修正有）【課題】三官能性ベンゼン構造をモノマーとするエーテル型新規ネットワークポリマー、及び、非水電解質二次電池用電解質として使用することができる、高い安全性と高いイオン伝導度を併せ持つポリマーゲル電解質の提供。【解決手段】三官能性ベンゼン構造を有するエーテル型新規ネットワークポリマー。式（Ｉ）で表される化合物をオレフィンメタセシス重合して得られるネットワークポリマー。2015063640.tif 000026前記ネットワークポリマーとハロゲン有機マグネシウム化合物とを含有するポリマーゲル電解質、及び、該ポリマー電解質を用いる二次電池。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）
【化１】
2015063640.tif 000022
（式中、
Ｙａ、Ｙｂ及びＹｃは、それぞれ独立して、ＣＲ２、−Ｏ−又は−Ｓ−を表し、ＣＲ２中各Ｒはそれぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を表し、
Ｒ１ａ、Ｒ１ｂ及びＲ１ｃは、それぞれ独立して、炭素数１〜４のアルキル基により置換されていてもよい炭素数１〜１０のアルキレン基を表し、
Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ及びＲ２ｃは、それぞれ独立して、炭素数１〜４のアルキル基により置換されていてもよい炭素数２〜１０のアルキレン基を表し、
Ｒ３ａ、Ｒ３ｂ及びＲ３ｃは、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を表す）
で表される化合物をオレフィンメタセシス反応により重合して得たネットワークポリマー。
【請求項２】
式（Ｉ）で表される化合物が、下記式（II）
【化２】
2015063640.tif 000023
で表される化合物であることを特徴とする、請求項１に記載のネットワークポリマー。
【請求項３】
下記式（Ｉ）
【化３】
2015063640.tif 000024
（式中、
Ｙａ、Ｙｂ及びＹｃは、それぞれ独立して、ＣＲ２、−Ｏ−又は−Ｓ−を表し、ＣＲ２中各Ｒはそれぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を表し、
Ｒ１ａ、Ｒ１ｂ及びＲ１ｃは、それぞれ独立して、炭素数１〜４のアルキル基により置換されていてもよい炭素数１〜１０のアルキレン基を表し、
Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ及びＲ２ｃは、それぞれ独立して、炭素数１〜４のアルキル基により置換されていてもよい炭素数２〜１０のアルキレン基を表し、
Ｒ３ａ、Ｒ３ｂ及びＲ３ｃは、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を表す）
で表される化合物をオレフィンメタセシス反応により重合することを特徴とする、請求項１又は２に記載のネットワークポリマーの製造方法。
【請求項４】
電解液中に請求項１又は２に記載のネットワークポリマーを含有することを特徴とするポリマーゲル電解質。
【請求項５】
電解液が下記式（Ｍ）
【化４】
2015063640.tif 000025
（式中、
Ｒは置換又は非置換の炭素数１〜１０のアルキル基、置換又は非置換の炭素数２〜１０のアルケニル基、置換又は非置換の炭素数２〜１０のアルキニル基、置換又は非置換の炭素数３〜６の環状アルキル基、置換又は非置換のチオフェン基、置換又は非置換のフェニル基又は置換又は非置換のナフチル基を表し、
ＸはＣｌ、Ｂｒ又はＩを表す）
で表される１又は２以上のハロゲン化有機マグネシウム化合物の溶液であることを特徴とする請求項４に記載のポリマーゲル電解質。
【請求項６】
電解液が、臭化エチルマグネシウムのジエチルメチルメトキシエチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩溶液であることを特徴とする請求項４又は５に記載のポリマーゲル電解質。
【請求項７】
請求項４〜６いずれかに記載のポリマーゲル電解質を用いることを特徴とする二次電池。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規エーテル型ネットワークポリマー、特に、三官能性ベンゼン誘導体をモノマーとした前記ネットワークポリマー、該ネットワークポリマーを含有するポリマーゲル電解質に関する。
【背景技術】
【０００２】
次世代二次電池として期待されている電池の一つに、多価イオン電池がある。例えば、負極活物質に２価（多価）のマグネシウムを用いたマグネシウムイオン二次電池は、負極活物質に１価のリチウムを用いたリチウムイオン二次電池に比べ、エネルギー密度の向上が期待できる。現在の電気自動車において、リチウムイオン二次電池による走行距離は１５０ｋｍ程度であるが、二次電池のエネルギー密度を高めることで、走行距離を延ばすことができる。
【０００３】
一方で、金属マグネシウムは常温では不動態被膜を形成し、可逆的な溶解析出反応に至らないという課題があり、マグネシウムイオン二次電池は実用段階には至っていない。その解決手段の一つとして、特許文献１には、グリニャール試薬と、有機金属化合物（例えば、Ｃ６Ｈ５ＭｇＣｌ）またはマグネシウム以外の塩（例えば、（Ｃ２Ｈ５）２ＡｌＣｌ）とをテトラヒドロフランに溶解した電解液が開示されている。
【０００４】
発明者らもこれまでに、グリニャール試薬の不揮発性のアンモニウム系イオン液体の溶液を電解液として用いることで、グリニャール試薬単体の場合よりも安全性に優れ、高いイオン伝導度を有し、且つ良好なマグネシウムの溶解析出の可逆性を示す、マグネシウムイオン二次電池用電解液を見出している（非特許文献１）。
【０００５】
さらに、発明者らは、イミダゾリウム系イオン液体又はピロリジニウム系イオン液体と、グリニャール試薬から成るマグネシウムイオン二次電池用電解液も見出している（特許文献２等）。
【０００６】
しかしながら、グリニャール試薬は、反応性が高く、液漏れによって大きな事故を引き起こす可能性が高いという問題点がある。液漏れを防止するために、リチウムイオン二次電池と同様にポリマーゲル電解質を用いることが効果的であるが、通常のアクリル樹脂系等のネットワークポリマーはグリニャール試薬に対する耐性が低く分解してしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００７−１８８７０９号公報
【特許文献２】特開２０１２−４８８７４号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】J．Power Sources，2010，195，2096
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、グリニャール試薬に対して耐性があり、分解しないネットワークポリマー及びそれを含有するポリマーゲル電解質の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、ベンゼンの１，３，５位に重合性官能基を有するモノマーを用いた、エーテル型新規ネットワークポリマーの構築に成功し、且つ、当該ネットワークポリマーから得られるポリマーゲル電解質が、高い安全性と高いイオン伝導度を併せ持つことを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
すなわち、本発明は
（１）下記式（Ｉ）
【００１２】
【化１】
2015063640.tif 000002
【００１３】
（式中、
Ｙａ、Ｙｂ及びＹｃは、それぞれ独立して、ＣＲ２、−Ｏ−又は−Ｓ−を表し、ＣＲ２中各Ｒはそれぞれ独立して、Ｈ又は炭素数１〜４のアルキル基を表し、
Ｒ１ａ、Ｒ１ｂ及びＲ１ｃは、それぞれ独立して、置換又は非置換の炭素数１〜１０のアルキレン基を表し、
Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ及びＲ２ｃは、それぞれ独立して、置換又は非置換の炭素数２〜１０のアルキレン基を表し、
Ｒ３ａ、Ｒ３ｂ及びＲ３ｃは、それぞれ独立して、Ｈ又は炭素数１〜４のアルキル基を表す）
で表される化合物をオレフィンメタセシス反応により重合して得たネットワークポリマー、及び、
（２）式（Ｉ）で表される化合物が、下記式（II）
【００１４】
【化２】
2015063640.tif 000003
【００１５】
で表される化合物であることを特徴とする、（１）に記載のネットワークポリマーに関する。
【００１６】
また、本発明は、
（３）  下記式（Ｉ）            
【００１７】
【化３】
2015063640.tif 000004
【００１８】
（式中、
Ｙａ、Ｙｂ及びＹｃは、それぞれ独立して、ＣＲ２、−Ｏ−又は−Ｓ−を表し、ＣＲ２中各Ｒはそれぞれ独立して、Ｈ又は炭素数１〜４のアルキル基を表し、
Ｒ１ａ、Ｒ１ｂ及びＲ１ｃは、それぞれ独立して、置換又は非置換の炭素数１〜１０のアルキレン基を表し、
Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ及びＲ２ｃは、それぞれ独立して、置換又は非置換の炭素数２〜１０のアルキレン基を表し、
Ｒ３ａ、Ｒ３ｂ及びＲ３ｃは、それぞれ独立して、Ｈ又は炭素数１〜４のアルキル基を表す）
で表される化合物をオレフィンメタセシス反応により重合することを特徴とする、（１）又は（２）に記載のネットワークポリマーの製造方法に関する。
【００１９】
さらに本発明は、
（４）電解液中に（１）又は（２）に記載のネットワークポリマーを含有することを特徴とするポリマーゲル電解質、
（５）電解液が下記式（Ｍ）
【００２０】
【化４】
2015063640.tif 000005
（式中、
Ｒは置換又は非置換の炭素数１〜１０のアルキル基、置換又は非置換の炭素数２〜１０のアルケニル基、置換又は非置換の炭素数２〜１０のアルキニル基、置換又は非置換の炭素数３〜６の環状アルキル基、置換又は非置換のチオフェン基、置換又は非置換のフェニル基あるいは置換又は非置換のナフチル基を表し、
ＸはＣｌ、Ｂｒ又はＩを表す）
で表される１又は２以上のハロゲン化有機マグネシウム化合物の溶液であることを特徴とする（４）に記載のポリマーゲル電解質、
（６）電解液が、臭化エチルマグネシウムのジエチルメチルメトキシエチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩溶液であることを特徴とする（４）又は（５）に記載のポリマーゲル電解質、及び、
（７）（４）〜（６）いずれかに記載のポリマーゲル電解質を用いることを特徴とする二次電池に関する。
【発明の効果】
【００２１】
本発明のネットワークポリマーは、ベンゼン環及びエーテル鎖からなる繰り返し単位を含有することで、従来のネットワークポリマーに比べ、負極活物質や溶媒に対する化学的安定性が高い。本発明のネットワークポリマーゲルは、その高い化学的安定性のために、グリニャール試薬等のハロゲン化有機マグネシウムを負極活物質とするポリマーゲル電解質として用いることができる。ハロゲン化有機マグネシウムを負極活物質とするポリマーゲル電解質は、従来のネットワークポリマーゲル電解質に比べ高いエネルギー密度が獲得でき、且つ安全性の高い二次電池に用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】１，３，５−トリス(１０−ウンデセニルオキシ)ベンゼンの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図２】１，３，５−トリス(１０−ウンデセニルオキシ)ベンゼンをモノマーとするネットワークポリマーのＩＲスペクトルを示す図である。
【図３】本発明のネットワークポリマーを用いたポリマーゲル電解質の、サイクッリックボルタンメトリー（ＣＶ）測定の結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
（ネットワークポリマー）
本発明のネットワークポリマーは、下記式（Ｉ）で表されるモノマーに由来する構成単位をその構造中に含む。
【００２４】
【化５】
2015063640.tif 000006
【００２５】
式中、Ｙａ、Ｙｂ及びＹｃは、それぞれ独立して、ＣＲ２、−Ｏ−又は−Ｓ−を表し、ＣＲ２中各Ｒはそれぞれ独立して、Ｈ又は炭素数１〜４のアルキル基を表し、
Ｒ１ａ、Ｒ１ｂ及びＲ１ｃは、それぞれ独立して、置換又は非置換の炭素数１〜１０のアルキレン基を表し、
Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ及びＲ２ｃは、それぞれ独立して、置換又は非置換の炭素数２〜１０のアルキレン基を表し、
Ｒ３ａ、Ｒ３ｂ及びＲ３ｃは、それぞれ独立して、Ｈ又は炭素数１〜４のアルキル基を表す。
【００２６】
式（Ｉ）で表される化合物において、炭素数１〜４のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、２−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基が挙げられる。
【００２７】
式（Ｉ）で表される化合物において、炭素数１〜１０のアルキレン基及び炭素数２〜１０のアルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、へキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基が挙げられる。
【００２８】
前記炭素数１〜１０のアルキレン基の置換基としては、式（Ｉ）で表される化合物がネットワークポリマーとなり、グリニャール試薬等に対して安定である限り、いかなる置換基でも良いが、具体的には前記炭素数１〜４のアルキル基が挙げられる。
【００２９】
式（Ｉ）で表される化合物において、Ｙａ、Ｙｂ及びＹｃは、いずれもＣＲ２であることが好ましく、ＲはＨであることがより好ましい。
【００３０】
また、式（Ｉ）で表される化合物において、Ｒ１ａ、Ｒ１ｂ及びＲ１ｃはプロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、へキシレン基、ヘプチレン基であることが好ましく、ブチレン基、ペンチレン基、へキシレン基であることがさらに好ましく、ブチレン基であることが最も好ましい。同様に、式（Ｉ）で表される化合物において、Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ及びＲ２ｃはプロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、へキシレン基、ヘプチレン基であることが好ましく、ブチレン基、ペンチレン基、へキシレン基であることがさらに好ましく、ブチレン基であることが最も好ましい。
【００３１】
さらに、式（Ｉ）で表される化合物において、Ｒ１ａ、Ｒ１ｂ及びＲ１ｃ並びにＲ２ａ、Ｒ２ｂ及びＲ２ｃは非置換のアルキレン基であることが好ましく、Ｒ１ａ＝Ｒ１ｂ＝Ｒ１ｃ且つＲ２ａ＝Ｒ２ｂ＝Ｒ２ｃであることが最も好ましい。
【００３２】
またさらに、式（Ｉ）で表される化合物において、Ｒ３ａ、Ｒ３ｂ及びＲ３ｃはＨ又はメチル基であることが好ましく、Ｒ３ａ＝Ｒ３ｂ＝Ｒ３ｃ＝Ｈであることが最も好ましい。
【００３３】
式（Ｉ）で表されるモノマーのうち、好ましいものとしては、下記式（I’）で表される化合物が挙げられ、
【００３４】
【化６】
2015063640.tif 000007
【００３５】
式中、ｎａ、ｎｂ及びｎｃが２〜９の整数であり、より好ましくは、式（I’）で表される化合物においてｎａ＝ｎｂ＝ｎｃが２〜９の整数であり、最も好ましいものとしては、下記式（II）で表される化合物が挙げられる。
【００３６】
【化７】
2015063640.tif 000008
【００３７】
式（Ｉ）で表される化合物の合成方法としては、例えば以下に示すような方法がある。
置換又は非置換の１，３，５−ベンゼントリオールを塩基存在化、非プロトン性極性溶媒に溶解し、これに末端二重結合部を有する鎖状部分を反応させることで、すなわちウィリアムソンのエーテル化で目的の式（Ｉ）で表される化合物を合成することができる（反応式１）。この際に、必要であれば、相間移動触媒を用いてもよい。
【００３８】
【化８】
2015063640.tif 000009
【００３９】
式中、Ｙａ、Ｙｂ及びＹｃ、Ｒ１ａ、Ｒ１ｂ及びＲ１ｃ、Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ及びＲ２ｃ、並びにＲ３ａ、Ｒ３ｂ及びＲ３ｃは式（Ｉ）と同じ定義であり、Ｚａ、Ｚｂ及びＺｃは同一又は異なって脱離基を表す。
【００４０】
前記塩基としては、具体的には水素化リチウム、水素化ナトリウム、水素化カリウム、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、炭酸水素リチウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム、炭酸水素セシウム等を挙げることができる。
【００４１】
前記非プロトン性極性溶媒としては、反応が進行する限り、いかなる溶媒を用いても良いが、具体的にはアセトニトリル、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルイミダゾリジノン、ヘキサメチルリン酸トリアミド、テトラヒドロフラン等を挙げることができる。
【００４２】
前記Ｚは脱離基となる部分であり、例えば塩素、臭素、ヨウ素、メタンスルホニルオキシ基、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基、ベンゼンスルホニルオキシ基、トルエンスルホニルオキシ基等を挙げることができる。
【００４３】
前記相間移動触媒としては、クラウンエーテル、４級アンモニウム塩等を用いることができ、具体的には、１２−クラウン−４−エーテル、１５−クラウン−５−エーテル、１８−クラウン−６−エーテル等のクラウンエーテルや、テトラエチルアンモニウムクロリド、テトラエチルアンモニウムブロミド、テトラｎ−ブチルアンモニウムクロリド、テトラｎ−ブチルアンモニウムブロミド等のテトラアルキルアンモニウムハライド等が挙げられる。これら、相間移動触媒は、前記塩基の種類や、前記溶媒の種類によって、当業者が適宜選択することができる。
【００４４】
また、１，３，５−ベンゼントリオール部分と鎖状部分との反応は、反応式１に記載したように１ポット反応として行うこともできるし、１，３，５−ベンゼントリオール部分の水酸基に異なる保護基を導入し、段階的に異なる鎖状部分を導入することもできる。このような保護基については、Green&Wuts，“PROTECTIVE GROUPS in ORGANIC SYNTHESIS” 4th ed.John Wiley&Sons，Inc.を参照することができる。
【００４５】
式（Ｉ）で表される化合物の鎖状部分となる式（III）
【００４６】
【化９】
2015063640.tif 000010
【００４７】
（式中、Ｙ、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ、式（Ｉ）におけるとＹａ〜Ｙｃ、Ｒ１ａ〜Ｒ１ｃ及びＲ２ａ〜Ｒ２ｃと同じ定義である。Ｚは脱離基を表す。）
で表される化合物は、試薬として購入することもできるし、また、たとえば、次に示す方法で合成することもできる。
【００４８】
ジオールの片方の水酸基を保護基ＰＧで保護した後に、もう一方の水酸基を酸化しアルデヒドへと変換する。このアルデヒドに対してＷｉｔｔｉｇ反応を行うことで、オレフィンを導入し、脱保護の後に残りの水酸基を脱離基Ｚへと変換することで、式（III）で表される化合物を合成することができる（反応式２）。
【００４９】
【化１０】
2015063640.tif 000011
【００５０】
前記保護基ＰＧとして用いられるものは、Green&Wuts，“PROTECTIVE GROUPS in ORGANIC SYNTHESIS” 4th ed.John Wiley&Sons，Inc.を参照することができる。具体的には、アセチル基、ピバロイル基等のアシル基、ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリエチルシリル基等のシリル基等を用いることができる。
【００５１】
前記水酸基の酸化方法としては、一級アルコールを選択的にアルデヒドへと酸化する方法であればいかなる方法を用いることができるが、具体的にはＤｅｓｓ−Ｍａｒｔｉｎ酸化、ＴＥＭＰＯ酸化等を挙げることができる。
【００５２】
前記脱保護後の水酸基の脱離基Ｚへの変換方法としては、トリフェニルホスフィン存在下、四塩化炭素又は四臭化炭素を反応させ塩素又は臭素を導入する方法が挙げられる。その他にも、３級アミン等の塩基存在下、アルキル又はアリール塩化スルホニルと反応することでスルホニルエステルへと導く方法が挙げられる。またスルホニルエステル部分をアセトン等の極性溶媒中でハロゲンのアルカリ金属塩を反応させることにより、ハロゲン化する方法等を挙げることができる。
【００５３】
また、ＹがＯまたはＳの場合、式（III）で表される鎖状部分の左側部分（Ａ）は、例えば以下の方法で合成することができる（反応式３）。反応式２の合成手順と同様に、ジオールの一方の水酸基を選択的に保護し、保護されていない水酸基を、酸化工程を経てオレフィン部分へと変換する。その後、保護基を除去し、脱離基Ｚ’へと変換する（ただし、Ｚ’は前記Ｚと同じ定義である）。ここで、保護基としてスルホニルエステルを用いた場合、保護基の除去及び脱離基への変換工程を省略することができる。こうして式（III）で表される鎖状部分の左側部分（Ａ）を合成できる。
【００５４】
【化１１】
2015063640.tif 000012
【００５５】
さらに、式（III）で表される鎖状部分の右側部分は、例えば以下の方法で合成することができる（反応式４）。ジオールの一方の水酸基を選択的に保護し、ＹがＯである、式（III）で表される鎖状部分の右側部分（Ｂ）を合成できる。ＹがＳの場合、この水酸基を前記方法と同様の方法でハロゲンへと変換し、これにチオ尿素を塩基条件で作用させた後に、加水分解することで、式（III）で表される鎖状部分の右側部分（Ｃ）を合成できる。
【００５６】
【化１２】
2015063640.tif 000013
【００５７】
上記方法で得た、式（III）で表される鎖状部分の左側部分（Ａ）と右側部分（Ｂ）又は（Ｃ）とを、反応式１で示した方法と同様に、塩基条件でエーテル化又はチオエーテル化を行い、保護基を除去、水酸基を脱離基Ｚへと変換することで、式（III）で表される鎖状部分を合成できる（反応式５）。
【００５８】
【化１３】
2015063640.tif 000014
【００５９】
式（Ｉ）で表される化合物の環状部分となる式（IV）
【００６０】
【化１４】
2015063640.tif 000015
【００６１】
（式中、Ｒ３ａ〜Ｒ３ｃは式（Ｉ）と同じ定義である。）
で表される化合物は、試薬として購入することもできるし、また、たとえば、次に示す方法で合成することもできる（反応式６）。
【００６２】
まず、１，３，５−トリメトキシベンゼンをルイス酸の存在下、Ｒ３−Ｘ’で表されるハロゲン化アルキルを用いて、フリーデル−クラフツアルキル化反応を行うことで、ベンゼン環にＲ３を導入することができる。ここでＸ’は、塩素、臭素、ヨウ素のいずれかから選ばれる。続いて、三臭化ホウ素を用いてメトキシ基を水酸基へと脱保護することにより、式（IV）で表される化合物を合成できる。
【００６３】
【化１５】
2015063640.tif 000016
【００６４】
フリーデル−クラフツアルキル化において、用いることのできるルイス酸としては、フリーデル−クラフツアルキル化反応が進行する限り、いかなるルイス酸を用いることができるが、具体的には、塩化アルミニウム、塩化第二鉄、四塩化チタン等を挙げることができる。反応溶媒としては、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、ニトロベンゼン等を挙げることができる。反応温度としては、室温から反応溶媒の沸点の間で、反応を行うことができる。
【００６５】
三臭化ホウ素を用いた脱保護反応では、溶媒として、ジクロロメタン、四塩化炭素等を用いることができ、−７８℃から室温の間の反応温度を選択できる。
【００６６】
また、２，４，６位の置換基Ｒ３を２種類以上とする場合は、以下に示す方法で、順次ベンゼン環にＲ３を導入し、式（IV）で表される化合物を合成できる（反応式７）。１，３，５−トリメトキシベンゼンのオルトリチオ化を行い、そこにＲ３ａ−Ｘ’で表されるハロゲン化アルキルを加え、アルキル化を行うことでＲ３ａをベンゼン環状に導入する。続いて、同様にオルトリチオ化を行い、Ｒ３ｂ−Ｘ’で表されるハロゲン化アルキルを加え、Ｒ３ｂをベンゼン環状に導入する。最後に、Ｒ３ｃをベンゼン環状に導入し、三臭化ホウ素で脱保護をおこない、式（IV）で表される化合物を得ることができる。
【００６７】
オルトリチオ化及びそれに続くアルキル化はワンポット反応として行う。リチオ化剤としては、オルトリチオ化が進行すれば、どのようなリチオ化剤を用いても良いが、具体的には、メチルリチウム、エチルリチウム、プロピルリチウム、イソプロピルリチウム、ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−ブチルリチウム、ヘキシルリチウム等が挙げられる。反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ジオキサン、ジメトキシエタン、２−メチルテトラヒドロフラン、シクロペンチルメチルエーテル等を挙げることができる。反応温度としては、−７８℃から室温の間の反応温度を選択することができる。
【００６８】
【化１６】
2015063640.tif 000017
【００６９】
（ネットワークポリマーの製造）
本発明のネットワークポリマーの製造方法は、式（Ｉ）で表される化合物を重合することで得ることができる。重合反応としては、式（Ｉ）で表される化合物を重合することができる限り特に制限されないが、オレフィンメタセシス重合が好ましい。
【００７０】
オレフィンメタセシス重合反応は式（Ｉ）で表される化合物の二重結合部位が、触媒の作用によって、二重結合部が組換わるクロスメタセシス反応により重合が起きる反応である。触媒としては、メタセシス反応が進行するものであれば特に制限されないが、好適にはグラブス触媒、より好適には第一世代のグラブス触媒であり、最も好適にはベンジリデンビス（トリシクロヘキシルホスフィン）ジクロロルテニウムである。
用いる溶媒としては、式（Ｉ）で表される化合物及び反応に用いる触媒を溶解することができれば制限されず、好適にはジクロロメタン、クロロホルム、テトラヒドロフラン、トルエン等であり、より好適にはジクロロメタン、クロロホルム、最も好適にはジクロロメタンである。反応温度としては、室温から反応溶媒の沸点の間で、反応を行うことができる。
【００７１】
メタセシス重合反応後の炭素−炭素二重結合は、シス体、トランス体の両方が生成する可能性があり、本発明のポリマーはその両方を含む。また、生成した炭素−炭素二重結合は、例えば触媒的水素添加反応により炭素−炭素二重結合を部分的に、又は完全に飽和することもできる。
【００７２】
さらに、メタセシス重合反応後の炭素−炭素二重結合に、さらなる置換基の導入を行うこともできる。一例としては、ジエン化合物等と反応させるディールス−アルダー反応や、エン反応等のペリ環状反応を行うことができる。他の例としては、パラジウム触媒を用いるＨｅｃｋ反応を行うことで、アルケニル基やアリール基を導入することもできる。
【００７３】
本発明のネットワークポリマーは、溶媒に対する溶解度が非常に低く、合成したポリマーの数平均分子量、重量平均分子量、粘度平均分子量等を測定することが極めて困難である。
【００７４】
また、本発明のネットワークポリマーのガラス転移点は、好ましくは１０℃〜−４０℃、より好ましくは０℃〜−３０℃、さらに好ましくは−１０℃〜−３０℃である。本発明のネットワークポリマーのガラス転移点は、例えば、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）のような周知技術によって測定できる。
【００７５】
さらに、本発明のネットワークポリマーにおいて、２５℃における、ジエチルメチルメトキシエチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩に対する膨潤度は好ましくは１００％〜２５０％、より好ましくは１５０％〜２００％、さらに好ましくは１７０％〜１９０％、最も好ましくは約１８０％である。
【００７６】
膨潤度[%]は以下の式で算出した。
【数１】
2015063640.tif 000018
【００７７】
（ポリマーゲル電解質）
本発明のポリマーゲル電解質は、上述したネットワークポリマーと電解質溶液とを混合することによって得られる。ネットワークポリマーは、種々の溶媒に対してゲル化能を有するため、ネットワークポリマーと電解質溶液とを含有することによって、ポリマーゲル電解質を形成する。
ゲル化する溶媒としては、例えば、脂肪酸、脂肪族アルコール類、フェノール誘導体類等のプロトン性有機溶媒、グライム、アルケンカーボネート、アルキルカーボネート、環状エーテル、アミド類、ニトリル類、ケトン類、エステル類等の非プロトン性有機溶媒等が挙げられる。具体的には、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ジエチルカーボネート、γ−ブチロラクトン、１，２−ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフラン、ジメチルスルホキシド、１，３−ジオキソラン、ホルムアミド、ジメチルホルムアミド、１，４−ジオキサン、アセトニトリル、ニトロメタン、エチルモノグライム、リン酸トリエステル、トリメトキシメタン、ジオキソラン誘導体、スルホラン、３−メチル−２−オキサゾリジノン、プロピレンカーボネート誘導体、テトラヒドロフラン誘導体、ジエチルエ−テル、１，３−プロパンサルトン等の非プロトン性有機溶媒が挙げられる。これらは、２種以上を混合して使用することもできる。
また、ゲル化する溶媒としては、種々のイオン液体を挙げることもできる。前記、イオン液体としては、ハロゲン化有機マグネシウムを安定に溶解する限り、限定されるものではないが、アンモニウム系イオン液体、イミダゾリウム系イオン液体、ホスホニウム系イオン液体、ピラゾリウム系イオン液体、ピリジニウム系イオン液体、ピロリジニウム系イオン液体、スルホニウム系イオン液体等を用いることができる。
なお、本発明においてゲル化とは、流動性がある液体の流動性が失われた状態になることを指す。
【００７８】
本発明のポリマーゲル電解質は、本発明のネットワークポリマーが化学的に安定であるため、グリニャール試薬等のハロゲン化有機マグネシウムの溶液を非水電解質溶液として用いることができる。ハロゲン化有機マグネシウム化合物としては、これらに限定されるものではないが、下記式（Ｍ）で表される化合物を用いることができる。
【００７９】
【化１７】
2015063640.tif 000019
【００８０】
式中、Ｒは置換又は非置換の炭素数１〜１０のアルキル基、置換又は非置換の炭素数２〜１０のアルケニル基、置換又は非置換の炭素数２〜１０のアルキニル基、置換又は非置換の炭素数３〜６の環状アルキル基、置換又は非置換のチオフェン基、置換又は非置換のフェニル基あるいは置換又は非置換のナフチル基を表し、ＸはＣｌ、Ｂｒ又はＩを表す。式（Ｍ）で表される化合物において、Ｒは、Ｍｇ−Ｘで表される部位を１つ又は２つ以上有していても良い。
【００８１】
前記炭素数１〜１０のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、１-メチルブチル基、２-メチルブチル基、３-メチルブチル基、１，１-ジメチルプロピル基、１，２-ジメチルプロピル基、２，２-ジメチルプロピル基、３−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、１-メチルペンチル基、２-メチルペンチル基、３-メチルペンチル基、４-メチルペンチル基、１，１-ジメチルブチル基、１，２-ジメチルブチル基、１，３-ジメチルブチル基、２，２-ジメチルブチル基、２，３-ジメチルブチル基、３，３-ジメチルブチル基、３，３-ジメチルブタン−２−イル基、２，３-ジメチルブタン−２−イル基、３−ヘキシル基、２-エチルペンチル基、２-メチルペンタン−３−イル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基等が挙げられる。
【００８２】
前記炭素数２〜１０のアルケニル基としては、ビニル基、１−プロペニル基、アリル基、イソプロぺニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、１，３−ブタンジエニル基、１-エチルビニル基、１-メチル−１−プロペニル基、２-メチル−１−プロペニル基、２-メチル−２−プロペニル基、ペンテニル基、ペンタジエニル基、ヘキセニル基、ヘキサジエニル基、ヘキサトリエニル基、ヘプテニル基、ヘプタジエニル基、ヘプタトリエニル基、オクテニル基、オクタジエニル基、オクタトリエニル基、オクタテトラエニル基、ノネニル基、ノナジエニル基、ノナトリエニル基、ノナテトラエニル基、デセニル基、デカジエニル基、デカトリエニル基、デカテトラエニル基、デカペンタエニル基が挙げられる。
【００８３】
前記炭素数２〜１０のアルキニル基としては、エチニル基、１−プロピニル基、２−プロピニル基、１−ブチニル基、２−ブチニル基、３−ブチニル基、１，３−ブタンジイニル基、１-メチル−２−プロピニル基、ペンチニル基、ペンタジイニル基、ヘキシニル基、ヘキサジイニル基、ヘキサトリイニル基、ヘプチニル基、ヘプタジイニル基、ヘプタトリイニル基、オクチニル基、オクタジイニル基、オクタトリイニル基、オクタテトライニル基、ノニニル基、ノナジイニル基、ノナトリイニル基、ノナテトライニル基、デシニル基、デカジイニル基、デカトリイニル基、デカテトライニル基、デカペンタイニル基等が挙げられる。
【００８４】
前記炭素数３〜６の環状アルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等が挙げられる。
【００８５】
前記アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、環状アルキル基、チオフェニル基、フェニル基、ナフチル基の置換基としては、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、環状アルキル基、アルコキシ基、アルケニルオキシ基、アルキニルオキシ基、環状アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、ニトロ基等が挙げられる。
【００８６】
上記、式（Ｍ）で表される化合物としては、具体的には例えば、塩化メチルマグネシウム、臭化メチルマグネシウム、ヨウ化メチルマグネシウム、塩化エチルマグネシウム、臭化エチルマグネシウム、ヨウ化エチルマグネシウム、塩化ブチルマグネシウム、臭化ブチルマグネシウム、ヨウ化ブチルマグネシウム、塩化ベンジルマグネシウム、臭化ベンジルマグネシウム、ヨウ化ベンジルマグネシウム等が挙げられ、より好適には、塩化メチルマグネシウム、臭化メチルマグネシウム、塩化エチルマグネシウム、臭化エチルマグネシウム、塩化ブチルマグネシウム、臭化ブチルマグネシウム、塩化ベンジルマグネシウム、臭化ベンジルマグネシウムが挙げられ、さらに好適には、臭化メチルマグネシウム、臭化エチルマグネシウム、臭化ブチルマグネシウムが挙げられ、最も好適には臭化メチルマグネシウム又は臭化エチルマグネシウムが挙げられる。
【００８７】
式（Ｍ）で表される有機ハロゲン化マグネシウムは定法によりＲ−Ｘで示される化合物とマグネシウムから調製することができる。ただしＲは上記で定義した通りである。定法で調製することが困難な式（Ｍ）で表される化合物を調製する場合、リーケ法により活性化したマグネシウムと前記Ｒ−Ｘで示される化合物とを反応させることで、式（Ｍ）で表される化合物を調製することもできる。
【００８８】
前記、電解質溶液の溶媒としては、ハロゲン化有機マグネシウムを安定に溶解する限り、限定されるものではないが、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン等のアルカン系有機溶媒、ベンゼンやトルエン等の芳香族系有機溶媒、ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、テトラヒドロピラン、ジオキサン等のエーテル系有機溶媒等を挙げることができる。また、前記有機溶媒の他にも、安全性に優れ、高いイオン伝導度を有し、且つ良好なマグネシウムの溶解析出の可逆性を示すことのできるイオン液体を用いることができる。
【００８９】
前記、イオン液体としては、ハロゲン化有機マグネシウムを安定に溶解する限り、限定されるものではないが、アンモニウム系イオン液体、イミダゾリウム系イオン液体、ホスホニウム系イオン液体、ピラゾリウム系イオン液体、ピリジニウム系イオン液体、ピロリジニウム系イオン液体、スルホニウム系イオン液体等を用いることができる。中でも、好ましくはアンモニウム系イオン液体、イミダゾリウム系イオン液体、ピロリジニウム系イオン液体を挙げることができ、最も好適にはアンモニウム系イオン液体が挙げられる。
【００９０】
前記、アンモニウム系イオン液体としては、具体的にはジエチルメチルメトキシエチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩、メチルトリｎ−オクチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩、エチルジメチルプロピルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩、テトラブチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩、ベンジルトリメチルアンモニウムトリブロミド、テトラオクチルアンモニウムクロリド等が挙げられ、より好適には、ジエチルメチルメトキシエチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩、メチルトリｎ−オクチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩、エチルジメチルプロピルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩、テトラブチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩が挙げられ、さらに好適には、ジエチルメチルメトキシエチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩、メチルトリｎ−オクチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩が挙げられ、最も好適にはジエチルメチルメトキシエチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩が挙げられる。
【００９１】
上記ハロゲン化有機マグネシウムを用いた電解質の他にも、電解質としては、非水電解質溶液に用いられる従来公知の無機イオン塩を用いることができ、例えば、塩化リチウム（ＬｉＣｌ）、過塩素酸リチウム（ＬｉＣｌＯ４）、六フッ化ヒ酸リチウム（ＬｉＡｓＦ６）、六フッ化リン酸リチウム（ＬｉＰＦ６）、四フッ化ホウ酸リチウム（ＬｉＢＦ４）、リチウムテトラフェニルボレート（ＬｉＢ（Ｃ６Ｈ５）４）、メタンスルホン酸リチウム（ＬｉＣＨ３ＳＯ３）、トリフルオロメタンスルホン酸リチウム（ＬｉＣＦ３ＳＯ３）、ビス（ペンタフルオロエタンスルホニル）イミドリチウム（Ｌｉ（Ｃ２Ｆ５ＳＯ２）２Ｎ）、ビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドリチウム（Ｌｉ（ＣＦ３ＳＯ２）２Ｎ）、トリス（トリフルオロメタンスルホニル）メチルリチウム（ＬｉＣ（ＣＦ３ＳＯ２）３）、臭化リチウム（ＬｉＢｒ）を用いることが可能であり、これらの２種以上を混合して使用することもできる。
【００９２】
上記ハロゲン化有機マグネシウムを用いた電解質以外の電解質に使用する溶媒としては、非水電解質溶液に用いられる従来公知の溶媒を用いることができ、例えば、４−フルオロ−１，３−ジオキソラン−２−オン、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ビニレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、γ−ブチロラクトン、γ−バレロラクトン、１，２−ジメトキシエタン、１，２−ジエトキシエタン、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフラン、１，３−ジオキソラン、４−メチル−１，３−ジオキソラン、ジエチルエーテル、酢酸メチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、プロピオン酸プロピル、アセトニトリル、プロピオニトリル、アニソール、酢酸エステル、酪酸エステル、グルタロニトリル、アジポニトリル、メトキシアセトニトリル、３−メトキシプロピオニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリジノン、Ｎ−メチルオキサゾリジノン、ニトロメタン、ニトロエタン、スルホラン、メチルスルホラン、ジメチルスルホキシド、リン酸トリメチル、リン酸トリエチル、エチレンスルフィド、ビストリフルオロメチルスルホニルイミド、トリメチルヘキシルアンモニウム等を用いることが可能であり、これらの２種以上を混合して使用することもできる。
【００９３】
前記電解質溶液の中でも、ジエチルメチルメトキシエチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩を含む溶媒に、臭化エチルマグネシウムを溶解した電解質溶液が好ましい。
【００９４】
電解液中の溶質と溶媒の割合は、溶質が溶媒に溶解する限り、いかなる割合であっても良いが、溶質：溶媒が物質量比で０．１：１０〜１０：０．１であり、より好ましくは１：１０〜１０：１、さらに好ましくは１：５〜５：１、もっとも好ましくは１：２〜２：１である。
【００９５】
本発明のポリマーゲル電解質は、電解質溶液をネットワークポリマーでゲル化させることで得ることができる。具体的には、所定量の電解質溶液に所定量のネットワークポリマーを浸漬させるという製造方法が例示される。通常、ハロゲン化有機マグネシウムは空気中の水分及び酸素と反応し不動体を形成するため、上記操作は不活性ガス下で行うことが好ましい。
【００９６】
（非水電解質二次電池）
前記ポリマーゲル電解質は、マグネシウム二次電池やリチウムイオン二次電池等の非水電解質二次電池として使用することができる。
【００９７】
本発明の非水電解質二次電池としては、上記ポリマーゲル電解質を使用する以外は、従来公知の構成から成る。
【００９８】
例えば、正極としては、放電時に正イオンを吸収するもの、もしくは負イオンを放出するものであれば特に限定されず、金属酸化物やポリアセチレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリパラフェニレン等の導電性高分子やその誘導体、ジスルフィド化合物等の二次電池の正極材料として従来公知のものが使用できる。
【００９９】
また、負極としては、カチオンを吸蔵・放出可能な材料であれば特に限定されず、天然黒鉛、石炭・石油ピッチ等を高温で熱処理して得られる黒鉛化炭素等の結晶質カーボン、石炭、石油ピッチコークス、アセチレンピッチコークス等を熱処理して得られる非晶質カーボン、金属リチウムやＡｌＬｉ等のリチウム合金等、二次電池の負極活物質として従来公知のものが使用できる。
【０１００】
さらに、電極を形成する際に、これらの電極活物質を適当な結着剤や機能性材料と混合し、電極層を形成することもできる。この結着剤としてはポリフッ化ビニリデン等のハロゲン含有高分子等が用いられ、また機能性材料としては電子伝導性を確保するためのアセチレンブラックやポリピロール、ポリアニリン等の導電性高分子、イオン伝導性を確保するための高分子電解質、それらの複合体等が挙げられる。
【０１０１】
本発明の非水電解質二次電池は、前記ポリマーゲル電解質、前記正極及び負極等を用いて電池を組み立てることにより得ることができる。その他の構成要素や構造については特に制限は無く、従来公知の非水電解質二次電池で採用されている各種構成要素、構造を適用することができる。
【０１０２】
例えば、セパレータ基材にポリマーゲル電解質を担持させることもできる。セパレータ基材としては、通常非水電解質二次電池用のセパレータ基材として用いられているものを使用することができる。例えば、ポリエチレン不織布、ポリプロピレン不織布、ポリエステル不織布、ＰＴＦＥ多孔体フィルム、クラフト紙、レーヨン繊維・サイザル麻繊維混抄シート、マニラ麻シート、ガラス繊維シート、セルロース系電解紙、レーヨン繊維からなる抄紙、セルロースとガラス繊維との混抄紙、またはこれらを組み合せて複数層に構成したもの等を使用することができる。
【０１０３】
また、本発明の非水電解質二次電池では、その形状等についても特に制限はない。例えば、コイン形、ボタン形、シート形、積層形、円筒形、偏平形、角形、電気自動車等に用いる大型のもの等、いずれであってもよい。本発明のポリマーゲル電解質は、電解質溶液の含有量が従来の二次電池に比べて大幅に少ないため、特に大型の電池作製の際に、安全性及び製造コストの面で本発明の効果が顕著に表れる。
【実施例】
【０１０４】
以下に、実施例において本発明をより詳細に説明するが、本発明の技術範囲は、これらに限定されるものではない。
【０１０５】
１．モノマーの合成
１，３，５−トリス(１０−ウンデセニルオキシ)ベンゼンの合成は、以下の手順で合成した。
【０１０６】
【化１８】
2015063640.tif 000020
【０１０７】
１，３，５−ベンゼントリオール（０．５ｇ，３．０８ｍｍｏｌ）、１１−ブロモ−１−ウンデセン（２．８７７ｇ，１２．３２ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム（５．０５８ｇ，１８．８４ｍｍｏｌ）のジメチルホルムアミド溶液（５０ｍｌ）をフラスコに入れ、１２０℃で２４時間加熱撹拌した。その後、反応液を熱時濾過し、濾液を蒸留した。蒸留後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝４０：１（ｖ／ｖ））に供し、１，３，５−トリス(１０−ウンデセニルオキシ)ベンゼンの黄色粘性液体を１．６２ｇ（収率９０．１％）で得た。この化合物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを図１に示す。
【０１０８】
２．ポリマー膜の合成
１，３，５−トリス（ウンデセニルオキシ）ベンゼン（４０ｍｇ，０．０６９ｍｍｏｌ）とベンジリデンビス（トリシクロヘキシルホスフィン）ジクロロルテニウム（２．８３ｍｇ，３．４１×１０−３ｍｍｏｌ）のジクロロメタン溶液をガラス板に滴下し、５０℃で２４時間加熱した。その後、エチルビニルエーテルを添加することで反応を停止し、メタノール及び酢酸エチルで順次洗浄し、紫色固体のネットワークポリマーの膜を得た。前記ネットワークポリマーのＩＲスペクトルを図２に示す。
示差走査熱量測定（ＤＳＣ）で測定した、上記ネットワークポリマーのガラス転移点は，−２１．６℃であった。
【０１０９】
３．ネットワークポリマー膜の安定性試験
上記２で合成したネットワークポリマーを、臭化エチルマグネシウムの１Ｍテトラヒドロフラン溶液にグローブボックス中アルゴン雰囲気下、室温で浸漬した。２４時間浸漬した後でも、膜の破れや劣化等は観測されず、安定性が確認された。
【０１１０】
４．ネットワークポリマーを用いた電解質のイオン伝導度の測定
上記２で合成したネットワークポリマーを十分に乾燥した後に、臭化エチルマグネシウムとジエチルメチルメトキシエチルアンモニウム  ビス（トリフルオロメタン）スルホンイミド塩の物質量比が１：１の混合溶液からなる電解液に、グローブボックス中アルゴン雰囲気下で浸漬し、ポリマーゲル電解質を調製した。調製した電解質の膨潤度とイオン伝導度の測定結果を表1に示す。
【０１１１】
【表１】
2015063640.tif 000021
【０１１２】
５．ネットワークポリマー電解質中でのマグネシウムの析出／溶解挙動
上記４で調製したネットワークポリマー電解質を用いて、サイクッリックボルタンメトリー（ＣＶ）測定を行った。結果を図３に示す。ネットワークポリマー電解質中で酸化／還元の挙動が観測され、マグネシウムの析出／溶解が起こっていることが明らかとなった。また、連続して３回測定を行ったところ、それぞれの最大酸化電位および還元電位にはほとんど差がないことから、本発明のネットワークポリマー電解質が、二次電池用の電解質として利用できることが分かる。
【産業上の利用可能性】
【０１１３】
本発明で得られるネットワークポリマーは、求核剤と反応する部位を持たないため、従来のネットワークポリマーに対して高い安定性を有する。したがって、従来のポリマーゲル電解質では扱えなかった、グリニャール試薬を含む有機ハロゲン化マグネシウム含有する電解液として用いた、高い安全性と高いイオン伝導度を併せ持つネットワークポリマー電解質を供給することができる。このネットワークポリマー電解質を用いることで、従来のリチウムイオン二次電池よりもエネルギー密度の高いマグネシウムイオン二次電池を供給することが可能となる。
【図１】
2015063640.tif 000027
【図２】
2015063640.tif 000028
【図３】
2015063640.tif 000029