(57)【要約】【課題】低い残留電位を維持したまま、オゾンガス劣化による帯電低下、光劣化による画像濃度の変動、逆極性の転写電圧印可で帯電位の差が生じて起こる画像メモリー、連続繰り返し使用で膜の表面抵抗低下が起こらない電子写真感光体を提供する。【解決手段】導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体において、該感光層に下記一般式（１）で表される正孔輸送物質と電子輸送物質を含有し、且つ該電子輸送物質の密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算の結果得られたLUMOのエネルギーレベルE_lumoが次式E_lumo  (eV)  >  -3.55を満足することを特徴とする電子写真感光体。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体において、該感光層が、下記一般式（１）で表される正孔輸送物質、及び電子輸送物質を含有し、該電子輸送物質の密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算の結果得られたLUMOのエネルギーレベルE_lumoが次式
E_lumo  (eV)  >  -3.55
を満足することを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2015143776.tif 000031
（式（１）中、Ａｒ１〜Ａｒ５はそれぞれ独立した置換基を有していても良いアリール基を表し、Ａｒ６〜Ａｒ９はそれぞれ独立した置換基を有していても良いアリーレン基を表す。ｍ、ｎはそれぞれ独立して１以上３以下の整数を表す。）
【請求項２】
前記感光層がバインダー樹脂を含有し、前記電子輸送物質の含有量が、同一層中のバインダー樹脂１００質量部に対して０．１質量部以上４０質量部以下であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記電子輸送物質がジフェノキノン誘導体であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記電子輸送物質がナフトキノン誘導体であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
該電子輸送物質がアゾキノン誘導体であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記一般式（１）で表される正孔輸送物質の純度が９８．０％以上９９．７％以下であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
請求項１〜６の何れか１項に記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段、並びに前記トナーを被転写体に転写する転写手段のうち、少なくとも一つとを備えることを特徴とする電子写真カートリッジ。
【請求項８】
請求項１〜６の何れか１項に記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電した該電子写真感光体に対する露光により静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段と、前記トナーを被転写体に転写する転写手段、前記被転写体に転写された前記トナーを定着させる定着手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機やプリンター等に用いられる電子写真感光体および画像形成装置、カートリッジに関するものである。特に、感光層に特定の正孔輸送物質と電子輸送物質を含有することにより、高性能マシンでの光疲労や露光メモリーを抑制でき、特に連続印刷した場合の耐久性等に優れた性能を発揮する電子写真感光体および画像形成装置、カートリッジに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真技術は、即時的に高品質の画像が得られることなどから、複写機、プリンター、印刷機として広く使われている。電子写真技術の中核となる電子写真感光体（以下適宜「感光体」という）については、無公害で成膜が容易、製造が容易である等の利点を有する有機系の光導電物質を使用した感光体が広く使用されている。
有機感光体の層構成としては、電荷発生物質をバインダー樹脂中に分散させたいわゆる単層型感光体、電荷発生層及び電荷輸送層を積層した積層型感光体が知られている。積層型感光体は、効率の高い電荷発生物質、及び電荷輸送物質を別々の層に分けて、最適なものを組み合わせることにより高感度かつ安定な感光体が得られること、材料選択範囲が広く特性の調整が容易なことから多く使用されている。単層型感光体は、電気特性面では積層型感光体にやや劣り、材料選択性も狭いものの、感光体表面近傍で電荷発生することにより、高解像度化が可能で、ひいては厚膜にしても画像ボケしないことから、厚膜化による高耐刷化が可能である。
【０００３】
電子写真感光体は、電子写真プロセスすなわち帯電、露光、現像、転写、クリーニング、除電等のサイクルで繰り返し使用されるため、その間様々なストレスを受け劣化する。このうち、化学的なストレスとしては例えば、帯電器から発生する強酸化性のオゾンやＮＯxによるダメ−ジや、露光光やメンテナンス時の外光によるダメージなどが挙げられる
。この様な劣化が起こった結果、帯電能の低下、残留電位の上昇等の電気的安定性の悪化、およびそれに伴う画像不良が起きる。これらは、感光層中に多く含まれる電荷輸送物質の化学的劣化に由来するところが大きい。
【０００４】
また機械的なストレスとしては、クリーニングブレードや磁気ブラシなどの摺擦、現像剤や紙との接触等によって、感光層表面に摩耗や傷が発生する。このような機械的劣化も直接画像品質を損なうため、感光体の寿命を制限する大きな要因となっている。これらは、感光層中に多く含まれるバインダー樹脂の性能に由来するところが大きい。すなわち、高品質かつ高寿命の感光体を開発するためには、化学的耐久性と、機械的特性の両方を高める事が必須条件である。
【０００５】
更には、近年の電子写真プロセスの高速化に伴い、高感度化、高速応答化が必須となっている。このうち、高感度化のためには、電荷発生物質の最適化だけでなく、それとのマッチングの良好な電荷輸送物質の開発が必要であり、高速応答化のためには、高移動度かつ低残留電位を示す電荷輸送物質の開発が必要である。これら高性能電荷輸送物質の代表的なものとして、アリールアミンタイプの化合物が多く報告されている（特許文献１）。
【０００６】
上記電荷輸送物質に対する要求性能に加え、それらを使用した感光体に要求される特性として、光感度が高いこと、十分な帯電特性を有すること、帯電時の暗減衰が小さいこと、光照射後の残留電位が小さいこと、応答特性が良いこと、これらの特性の繰り返し使用における安定性が良いこと等の基本的な特性の他に、トナー転写時の通電繰り返しにも安定であるなど、実用的な観点からも様々な特性が挙げられる。
【０００７】
一方で、高感度で繰り返し特性に優れた感光体を得るために、正孔輸送物質の他に電子輸送物質を含有することが検討されている。積層型感光体の電荷輸送層に添加して残留電位の上昇を抑制したり（特許文献２）、キノン系の電子輸送物質で正負両極性帯電方式の感光体の例（特許文献３）などが知られている。また、電荷発生層に電子輸送物質を添加して露光メモリーなどの画像劣化を抑制する技術も知られている（特許文献４）。更に、電子輸送物質をブロッキング層に添加して、電気特性改良やゴーストなどの画像欠陥を解消する技術も報告されている（特許文献５）。また、電子輸送剤としてアゾキノン誘導体を含有した感光体の技術も報告されている（特許文献６）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特許２９４０５０２号公報
【特許文献２】特開平７−２７１０６７号公報
【特許文献３】米国特許第６０８０５１８号公報
【特許文献４】特開２００７−３１６０９７号公報
【特許文献５】特開２００７―７９３０７号公報
【特許文献６】特開２００６−９６６７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
高速高性能機種に搭載する感光体の組成成分として、電荷移動度が速く残留電位が少ない特定のアリールアミン構造を持つ正孔輸送物質（例えば、特許文献１）を用いた場合、その分子が大きいことやイオン化ポテンシャルが低いことによって、数々のランニング劣化が起こってしまう。例えば、オゾンガス劣化による帯電低下や、光劣化による画像濃度の変動や、逆極性の転写電圧印可で帯電位の差が生じて起こる画像メモリーや、連続繰り返し使用で膜の表面抵抗が低下することによる画像ボケ等の劣化が挙げられる。これらの劣化を防ぐために、それぞれの課題に対して、酸化防止剤、遮光剤、アクセプター又はスタッキング用低分子化合物など、何種類もの添加剤を使用する手段が考えられるが、低い残留電位を上昇させてしまうなど、正孔輸送物質の性能を最大限に活かすことができなかった。
【００１０】
即ち、本発明の目的は、低い残留電位を維持したまま、オゾンガス劣化による帯電低下、光劣化による画像濃度の変動、逆極性の転写電圧印可で帯電位の差が生じて起こる画像メモリー、連続繰り返し使用で膜の表面抵抗低下が起こらない電子写真感光体を提供すること、また、カートリッジ及び画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、特定の高性能正孔輸送物質とともに、特定の電子輸送物質を導入することで、正孔輸送物質の性能を損ねることなくオゾンガス劣化による帯電低下、光劣化による画像濃度の変動、逆極性の転写電圧印可で帯電位の差が生じて起こる画像メモリー、連続繰り返し使用で膜の表面抵抗低下が起こらない感光体を得ることができる。
【００１２】
本発明の第１の要旨は、導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体において、前記感光層が下記一般式（１）で表される正孔輸送物質と電子輸送物質を含有し、且つ該電子輸送物質の密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算の結果得られたLUMOのエネルギーレベルE_lumoが次式
E_lumo  (eV)  >  -3.55
を満足することを特徴とする電子写真感光体に存する。（請求項１）
【００１３】
【化１】
2015143776.tif 000002
【００１４】
（式（１）中、Ａｒ１〜Ａｒ５はそれぞれ独立した置換基を有していても良いアリール基を表し、Ａｒ６〜Ａｒ９はそれぞれ独立した置換基を有していても良いアリーレン基を表す。ｍ、ｎはそれぞれ独立して１以上３以下の整数を表す。）
本発明の第２の要旨は、前記感光層がバインダー樹脂を含有し、上記電子輸送物質の含有量が、同一層中のバインダー樹脂１００質量部に対して０．１質量部以上４０質量部以下であることを特徴とする電子写真感光体に存する。（請求項２）
本発明の第３の要旨は、上記電子輸送物質がジフェノキノン誘導体であることを特徴とする電子写真感光体に存する。（請求項３）
本発明の第４の要旨は、上記電子輸送物質がナフトキノン誘導体であることを特徴とする電子写真感光体に存する。（請求項４）
本発明の第５の要旨は、上記電子輸送物質がアゾキノン誘導体であることを特徴とする、電子写真感光体に存する。（請求項５）
本発明の第６の要旨は、前記一般式（１）で表される正孔輸送物質の純度が９８．０％以上９９．７％以下であることを特徴とする電子写真感光体に存する。（請求項６）
本発明の第７の要旨は、上記の電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段、並びに前記トナーを被転写体に転写する転写手段のうち、少なくとも一つとを備えることを特徴とする電子写真カートリッジに存する。（請求項７）
本発明の第８の要旨は、上記電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電した該電子写真感光体に対する露光により静電潜像を形成する露光手段と、静電潜像をトナーで現像する現像手段と、トナーを被転写体に転写する転写手段、被転写体に転写されたトナーを定着させる定着手段とを備えることを特徴とする画像形成装置に存する。（請求項８）
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、正孔輸送物質の性能を損ねることなくオゾンガス劣化による帯電低下、光劣化による画像濃度の変動、逆極性の転写電圧印可で帯電位の差が生じて起こる画像メモリー、連続繰り返し使用で膜の表面抵抗低下を改良することができる。これらを電子写真感光体としてプリンターやコピー機に用いた場合、高速印字した場合の画像鮮明さ、連続印刷時の安定性、あらゆる環境における安定した画像の確保が可能となる。また、印刷時においてゴーストなどの画像欠陥のない電子写真カートリッジ及び画像形成装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図２】実施例１で用いたオキシチタニウムフタロシアニンのＣｕＫα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明を実施するための実施の形態について詳細に説明する。尚、本発明は、以下の実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において任意に変
形して実施することができる。
【００１８】
＜正孔輸送物質＞
本発明の残留電位が低く高移動度を持つ高性能正孔輸送物質は、下記式（１）で示される。
【００１９】
【化２】
2015143776.tif 000003
【００２０】
上記式（１）においてＡｒ１〜Ａｒ５は、それぞれ独立して置換基を有していても良いアリール基を表す。アリール基の炭素数としては、溶解性の観点から、３０以下、好ましくは２０以下、より好ましくは１５以下である。具体的には、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、アントリル基、フェナントリル基等が挙げられる。中でも、電荷輸送能力の観点からは、フェニル基、ナフチル基がより好ましく、フェニル基がより好ましい。Ａｒ１〜Ａｒ５が有していてもよい置換基としては、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、ハロゲン原子等が挙げられる。具体的には、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基等の直鎖状アルキル基、イソプロピル基、エチルヘキシル基等の分岐状アルキル基、シクロヘキシル基等の環状アルキル基が挙げられ、アリール基としては、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等が挙げられ、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基等の直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基、エチルヘキシロキシ基等の分岐状アルコキシ基、シクロヘキシロキシ基等の環状アルコキシ基、トリフルオロメトキシ基、ペンタフルオロエトキシ基、１，１，１−トリフルオロエトキシ基等のフッ素原子を有するアルコキシ基が挙げられ、ハロゲン原子としてはフッ素原子、塩素原子、臭素原子等が挙げられる。中でも、製造原料の汎用性から炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基が好ましく、製造時の取扱性の面から、炭素数１〜１２のアルキル基、炭素数１〜１２のアルコキシ基がより好ましく、電子写真感光体としての光減衰特性の面から、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基が更に好ましい。Ａｒ１の置換基としては、溶解性の観点から炭素数１〜６のアルコキシ基、又は炭素数１〜１２のアルキル基が特に好ましい。Ａｒ２〜Ａｒ５がフェニル基である場合、電荷輸送能力の観点から置換基を有することが好ましく、置換基の数としては１〜５個が可能であるが、製造原料の汎用性からは１〜３個が好ましく、電気特性の面からは、１〜２個がより好ましい。また、Ａｒ２〜Ａｒ５がナフチル基である場合は、製造原料の汎用性から置換基の数が２以下が好ましく、置換基を有さないことがより好ましい。Ａｒ１〜Ａｒ５は、残留電位の観点から、窒素原子に対してオルト位又はパラ位に少なくとも１つの置換基を有することが好ましく、パラ位に置換基を有することがより好ましい。
【００２１】
上記式（１）においてＡｒ６〜Ａｒ９は、それぞれ独立して置換基を有していても良いアリーレン基を表し、具体的にはフェニレン基、ビフェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基が例として挙げられる。中でも、残留電位の観点から、フェニレン基、ナフチレン基が好ましく、フェニレン基がより好ましい。Ａｒ６〜Ａｒ９が有していてもよい置換基としては、Ａｒ１〜Ａｒ５が有していてもよい置換基として前記したものが挙げられる。中でも、製造原料の汎用性から炭素数１〜６のアルキル基、炭素
数１〜６のアルコキシ基が好ましく、製造時の取扱性の面から、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基がより好ましく、電子写真感光体としての光減衰特性の面から、メチル基、エチル基、メトキシ基、エトキシ基が更に好ましい。
【００２２】
Ａｒ６〜Ａｒ９が置換基を有すると、分子構造にねじれが生じ、分子内でのπ共役拡張を妨げ、電子輸送能力が低下する可能性があることから、Ａｒ６〜Ａｒ９は置換基を有さないことが好ましく、電気特性の観点からは１，３−フェニレン基、１，４−フェニレン基、１，４−ナフチレン基、２，６−ナフチレン基、２，８−ナフチレン基がより好ましく、１，４−フェニレン基が更に好ましい。
【００２３】
ｍ、ｎはそれぞれ独立して１以上３以下の整数を表す。ｍ、ｎが大きくなると塗布溶媒への溶解性の観点から、好ましくは２以下であり、電荷輸送物質としての電荷輸送能力の面から、より好ましくは１である。ｍ、ｎが１の場合、エテニル基を表し、幾何異性体を有するが、電子写真感光体特性の面から、トランス体構造が好ましい。ｍ、ｎが２の場合、ブタジエニル基を表し、この場合も幾何異性体を有するが、塗布液保管安定性の面から、２種以上の幾何異性体混合物であることが好ましい。
【００２４】
また、本発明の電子写真感光体は、感光層に、式（１）で表される化合物を単一成分として含有するものでもよいし、式（１）で表される化合物の混合物として含有することも可能である。
更に、下記式（１ａ）で表される化合物が特に好ましい。式（１ａ）は、式（１）においてＡｒ１はアルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、又はアラルキルオキシ基を有する、フェニル基であり、Ａｒ２〜Ａｒ５はそれぞれ独立して、置換基として炭素数１〜６のアルキル基を有していてもよい、フェニル基であり、Ａｒ６〜Ａｒ９はいずれも無置換の１，４−フェニレン基であり、ｍ及びｎは共に１である。
【００２５】
【化３】
2015143776.tif 000004
【００２６】
（式（１ａ）中、Ｒａ〜Ｒｅは水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、又はアラルキルオキシ基を表す。）
以下に本発明に好適な正孔輸送物質の構造を例示する。以下の構造は本発明をより具体的にするために例示するものであり、本発明の概念を逸脱しない限りは下記構造に限定されるものではない。
【００２７】
【化４】
2015143776.tif 000005
【００２８】
【化５】
2015143776.tif 000006
【００２９】
【化６】
2015143776.tif 000007
【００３０】
【化７】
2015143776.tif 000008
【００３１】
感光層中の結着樹脂と式（１）で表される正孔輸送物質との割合は、同一層中の結着樹脂１００質量部に対して、通常、正孔輸送物質を１５質量部以上で使用する。残留電位低減の観点から２０質量部以上が好ましく、繰り返し使用した際の安定性や電荷移動度の観点から２５質量部以上がより好ましい。一方、感光層の熱安定性の観点から、通常、正孔輸送物質を７０質量部以下で使用する。式（１）で表される化合物と結着樹脂との相溶性の観点から６５質量部以下が好ましく、耐熱性の観点から６０質量部以下がより好ましく、耐傷性の観点から５０質量部以下が好ましく、耐摩耗性の観点から４５質量部以下が特に好ましい。
【００３２】
＜正孔輸送物質の製造方法＞
上記に例示した正孔輸送物質は、下記に記すスキームに従って製造することが可能である。前記した化合物を例にすると、例えば、ホルミル基を有するトリフェニルアミン骨格
を有する化合物を、トリフェニルアミン骨格を有するリン酸エステル化合物と反応させることにより製造することができる。（スキーム１）
【００３３】
【化８】
2015143776.tif 000009
【００３４】
また、他の製造方法としては、下記のようなハロゲン原子を有するトリフェニルアミ
ン誘導体とアニリン化合物とをカップリング反応を行うことによっても製造することが可能である。（スキーム２）
【００３５】
【化９】
2015143776.tif 000010
【００３６】
上記のスキーム１、２のうち、スキーム２が製造コストの観点から好ましく、スキーム２において、純度及び電気特性の観点からパラジウムを触媒として使用して製造することがより好ましい。純度は、電気特性の観点から好ましくは９７．０％以上、より好ましくは９７．５％以上、更に好ましくは９８．０％以上である。溶解性の観点から、好ましくは９９．９％以下、より好ましくは９９．８％以下、更に好ましくは９９．７％以下である。９７．０％以上を達成する手法として、触媒としてパラジウム化合物をリン原子を有する配位子と組み合わせる製造方法などが挙げられる。一方、９９．９％以下を達成する達成する手法として、晶析、吸着材処理等の精製方法が挙げられる。例えば、９８．０％以上９９．７％以下とするためには、吸着材を用いた手法で精製することが好ましい。不純物としては、触媒、異性体、基質、反応中間体、副生物等が挙げられるが、溶解性及び電気特性の観点から、残存していてもよい不純物としては異性体等の炭素・水素・窒素のみから構成される化合物であり、より好ましくは３級アミン構造有する化合物を含むことが好ましい。触媒としてパラジウム化合物を使用した際、前記正孔輸送物質中のパラジウム含有量は、後述する電子輸送物質とのトラップサイト形成の観点から好ましくは１５０ｐｐｍ以下、より好ましくは１２０ｐｐｍ以下、更に好ましくは１００ｐｐｍ以下である。精製負荷軽減、精製による電荷輸送物質への負担の観点から、好ましくは０．１ｐｐｍ以上、より好ましくは０．５ｐｐｍ以上、更に好ましくは１ｐｐｍ以上である。前記使用する吸着剤・精製手法・条件を組み合わせることにより、上記パラジウム含有量を満たすことができる。少なくとも吸着法と他の１種以上の精製法を用いて精製することが好ましく、吸着法と再沈殿法の併用、吸着法と晶析法の併用がより好ましい。なお、上記正孔輸
送物質は、ＮＭＲ、ＩＲ、マススペクトル等により同定できる。純度は、液体クロマトグラフにより算出できる。液体クロマトグラフの測定は、ＵＶ−ｖｉｓ検出器を有する装置を用いて、測定することができる。
【００３７】
＜電子輸送物質＞
本発明は、感光層に電子輸送物質を含有することを特徴とする。含有する電子輸送物質は、密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算の結果得られたLUMOのエネルギーレベルE_lumoが次式
E_lumo  (eV)  >  -3.55  
を満足する。トラップを形成しないようにするため、好ましくは  E_lumo  (eV)  >  -3.52  である。また、電子生成の観点から、上限は通常  -3.30  >  E_lumo  (eV)であり  、好ましくは    -3.33  >  E_lumo  (eV)  である。このE_lumoの範囲の電子輸送物質を含有することで、積層型感光体の場合は、電荷発生層／電荷輸送層界面、感光層／基体界面、あるいは下引き層／電荷発生層界面での電荷受け渡しに、分散単層型の感光体の場合は、電荷発生物質、電荷輸送物質、基体での電荷受け渡しに、本発明の電子輸送物質が有用に作用する。前記式（１）で表される正孔輸送物質は、ＨＯＭＯエネルギーレベルが非常に高く、電子輸送物質における電子の極在化が進み過ぎないようにＬＵＭＯエネルギーレベルを上記範囲とすることで、電子の移動障壁が少なくなるため、電子移動がスムーズになり、感光体中のトラップを形成することがなくなる。そのため、表面抵抗及び繰り返し転写に対する耐性が良好となる。また、上記電子輸送剤は、感光体に悪影響を与える光の波長を特異的にカットして、外光に晒されても疲労しにくい感光体を得ることができる。
【００３８】
前記電子輸送物質の含有量は、積層型感光体の場合は、電荷輸送層のバインダー樹脂１００質量部に対して、光疲労防止、帯電性、表面抵抗低減防止の観点から、通常０．１質量部以上、好ましくは０．５質量部以上、また、残留電位の観点から、通常２０質量部以下、好ましくは１０質量部以下である。
単層型感光体の場合は、バインダー樹脂１００質量部に対して、光疲労防止、帯電性、表面抵抗低減防止の観点から、通常５質量部以上、好ましくは１０質量部以上、また、液安定性、塗布性の観点から、通常４０質量部以下、好ましくは３５質量部以下である。
【００３９】
前記電子輸送物質の中でも、前記正孔輸送物質と特に良い相性を示す構造は以下の通りである。より効果的に機能する構造の一つ目は、ジフェノキノン誘導体である。電子の極在化を抑制できるという観点から、式（２）で表される構造が好ましい。
【００４０】
【化１０】
2015143776.tif 000011
【００４１】
式（２）中、Ｒ1〜Ｒ4は、それぞれ独立に炭素数６以下のアルキル基を表す。Ｒ1〜Ｒ4の炭素数としては、好ましくは４以下である。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基等の鎖状アルキル基、イソプロピル基、tert-ブチル基、tert-ペンチル基等の分岐アルキル基が挙げられ、Ｒ１〜Ｒ４が全てtert-ブチル基か、溶解性の観点か
らメチル基、tert-ブチル基が２個ずつであることが好ましい。Ｍは０又は１を表し、製
造の容易さの観点からは、０であることが好ましい。具体的に以下のような化合物が挙げ
られる。
【００４２】
【化１１】
2015143776.tif 000012
【００４３】
より効果的に機能する構造の二つ目は、ナフトキノン誘導体である。式（２）と同様に電子の極在化を抑制できる点から、式（３）で表される構造が好ましい。
【００４４】
【化１２】
2015143776.tif 000013
【００４５】
式（３）中、Ｒ５，Ｒ６は、それぞれ独立に炭素数６以下のアルキル基を表す。Ｒ５，Ｒ６の炭素数としては、好ましくは４以下である。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基等の鎖状アルキル基、イソプロピル基、tert-ブチル基、tert-ペンチル基等の分岐アルキル基が挙げられ、このうち、分岐アルキル基が好ましく、その中でもtert-ブチル基、tert-ペンチル基が好ましい。Ｎは０又は１を表し、製造の容易さの観点からは、０であることが好ましい。具体的に以下のような化合物が挙げられる。
【００４６】
【化１３】
2015143776.tif 000014
【００４７】
より効果的に機能する構造の三つ目は、アゾキノン誘導体である。電子共役系の広がりの観点から、式（４）で表される構造が好ましい。
【００４８】
【化１４】
2015143776.tif 000015
【００４９】
式（４）中、Ｒ７，Ｒ８は、それぞれ独立に炭素数６以下のアルキル基を表す。Ｒ７，Ｒ８の炭素数としては、好ましくは４以下である。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基等の鎖状アルキル基、イソプロピル基、tert-ブチル基、tert-ペンチル基等の分岐アルキル基が挙げられ、このうち、分岐アルキル基が好ましく、その中でもtert-ブチル基が好ましい。Ａｒ１０は置換基を有してもよい炭素数３０以下のアリー
ル基を表す。Ａｒ１０の炭素数としては、３０以下、好ましくは２０以下、更に好ましくは１５以下である。具体的には、フェニル基、ナフチル基、アントラニル基等が挙げられ、このうちフェニル基が最も好ましい。Ａｒ１０が有しても良い置換基としては、アルキル基、ニトロ基、ハロゲノ基等が挙げられ、ハロゲノ基が好ましく、クロロ基が更に好ましい。具体的に以下のような化合物が挙げられる。
【００５０】
【化１５】
2015143776.tif 000016
【００５１】
＜導電性支持体＞
導電性支持体としては、例えばアルミニウム、アルミニウム合金等、特開２００７−２９３３１９号公報に開示されている公知の材料を使用することが出来る。また、導電性支持体としてアルミニウム合金等の金属材料を用いた場合、特開２００７−２９３３１９号公報に開示されているように、陽極酸化被膜を施してから用いてもよい。
【００５２】
＜下引き層＞
導電性支持体と後述する感光層との間には、接着性・ブロッキング性等の改善のため、下引き層を設けても良い。下引き層としては、特開２００７−２９３３１９号公報に開示されている公知の例を使用することが出来る。
【００５３】
＜感光層＞
感光層は、上述の導電性支持体上に（前述の下引き層を設けた場合は下引き層上に）形成される。感光層は、本願で規定する正孔輸送物質を含有する層であり、その型式としては、電荷発生物質と電荷輸送物質（本願で規定する電荷輸送物質を含む）とが同一層に存在し、それらがバインダー樹脂中に分散した単層構造のもの（以下適宜、「単層型感光層」という。）と、電荷発生物質がバインダー樹脂中に分散された電荷発生層及び電荷輸送物質（本願で規定する正孔輸送物質を含む）がバインダー樹脂中に分散された電荷輸送層を含む、二層以上の層からなる積層構造の機能分離型のもの（以下適宜、「積層型感光層」という）が挙げられるが、何れの形態であってもよい。
【００５４】
また、積層型感光層としては、導電性支持体側から電荷発生層、電荷輸送層をこの順に積層して設ける順積層型感光層と、逆に導電性支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順
に積層して設ける逆積層型感光層とがあり、いずれを採用することも可能であるが、特にバランスの取れた光導電性を発揮できる順積層型感光層が好ましい。
【００５５】
（Ｉ．積層型感光層）
（Ｉ−１．電荷発生層）
積層型感光層（機能分離型感光層）の電荷発生層は、電荷発生物質を含有すると共に、通常はバインダー樹脂と、必要に応じて使用されるその他の成分とを含有する。このような電荷発生層は、例えば、電荷発生物質の微粒子及びバインダー樹脂を溶媒又は分散媒に溶解又は分散して塗布液を作製し、これを順積層型感光層の場合には導電性支持体上に（下引き層を設ける場合は下引き層上に）、また、逆積層型感光層の場合には電荷輸送層上に塗布、乾燥して得ることができる。
【００５６】
（電荷発生物質）
電荷発生物質は単独として用いてもよいし、又はいくつかの染顔料との混合状態で用いてもよい。電荷発生物質としては、セレニウム及びその合金、硫化カドミウム等の無機系光導電材料と、有機顔料等の有機系光導電材料とが挙げられるが、有機系光導電材料の方が好ましく、中でも特に有機顔料が好ましい。有機顔料としては、例えば、フタロシアニン顔料、アゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、スクアレン（スクアリリウム）顔料、キナクリドン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、アントアントロン顔料、ベンズイミダゾール顔料等が挙げられる。これらの中でも、混合状態として用いる染顔料としては、光感度の面から、特にフタロシアニン顔料又はアゾ顔料が好ましい。電荷発生物質として有機顔料を使用する場合、通常はこれらの有機顔料の微粒子を、各種のバインダー樹脂で結着した分散層の形で使用する。
【００５７】
電荷発生物質としてフタロシアニン顔料を用いる場合、具体的には、無金属フタロシアニンおよび金属含有フタロシアニンが使用される。金属含有フタロシアニンの具体的な例としては、銅、インジウム、ガリウム、錫、チタン、亜鉛、バナジウム、シリコン、ゲルマニウム等の金属、又はその酸化物、ハロゲン化物、水酸化物、アルコキシド等の配位したフタロシアニン類の各種結晶型が使用される。特に、感度の高い結晶型であるＡ型（別称β型）、Ｂ型（別称α型）、Ｄ型（別称Ｙ型）等のチタニルフタロシアニン（別称：オキシチタニウムフタロシアニン）、バナジルフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン、II型等のクロロガリウムフタロシアニン、Ｖ型等のヒドロキシガリウムフタロシアニン、Ｇ型，Ｉ型等のμ−オキソ−ガリウムフタロシアニン二量体、II型等のμ−オキソ−アルミニウムフタロシアニン二量体が好適である。
【００５８】
なお、これらのフタロシアニンのうち、Ａ型（β型）、Ｂ型（α型）、Ｄ型（Ｙ型）オキシチタニウムフタロシアニン、II型クロロガリウムフタロシアニン、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン、Ｇ型μ−オキソ−ガリウムフタロシアニン二量体等が特に好ましい。特に、オキシチタニウムフタロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）２７．２°に主たる明瞭な回折ピークを有するものが好ましい。
【００５９】
フタロシアニン化合物は単一の化合物のものを用いてもよいし、幾つかの混合又は混晶状態のものを用いてもよい。ここでのフタロシアニン化合物ないしは結晶状態における混合状態としては、それぞれの構成要素を後から混合したものを用いてもよいし、合成、顔料化、結晶化等のフタロシアニン化合物の製造・処理工程において混合状態を生じさせたものでもよい。このような処理としては、酸ペースト処理・磨砕処理・溶剤処理等が知られている。混晶状態を生じさせるためには、特開平１０−４８８５９号公報記載のように、２種類の結晶を混合後に機械的に磨砕、不定形化した後に、溶剤処理によって特定の結晶状態に変換する方法が挙げられる。
一方、電荷発生物質としてアゾ顔料を使用する場合には、光入力用光源に対して感度を有するものであれば従前公知の各種のアゾ顔料を使用することが可能であるが、各種のビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料が好適に用いられる。
【００６０】
（バインダー樹脂）
積層型感光体における電荷発生層に用いられる結着樹脂の例としては、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ブチラールの一部がホルマールや、アセタール等で変性された部分アセタール化ポリビニルブチラール樹脂等のポリビニルアセタール系樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、変性エーテル系ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、カゼインや、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ヒドロキシ変性塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、カルボキシル変性塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体等の塩化ビニル−酢酸ビニル系共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−アルキッド樹脂、シリコン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂等の絶縁性樹脂や、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルペリレン等の有機光導電性ポリマーの中から選択し、用いることが出来るが、これらポリマーに限定されるものではない。また、これら結着樹脂は単独で用いても、２種類以上を混合して用いてもよい。
【００６１】
積層型感光体における電荷発生層は、具体的に、上述のバインダー樹脂を有機溶剤に、電荷発生物質を分散させて塗布液を調整し、これを導電性支持体上に（下引き層を設ける場合は下引き層上に）塗布することにより形成される。
積層型感光体の電荷発生層において、前記結着樹脂と電荷発生物質との配合比（質量）は、バインダー樹脂１００質量部に対して１０から１０００質量部、好ましくは３０から５００質量部の範囲であり、その膜厚は通常０．１μｍから１０μｍ、好ましくは０．１５μｍから０．６μｍである。
前記電荷発生物質を分散させる方法としては、ボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法等の公知の分散方法を用いることが出来る。この際粒子を０．５μｍ以下、好ましくは０．３μｍ以下、より好ましくは０．１５μｍ以下の粒子サイズに微細化することが有効である。
【００６２】
（Ｉ−２．電荷輸送層）
積層型感光体の電荷輸送層の場合、前記正孔輸送物質、前記電子輸送物質、及び各種バインダー樹脂を溶剤に溶解、あるいは分散して得られる塗布液を、塗布、乾燥して得ることができる。
【００６３】
（電荷輸送物質）
電荷輸送物質として、前述した本発明の正孔輸送物質を使用する。また、本発明の範囲外の電荷輸送物質と併用しても構わないが、前述の本発明の効果を十分に発揮するには、全電荷輸送物質中、本発明の正孔輸送物質は通常１０質量%以上、好ましくは５０質量%以上、より好ましくは８０質量%以上であり、１００質量%であることが特に好ましい。
積層型感光体の場合、電荷輸送層の膜厚は特に制限されないが、長寿命、画像安定性の観点、更には高解像度の観点から、通常５μｍ以上、好ましくは１０μｍ以上、一方、通常５０μｍ以下、好ましくは４５μｍ以下、更に好ましくは３０μｍ以下の範囲とする。
【００６４】
（バインダー樹脂）
バインダー樹脂は膜強度確保のために使用される。電荷輸送層のバインダー樹脂としては、例えば、ブタジエン樹脂、スチレン樹脂、酢酸ビニル樹脂、塩化ビニル樹脂、アクリル酸エステル樹脂、メタクリル酸エステル樹脂、ビニルアルコール樹脂、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体及び共重合体、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、部分変性ポリビニルアセタール、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、セルロースエステル樹脂、フェノキシ樹脂、シリコン樹脂、シリコン−アルキッド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられる。中でも、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂が好ましい。これらのバインダー樹脂は、適当な硬化剤を用いて熱、光等により架橋させて用いることもできる。これらのバインダー樹脂は、何れか１種を単独で用いても良く、２種以上を任意の組み合わせで用いても良い。以下にバインダー樹脂の構造を例示する。以下の構造は本発明をより具体的にするために例示するものであり、本発明の概念を逸脱しない限りは下記構造に限定されるものではない。
【００６５】
【化１６】
2015143776.tif 000017
【００６６】
（ＩＩ．単層型感光層）
単層型感光層は、電荷発生物質と電荷輸送物質に加えて、積層型感光体の電荷輸送層と同様に、バインダー樹脂を使用して形成する。具体的には、電荷発生物質と電荷輸送物質と各種バインダー樹脂とを溶剤に溶解又は分散して塗布液を作成し、導電性支持体上（下
引き層を設ける場合は下引き層上）に塗布、乾燥して得ることが出来る。
【００６７】
電荷輸送物質およびバインダー樹脂の種類並びにこれらの使用比率は、積層型感光体の電荷輸送層について説明したものと同様である。これらの電荷輸送物質およびバインダー樹脂からなる電荷輸送媒体中に、更に電荷発生物質が分散される。
電荷発生物質は、積層型感光体の電荷発生層について説明したものと同様のものが使用できる。但し、単層型感光体の感光層の場合、電荷発生物質の粒子径を十分に小さくする必要がある。具体的には、通常１μｍ以下、好ましくは０．５μｍ以下の範囲とする。
【００６８】
単層型感光層内に分散される電荷発生物質の量は、少な過ぎると十分な感度が得られない一方で、多過ぎると帯電性の低下、感度の低下等の弊害があることから、単層型感光層全体に対して、通常０．５質量％以上、好ましくは１質量％以上、また、通常５０質量％以下、好ましくは２０質量％以下の範囲で使用される。
また、単層型感光層におけるバインダー樹脂と電荷発生物質との使用比率は、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷発生物質が通常０．１質量部以上、好ましくは１質量部以上、また、通常３０質量部以下、好ましくは１０質量部以下の範囲とする。単層型感光層の膜厚は、通常５μｍ以上、好ましくは１０μｍ以上、また、通常１００μｍ以下、好ましくは５０μｍ以下の範囲である。
【００６９】
＜その他の構成成分＞
更に、感光層は、前述した本発明の電子輸送物質にあげられるような各種の添加剤を含有していても良い。本発明以外の添加剤としては、成膜性、化学的劣化、機械的強度等を改良するために用いられるもので、例えば、可塑剤、紫外線等の短波長光吸収剤、酸化防止剤、残留電位を抑制するための残留電位抑制剤、分散安定性向上のための分散補助剤、塗布性を改善するためのレベリング剤（例えば、シリコ−ンオイル、フッ素系オイル等）、界面活性剤などが挙げられる。なお、添加剤は、１種を用いてもよく、２種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。
【００７０】
＜その他の層＞
感光層の上に、保護層を最表面層として設けても良い。また、当該保護層には、適宜添加剤を加えてもよい。例えばフッ素系樹脂、シリコーン樹脂、架橋ポリスチレン樹脂等の樹脂粒子、アルミナ粒子、シリカ粒子等の無機粒子等が挙げられる。また、保護層の厚みが１μｍより厚い場合は、その下層の影響よりも保護層の物性が表面機械物性をより強く支配するため、下層の感光層に用いられる材料には本発明で規定する範囲にとらわれず、任意の公知材料を使用してもよい。
【００７１】
＜各層の形成方法＞
下引き層、感光層、保護層などの各層の形成方法に制限は無い。例えば、形成する層に含有させる材料を溶剤に溶解又は分散させて得られた塗布液を、導電性支持体の上に、直接又は他の層を介して順次塗布するなどの公知の方法が適用できる。塗布後、乾燥により溶剤を除去することにより、感光層を形成する。
この際、塗布方法は限定されず任意であり、例えば、浸漬塗布法、スプレー塗布法、ノズル塗布法、バーコート法、ロールコート法、ブレード塗布法などを用いることができる。この中でも、生産性の高さから浸漬塗布方法が好ましい。なお、これらの塗布方法は、１つの方法のみを行なうようにしてもよいが、２以上の方法を組み合わせて行なうようにしてもよい。
【００７２】
＜画像形成装置、プロセスカートリッジ＞
次に、本発明の電子写真感光体を用いた画像形成装置（本発明の画像形成装置）の実施の形態について、装置の要部構成を示す図１を用いて説明する。但し、実施の形態は以下
の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変形して実施することができる。
図１において、１はドラム状感光体であり、矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。感光体１はその回転過程で帯電手段２により、その表面に正又は負の所定電位の均一帯電を受け、ついで露光部３において像露光手段により潜像形成のための露光が行われる。
【００７３】
形成された静電潜像は、次に現像手段４でトナー現像され、そのトナー現像像がコロナ転写手段５により給紙部から給送された転写体（紙など）Ｐに順次転写されていく。図１では、現像手段４は、現像槽４１、アジテータ４２、供給ローラ４３、現像ローラ４４、及び、規制部材４５からなり、現像槽４１の内部にトナーＴを貯留している構成となっている。また、必要に応じ、トナーＴを補給する補給装置（図示せず）を現像手段４に付帯させてもよい。この補給装置は、ボトル、カートリッジなどの容器からトナーＴを補給することが可能に構成される。
【００７４】
像転写された転写体はついで定着手段７に送られ、像定着され、機外へプリントアウトされる。定着手段７は、上部定着部材（定着ローラ）７１及び下部定着部材（定着ローラ）７２から構成され、定着部材７１又は７２の内部には加熱装置７３が備えられている。なお、図１では、上部定着部材７１の内部に加熱装置７３が備えられた例を示す。上部及び下部の各定着部材７１、７２は、ステンレス、アルミニウムなどの金属素管にシリコンゴムを被覆した定着ロール、更にテフロン（登録商標）樹脂で被覆した定着ロール、定着シートなどが公知の熱定着部材を使用することができる。更に、各定着部材７１、７２は、離型性を向上させる為にシリコーンオイル等の離型剤を供給する構成としてもよく、バネ等により互いに強制的に圧力を加える構成としてもよい。
【００７５】
記録紙Ｐ上に転写されたトナーは、所定温度に加熱された上部定着部材７１と下部定着部材７２との間を通過する際、トナーが溶融状態まで熱加熱され、通過後冷却されて記録紙Ｐ上にトナーが定着される。像転写後の感光体１の表面はクリーニング手段６により転写残りのトナーが除去され、除電手段により除電されて次の画像形成のために清浄化される。
【００７６】
本発明の電子写真感光体を使用するにあたって、帯電器としては、コロトロン、スコロトロンなどのコロナ帯電器の他に、電圧印加された直接帯電部材を感光体表面に接触させて帯電させる直接帯電手段を用いてもよい。直接帯電手段の例としては、帯電ローラ、帯電ブラシ等の接触帯電器などが挙げられる。直接帯電手段として、気中放電を伴うもの、あるいは気中放電を伴わない注入帯電いずれも可能である。また、帯電時に印可する電圧としては、直流電圧だけの場合、および直流に交流を重畳させて用いることもできる。
【００７７】
なお、本願記載の式（１）で表される電荷輸送物質を使用した感光体では、接触帯電、中でも直流（ＤＣ）電圧印加による接触帯電を用いた場合に、外部露光暴露による画像濃度ムラを発生し易い。これは、スコロトロン方式と比較して、帯電能力に劣るため、十分な表面電荷付与による表面電位制御が必ずしも行われず、表面抵抗の面内ムラの影響をキャンセルできず、画像に出易いためと考えられる。従って、接触帯電方式、中でも直流接触帯電方式においては、本願既定の感光体を使用することのメリットが大きい。
【００７８】
露光はハロゲンランプ、蛍光灯、レーザー（半導体、Ｈｅ−Ｎｅ）、ＬＥＤ、感光体内部露光方式等が用いられるが、デジタル式電子写真方式として、レーザー、ＬＥＤ、光シャッターアレイ等を用いることが好ましい。波長としては７８０ｎｍの単色光の他、６００〜７００ｎｍ領域のやや短波長寄りの単色光を用いることができる。
現像行程はカスケード現像、１成分絶縁トナー現像、１成分導電トナー現像、二成分磁気ブラシ現像などの乾式現像方式や湿式現像方式などが用いられる。トナーとしては、粉
砕トナーの他に、懸濁造粒、懸濁重合、乳化重合凝集法等のケミカルトナーを用いることができる。特に、ケミカルトナーの場合には、４〜８μｍ程度の小粒径のものが用いられ、形状も球形に近いものから、ポテト状の球形から外れたものも使用することができる。重合トナーは、帯電均一性、転写性に優れ、高画質化には好適に用いられる。
【００７９】
転写行程はコロナ転写、ローラ転写、ベルト転写などの静電転写法、圧力転写法、粘着転写法が用いられる。定着は熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着、ＩＨ定着、ベルト定着、ＩＨＦ定着などが用いられ、これら定着方式は単独で用いても良く、複数の定着方式を組み合わせた形で使用してもよい。
クリーニングにはブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラクリーナー、ブレードクリーナーなどが用いられる。
【００８０】
除電工程は、省略される場合も多いが、使用される場合には、蛍光灯、ＬＥＤ等が使用され、強度としては露光光の３倍以上の露光エネルギーが使用される場合が多い。これらのプロセスのほかに、前露光工程、補助帯電工程のプロセスを有してもよい。
本発明に係る電子写真感光体を用いたカートリッジは、上記感光体１と、帯電手段２、露光部３、現像手段４及びクリーニング手段６からなる群のうち少なくとも一の部分とを備えていればよい。
【００８１】
本発明においては、上記ドラム状感光体１、帯電手段２、現像手段４及びクリーニング手段６等の構成要素の内の複数のものをドラムカートリッジとして一体に結合して構成し、このドラムカートリッジを複写機やレーザービームプリンタ等の電子写真装置本体に対して着脱可能な構成にしてもよい。例えば、帯電手段２、現像手段４及びクリーニング手段６の内、少なくとも１つをドラム状感光体１と共に一体に支持してカートリッジ化とすることが出来る。また、本発明に係る電子写真感光体、帯電手段２、露光部３、現像手段４及びクリーニング手段６を備える画像形成装置に適用することも可能である。
【実施例】
【００８２】
以下、実施例及び比較例を挙げて、本発明を更に詳細に説明する。なお、以下の実施例は本発明を詳細に説明するために示すものであり、本発明はその要旨を逸脱しない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、本実施例で用いる「部」は特に断りがない限り「質量部」を示す。
【００８３】
実施例１
平均一次粒子径１３ｎｍの酸化アルミニウム粒子（日本アエロジル社製  Ａｌｕｍｉｎｕｍ  Ｏｘｉｄｅ  Ｃ）を、メタノール／１−プロパノールの混合溶媒中で超音波により分散させることにより、酸化アルミニウムの分散スラリーとした。該分散スラリーと、メタノール／１−プロパノール（質量比７／３）の混合溶媒、及び、ε−カプロラクタム［下記式（Ａ）で表わされる化合物］／ビス（４−アミノ−３−メチルシクロヘキシル）メタン［下記式（Ｂ）で表わされる化合物］／ヘキサメチレンジアミン［下記式（Ｃ）で表わされる化合物］／デカメチレンジカルボン酸［下記式（Ｄ）で表わされる化合物］／オクタデカメチレンジカルボン酸［下記式（Ｅ）で表わされる化合物］の組成モル比率が、６０％／１５％／５％／１５％／５％からなる共重合ポリアミドのペレットとを、加熱しながら撹拌、混合してポリアミドペレットを溶解させた後、超音波分散処理を行うことにより、酸化アルミニウム／共重合ポリアミドを質量比１／１で含有する固形分濃度８．０％の下引き層用分散液とした。
【００８４】
【化１７】
2015143776.tif 000018
【００８５】
このようにして得られた下引き層形成用塗布液を、表面にアルミ蒸着したポリエチレンテレフタレートシート（厚さ７５μｍ）上に、乾燥後の膜厚が１．２μｍになるようにワイアバーで塗布、乾燥して下引き層を設けた。
電荷発生物質として、図２に示すＣｕＫα特性Ｘ線に対する粉末Ｘ線回折スペクトルパターンを有するチタニウムオキシフタロシアニン２０部と１，２−ジメトキシエタン２８０部を混合し、サンドグラインドミルで２時間粉砕して微粒化分散処理を行った。続いて、ポリビニルブチラール（電気化学工業（株）製、商品名「デンカブチラール」＃６０００Ｃ）の２．５％１，２−ジメトキシエタン溶液４００部と、１７０部の１，２−ジメトキシエタンを混合して分散液を調製した。この分散液を、前記下引き層上にバーコーターで塗布して、乾燥後の膜厚が０．４μmとなるように電荷発生層を形成した。
【００８６】
次にこのフィルム上に、下記構造の正孔輸送物質（１）を４０部、および下記構造のバインダー樹脂（１）（粘度平均分子量：３７０００）を１００部、下記構造の電子輸送物質（１）を２部と、下記構造を有する酸化防止剤２部、およびレベリング剤としてシリコーンオイル０．０５部をテトラヒドロフラン／トルエン（８／２）混合溶媒６４０部に溶解させた液（塗布液Ｉ−１）を塗布し、１２５℃で２０分間乾燥し、乾燥後の膜厚が１８μmとなるように電荷輸送層を設け感光体を作製した。この感光体を感光体Ｉ−１とする
。
【００８７】
【化１８】
2015143776.tif 000019
【００８８】
比較例１
電子輸送物質（１）を加えない以外は実施例１と同様にして、塗布液Ｉ−０と感光体Ｉ−０を得た。
実施例２
電子輸送物質を下記構造の電子輸送物質（２）にした以外は、実施例１と同様の操作を行い、感光体Ｉ−２を得た。
【００８９】
【化１９】
2015143776.tif 000020
【００９０】
実施例３
電子輸送物質を下記構造の電子輸送物質（３）にした以外は、実施例１と同様の操作を行い、感光体Ｉ−３を得た。
【００９１】
【化２０】
2015143776.tif 000021
【００９２】
比較例２
電子輸送物質を下記構造の電子輸送物質（４）にした以外は、実施例１と同様の操作を行い、感光体Ｉ−４を得た。
【００９３】
【化２１】
2015143776.tif 000022
【００９４】
比較例３
電子輸送物質を下記構造の電子輸送物質（５）にした以外は、実施例１と同様の操作を行い、感光体Ｉ−５を得た。
【００９５】
【化２２】
2015143776.tif 000023
【００９６】
実施例４
正孔輸送物質を、下記構造の電荷輸送物質（２）にした以外は、実施例１と同様の操作を行い、感光体ＩＩ−１を得た。
【００９７】
【化２３】
2015143776.tif 000024
【００９８】
比較例４
実施例５において、電子輸送物質を加えない以外は、実施例５と同様の操作を行い、感光体ＩＩ−０を得た。
実施例５
電子輸送物質を、下記構造の電子輸送物質（６）を用いる以外は、実施例４と同様の操作を行い、感光体ＩＩ−２を得た。
【００９９】
【化２４】
2015143776.tif 000025
【０１００】
比較例５
正孔輸送物質を、下記構造の正孔輸送物質（３）にした以外は、比較例１と同様の操作を行い、感光体ＩＩＩ−０を得た。
【０１０１】
【化２５】
2015143776.tif 000026
【０１０２】
比較例６
上記電子輸送物質（６）を用いる以外は、比較例５と同様の操作を行い、感光体ＩＩＩ−１を得た。
比較例７
正孔輸送物質を、下記構造の正孔輸送物質（４）にした以外は、実施例１と同様の操作を行い、感光体ＩＶ−１を得た。    
【０１０３】
【化２６】
2015143776.tif 000027
【０１０４】
電子輸送物質（１）〜（６）のＬＵＭＯのエネルギーレベルE_lumoの値を表−１に示す。
【０１０５】
【表１】
2015143776.tif 000028
【０１０６】
＜感光体の電気特性１＞
作製した各感光体は、アルミニウム製ドラムに貼り付け、アルミニウム製ドラムと感光体のアルミニウム蒸着層との導通を取った上で、電子写真学会測定標準に従って作製された電子写真特性評価装置（続電子写真技術の基礎と応用、電子写真学会編、コロナ社、４０４〜４０５頁  記載）に装着し、帯電、露光、電位測定、除電のサイクルによる電気特性の評価を行った。
【０１０７】
温度２５℃、湿度５０％の環境下、まず感光体の初期表面電位が−７００Ｖとなるように帯電させ、ハロゲンランプの光を干渉フィルターで７８０ｎｍの単色光としたものを露光光として用いて露光を行い、その表面電位を測定した。このとき、露光から電位測定までの時間を６０ミリ秒の高速とした。露光光を０．２μＪ/cm2照射した時の表面電位を表−２に示した。絶対値が小さいほど、光減衰能力に優れていることを示す。
【０１０８】
＜感光体の電気特性２＞
続いて、得られた感光体を−７００Ｖに帯電させた後、プラスの電荷を６．５ｋＶの電圧で印可して、これを４０００サイクル繰り返した。このときの繰り返し前後で、暗所で−７００Ｖ帯電後５秒間放置した表面電位の保持率（％）を測定した。この保持率の変化割合（％）を表−２に示した。変化が少ない方が好ましく、負の値の場合、繰り返し後の帯電保持率が下がったことを示す。
【０１０９】
＜感光体の電気特性３＞
続いて感光体Ｉ−０，１及びＩＩ−０，２に白色蛍光灯（三菱オスラム社製ネオルミスーパーＦＬ２０ＳＳ・Ｗ／１８）の光を、感光体表面での光強度が２０００ルックスになるように調整後１０分間照射し、その後暗所で１０分間放置した後上記ＶＬの測定を行った。表−２に白色蛍光灯照射前後のＶＬ変化、ΔＶＬを示した。なお、負の数値は光照射後の各電位の絶対値が光照射前の電位の絶対値に対して小さくなったことを表す。この変化分ΔＶＬの絶対値が小さいほど、強度の強い光を照射しても各電位の変化が小さいことを示す。
【０１１０】
【表２】
2015143776.tif 000029
【０１１１】
上記の結果より、本発明の正孔輸送物質と電子輸送物質を使用した感光体はＶＬが低く、また転写時のプラス電化印可にも劣化が少なかった。
【０１１２】
＜感光体の電気特性４＞
上記感光体Ｉ−０、Ｉ−２、Ｉ−５、ＩＩ−０、ＩＩ−２を同様の評価装置に取り付けて、ドラムを一定回転数６０ｒｐｍで回転させ、帯電、露光、電位測定、除電のサイクルを３００００回繰り返し、前後の特性を評価した。その際、試験当初に感光体の初期表面電位が約−７００Ｖになるように帯電（スコロトロン帯電器）条件を固定し、観測される表面電位（Ｖ０）を測定した。また、ハロゲンランプの光を干渉フィルターで７８０ｎｍの単色光としたものをＮＤフィルターを使用して光量を０．７６μＪ／ｃｍ２として露光した際の表面電位ＶＬ（単位：−Ｖ）を測定した。なお、ＶＬ測定に際しては、露光から電位測定に要する時間を１００ｍ秒とした。測定環境は、温度２５℃、相対湿度５０％で行なった。３００００回繰り返し前後の測定結果を表−３に示す。
【０１１３】
【表３】
2015143776.tif 000030
【０１１４】
本発明の電子輸送剤を含有した感光体は、３００００回繰り返してもＶＬや初期帯電性が安定である。
【０１１５】
実施例６
表面が鏡面仕上げされた外径３０ｍｍ、長さ２８５ｍｍのアルミニウム製シリンダーの表面に、陽極酸化処理を行い、その後、酢酸ニッケルを主成分とする封孔剤によって封孔処理を行うことにより、約６μｍの陽極酸化被膜（アルマイト被膜）を形成した。アルマイト被膜を形成したシリンダー上に、実施例２で調整した電荷発生層用分散液を浸漬塗布し、乾燥後の膜厚が０．３ｇ／ｍ2 （約０．３μｍ）となるように電荷発生層を設けた。次に、実施例２で調整した電荷輸送層用液を、前記電荷発生層上に浸漬塗布することにより、乾燥後の膜厚が１８μｍになるように電荷移動層をもうけた。このようにして得られた感光体を感光体ドラムIV−１とする。
【０１１６】
＜画像評価＞
作製した感光体ドラムIV−１を、エプソン社製フルカラープリンターＬＰ−３０００Ｃに搭載し、ＹＭＣＫ各色５％印字で１００００枚連続プリントを行ったところ、画像にメモリーやゴーストなどの異常は見られなかった。
【図１】
2015143776.tif 000032
【図２】
2015143776.tif 000033