(57)【要約】【課題】  白―赤の２色粒子及び白―青の２色粒子等２種以上の複数種類の２色粒子を用いた場合にも各２色粒子間での白色等淡色の方の色味が同じになる電子ペーパーを提供すること。【解決手段】  ２色以上の色を交互に表示可能な電子ペーパーであって、２色の色の組み合わせが第１の色と第１の色よりも明度の低い第２の色とであり、第２の色と補色の関係にある色の補色顔料を添加してなり、補色顔料における下記測定方法による色相が、第２の色を表示させるためのメイン顔料が奏でる色相をマンセル色相環の基準（０位置）とし、右回りで１周したときを１００位置とした場合、３５〜６５の範囲にある電子ペーパー。＜色相の測定方法＞シリコーンゴム１００質量部に対して顔料を３．２質量部添加して作成したシリコーンゴムシートを黒色ゴムシート上に設置し、分光側色計を用いて色相を測定した。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
２色以上の色を交互に表示可能な電子ペーパーであって、
前記２色の色の組み合わせが第１の色と該第１の色よりも明度の低い第２の色とであり、
前記第２の色と補色の関係にある色の補色顔料（Ｂ−２）を添加してなり、前記補色顔料（Ｂ−２）における下記測定方法による色相（Ｈ）が、前記第２の色を表示させるためのメイン顔料（Ｂ−１）が奏でる色相（Ｈ）をマンセル色相環（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２１）１００の基準（０位置）とし、右回りで１周したときを１００位置とした場合、３５〜６５の範囲にあることを特徴とする電子ペーパー。
＜色相の測定方法＞
シリコーンゴム（信越化学工業社製、商品名：ＫＥ−１０６）１００質量部に対して顔料を３．２質量部添加して作成したシリコーンゴムシートを黒色ゴムシート上に設置し、分光側色計（コニカミノルタ社製、型式：ＣＭ−７００ｄ）を用いて色相を測定した。
【請求項２】
前記電子ペーパーが、支持体内に２色粒子が複数配置されてなるツイストボール型電子ペーパーであって、
前記２色の色は前記２色粒子の半球部分のそれぞれを構成する色であり、
前記補色顔料（Ｂ−２）は、前記支持体又は前記第１の色の相に添加されていることを特徴とする請求項１記載の電子ペーパー。
【請求項３】
前記第１の色を表示させるための顔料（Ａ）が、マンセルシステムでの明度（Ｖ）が８．５以上であることを特徴とする請求項１記載の電子ペーパー。
【請求項４】
前記第１の色を表示した際の下記（Ｉ）式で求められる彩度（ＣＬ）が３．０以下であることを特徴とする請求項１記載の電子ペーパー。
彩度（ＣＬ）＝｛（ａ*）２＋（ｂ*）２｝１／２      （Ｉ）
（式中のａ*およびｂ*は、前記第１の色を表示した際のＪＩＳＺ８７２９の規定により測定されたａ*値およびｂ*値である。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数種類の色を組み合わせてなる２色粒子を用いた場合にも２色粒子の白色等淡色の方の色味が同じになる電子ペーパーに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子ペーパーは、薄型の表示機器として種々分野で活用されている。特に２色に色分けされた２色粒子を絶縁樹脂中に配置して、この２色粒子を回転させる粒子回転型表示という表示方法により表示を行う電子ペーパーは、種々分野で省電力型の表示装置として活用可能であり、注目されている。本出願人は、電圧を印加した際の粒子の回転性能に優れた２色粒子として、特に白／黒の色の組み合わせ以外の色の組み合わせの粒子において、導電性白色顔料を含有させた２色粒子を提案している（特許文献１）。
この提案により、２色粒子を白−青、白−赤の２パターン用いるなど３色以上の色を配置してなる電子ペーパーが種々分野に応用可能となり、活用が期待されている。
しかし、このような電子ペーパーにおいては粒子がランダムかつ多層に位置する構成になっている為、白表示にした際、入射光が最表層以下に位置する粒子の白側半球やゴムシートなどに反射する。そして反射光が最表層などに位置する粒子のカラー半球側に乱反射し、たとえば白−青、白−赤の２パターンとした場合には赤色と青色とで光の反射や透過に差が生じるため、両粒子ともに可視領域に白色側が向いているときに、同じ白色顔料を用いていても白色の色味が低下したり彩度が上がったりして見え方に若干の差が生じていた。このため、１枚のシートが複数枚のシートからなるように誤解を与え、また表示画像などがスムーズなものでないように感じるという問題があった。
【０００３】
そこで、このような問題を解消すべく、特許文献２において、微弱な照明光の下でも視認できる程度にコントラストを向上させるために、反射率の大きい白色の半球領域に畜光性蛍光体を使用した電子ペーパーが提案されている。また、特許文献３において、カラー毎の光反射を均一化するために着色材料の反射率と粒子径とを半比例の関係にし、さらに反射率を調整するために蛍光顔料を含有したカラー電子ペーパーが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１４５５９８号公報
【０００５】
【特許文献２】特開２００６−００３９２４号公報
【０００６】
【特許文献３】特開２０１３−０６８９７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上述の特許文献２及び３の提案では、いまだに複数種類の２色粒子を用いた場合に白色などの淡色の色味がそろわないという問題があった。
このような現状から、白―赤の２色粒子、白―青の２色粒子等複数種類の２色粒子を用いた場合にも２色粒子の白色等淡色の方の色味が同じになる電子ペーパーの開発が要望されている。
【０００８】
したがって、本発明の目的は、白―赤の２色粒子及び白―青の２色粒子等２種以上の複数種類の２色粒子を用いた場合にも各２色粒子間での白色等淡色の方の色味が同じになる電子ペーパーを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、前記課題を解消すべく鋭意検討した結果、２色粒子における濃色の色と補色関係にある色を可視領域に配合することにより、淡色の色味に濃色の影響がなくなることを知見し、さらに検討を行い、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は以下の各発明を提供するものである。
１．２色以上の色を交互に表示可能な電子ペーパーであって、
前記２色の色の組み合わせが第１の色と該第１の色よりも明度の低い第２の色とであり、
前記第２の色と補色の関係にある色の補色顔料（Ｂ−２）を添加してなり、前記補色顔料（Ｂ−２）における下記測定方法による色相（Ｈ）が、前記第２の色を表示させるためのメイン顔料（Ｂ−１）が奏でる色相（Ｈ）をマンセル色相環（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２１）１００の基準（０位置）とし、右回りで１周したときを１００位置とした場合、３５〜６５の範囲にあることを特徴とする電子ペーパー。
＜色相の測定方法＞
シリコーンゴム（信越化学工業社製、商品名：ＫＥ−１０６）１００質量部に対して顔料を３．２質量部添加して作成したシリコーンゴムシートを黒色ゴムシート上に設置し、分光測色計（コニカミノルタ社製、型式：ＣＭ−７００ｄ）を用いて色相を測定した。
２．前記電子ペーパーが、支持体内に２色粒子が複数配置されてなるツイストボール型電子ペーパーであって、
前記２色の色は前記２色粒子の半球部分のそれぞれを構成する色であり、
前記補色顔料（Ｂ−２）は、前記支持体又は前記第１の色の相に添加されていることを特徴とする１記載の電子ペーパー。
３．前記第１の色を表示させるための顔料（Ａ）が、マンセルシステムでの明度（Ｖ）が８．５以上であることを特徴とする１記載の電子ペーパー。
４．前記第１の色を表示した際の下記（Ｉ）式で求められる彩度（ＣＬ）が３．０以下であることを特徴とする１記載の電子ペーパー。
彩度（ＣＬ）＝｛（ａ*）２＋（ｂ*）２｝１／２      （Ｉ）
（式中のａ*およびｂ*は、前記第１の色を表示した際のＪＩＳＺ８７２９の規定により測定されたａ*値およびｂ*値である。）
【発明の効果】
【００１０】
本発明の電子ペーパーは、白―赤の２色粒子及び白―青の２色粒子等２種以上の複数種類の２色粒子を用いた場合にも各２色粒子間の白色等淡色の方の色味が、たとえば白―赤の２色粒子と白―青の２色粒子とで同じになるものである。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、本発明の電子ペーパーを摸式的に示す模式図である。
【図２】図２は、実施例１及び２、並びに比較例１及び２で得られた２色粒子を用いて形成した電子ペーパーの発色を確認した試験例を示す写真（図面代用写真）である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明をさらに詳細に説明する。
本発明の電子ペーパーは、
２色以上の色を交互に表示可能な電子ペーパーであって、
前記２色の色の組み合わせが第１の色と該第１の色よりも明度の低い第２の色とであり、
前記第２の色と補色の関係にある色の補色顔料を添加してなり、
特定の色相を有することを特徴とする。
以下、詳述する。
【００１３】
＜電子ペーパーの全体構成＞
本発明の電子ペーパーに図１を参照して説明する。
図１に示す本実施形態の電子ペーパー１は、多数の空隙を有する支持体（シリコーンゴム支持体であってシリコーンオイルで膨潤したもの）１０と、該空隙内に配された２色粒子２０とからなるツイストボール型電子ペーパーである。各２色粒子２０は、それぞれ前記の第１の色と第２の色とでそれぞれの半球部分が形成されており、透明なシリコーンオイル層３０内に位置するように配設されて、シリコーンオイル３０の存在により回転自在となされている。
また、本実施形態において支持体１０は２つの電極で挟持されている。使用者が視認する視認面側に位置する可視光を透過する光透過性の透明電極４０と、反対側に位置する透明ではない電極基板４０’である。
【００１４】
また、特に図示しないが各支持体の周縁は枠体により密封・封止されており、このような電子ペーパー全体の構成は公知の電子ペーパーと同様の構成を特に制限なく採用することができ、支持体についても後述するシリコーンオイルで膨潤しうるシリコーンゴムなど通常この種の電子ペーパーに用いられるものを特に制限なく用いることができる。また、基板や電極の形成材料はこの種の電子ペーパーに用いられるものを特に制限なく用いることができる。
【００１５】
本実施形態の電子ペーパー１は通常の電子ペーパーと同様に、所定の情報に従って電極である支持体に電気を印加して２色粒子２０を所定の色の半球が視認面Ａ側に位置するように回転させて所望の文字や画像を表示させることにより使用することができる。
本実施形態の電子ペーパーは常法に準じて製造することができるものである。
【００１６】
＜特徴部分＞
本発明の電子ペーパーは、図１に示す実施形態のように、支持体内に２色粒子が複数配置されてなるツイストボール型電子ペーパーである場合、上述のとおり前記２色の色は前記２色粒子の半球部分のそれぞれを構成する色であり、前記補色顔料は、前記支持体（本実施形態のような構成の場合にはシリコーンゴム層に配合されていてもよい）又は前記第１の色の相、図１に示す実施形態の場合には赤白二色粒子のうち、白色の半球部分及び青白二色粒子のうち、白色の半球部分に添加されている。
ここで、前記の第２の色は、前記の第１の色よりも明度の低い色である。本明細書において「明度」は、色の明るさを示すものであり、白や黒など色味を持たない色を「無彩色」とし、これを基準に決められるものである。すなわち、無彩色の中で最も明るい白を明度１０（光の全反射）、最も暗い黒を明度０（光の全吸収）とした場合、その中間のグレーの範囲に白に近いほど１０に近くなり、黒に近いほど０に近くなるようにして明度を規定する。
【００１７】
本発明の電子ペーパーにおける前記の特定の色相は、前記補色顔料（Ｂ−２）における下記測定方法による色相（Ｈ）が、前記第２の色を表示させるためのメイン顔料（Ｂ−１）が奏でる以下の方法で測定される色相（Ｈ）をマンセル色相環（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２１）１００の基準（０位置）とし、右回りで１周したときを１００位置とした場合、３５〜６５の範囲にあり、４０〜６０の範囲が好ましく、４５〜５５の範囲がより好ましい。
なお、本明細書において「メイン顔料」とは、第1の色又は第２の色を発色させるために必須の顔料を意味し、本実施形態のようにツイストボール型電子ペーパーにおいては第１の色を有する半球と第２の色を有する半球とのそれぞれに含有されて第１の色と第２の色とのそれぞれの色を発色させる顔料である。
＜色相の測定方法＞
シリコーンゴム（信越化学工業社製、商品名：ＫＥ−１０６）１００質量部に対して顔料（測定対象の顔料）を３．２質量部添加して作成したシリコーンゴムシートを黒色ゴムシート上に設置し、分光側色計（コニカミノルタ社製、型式：ＣＭ−７００ｄ）を用いて色相を測定した。
【００１８】
たとえば、メイン顔料（Ｂ−１）が奏でる色相（Ｈ）が５Ｒ（赤）の場合、右回りで３５の位置は１０ＧＹ（黄緑）、６５の位置は１０Ｂ（青）となるので、本発明で用いられる補色顔料（Ｂ−２）は、１０ＧＹ〜１０Ｂの範囲、すなわち、Ｇ（緑）、ＢＧ（青緑）、Ｂ（青）の範囲で奏でる色相から選択できる。また、メイン顔料（Ｂ−１）が奏でる色相（Ｈ）が７．５ＰＢ（青紫）の場合、右回りで３５の位置は２．５ＹＲ（黄赤）、６５の位置は２．５Ｇ（緑）となるので、本発明で用いられる補色顔料（Ｂ−２）は、２．５ＹＲ〜２．５Ｇの範囲、すなわち、ＹＲ（黄赤）の一部、Ｙ（黄）、ＧＹ（黄緑）、Ｇ（緑）の一部の範囲で奏でる色相から選択できる。
具体的な補色顔料及び配合量については後述する。
【００１９】
＜２色粒子＞
次いで、２色粒子について説明する。
本発明において用いられる２色粒子は、前記の第１の色と前記の第２の色とを有する２つの異なる色の半球を有する球状体であり、その平均粒子径が体積基準で表わして通常３０〜２００μｍ、好ましくは７０〜１５０μｍの範囲内にある。平均粒子径がこの範囲にある２色粒子は、電圧を印加したときに回転しやすい。また粒子径のバラツキは、均斉度をＣｖ値で表して、通常２０％以下、好ましくは５％以下、さらに好ましくは３％以下である。後述するマイクロチャンネル法によって２色粒子を作製する場合には、吐出量の制限、ノズルの制限、樹脂粘度の制限などによって、得られる２色粒子の平均粒子径を調整することができる。また、第１の色の球状体を形成したのち、インクジェット法など塗工を行うことで、半球部分を第２の色に着色するなどして形成することもできる。
【００２０】
＜構成成分＞
本発明において用いられる２色粒子は、重合性成分、前記透明導電性粒子及び他の導電材、着色材などからなる粒子形成用組成物（以下、単に「組成物」という場合もある）により形成される。
前記重合性成分としては、（メタ）アクリル酸エステル系モノマーを挙げることができる。なお、本明細書において（メタ）アクリルとはアクリルまたはメタクリルのことを、（メタ）アクリレートとはアクリレートまたはメタクリレートのことを意味する。
【００２１】
（（メタ）アクリル酸エステル系モノマー）
本発明において用いられる前記（メタ）アクリル酸エステル系モノマー（以下、単に「モノマー」という場合もある）は、重合させて前記２色粒子の樹脂成分を構成する成分であり、具体的には、（メタ）アクリル酸メチル、（メタ）アクリル酸エチル、（メタ）アクリル酸ブチル、（メタ）アクリル酸−２−エチルヘキシル、（メタ）アクリル酸イソオクチル、（メタ）アクリル酸ラウリル、（メタ）アクリル酸ステアリル等の（メタ）アクリル酸アルキルエステル、（メタ）アクリル酸シクロヘキシル等の（メタ）アクリル酸シクロアルキル、アクリル酸イソボルニル等の（メタ）アクリル酸と２環式アルコールとのエステル、（メタ）アクリル酸フェニル、（メタ）アクリル酸ベンジル、（メタ）アクリル酸フェノキシエチル等の（メタ）アクリル酸アリールエステル類等が挙げられ、これらのモノマーを単独でまたは２種以上混合して用いることができる。
【００２２】
また、後述するように着色される半球を形成する組成物には、前記（メタ）アクリル酸エステル系モノマーに代えてスチレン系モノマー、ビニル系モノマー、その他のモノマーを用いることもできる。
【００２３】
スチレン系モノマーの例としては；スチレン、メチルスチレン、ジメチルスチレン、トリメチルスチレン、エチルスチレン、ジエチルスチレン、トリエチルスチレン、プロピルスチレン、ブチルスチレン、ヘキシルスチレン、ヘプチルスチレン、オクチルスチレン、フロロスチレン、クロルスチレン、ブロモスチレン、ジブロモスチレン、クロルメチルスチレン、ニトロスチレン、アセチルスチレン、メトキシスチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ｐ−スチレンスルホン酸ナトリウムが挙げられる。
【００２４】
ビニル系モノマーの例としては；酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、ｎ−酪酸ビニル、イソ酪酸ビニル、ピバリン酸ビニル、カプロン酸ビニル、パーサティック酸ビニル、ラウリル酸ビニル、ステアリン酸ビニル、安息香酸ビニル、４−ｔｅｒｔ−ブチル安息香酸ビニル、サリチル酸ビニルが挙げられる。
【００２５】
その他のモノマーの例としては；塩化ビニリデン、クロロヘキサンカルボン酸ビニル、β−（メタ）アクリロイルオキシエチルハイドロジェンフタレート、パーフルオロエチレン、パーフルオロプロピレン、フッ化ビニリデン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシランが挙げられる。
【００２６】
（官能基含有モノマー）
前記重合性成分としては、前記モノマー中への後述する着色材の分散性を改善するため、あるいは２色粒子を構成するそれぞれの半球の誘電率を調整するために、少なくとも１種類の官能基；例えばカルボキシル基・アミド基・アミノ基・ヒドロキシル基・エポキシ基・ニトリル基を分子内に有するモノマー（官能基含有モノマー）を併用することもできる。
【００２７】
カルボキシル基を分子内に有するモノマーの例としては、不飽和カルボン酸である；（メタ）アクリル酸、テトラヒドロフタル酸、イタコン酸、シトラコン酸、クロトン酸、マレイン酸、フマル酸、イソクロトン酸、ノルボルネンジカルボン酸、ビシクロ［２，２，１］ヘプト−２−エン−５，６−ジカルボン酸等が挙げられ、また、これらの誘導体としての無水マレイン酸、無水イタコン酸、無水シトラコン酸、テトラヒドロ無水フタル酸、ビシクロ［２，２，１］ヘプト−２−エン−５，６−ジカルボン酸無水物、酸ハライドが挙げられる。
【００２８】
アミド基を分子内に有するモノマーの例としては、アミド基含有ビニル単量体である；（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチロール（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メトキシエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ブトキシメチル（メタ）アクリルアミド,Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチル（メタ）アクリルアミド等の（メタ）アクリルアミド系誘導体、さらに、N-メチロール（メタ）アクリルアミド及びジアセトン（メタ）アクリルアミド等の（メタ）アクリルアミド類、６−アミノヘキシルコハク酸イミド，２−アミノエチルコハク酸イミドが挙げられる。
【００２９】
アミノ基を分子内に有するモノマーの例としては、アミノ基含有ビニル単量体である；（メタ）アクリル酸アミノエチル、（メタ）アクリル酸プロピルアミノエチル、（メタ）アクリル酸ジメチルアミノエチル、（メタ）アクリル酸アミノプロピル、（メタ）アクリル酸フェニルアミノエチル、（メタ）アクリル酸シクロヘキシルアミノエチル等の(メタ)アクリル酸のアルキルエステル系誘導体、Ｎ−ビニルジエチルアミン、Ｎ−アセチルビニルアミン等のビニルアミン系誘導体、アリルアミン、（メタ）アクリルアミン、Ｎ−メチル（メタ）アクリルアミン等のアリルアミン系誘導体、ｐ−アミノスチレン等のアミノスチレン類が挙げられる。
【００３０】
ヒドロキシル基を分子内に有するモノマーの例としては；（メタ）アクリル酸−２−ヒドロキシエチル、（メタ）アクリル酸−２−ヒドロキシプロピル、（メタ）アクリル酸とポリプロピレングリコールまたはポリエチレングリコールとのモノエステル、ラクトン類と（メタ）アクリル酸−２−ヒドロキシエチルとの付加物が挙げられる。
【００３１】
エポキシ基を分子内に有するモノマーの例としては；（メタ）アクリル酸グリシジル、マレイン酸のモノ及びジグリシジルエステル、フマル酸のモノ及びジグリシジルエステル、クロトン酸のモノ及びジグリシジルエステル、テトラヒドロフタル酸のモノ及びジグリシジルエステル、イタコン酸のモノ及びジグリシジルエステル、ブテントリカルボン酸のモノ及びジグリシジルエステル、シトラコン酸のモノ及びジグリシジルエステル、アリルコハク酸のモノ及びグリシジルエステル等のジカルボン酸モノ及びアルキルグリシジルエステル、ｐ−スチレンカルボン酸のアルキルグリシジルエステルが挙げられる。
【００３２】
ニトリル基を分子内に有するモノマーの例としては；（メタ）アクリロニトリル、アリルニトリルが挙げられる。
本発明においては、このような官能基含有モノマーを１種単独でまたは２種以上混合して使用することができる。
これらの官能基含有モノマーを用いる場合の配合量は、前記モノマー１００重量部に対して１〜９０重量部とするのが好ましく、５〜５０重量部とするのがさらに好ましい。
【００３３】
（多官能性モノマー）
前記重合性成分としては、さらに２官能性以上の多官能性モノマーを配合して前記モノマーと反応させてもよい。
前記２官能性以上の多官能性モノマーの例としては、（ポリ）アルキレングリコールのジ（メタ）アクリル酸エステル類、トリ（メタ）アクリル酸エステル類、テトラ（メタ）アクリル酸エステル類が挙げられる。
これらの具体例として、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート，トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート，テトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート，ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート，ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート，ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート，トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート，ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート，１，１，１−トリスヒドロキシメチルエタンジ（メタ）アクリレート，１，１，１−トリスヒドロキシメチルエタントリ（メタ）アクリレート，１，１，１−トリスヒドロキシメチルプロパントリ（メタ）アクリレート，Ｎ−メチロール(メタ)アクリルアマイド、１，９−ノナンジオールジ(メタ)アクリレート、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオールジ(メタ)アクリレートを挙げることができる。
【００３４】
前記２官能性以上の多官能性モノマーは、前記樹脂に架橋構造を導入するために用いられる。架橋構造は必須ではないが、２色粒子が架橋構造を有することにより、電子ペーパーに用いた場合において、シリコーンオイルのような絶縁性液体と本発明において用いられる２色粒子とが接触しても、２色粒子が絶縁性液体によって膨潤することがなく、２色粒子を絶縁性液体中に安定に浮遊させることができる。
【００３５】
また、このような多官能性モノマーを使用する場合の配合量は、前記モノマーとの合計量１００重量部中、通常１０〜９０重量部とするのが好ましい。
【００３６】
（着色材）
前記２色粒子に用いられる着色材は、半球毎にどのような色を付けるかで何を用いるかが異なることになるが、第１の色として通常は白を、他方を赤、青、黒等の白色以外の色を選択することが多いが、これに限らず第２の色を第１の色よりも明度の低いものとすればよい。ここでは、白を選択する場合の白色顔料（第１の色を示す半球に配合されるメイン顔料）と、その他の色としての着色顔料（第２の色を示す半球に配合されるメイン顔料）とについて説明する。
【００３７】
（白色顔料）
白色顔料としては、たとえば、酸化チタン、酸化亜鉛、硫化亜鉛、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、アルミナホワイトが挙げられ、中でも酸化チタンを好ましく用いることができる。また、商品名「ＣＲ−６３」「ＣＲ−９０−２」いずれも石原産業社製、「ＴＣＲ−５２」堺化学工業製等の市販品を用いることもできる。第１の色を表示させるためのメイン顔料（Ａ）として白色顔料を用いる場合には、マンセルシステムでの明度（Ｖ）が８．５以上であることが好ましい。
【００３８】
また、本発明においては、前記のような白色顔料に変えて、または併用して導電性処理した白色顔料を用いることもできる。導電性白色顔料を用いることにより、２色粒子に調製したときの一方の半球を占める領域が、導電性を示すともに高い誘電率を示す。そのため、一方の半球と他方の半球との間に電位差が生じ、電荷をかけたときの２色粒子の回転性を向上させることができる。
導電性白色顔料は、たとえば、白色顔料を、酸化アンチモン／二酸化スズ、酸化インジウム／二酸化スズのいずれかの導電性材料で処理して導電性を付与することにより得られる。
【００３９】
ここで処理とは、具体的には、球状の白色顔料（たとえば二酸化チタン）を核として、前記導電性材料で被覆あるいは含浸する操作である。白色顔料が二酸化チタンである場合には、二酸化チタンはルチル型でもアナターゼ型でもよい。また前記被覆あるいは含浸は、白色顔料を導電性材料と、湿式あるいは乾式で混合することにより行うことができる。このようにして得られる導電性白色顔料は市販もされており、たとえば商品名「ＥＴ−５００Ｗ」（石原産業社製）などとして市販されている導電性白色顔料を使用することもできる。
【００４０】
本発明において、導電性白色顔料を構成する白色顔料と被覆材（あるいは含浸材）との量は、適宜設定することができるが、白色顔料と被覆材（あるいは含浸材）との重量比（白色顔料：被覆材（あるいは含浸材））を、通常は、９５：５〜７０：３０、好ましくは９０：１０〜８０：２０の範囲に設定する。前記の範囲内で被覆材あるいは含浸材を用いることにより、白色顔料に良好な導電性を付与することができる。
【００４１】
さらに、白色顔料および／または導電性白色顔料の粒子径は通常０．１０〜５μｍであり、好ましくは０．１０〜０．５μｍである。導電性白色顔料の粉体抵抗率は、通常１〜１００Ωｃｍ、好ましくは１〜３０Ωｃｍである。
前記組成物における前記白色顔料および／または導電性白色顔料の配合量は、前記重合性成分１００重量部に対して１〜５０重量部とするのが２色間の比重差を低減できる点で好ましく、１〜２０重量部とするのがさらに好ましい。
【００４２】
（着色顔料）
前記着色顔料としては、無彩色染料、無彩色顔料、有彩色染料および有彩色顔料が挙げられる。
【００４３】
具体的には、
黒の着色顔料であれば、Olesolol  Fast  Black、BONJET  BLACK  CW-1、Solvent  Black  27Cr(3価)5%含有、Pigment  Black7、カーボンブラック、ブラックパールズ４３０、ベンガラ、群青等を、
赤の着色顔料であれば、VALIFAST RED 3306、Olesolol Fast RED BＬ、Solvent RED 8Cr(3価)5.8%含有、Permanent Carmine FBB02、ソルベントレッド等を、
青の着色顔料であれば、カヤセットブルー、Solvent Blue 35、シアニンブルー、ソルベントブルー等を、
黄色の着色顔料であれば、VALIFAST  YELLOW 4120、Oil Yellow 129、Solvent Yellow 16、Solvent Yellow 33、Disperse Yellow 54、PV Fast Yellow H2Gレモン色・・・Piast Yellow 8005、パーマネントイエローＤＨＧ、リオノールイエロー1212Ｂ、シムラーファーストイエロー4400、ピグメントイエロー１２等を、
黄緑の着色顔料としては、ＳＥＩＫＡＦＡＳＴ  ＹＥＬＬＯＷ  １０ＧＨ、ＤＡＩＰＹＲＯＸＩＤＥ  ＹＥＬＬＯＷ  ９１２１等を、
緑の着色顔料であれば、Oil Green 502、Opias Green 502、Solvent Green 3、ソルベントグリーン等を、
マゼンダの着色顔料であれば、VALIFAST PINK 2310N、Plast RED D-54、Plast RED 8355、Plast RED 8360、Plast Vioiet 8850、Disperse  Violet  28、Solvent  RED  149、Solvent  RED  49、Solvent  RED  52、Solvent  RED  218Cr(3価)4%含有、ピグメントレッド57：1、リオノールレッド6Ｂ−4290Ｇ、イルガライトルビン４BL、ファストゲンスーパーマゼンダRH等を、
シアンの着色顔料であれば、VALIFAST BLUE 2610、VALIFAST BLUE 2606、Oil BLUE 650、Plast BLUE 8580、Plast BLUE 8540、Oil BLUE 5511、Solvent Blue 70 Cu4%含有、リオノールブルー7027、ファストゲンブルーBB、クロモフタルブルー４GNP等を、
オレンジの着色顔料であれば、Oil Orange 201、VALIFAST ORANGE 3210、Solvent Orange 70、カヤセットオレンジG、ソルベントオレンジ、ルモゲンＦオレンジ等を、
ブラウンの着色顔料であれば、ＶＡＬＩＦＡＳＴ  ＢＲＯＷＮ  ２４０２、Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ１１６、Ｋａｙａｓｅｔ  Ｆｌａｖｉｎｅ  ＦＧなどを挙げることができる。
【００４４】
また、例えば、クラリン系、ペリレン系、ジシアノピニル系、アゾ系、キノフタロン系、アミノピラゾール系、メチン系、ジシアノイミダゾール系、インドアニリン系、フタロシアニン系等の筆記記録液に通常使用されている染料、感熱記録紙または感温着色剤として用いられるロイコ染料、さらに、ローダミンＢステアレート（赤色２１５号）、テトラクロルテトラブロムフルオレセン（赤色２１８号）、テトラブロムフルオレセン（赤色２２３号）、スダンIII（赤色２２５号）、ジブロムフルオレセイン（橙色２０１号）、ジヨードフルオレセイン（橙色２０６号）、フルオレセイン（黄色２０１号）、キニザリングリーンＳＳ（緑色２０２号）、アズリンパープルＳＳ（紫色２０１号）、薬用スカーレット（赤色５０１号）、オイルレッドＸＯ（赤色５０５号）、オレンジＳＳ（橙色４０３号）、エローＡＢ（黄色４０４号）、エローＯＢ（黄色４０５号）、スダンブルーＢ（青色４０３号）などの化粧品に使用されているタール系染料を前記着色剤に併用することもできる。
【００４５】
また、これらの染料は単独でまたは２種以上を混合して使用することができ、さらに必要に応じて各種の直接染料、酸性染料、塩基性染料、アゾイック染料、反応性染料、蛍光染料及び蛍光増白剤、更には前記の（メタ）アクリル系モノマーへの分散が可能である。
さらに、必要に応じて、導電性を有しない白色顔料として、チタンホワイト、硫化亜鉛、酸化亜鉛、アルミナホワイト、炭酸カルシウムなどを併用することができる。
【００４６】
本発明において第１の色の半球及び第２の色の半球それぞれ前記着色顔料の総量は、重合性成分１００重量部に対して通常０．１〜５０重量部であり、好ましくは２〜４０重量部である。また、体積分率で表わした場合は、好ましくは１〜２０％である。
【００４７】
（第１の色と第２の色との組み合わせ）
本発明において好ましい第１の色と第２の色との組み合わせとしては以下の組み合わせが挙げられる。
第１の色−第２の色（以下、左側が第１の色、右側が第２の色である）
白−青；
白−赤；
白−緑；
白−橙
【００４８】
（補色顔料）
補色顔料は、第１の色を奏でるメイン顔料と併せて配合するか、第１の色および第２の色を奏でるメイン顔料とは異なる層（ツイストボール型電子ペーパーの場合、支持体であるシリコーンゴムシート中に分散させる）に配合することもでき、併用することもできる。本発明において好ましく用いられる補色顔料はいかなる第２の色を選択するかによって異なるが、上述のようにマンセルの色相環に従って選択を行うと、以下のような顔料を用いることができる。
第２の色の相のメイン顔料の色−補色顔料の色（以下、左側が第２の色の着色剤、右側が補色顔料である）
青（Ｂ）−赤（Ｒ）、黄赤（ＹＲ），黄（Ｙ）、
赤（Ｒ）−緑（Ｇ）、青緑（ＢＧ）、青（Ｂ）、
黄緑（ＧＹ）−ＰＢ（青紫）、Ｐ（紫）、ＲＰ（赤紫）。
具体的に用いることができる顔料としては、赤の着色顔料、青の着色顔料、黄色の着色顔料、及び緑の着色顔料としては、上述の第２の色の相におけるメイン顔料として具体的に例示した顔料を用いることができる。
また、黄赤（ＹＲ）としては、ＰＶ  ＦＡＳＴ  ＹＥＬＬＯＷ  Ｈ３Ｒ、ＳＥＩＫＡＦＡＳＴ  ＹＥＬＬＯＷ  ２７００（Ｂ）、Ｎｏｖｏｐｅｒｍ  Ｏｒａｎｇｅ  Ｈ５Ｇ７０
青緑（ＢＧ）としては、ＣＨＲＯＭＯＦＩＮＥ  ＧＲＥＥＮ  ２ＧＮ、ＣＨＲＯＭＯＦＩＮＥ  ＧＲＥＥＮ  ２Ｇ−５５０−Ｄ、シアニングリーン
ＰＢ（青紫）としては、ＣＨＲＯＭＯＦＩＮＥ  ＢＬＵＥ  ４９２７、ＣＨＲＯＭＯＦＩＮＥ  ＢＬＵＥ  ５１９７、シアニンブルー
Ｐ（紫）としては、Ｆａｎａｌ  Ｖｉｏｌｅｔ  Ｄ  ６１４０、Ｆａｎａｌ  Ｖｉｏｌｅｔ  Ｄ  ６０６０
ＲＰ（赤紫）としては、ＳＥＩＫＡＦＡＳＴ  ＶＩＯＬＥＴ  ＦＲ、ＨｏｓｔａｐｅｒｍＲｅｄ  Ｖｉｏｌｅｔ  ＥＲ０２
等を用いることができる。
前記補色顔料の配合割合は、メイン顔料と補色顔料との色相の差、顔料の粒子径、重合性成分との相溶性などによって、適宜調整できるが、前記第２の色の顔料と前記補色顔料との配合割合で、前記第２の色のメイン顔料（前記着色顔料等）１００質量部に対して０．１〜１０質量部であるのが好ましく、０．２〜５質量部であるのがさらに好ましい。
また、本実施形態のようにツイストボール型の電子ペーパーとする場合には、２色粒子に配合する場合と支持体に配合する場合とで好ましい配合量が異なる。支持体に配合する場合には、前記第２の色のメイン顔料１００質量部に対して０．３〜５０質量部であるのが好ましく、１〜２０質量部であるのがさらに好ましい。
【００４９】
（重合開始剤）
前記組成物には、公知の熱重合開始剤や光重合開始剤を含有させることが好ましい。
熱重合開始剤としては、例えば、パーオキシエステル類、有機パーオキサイド類、有機ハイドロパーオキサイド類、有機パーオキシケタール類及びアゾ化合物類が挙げられる。
パーオキシエステル類としては：例えば、ｔｅｒｔ−ヘキシルパーオキシピバレート、ｔｅｒｔ−ブチルパーオキシネオデカネート、ｔｅｒｔ−ブチルパーオキシベンゾエート、ｔｅｒｔ−ヘキシルパーオキシ−２−エチルヘキサノエート、ヘキシルパーオキシネオデカネート、クミルパーオキシネオデカネート、１，１，３，３−テトラメチルブチルパーオキシ−２−エチルヘキサノエートが挙げられる。
有機パーオキサイド類としては：例えば、ジクミルパーオキサイド、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルパーオキサイド、ｔｅｒｔ−ブチルクミルパーオキサイド、ジラウロイルパーオキサイド、ジベンゾイルパーオキサイド、ジアセチルパーオキサイド、ジデカノイルパーオキサイド、ジイソノナイルパーオキサイド、２−メチルペンタノイルパーオキサイドが挙げられる。
また有機ハイドロパーオキサイド類としては：例えば、ｔｅｒｔ−ブチルハイドロパ−オキサイド、クミルハイドロパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジハイドロパーオキシヘキサン、ｐ−メタンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパ−オキサイドが挙げられる。
また有機パ−オキシケタ−ル類としては：例えば、１，１−ビス（ｔｅｒｔ−ヘキシルパーオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、１，１−ビス（ｔｅｒｔ−ヘキシルパーオキシ）シクロヘキサン、１，１−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルパーオキシ）３，３，５−トリメチルシクロヘキサンが挙げられる。
またアゾ化合物類としては：例えば、２，２´−アゾビスイソブチロニトリル、２，２´−アゾビス−２，４−ジメチルバレロニトリル、２，２´−アゾビスシクロヘキシルニトリル、１，１´−アゾビス（シクロヘキサン−1−カルボニトリル）、２−フェニルアゾ−４−メトキシ−２，４−ジメチルバレロニトリル、ジメチル−２，２´−アゾビスイソブチレートが挙げられる。
また、光重合開始剤としては、従来公知であるアセトフェノン類；例えば、アセトフェノン、２，２−ジエトキシアセトフェノン、ｐ−ジメチルアミノアセトフェノン、メトキシアセトフェノン、２，２−ジメトキシ−２−フェニルアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−シクロヘキシルアセトフェノン、またケトン類；例えば、ベンゾフェノン、２−クロロベンゾフェノン、ｐ，ｐ´−ジクロロベンゾフェノン、ｐ，ｐ´−ビスジエチルアミノベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ´−テトラメチル−４，４´−ジアミノベンゾフェノン（ミヒラーケトン）、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル（２−ヒドロキシ-2-プロピル）ケトン、また、ベンゾインエーテル類；例えば、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンジルメチルケタール、ベンゾイルベンゾエート、α−アシロキシムエステル、チオキサンソン類を挙げることができる。
これらの重合開始剤は１種単独でまたは２種以上を組合せて使用することもできる。
【００５０】
これらの重合開始剤の配合量は、前記モノマー１００重量部当たり０．０１〜５重量部で、好ましくは０．５〜２重量部使用される。
【００５１】
（他の成分）
また、前記組成物には、ＵＶ増感剤、帯電制御剤、顔料分散剤、熱安定剤、導電剤、防腐剤、表面張力調整剤、消泡剤、防錆剤、酸化防止剤、近赤外吸収剤、紫外線吸収剤、蛍光剤、蛍光増白剤などの他の成分を本発明の趣旨を逸脱しない範囲で配合することができる。
【００５２】
前記ＵＶ増感剤は、前記光重合開始剤の効果をより強く発揮させるために使用されるものであって、たとえば、ｎ−ブチルアミン、トリエチルアミン、トリ−ｎ−ブチルホスフィンなどが挙げられる。
【００５３】
前記帯電制御剤は、これを前記地色相および／または地色以外の任意の着色相に含有させることで、得られる２色粒子の各略半球の帯電特性を調節し、電圧を印加した際の２色粒子の回転性能を向上させるために使用される。ここで帯電制御剤の例としては、スチレンアクリル系ポリマー、カリックスアレン誘導体、ヒンダートアミン、アジン化合物、サリチル酸系金属錯体、フェノール系縮合物、レシチン、パラロザリニン、ニグロシン系染料、アルコキシ化アミン、アルキルアミド、リンおよびタングステンの単体および化合物、モリブデン酸キレート顔料、フッ素系活性剤、疎水性シリカ、モノアゾ染料の金属塩、銅フタロシアニンのスルホニルアミン、オイルブラック、ナフテン酸金属塩、ベンジルトリブチルアンモニウム−４−ヒドロキシナフタレン−１−スルフォネート等の４級アンモニウム塩などが挙げられる。帯電制御剤が着色剤を兼ねてもよいし、着色剤が帯電制御剤を兼ねていてもよい。
帯電制御剤は、前記モノマー１００重量部に対して０．０５〜５重量部、好ましくは０．５〜２重量部の量で使用される。
【００５４】
（透明導電性粒子）
本発明においては前記２色粒子のいずれか一方の半球部分に透明導電性粒子を添加することもできる。
前記透明導電性粒子は、その１次粒子径が好ましくは１０〜５０ｎｍであり、さらに好ましくは１０〜３０ｎｍである。
１次粒子径は、ＴＥＭ（透過型電子顕微鏡）による電子顕微鏡写真から一次粒子の大きさを直接計測する方法で測定することができる。具体的には、個々の１次粒子の短軸径と長軸径を計測し、平均をその粒子の粒径とし、次に、１００個の粒子について、それぞれの粒子の体積を得られた粒径の立方体と近似して求め、体積平均粒径を平均の１次粒子径とする。
また、前記透明導電性粒子は、その粉末抵抗率が１００Ω・ｃｍ以下であるのが、２色粒子の過帯電を防止し、電圧印加経時での回転を安定させる点で好ましく、５Ω・ｃｍ以下であるのがさらに好ましい。
粉末抵抗率は、下記のようにして測定できる。
透明導電材の粉末を９．８ＭＰａにて加圧成形して試料片を作成し、加圧した状態で試料片の上下間の抵抗値を測定し、同時に試料片の厚みを測定し、測定された抵抗値及び試料片の厚さ及び断面積から体積抵抗率を算出することができる。
前記透明導電性粒子における「透明」とは、多少の着色がなされていても当該粒子のみを前記重合性成分に配合して形成された樹脂を見た場合に反対側が透けて見える状態となることを意味し、その前記透明導電性粒子を１０質量部、ポリメチルメタクリレート（重量平均分子量１０万：旭化成ケミカルズ社製商品名「デルペット８０Ｎ」）を１０質量部、酢酸エチルを８０質量部の比で混合させた分散液を、分散直後すぐにブレードを用い、乾燥後膜厚５μｍとなるように塗布し乾燥させて形成した塗膜のヘイズが４０％以下であるのが本発明の所望の効果を発現する点で好ましく、３０％以下であるのがさらに好ましい。
ヘイズは、ＪＩＳ Ｋ７３６１−１（１９９７年）に準拠して測定することができる。
【００５５】
このような透明導電性粒子としては、酸化アンチモン、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化カドミウムなどの金属酸化物粒子、これらの金属酸化物を主成分とし、アンチモン、スズ、亜鉛、インジウム、リン、アルミニウム、ガリウムなどがドープされた導電性金属酸化物粒子が挙げられ、酸化スズ、五酸化二アンチモンドープ二酸化スズ、酸化リンドープ二酸化スズ、アンチモン−二酸化スズドープ酸化チタン、二酸化スズドープ酸化チタンが好適である。本発明においては、特に、酸化スズ、五酸化二アンチモンドープ二酸化スズ、酸化リンドープ二酸化スズ、アンチモン−二酸化スズドープ酸化チタン、及び二酸化スズドープ酸化チタンからなる群から選ばれる少なくとも一種の透明導電性粒子が好ましく用いられる。なお、使用に際しては単独又は二種以上混合して用いることができる。
また、商品名「Ｔ‐１」三菱マテリアル社製、商品名「ＳＮ１００Ｐ」石原産業社製、等の市販品を用いることもできる。
前記透明導電性粒子の配合割合は、前記重合性成分１００質量部に対して１〜２０質量部とするのが好ましく、５〜１０質量部とするのがさらに好ましい。
【００５６】
＜２色粒子の製造方法＞
本発明において用いられる２色粒子は、公知のマイクロチャンネル法を用いて製造することができる。また、補色顔料を２色粒子に配合する場合には、前記組成物に前記補色顔料を配合して、同様に製造することができる。
前記マイクロチャンネル法としては、特開２０１０−１４５５９８号公報に記載の方法を用いることができる。
以下、簡単に説明すると、本発明において用いられるマイクロチャンネル法は、前記組成物を含む原料調整液と着色された半球部分を形成する組成物を含む原料調整液とを二相に分相した着色連続相を移送し、流動性媒体が流れているマイクロチャンネル内に連続的又は間欠的に順次吐出させる。前記着色連続相と前記流動性媒体とは、お互いにＯ／ＷまたはＷ／Ｏ状態を形成して存在するという、不溶の関係にあるため、吐出された着色連続相は第２マイクロチャンネル内を流れながら、界面張力により２色粒子となる。そしてこの着色連続相は樹脂またはそのモノマーを含有しており、樹脂またはそのモノマーは、着色連続相が吐出されて球状化されているときにＵＶ照射および／または加熱することにより重合して硬化することにより、通常は樹脂の硬化体を形成し、外観上、個々の２色粒子が異なる色に略二分された２色粒子が調製される。
【００５７】
この方法において、マイクロチャンネルの流路幅が数１００μｍ程度の極細である場合は、そこを流れる流体（着色連続相）は、粘性が支配的となるためレイノルズ数がおおむね１０００以下で層流状態になる傾向にある。着色連続相が２色に分相していても同様であり、２色に分相した着色連続相はほぼ層流状態で移送される傾向にあるため、２色が混ざらない連続相として容易に移送することができる。
【００５８】
着色連続相を移送する際の速度は、着色連続相の粘度、表面張力、密度、液性（極性基）等にもよるが、通常フローＦ１＝０．０１〜１０ｍｌ／ｈｒの流速で、好ましくは０．０１〜５ｍｌ／ｈｒの流速である。
【００５９】
流動性媒体のフローＦ２は、吐出される着色連続相が流れながら球状化される範囲であれば特に限定されないが、通常フローＦ２＝１〜１００ｍｌ／ｈｒの流速で、好ましくは１〜５０ｍｌ／ｈｒの流速である。
【００６０】
Ｆ２／Ｆ１で表されるフロー比は、製造しようとする２色粒子の生成量、平均粒子径及び粒子単分散性、着色連続相及び流動性媒体の流体粘度、密度、表面張力等の液性を考慮して、適宜設定することができる。
【００６１】
マイクロチャンネル内に吐出された着色連続相は、２色に分相したまま吐出・分散・移送中に２色粒子化され、その吐出着色連続相中の樹脂またはそのモノマーはＵＶ照射および／または加熱により重合硬化する。球状化後の吐出着色連続相の球状形状は安定しているので、この重合硬化は、必ずしもこのマイクロチャンネル内を流れる間に、着色連続相が完全に重合硬化しなくても、マイクロチャンネル系外に設ける２色粒子の回収槽である別途容器内でのＵＶ照射下及び／又は加熱下に適宜行うことができる。
【００６２】
ＵＶを照射する際の照射量は、通常３００〜１５００ｍＪ／ｃｍ２であり、加熱する際の加熱温度は、通常６０〜１００℃の温度で、加熱時間は２０〜１２０分である。
【００６３】
＜流動性媒体＞
マイクロチャンネル法において用いられる流動性媒体は、前述のように前記着色連続相とＯ／ＷまたはＷ／Ｏの関係にある、換言すれば流動性媒体に着色連続相を溶解させず、また着色連続相が球状になるために、この流動性媒体中で着色連続相が自由に変形できる媒体である。
【００６４】
流動性媒体としては、たとえばイオン交換水にポリビニルアルコールを溶解させたポリビニルアルコール水溶液、カルボキシメチルセルロース水溶液、ヒドロキシメチルセルロース水溶液が挙げられる。着色連続相は油性の相（Ｏ相）である場合が多いので、流動性媒体としては水性のもの（Ｗ相）が好ましい。
【００６５】
＜支持体＞
支持体の形成材料としては、上述のシリコーンゴムを用いることができ、具体的には、信越化学工業製の「ＫＥ−１０６」、東レ・ダウコーニング製の「ＪＣＲ  ６１４０」などの市販品を用いることもできる。
支持体の形成方法は通常公知の電子ペーパーにおける支持体の形成方法と特に変えることは要しないが、前記補色顔料を配合させる場合には、支持体の原料に補色顔料を適宜良好に分散されるように配合し、常法に従って２色粒子及びシリコーンオイルを封入して板状に成型するなどして製造することができる。また、シリコーンゴムに前記補色顔料を分散させて支持体を構成するシリコーンゴムシートをシリコーンオイル内に浸漬することで、樹脂中に前記補色顔料を配合させてなる、２色粒子が配設された支持体を得ることもできる。
【００６６】
＜電子ペーパー＞
本発明の電子ペーパーは、前記補色顔料を有するので、白色など第１の色を表示させる際、第２の色を奏でるメイン顔料（Ｂ−１）の影響が著しく弱くなるので、複数種類の２色粒子を配合した場合にも視認する際に違和感のない画像表示が可能となり、種々用途において精度の高い表示装置として使用することが可能である。
また、本発明の電子ペーパーは、前記第１の色を表示した際の下記（Ｉ）式で求められる彩度（ＣＬ）が３．０以下であるのが好ましく、２．０以下であることがさらに好ましい。
彩度（ＣＬ）＝｛（ａ*）２＋（ｂ*）２｝１／２      （Ｉ）
（式中のａ*およびｂ*は、前記第１の色を表示した際のＪＩＳＺ８７２９の規定により測定されたａ*値およびｂ*値である。）
このような彩度の範囲は上述の補色顔料を上述の配合量で配合することにより達成されるものである。
【００６７】
なお、本発明の電子ペーパーは、上述の例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。
たとえば上述のツイストボール型の電子ペーパー以外でも適用可能である。
【実施例】
【００６８】
以下、本発明について実施例及び比較例を示してさらに具体的に説明するが本発明はこれらに何ら制限されるものではない。
【００６９】
〔実施例１〕
［反応性溶液Ａ−１の調製］
樹脂を形成するモノマーとして、メチルメタクリレート２０重量部およびトリメチロールプロパントリアクリレート８０重量部を混合して用い、これらに第１の色を奏でる  メイン顔料としてチタンホワイト（石原産業社製、品番：ＣＲ−５０−２）５０重量部を、ボールミルを用いて分散させ、さらに帯電制御剤として、４級アンモニウム塩（ベンジルトリブチルアンモニウム−４−ヒドロキシナフタレン−１−スルフォネート）０．５重量部、熱重合開始剤としてヘキシルパーオキシネオデカネート５重量部を添加し溶解させ、着色連続相用反応性溶液Ａ−１を得た。
［反応性溶液Ａ−２の調製］
樹脂を形成するモノマーとして、メチルメタクリレート２０重量部およびトリメチロールプロパントリアクリレート８０重量部を混合して用い、これらに第２の色を奏でるメイン顔料（Ｂ−１）として青紫色のシアニンブルー（大日精化工業社製、品番：ＣＨＲＯＭＯＦＩＮＥ  ＢＬＵＥ  ４９２７）３重量部を、ボールミルを用いて分散させ、さらに帯電制御剤として、サリチル酸系金属錯体（オリエント化学工業社製、品番：ＢＯＮＴＲＯＮ  Ｅ−８４）１重量部、熱重合開始剤としてヘキシルパーオキシネオデカネート５重量部を溶解させ、着色連続相用反応性溶液Ａ−２を得た。
［電子ペーパーの作製］
まず、前記溶液Ａ−１，Ａ−２を用いて２色粒子を調整した。特開２０１０−１４５５９８号の図２（ａ）に示されているマイクロチャンネル装置（θ５＝９０°）を用いて前記溶液Ａ−１およびＡ−２を合流させ、これを同公報の図３に示されているマイクロチャンネル装置（θ３＝４５°、θ４＝４５°）の第１マイクロチャンネルに移送し、次にサイド・マイクロチャンネル５ａ、５ｂおよび第１マイクロチャンネルの３本の流路が交差したマイクロチャンネルの真ん中の第１マイクロチャンネルから、前記溶液Ａ−１およびＡ−２を合計で１ｍｌ／ｈｒで、その両側のサイド・マイクロチャンネルを２０ｍｌ／ｈｒで流れる流動性媒体（イオン交換水１００重量部に８８％ケン化ポリビニルアルコール１重量部を溶解させたもの）中に吐出させ、その後、管内径１ｍｍのＰＴＦＥチューブに流しながら、７０℃温水浴中を通し重合硬化をおこなった。
以上の操作により、白色／青紫色の２色粒子が得られた。その体積基準で表わした平均粒子径は１００μｍで、ＣＶ値は２％であった。
得られた２色粒子を２液硬化型シリコーンゴム液に十分に分散させ、ポリエチレンテレフタレート製フィルム上に、硬化完了後に縦２００ｍｍ×横２００ｍｍ×高さ０．３ｍｍとなるように塗布した後、８０度で１０時間かけて硬化を完了させ、粒子含有シリコーンゴムシートを得た。
次いで、得られた粒子含有シリコーンゴムシートからポリエチレンテレフタレート製フィルムを剥がして２色粒子を含有するシリコーンゴムシートを得た。
別途、補色顔料（Ｂ−２）として黄赤色顔料（クラリアント社製、品番：Ｎｏｖｏｐｅｒｍ  Ｏｒａｎｇｅ  Ｈ５Ｇ７０、シアニンブルーをマンセルシステムで０としたとき３７．９の位置の色）を第２の色の顔料であるシアニンブルー１００質量部に対して６質量部添加したシリコーンゴムシートを、シリコーンオイル（粘度：２ｍＰａ・ｓ）１５ｍｌに１５時間浸漬し、シリコーンオイルを全量吸収させて、２色粒子がシリコーンオイルに包まれ、シリコーンゴム中で自在に回動可能な液胞を有する、図１に示す構成の支持体を得た。
この支持体（厚さ２００μｍ）を、多層プラスチックを介して表面にＩＴＯ電極を被覆処理したガラス板で挟むことにより、図１に示す構成の電子ペーパーを作製した。
得られた電子ペーパーについて、反射率、彩度、Ｌ＊，ａ＊，ｂ＊を以下のように測定した。用いた顔料の色相及び明度を表１に、電子ペーパーの測定結果を表２に示す。
【００７０】
反射率、Ｌ＊、ａ＊、ｂ＊：作製した電子ペーパーを黒色ゴムシート（和気産業株式会社製  品番：ＫＧＳ−００９）上に設置し、ＩＴＯ透明電極間に１５０Ｖの電圧をかけて２色粒子を配列させた状態を維持し、分光側色計（コニカミノルタ社製、型式：ＣＭ−７００ｄ）を用いて反射率、Ｌ＊、ａ＊、ｂ＊を測定した。
彩度：上述の測定法で得られたａ＊，ｂ＊を以下の式に代入して算出した。
彩度（ＣＬ）＝｛（ａ*）２＋（ｂ*）２｝１／２      （Ｉ）
色相：シリコーンゴム（信越化学工業社製、商品名：ＫＥ−１０６）１００質量部に対して顔料を３．２質量部添加して作成したシリコーンゴムシートを黒色ゴムシート上に設置し、分光側色計（コニカミノルタ社製、型式：ＣＭ−７００ｄ）を用いて色相を測定した。
【００７１】
〔実施例２〕
［反応性溶液Ａ−１の調製］
樹脂を形成するモノマーとして、メチルメタクリレート２０重量部およびトリメチロールプロパントリアクリレート８０重量部を混合して用い、これらに第１の色を奏でる  メイン顔料としてチタンホワイト（石原産業社製、品番：ＣＲ−５０−２）５０重量部、補色顔料（Ｂ−２）として青緑色のシアニングリーン（大日精化工業社製、品番：ＣＨＲＯＭＯＦＩＮＥ  ＧＲＥＥＮ  ２ＧＮ、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４６をマンセルシステムで０としたとき４２．４の位置の色）を、ボールミルを用いて混合して分散させ、さらに帯電制御剤として、４級アンモニウム塩（ベンジルトリブチルアンモニウム−４−ヒドロキシナフタレン−１−スルフォネート）０．５重量部、熱重合開始剤としてヘキシルパーオキシネオデカネート５重量部を添加し溶解させ、補色顔料含有着色連続相用の反応性溶液Ａ−１を得た。
［反応性溶液Ａ−２の調製］
樹脂を形成するモノマーとして、メチルメタクリレート２０重量部およびトリメチロールプロパントリアクリレート８０重量部を混合して用い、これらに第２の色を奏でるメイン顔料（Ｂ−１）としてＣ．Ｉ．ピグメントレッド１４６（クラリアントジャパン社製、品番：Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  Ｃａｒｍｉｎｅ  ＦＢＢ  ０２）３重量部を、ボールミルを用いて分散させ、さらに帯電制御剤として、サリチル酸系金属錯体（オリエント化学工業社製、品番：ＢＯＮＴＲＯＮ  Ｅ−８４）１重量部、熱重合開始剤としてヘキシルパーオキシネオデカネート５重量部を溶解させ、反応性溶液Ａ−２を得た。
［電子ペーパーの作製］
シリコーンゴムに補色顔料（Ｂ−２）を添加せず、前記の反応性溶液Ａ−１及びＡ−２を用いた以外は、実施例１と同様にして電子ペーパーを作製した。
得られた電子ペーパーについて、反射率、彩度、Ｌ＊，ａ＊，ｂ＊を実施例１と同様に測定した。用いた顔料の色相及び明度を表１に、電子ペーパーの測定結果を表２に示す。
【００７２】
また、実施例１で得られた電子ペーパーと実施例２で得られた電子ペーパーとを並べて一つの電子ペーパーとし、これに電流（１５０Ｖ）を印加して表示実験を行った。その結果を図２に示す。
【００７３】
〔比較例１〕
補色顔料を用いない以外は実施例１と同様にして電子ペーパーを作製し、実施例１と同様にして色味を測定した。その結果を表２に示す。
〔比較例２〕
補色顔料を用いない以外は実施例２と同様にして電子ペーパーを作製し、実施例１と同様にして色味を測定した。その結果を表２に示す。また、実施例１、２で得られた電子ペーパーと、比較例１、２で得られた電子ペーパーとを並べて一つの電子ペーパーとし、電流（１５０Ｖ）を印加して表示実験を行った。その結果を図２に示す。
〔比較例３〕
補色顔料をシアニングリーンから黄赤色顔料（クラリアント社製、品番：Ｎｏｖｏｐｅｒｍ  Ｏｒａｎｇｅ  Ｈ５Ｇ７０、Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  Ｃａｒｍｉｎｅ  ＦＢＢ０２をマンセルシステムで０としたとき５．０の位置の色）に変更した以外は実施例１と同様にして電子ペーパーを作成し、実施例１と同様にして色味を測定した。その結果を表２に示す。
〔比較例４〕
補色顔料をシアニングリーンからシアニンブルー（大日精化工業社製、品番：ＣＨＲＯＭＯＦＩＮＥ  ＢＬＵＥ  ４９２７、Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  Ｃａｒｍｉｎｅ  ＦＢＢ０２をマンセルシステムで０としたとき６７．１の位置の色）に変更した以外は実施例１と同様にして電子ペーパーを作成し、実施例１と同様にして色味を測定した。その結果を表２に示す。
【表１】
2015072393.tif 000003
【００７４】
【表２】
2015072393.tif 000004
【００７５】
表１及び２に示す結果ら明らかなように、本発明の電子ペーパーは第１の色側の彩度が小さく、表示デバイスとして見た目が良くなっていた。
また、図２に示すように、白-青紫の電子ペーパーと白-赤の電子ペーパーとで白色の色味がほぼ同じであり、比較例１、２の電子ペーパーと比較すると第１の色を表示したときに第２の色の影響を受けていない、優れた色味を有していることがわかる。
【図１】
2015072393.tif 000005
【図２】
2015072393.tif 000006