(57)【要約】      （修正有）【課題】ドラム本来の音色や打感を損なうことなく音量を低減することのできるドラムを提供する。【解決手段】筒状の胴部と、前記胴部の一方の開口に取り付けられるヘッド３１と、抵抗部材４０を備えてドラム１０を構成する。抵抗部材４０は、胴部における一方の開口側の第１空間と、他方の開口側の空間である第２空間とに区画するように設けられることで、ヘッド３１の振動に応じて生じる第１空間から第２空間への空気の移動を抑制する。また、抵抗部材４０には、第１空間から第２空間に連通する開口部４２が形成される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状の胴部と、
前記胴部の一方の開口に取り付けられる振動膜と、
前記胴部における前記一方の開口側の第１空間と、他方の開口側の空間である第２空間とに区画するように設けられ、前記振動膜の振動に応じて生じる前記第１空間から前記第２空間への空気の移動を抑制する抵抗部材であって、前記第１空間から前記第２空間に連通する開口部が形成される抵抗部材と、
を備えるドラム。
【請求項２】
前記開口部の開口面積を変更する開口面積調整機構をさらに備える
請求項１に記載のドラム。
【請求項３】
前記抵抗部材は、
前記胴部の中心軸が通過する位置を基準とする内側領域とその外周側の外側領域とで単位面積あたりの前記開口部の総面積が異なるように構成される
請求項１または２に記載のドラム。
【請求項４】
前記開口面積調整機構は、複数の前記開口部のうちの一部の前記開口部の開口面積を調整するように構成される
請求項２に記載のドラム。
【請求項５】
前記開口面積調整機構は、
前記胴部の軸線方向の中心軸が通過する位置を基準とする内側領域とその外周側の外側領域とのいずれか一方において形成される開口部の開口面積を調整するように構成される
請求項４に記載のドラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ドラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
演奏の行われる室内が比較的狭いような状況では、ドラムの音を小さくしたいという要望がある。そこで、ドラムヘッドの打面の反対側に振動吸収材を貼設することにより、ドラムの音を小さくするようにした構成が知られている（例えば、特許文献１参照）。
また、スナッピーに対応する位置に開口部が設けられた音響室をシェル内に設けることで、バターヘッドに対する打撃に応じてシェル内で圧縮された空気をスネアサイドヘッド側に効率的に到達させるようにしたスネアドラムが知られている(例えば、特許文献２参照)。このような構成により、ドラムを演奏した際には、より力強い音が得られるようになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】登録実用新案第３００４７６８号公報
【特許文献２】米国特許第４０３７５０８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１のドラムヘッドは、振動吸収材によってバターヘッドの裏面側から振動を積極的に抑制することによって消音する構成であるために、打撃時のバターヘッドの反発性が失われることなどによって、本来のドラムのような打感が得られない。この場合、演奏者は打感に違和感を覚えることになり、演奏もしづらい。
また、バターヘッドに振動吸収材が直接当てられていることでバターヘッドの振動状態も大きく変わるため、音色も本来のドラムと大きく異なる。
また、特許文献２のスネアドラムの音響室は、スナッピーの振動を増幅することによってより大きな音を出すための構造であり、そもそもドラムの音量を低減するものではない。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、ドラム本来の音色や打感を損なうことなく音量を適切に低減することのできるドラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を解決するために、本発明の一態様としてのドラムは、筒状の胴部と、前記胴部の一方の開口に取り付けられる振動膜と、前記胴部における前記一方の開口側の第１空間と、他方の開口側の空間である第２空間とに区画するように設けられ、前記振動膜の振動に応じて生じる前記第１空間から前記第２空間への空気の移動を抑制する抵抗部材であって、前記第１空間から前記第２空間に連通する開口部が形成される抵抗部材とを備える。
【０００７】
本発明の一態様としてのドラムによれば、抵抗部材により胴部内の空気の移動が抑制されるため、振動膜に対して振動を吸収する部材を直接当てることなく音量を低減することができる。つまり、本発明の一態様のドラムは、ドラム本来の音色や打感を損なうことなく音量を低減することができる。
そのうえで、抵抗部材に開口部が形成されることで、開口部の位置に対応する胴部内の空気の移動は抑制されないため、この部分での音量の低減は生じさせないようにすることができる。これにより、本発明の一態様のドラムは、音量を低減させつつ、抵抗部材に開口部を形成することによって低減される音量を適切に設定することができる。
【０００８】
また、本発明の一態様としてのドラムにおいては、開口部の開口面積を変更する開口面積調整機構を備えてもよい。
これにより、開口部の開口面積の調整によって、音量が低減される度合いを変更することが可能になる。
【０００９】
また、本発明の一態様としてのドラムにおいて、前記抵抗部材は、前記胴部の中心軸が通過する位置を基準とする内側領域とその外周側の外側領域とで単位面積あたりの開口部の総面積が異なるように構成されてもよい。
これにより、内側領域と外側領域とのそれぞれに対応した振動膜の振動モードに応じた空気の移動の抑制の度合いを個別に設定して音色の調整を行うことが可能になる。
【００１０】
また、本発明の一態様としてのドラムにおいて、前記開口面積調整機構は、複数の開口部のうちの一部の開口部の開口面積を調整するように構成されてもよい。
これにより、開口面積調整機構の調整によって、音量と音色の調整を行うことが可能になる。
【００１１】
また、本発明の一態様としてのドラムにおいて、前記開口面積調整機構は、前記胴部の軸線方向の中心軸が通過する位置を基準とする内側領域とその外周側の外側領域とのいずれか一方において形成される開口部の開口面積を調整するように構成されてもよい。
これにより、内側領域において形成される開口部の開口面積を調整する場合には、音量の変化に多く寄与する胴部の半径方向の中心側の空気の移動の抑制の度合いを調整することになるため、主に音量の調整を図りつつ、音色も調整することが可能になる。また、外側領域において形成される開口部の開口面積を調整する場合には、音色の変化に多く寄与する胴部の半径方向の外周面側の空気の移動の抑制の度合いを調整することになるため、主に音色の調整を図りつつ、音量も調整することが可能になる。
【発明の効果】
【００１２】
以上説明したように、本発明によれば、ドラム本来の音色や打感を損なうことなく音量を低減することが可能なドラムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第１実施形態に係るドラムの構造例を示す上面図、側面図、底面図である。
【図２】第１実施形態に係るドラムの音量が抵抗部材によって低減される原理を説明するための図である。
【図３】第１実施形態に係るドラムの音圧レベル特性を、抵抗部材を備えないドラムと比較して示す図である。
【図４】第１実施形態に係るドラムの音圧の周波数特性を、抵抗部材を備えないドラムと比較して示す図である。
【図５】第２実施形態に係るドラムの構造例を示す側面図、底面図である。
【図６】第３実施形態に係るドラムにおける抵抗部材を示す上面図である。
【図７】第３実施形態に係るドラムの変形例における抵抗部材を示す上面図である。
【図８】第４実施形態に係るドラムにおける抵抗部材を示す上面図である。
【図９】第４実施形態に係るドラムの変形例における抵抗部材を示す上面図である。
【図１０】第５実施形態に係るドラムの構造例を示す側面図、底面図である。
【図１１】第６実施形態に係るドラムの構造例を示す側面図、底面図である。
【図１２】第８実施形態に係るドラムの構造例を示す側面図である。
【図１３】第９実施形態に係るドラムの構造例を示す側面図である。
【図１４】第１０実施形態に係るドラムの構造例を示す側面図、底面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
＜第１実施形態＞
以下、本発明の実施形態に係るドラムについて図面を参照して説明する。
図１は、第１実施形態に係るドラム１０の構造例を示している。図１（ａ）は、ドラム１０の上面図であり、図１（ｂ）はドラム１０の側面を断面により示す側面図であり、図１（ｃ）は、ドラム１０の底面図である。
【００１５】
同図に示すドラム１０は、胴部を構成する筒状のシェル２１と、シェル２１の一方の開口に取り付けられて打面を構成する円形の振動膜（以下、ヘッドとも呼ぶ）３１と、シェル２１の内部に設けられる抵抗部材４０とを備える。
【００１６】
シェル２１は、木材あるいは金属などで構成されており、振動が発生したときにシェル２１内部の空気を効率良く下方（シェル２１の軸線方向においてヘッド３１が設けられる一方の開口側から他方の開口側に向かう方向）に伝えたり、振動を内部で反響させたりする機能を備えている。
ヘッド３１は、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）などのフィルムからなる円形のヘッド部３１ａと、金属製のリングからなるフレッシュフープ３１ｂとで構成されている。
ヘッド部３１ａには、シェル２１の軸線方向における上部開口（一方の開口：ヘッド３１を取り付ける側の開口）の直径よりも少し大きい直径が設定されている。また、ヘッド部３１ａは、外周縁部がフレッシュフープ３１ｂに連結されることにより円形に保持され、ラグ２２と上部張設部２３とによってシェル２１の上部開口に張り付けられて打面を構成する。
なお、フレッシュフープ３１ｂの内径は、シェル２１の外径よりも僅かに大きく設定されており、フレッシュフープ３１ｂの内部側にシェル２１の上部を入れたときに、ヘッド部３１ａの外周側部分はシェル２１の開口縁部に押し付けられる。
【００１７】
ラグ２２は、上下方向の長さがシェル２１の胴部の軸線方向の長さの１／２程度の縦長の部材で構成されており、シェル２１の外周面において、シェル２１の上下方向（シェル２１の軸線方向）におけるほぼ中央の位置に固定されている。ラグ２２は、シェル２１の周方向に一定間隔を保って複数個設けられている。そして、それぞれのラグ２２の内部には、上面から下部側に向かってねじ穴が形成されている。
【００１８】
上部張設部２３は、フープ２３ａと、チューニングボルト２３ｂとで構成されている。フープ２３ａは、上部よりも下部の方の直径が長くなった段違いのリング状に形成されており、下部側部分はフレッシュフープ３１ｂの外周面と上面とを覆うことのできる大きさに形成され、上部の内径はフレッシュフープ３１ｂの内径と略同じに設定されている。
また、フープ２３ａの大径になった下部の外周部には、ボルト挿通穴を備えた係合突起２３ｃが、ラグ２２の数と同じ数だけ周方向に一定間隔を保って形成されている。
チューニングボルト２３ｂは、係合突起２３ｃのボルト挿通穴に挿通できるとともに、ラグ２２のねじ穴に螺合できるねじ部と、直径が係合突起２３ｃのボルト挿通穴の直径よりも長くなっていることで係合突起２３ｃのボルト挿通穴を挿通できない頭部とからなっており、ラグ２２の数と同じ数だけ備わっている。
【００１９】
上記の構成により、ヘッド３１は以下のようにシェル２１に固定される。つまり、シェル２１の上部にヘッド３１を組み付けて、係合突起２３ｃとラグ２２とをそれぞれ対向させた状態で、フレッシュフープ３１ｂの上方にフープ２３ａを載せる。この状態において、各チューニングボルト２３ｂのねじ部を、順次、係合突起２３ｃのボルト挿通穴に通してラグ２２のねじ穴に螺合させる。これにより、ヘッド３１がシェル２１に対して固定される。
上記のようにヘッド３１をシェル２１に対して固定する際、チューニングボルト２３ｂの締め具合を変更することにより、ヘッド３１のテンションを調節できる。この場合、フープ２３ａの上部は、ヘッド３１のヘッド部３１ａよりも上方に突出している。フープ２３ａの上部は、リムショットと呼ばれる奏法を行うにあたり、スティックのショルダー部によって叩かれる場所としても利用される。
【００２０】
抵抗部材４０は、シェル２１における上部開口側（一方の開口側）の空間（第１空間）と、一方の開口側とは反対側の空間（第２空間）とで区画するように設けられる。これにより、抵抗部材４０は、ヘッド３１の振動に応じて生じる上部開口側から下部開口側に向かう空気の移動を抑制する。なお、ヘッド３１の振動は、ヘッド３１が打撃されたり、ヘッド３１が周囲の音などに共振したりすることにより発生する。
この抵抗部材４０には、シェル２２の上部開口側の空間から下部開口側の空間に連通する開口部４２が形成される。
【００２１】
具体的に、本実施形態の抵抗部材４０は、シェル２１の内径に対応するサイズの円形形状を有した板状の部材である。そのうえで、抵抗部材４０には、複数の開口部４２が一定パターンにより配置された状態で形成される。第１実施形態の場合、開口部４２は、それぞれが同じ直径の円形に形成され、抵抗部材４０の平面方向全体において、単位面積あたりの数がほぼ均一となるように配置されている。
なお、同図に示す開口部４２の形状は円形であるが、例えば四角形、三角形など、他の形状であってもよい。
【００２２】
また、第１実施形態の抵抗部材４０は、遮音性を有する材質により形成される。遮音性を有する材質としては、例えば、木材、金属、樹脂などを挙げることができる。一例として、第１実施形態の抵抗部材４０は、合板により形成されている。
【００２３】
同図に示す抵抗部材４０は、複数の連結具５１によりシェル２１の内部おいて固定される。つまり、連結具５１はＬ字状を有し、シェル２１の内壁の周方向においてはラグ２２に対応し、かつ、シェル２１の上下方向においてはラグ２２より下側の位置に配置され、ボルト５２によってシェル２１と抵抗部材４０のそれぞれに対して固定される。
これにより、抵抗部材４０は、シェル２１の内部において、ヘッド３１の裏面から離間し、かつ、主面部４１がヘッド３１の裏面と対向した位置状態で固定される。
【００２４】
上記のように構成される第１実施形態のドラム１０は、ヘッド３１の振動に応じて発生する音量を低減することができる。次に、図２を参照して、第１実施形態のドラム１０の音量が低減する原理について説明する。
同図においては、比較のために、図２（ａ）に抵抗部材４０を備えない構造のドラム１００を示し、図２（ｂ）に抵抗部材４０を備えた構造による本実施形態のドラム１０を示している。
【００２５】
図２（ａ）に示すように、抵抗部材４０を設けない構造のドラム１００の場合、ヘッド３１のヘッド部３１ａが打撃されるのに応じてヘッド部３１ａが振動し、ヘッド部３１ａの振動に応じてシェル２１の内部の空気は、主にシェル２１の上下方向に沿って移動する。なお、ここでの空気の移動は、シェル２１の内部における空気の体積の変化でもある。
このようにシェル２１の内部の空気が移動する際、図２（ａ）のドラムにおいては、抵抗部材４０が備えられていないため、移動した空気は特に制限されることなく自由に動くことができる。これにより、ドラム１００からは打撃による振動に応じた本来の大きさによる音が発生する。
【００２６】
これに対して、図２（ｂ）に示す本実施形態のドラム１０のように抵抗部材４０を備えた場合、ヘッド３１に対して行われた打撃による振動に応じたシェル２１内の空気の動きは以下のようになる。
抵抗部材４０において開口部４２に対応する位置においては、シェル２１の上部開口から下部開口に向かう空気の移動は、シェル２１内の上部開口側の空間から開口部４２を通過して下部開口側の空間へ移動するので特に制限されない。
一方、主面部４１に対応する位置の空気の移動は制限される。つまり、本実施形態の抵抗部材４０は、シェル２１内の空気の移動に対する抵抗として機能する。
このように、図２（ｂ）のドラム１０は、シェル２１内において移動が制限される空気があることにより、空気の振動によって生じる音圧レベルが低下する。これにより、図２（ｂ）のドラム１０は、図２（ａ）のドラム１００と比較して音量が低下する。
【００２７】
ここで、本実施形態のドラム１０における抵抗部材４０は、ヘッド３１に対して取りつけられるのではなく離間した位置に設けられる。ここでは、本実施形態の抵抗部材４０は、ヘッド３１自体に接触させることによってヘッド３１の振動を積極的に抑制するというものではない。これにより、本実施形態のドラム１０はドラム本来の音が損なわれることがなく、例えば自然な残響音の伸びや音色が得られる。また、本実施形態のドラム１０であれば、打感についても本来のドラムとの乖離がないため、演奏性についても阻害されることがなく、演奏がしづらいと感じることもなくなる。
【００２８】
図３は、抵抗部材４０を備えるドラム１０と抵抗部材４０を備えないドラムとの音圧レベルの測定結果を比較して示している。同図において、縦軸は相対音圧レベルを示し、横軸は、抵抗部材の有無を示している。
同図から分かるように、抵抗部材４０を備えるドラム１０のほうが抵抗部材４０を備えないドラムと比較して音圧レベルが明らかに低くなっている。
【００２９】
図４は、抵抗部材４０を備えるドラム１０と抵抗部材４０を備えないドラムとの周波数特性を比較して示している。同図において、縦軸は相対音圧レベルを示し、横軸は周波数を示す。
同図に示すように、基音に対応する周波数における音圧レベル（相対音圧レベル）は、抵抗部材４０を備えるドラム１０（実線）のほうが抵抗部材４０を備えないドラム（破線）に対して顕著に低下している。また、１０００Ｈｚ近辺からそれ以上の周波数の領域においても、抵抗部材４０を備えるドラム１０のほうが抵抗部材４０を備えないドラムより音圧レベルが低い。
このように、図３、図４の測定結果によっても示されているように、抵抗部材４０を備える本実施形態のドラム１０は、抵抗部材４０を備えない場合と比較して顕著な音量低減効果が得られている。
【００３０】
また、これまでの説明から理解されるように、抵抗部材４０において音量を低減する効果は主面部４１によって得られる。一方、開口部４２の位置に対応する空気の移動は抑制されないため、開口部４２の位置においては、空気の動きを抑制することによる音量低減効果はないとみてよい。従って、抵抗部材４０における主面部４１と開口部４２の面積の設定により、低減する音量を決定できる。このように、本実施形態におけるドラム１０は、抵抗部材４０における主面部４１と開口部４２との組合せにより適切に音量を低減できる。
【００３１】
また、図１に示したように、抵抗部材４０をボルト５２により固定する構成であれば、ボルト５２を緩めたうえで、このボルト５２を連結具５１から外すことによって、シェル２１から抵抗部材４０を容易に取り外すことができる。このように、抵抗部材４０をシェル２１に対して取り外しが可能な態様で固定することで、ドラム１０について、抵抗部材４０を有さない通常のドラムとして利用することができる。
【００３２】
なお、シェル２１の上下方向における抵抗部材４０の位置については、特に限定されるものではなく、図１に示す位置よりも上あるいは下の位置であってもよい。シェル２１の上下方向における抵抗部材４０の位置を変更することによっては、シェル２１、ヘッド３１及び抵抗部材４０により形成される空間の容積が変化するのに伴って音色も変化する。従って、シェル２１の上下方向において最適とされる音色が得られる位置を特定し、特定した位置に抵抗部材４０を設けるようにしてもよい。なお、抵抗部材４０がシェルの下部開口部の位置に取り付けられる場合、抵抗部材４０により区画される第２空間は、シェル２１の外側の空間になる。
また、同図では、Ｌ字状の連結具５１により抵抗部材４０をシェル２１の内部にて固定しているが、抵抗部材４０を固定するための構成については特に限定されない。
また、抵抗部材４０は、前述のように取り外しが容易な態様で取り付けることで、同じドラムについて音量低減機能を有するドラムと通常のドラムとで簡単に使い分けることができるという利点を有する。しかし、ドラム１０に対して取り外しが不可なように固定して設けて、音量低減機能を有する専用のドラムとして構成してもよい。
【００３３】
＜第２実施形態＞
続いて、第２実施形態について説明する。図５は、第２実施形態に係るドラム１０Ａの構成例を示している。なお、同図において図１と同一部分については同一符号を付して説明を省略する。図５（ａ）は、第２実施形態としてのドラム１０Ａを断面により示す側面図であり、図５（ｂ）は、ドラム１０Ａの底面図である。
【００３４】
ドラム１０Ａにおいては、抵抗部材４０、補助抵抗部材４０Ａ及び調整部材６０により構成される開口面積調整機構が備えられる。開口面積調整機構は、抵抗部材４０の開口部４２の開口面積を変更する。
【００３５】
補助抵抗部材４０Ａは、抵抗部材４０の主面部４１と開口部４２と同じように主面部４１Ａと開口部４２Ａとが形成された部材であり、平面方向における各開口部４２Ａの位置が、抵抗部材４０の各開口部４２と一致するように、調整部材６０を挟んで配置される。
なお、補助抵抗部材４０Ａは、抵抗部材４０と同じ材質であってもよいし、異なる材質であってもよい。
【００３６】
調整部材６０は、抵抗部材４０の開口部４２の配列パターンに対応させて可動板６１に開口部６２を形成した板上の部材であり、抵抗部材４０と補助抵抗部材４０Ａとの間に介在するように設けられる。
【００３７】
調整部材６０には、演奏者が操作するレバー６３が取りつけられている。演奏者が矢印Ａで示す方向にレバー６３を動かすのに応じて、調整部材６０は、同じく矢印Ａで示す方向に沿って移動する。これにより、抵抗部材４０の各開口部４２は、全開の状態（開口面積が最大）と完全に閉じられた状態（開口面積が最小）の範囲において、それぞれが同じ開口面積を保ちながら変化する。
このように、演奏者は、開口面積調整機構のレバー６３を操作することによって、抵抗部材４０の開口部４２の開口面積を任意に調整することができる。
【００３８】
開口部４２の開口面積が小さくなるのに応じて、抵抗部材４０における主面部４１と開口部４２が可動板６１により閉じられた部分とによる面積が増加し、その分、開口部４２の開口面積が小さくなる。
これにより、シェル２１内にて移動が抑制される空気が多くなる一方で、移動が抑制されない空気が少なくなるため、ドラム１０Ａの音量が低減される度合いが強くなる。
【００３９】
一方、開口部４２の開口面積が大きくなるのに応じて、開口部４２の面積が大きくなり、抵抗部材４０における主面部４１と開口部４２が可動板６１により閉じられた部分とによる面積が減少する。
これにより、シェル２１内にて移動が抑制されない空気が多くなる一方で、移動が抑制される空気が少なくなるため、ドラム１０Ａの音量が低減される度合いが弱くなる。
このように、本実施形態においては、開口面積調整機構により開口部４２の開口面積を調整することによって、音量が低減される度合いを調整（変更）することができる。これにより、例えば演奏する環境に応じた適切な音量を、きめ細かに、かつ、手軽に設定することが可能になる。
【００４０】
＜第３実施形態＞
続いて、第３実施形態について説明する。なお、第３実施形態に係るドラム１０Ｂの全体構造としては、図１に示した第１実施形態と同様でよい。
図６は、第３実施形態としての抵抗部材４０Ｂを示す上面図である。
同図に示すように、第３実施形態の抵抗部材４０Ｂは、シェル２１の中心軸が通過する位置を基準とする内側領域４１ａと、その外周側の外側領域４１ｂとで、単位面積あたりの開口部の総面積が異なるように構成される。
具体的に、図６においては、抵抗部材４０Ｂの内側領域４１ａにおける開口部４２ａの単位面積あたりの数を外側領域４１ｂにおける開口部４２ｂよりも少なくして、内側領域４１ａにおける開口部４２ａについての、抵抗部材４０Ｂにおける単位面積あたりの総面積を小さくした例を示している。
なお、内側領域４１ａと外側領域４１ｂとの境界は、抵抗部材４０Ｂの半径の長さの比率や、内側領域４１ａと外側領域４１ｂとの面積の関係に基づいて設定することができる。
【００４１】
このように抵抗部材４０Ｂの内側領域４１ａにおける開口部４２ａについての、抵抗部材４０Ｂにおける単位面積あたりの総面積を小さくすることによって、シェル２１内においてヘッド３１の中央付近に対応する空気の移動を集中的に抑制することが可能になる。これにより、基音に対応し最も音圧を発生する０，１の振動モードに応じた体積変化の大きな空気の移動を強く抑制することになり、十分な音量低減効果を得ることができる。
一方、外側領域４１ｂの開口部４２ｂについては単位面積あたりの総面積を大きくすることで、ヘッド３１における外側の領域においては、抑制されずに移動する空気が増加する。ヘッド３１の外側の領域の振動に対応した振動モード（膜振動モード）により発生する音は主に倍音成分に対応する。このため、外側領域４１ｂの開口部４２ｂの密度を高くすることによっては、主に倍音成分に対応する空気の移動の抑制が弱まることになり、倍音成分についての音量低減効果が抑制される。
このように、第３実施形態の抵抗部材４０Ｂを備えるドラム１０Ｂは、基音成分の音量が十分に低減されるのに対して、倍音成分の音量の低減効果が弱まる。これにより、基音に対して倍音が増加することにより、明るい音色のドラム１０Ｂを得ることができる。
【００４２】
なお、図６の変形例として、開口部４２ａの単位面積あたりの数を開口部４２ｂよりも少なくする構成に代えて、開口部４２ａの大きさを開口部４２ｂよりも小さくすることで、内側領域４１ａと外側領域４１ｂとの単位面積あたりの開口部の総面積を異ならせるようにしてもよい。
【００４３】
図７は、第３実施形態の変形例としての抵抗部材４０Ｃを示している。同図に示す抵抗部材４０Ｃは、内側領域４１ａにおける開口部４２ａを配置しないことにより、開口部４２ａの抵抗部材４０Ｃにおける単位面積あたりの総面積を０とした構成である。
このような構成によれば、０，１の振動モードに応じた空気の移動がさらに抑制されるため、基音成分の音量がさらに低減することになる。これにより、図７の抵抗部材４０Ｃを備えるドラム１０Ｂの音量は、図６の抵抗部材４０Ｂを備えるドラム１０Ｂよりも低減される。
また、図７の抵抗部材４０Ｃを備えるドラム１０Ｂは、図６の抵抗部材４０Ｂを備えるドラム１０Ｂと比較して基音成分の音量がさらに低減して、相対的に倍音成分の音量が増加することになる。これにより、図７の抵抗部材４０Ｃを備えるドラム１０Ｂは、図６の抵抗部材４０Ｂを備えるドラム１０Ｂと同じ音色の傾向のもとで、さらに異なる音色を得ることが可能になる。
【００４４】
＜第４実施形態＞
続いて、第４実施形態について説明する。なお、第４実施形態に係るドラム１０Ｃの全体構造としては、図１に示した第１実施形態と同様でよい。
図８は、第４実施形態としての抵抗部材４０Ｄを示す上面図である。
第４実施形態の抵抗部材４０Ｄは、内側領域４１ａと外側領域４１ｂとで開口部の密度が異なる構成として、第３実施形態とは逆の構成を採る。つまり、第４実施形態の抵抗部材４０Ｄは、抵抗部材４０Ｄの内側領域４１ａにおける開口部４２ａの密度のほうを高くし、相対的に外側領域４１ｂにおける開口部４２ｂの密度のほうを低くして構成される。
【００４５】
このように抵抗部材４０Ｄの内側領域４１ａにおける単位面積あたりの開口部４２ａの総面積を大きくすることによって、シェル２１内においてヘッド３１の中央付近において移動が抑制されずに開口部４２ａを通過する空気が増加する。これにより、基音成分の音量の低減効果も弱まる。
一方、外側領域４１ｂにおいては、抵抗部材４０Ｄにおける単位面積あたりの開口部４２ｂの総面積を小さくすることで、ヘッド３１の外側領域４１ｂにおいて移動が抑制される空気が増加する。これにより、倍音成分の音量が低減される度合いが高くなる。
このように、第４実施形態の抵抗部材４０Ｄを備えるドラム１０Ｃは、基音成分の音量の低減効果が弱められるのに対して、倍音成分の音量の低減効果が強化されるため、例えば輪郭が明確で残響の短い音色、響きが得られる。
【００４６】
なお、図８の変形例として、開口部４２ａの単位面積あたりの数を開口部４２ｂよりも多くする構成に代えて、開口部４２ａの大きさを開口部４２ｂよりも大きくすることで、内側領域４１ａと外側領域４１ｂとの単位面積あたりの開口部の総面積を異ならせるようにしてもよい。
【００４７】
図９は、第４実施形態の変形例としての抵抗部材４０Ｅを示している。同図に示す抵抗部材４０Ｅは、外側領域４１ｂにおける開口部４２ｂを配置しないことで、開口部４２ｂの密度を０とした構成である。
このような構成によれば、例えば、ヘッド３１の外側の領域が振動する振動モードに応じた空気の移動がさらに抑制されるため、倍音成分の音量がさらに低減する。これにより、図９の抵抗部材４０Ｅを備えるドラム１０Ｃは、倍音成分の音量が低減して、相対的に基音成分の音量が増加する。この結果、図９の抵抗部材４０Ｅを備えるドラム１０Ｃは、図８の抵抗部材４０Ｄを備えるドラム１０Ｃと同じ音色の傾向のもとで、さらに異なる音色を得ることが可能になる。
【００４８】
＜第５実施形態＞
次に、第５実施形態について説明する。
図１０は、第５実施形態のドラム１０Ｄの構造例を示している。図１０（ａ）は、第５実施形態のドラム１０Ｄの側面を断面により示す側面図であり、図１０（ｂ）は、底面図である。なお、同図において、図５と同一部分については同一符号を付して説明を省略する。
第５実施形態としてのドラム１０Ｄは、図５に示した第２実施形態と同様に、抵抗部材４０、補助抵抗部材４０Ａ及び調整部材６０Ａにより構成される開口面積調整機構を備える。
【００４９】
ただし、第５実施形態に係る開口面積調整機構は、抵抗部材４０の内側領域４１ａの開口部４２ａのみの開口面積を調整し、外側領域４１ｂの開口部４２ｂについては全開の状態を維持させたままで開口面積を調整しないように構成される。図示は省略するが、このような開口面積調整機構は、抵抗部材４０において内側領域４１ａの開口部４２ａが配置された領域のみに対応して調整部材６０Ａを設けるようにすることで得られる。
【００５０】
このような構成による第５実施形態のドラム１０Ｄによれば、抵抗部材４０の内側領域４１ａの開口部４２ａの開口面積の調整によっては、０，１の振動モードに対応する基音成分の低減の度合いが主に変化する。基音成分の低減の度合いは、音量の変化に大きく寄与する。従って、第５実施形態のドラム１０Ｄは、基音成分の主な増減による音量の変化と、倍音成分に対する基音成分のバランスの変化に基づく音色の変化とを同時に調整することが可能である。つまり、第５実施形態のドラム１０Ｄは、主に音量の調整を図りつつ、音色も調整することができる。
【００５１】
＜第６実施形態＞
次に、第６実施形態について説明する。図１１は、第６実施形態に係るドラム１０Ｅの構造例を示している。図１１（ａ）は、第６実施形態のドラム１０Ｅの側面を断面により示す側面図であり、図１１（ｂ）は、底面図である。なお、同図において、図１０と同一部分については同一符号を付して説明を省略する。
【００５２】
第６実施形態では、第５実施形態とは逆に、開口面積調整機構が抵抗部材４０の外側領域４１ｂの開口部４２ｂのみの開口面積を調整し、内側領域４１ａの開口部４２ａについては全開の状態を維持させたままで開口面積を調整しないように構成される。
図示は省略するが、第６実施形態に係る開口面積調整機構は、抵抗部材４０において外側領域４１ｂの開口部４２ｂが配置された領域のみに対応して調整部材６０を設けるようにすることで得られる。
【００５３】
このような構成による第６実施形態のドラム１０Ｅによれば、抵抗部材４０の外側領域４１ｂの開口部４２ｂの開口面積が調整されることによっては、ヘッド部３１ａの外側領域４１ｂにて発生する振動モードに対応する倍音成分の低減の度合いが主に変化する。つまり、第６実施形態のドラム１０Ｅは、内側領域４１ａにおいては固定的な音量の低減効果を有したうえで、外側領域４１ｂの開口部４２ｂの開口面積の調整によって、倍音成分のバランスの変化によって主に音色の変化を与えることが可能である。
このように、第５、第６実施形態によっては、開口面積調整機構を備えることによって、演奏者が音量と音色の調整を行うことができる。これにより、演奏者は、例えば演奏する環境に応じた適切な音量、音色を自分で設定することが可能になる。
【００５４】
＜第７実施形態＞
次に、第７実施形態について説明する。第７実施形態に係るドラム１０Ｆの構造としては、例えば第１実施形態に対応する図１と同様でよい。
ただし、第１実施形態に係る抵抗部材４０が遮音性を有する材質により形成されるのに対して、第７実施形態に係る抵抗部材４０Ｆは、吸音性を有する材質により形成される。吸音性を有する材質としては、例えばウレタンフォームなどを挙げることができる。
抵抗部材４０Ｆについて吸音性を有する材質を利用しても、主面部４１により空気の移動が抑制され、十分な音量低減効果が得られる。また、吸音性を有する材質による抵抗部材４０Ｆの場合には、遮音性を有する材質による抵抗部材４０と比較して、０，１の振動モードを抑制する度合いが弱まる。また、０，１の振動モード以外の体積変化の小さい他のモードに応じた空気の振動に応じた音も吸音性を有する材質によって吸収される。これにより、第７実施形態のドラム１０Ｆは、余韻の短い響きの音を得ることができる。
【００５５】
＜第８実施形態＞
次に、第８実施形態について説明する。
図１２は、第８実施形態のドラム１０Ｇの側面の構造を断面により示す側面図である。なお、同図において、図１（ｂ）と同一部分は同一符号を付して説明を省略する。
【００５６】
第８実施形態の抵抗部材４０Ｇは、遮音抵抗部材４０Ｈと吸音抵抗部材４０Ｊとを備えて構成される。
遮音抵抗部材４０Ｈは、遮音性を有する材料を用いて形成された抵抗部材であり、単体では、第１実施形態の抵抗部材４０に相当する。遮音抵抗部材４０Ｈの主面部４１Ｈには、例えば図１（ｃ）に示す開口部４２と同様のパターンによる開口部４２Ｈが形成されている。
【００５７】
吸音抵抗部材４０Ｊは、吸音性を有する材料を用いて形成された抵抗部材である。吸音抵抗部材４０Ｊは、主面部４１Ｊにおいて、遮音抵抗部材４０Ｈと同様のパターンにより開口部４２Ｊが形成されている。そのうえで、吸音抵抗部材４０Ｊは、開口部４２Ｊの位置が、遮音抵抗部材４０Ｈの開口部４２Ｈと一致させるようにした状態で、遮音抵抗部材４０Ｈの上側（ヘッド３１側）の面に対して重ねられるように設けられる。
【００５８】
このような構成のドラム１０Ｇでは、抵抗部材４０Ｇとして遮音機能と吸音機能の両者が与えられることから、シェル２１内の空気の移動をさらに抑制することが可能となって、さらなる音量の低減を図ることができる。
【００５９】
＜第９実施形態＞
次に、第９実施形態について説明する。図１３は、第９実施形態に係るドラム１０Ｈの側面を断面により示す側面図である。なお、同図において、図１（ｂ）と同一部分には同一符号を付して説明を省略する。
【００６０】
第９実施形態のドラム１０Ｈは、図示するように、ヘッド３１が設けられていない側のシェル２１の開口（下部開口）に対して、レゾナンスヘッド３２が設けられる。レゾナンスヘッド３２には、例えばヘッド３１と同じ仕様のヘッドが用いられる。
レゾナンスヘッド３２は、ヘッド３１と同様に、ヘッド部３２ａの外周縁部がフレッシュフープ３２ｂに連結されることにより円形に保持され、ラグ２４と下部張設部２５とによってシェル２１の下部開口に取り付けられる。
【００６１】
下部張設部２５は、フープ２５ａと、チューニングボルト２５ｂとで構成されている。フープ２５ａは、フープ２３ａの上下方向を逆にして、その状態の上縁部における対向する部分にそれぞれ挿通用開口部を形成した形状に形成されている。また、チューニングボルト２５ｂはチューニングボルト２３ｂと同じもので構成され、チューニングボルト２３ｂと同数が用いられる。
【００６２】
レゾナンスヘッド３２は、ラグ２４と下部張設部２５とを用い、前述したヘッド３１と同様の方法により、シェル２１の下部開口に対して固定される。この場合も、チューニングボルト２５ｂのねじ部を、フープ２５ａに形成された係合突起２５ｃのボルト挿通穴に通してラグ２４のねじ穴に螺合させることが行われ、その際に、チューニングボルト２５ｂの締め具合を変更することにより、レゾナンスヘッド３２のテンションを調節できる。
【００６３】
第９実施形態において、抵抗部材４０は、図示するように、シェル２１の上下方向におけるほぼ中央の位置にてシェル２１内に設けられる。なお、第９実施形態においても、シェル２１の上下方向における抵抗部材４０の位置は特に限定されるものではなく、適宜変更されて良い。ただし同図に示す抵抗部材４０のシェル２１の上下方向における位置であれば、連結具５１の固定にあたり、ラグ２２、２４を固定している部位と干渉しない。
【００６４】
上記のように構成される第９実施形態のドラム１０Ｈによれば、レゾナンスヘッド３２による振動が加わるために、音量低減効果の得られるドラムとして、より豊かな音色を得ることが可能になる。
【００６５】
＜第１０実施形態＞
次に、第１０実施形態について説明する。図１４は、第１０実施形態のドラム１０Ｊの構造例を示している。図１４（ａ）は、第１０実施形態のドラム１０Ｊの側面を断面により示す断面図であり、図１４（ｂ）は底面図である。なお、同図において、図１（ｂ）、図１（ｃ）と同一部分には同一符号を付して説明を省略する。
【００６６】
第１０実施形態のドラム１０Ｊは、抵抗部材４０を備えるスネアドラムとして構成される。このために、第１０実施形態のドラム１０Ｊは、図１４に示すように、シェル２１の下部開口に対してスネアサイドヘッド３３とスナッピー７０が設けられる。
【００６７】
スネアサイドヘッド３３は、ヘッド３１と同様に、ヘッド部３３ａの外周縁部がフレッシュフープ３３ｂに連結されることにより円形に保持される。
【００６８】
図示は省略するが、第１０実施形態においては、図１３に示したのと同様に、シェル２１に対して、上側のラグ２２及び上部張設部２３と、下側のラグ２４及び下部張設部２５が備えられる。これにより、ヘッド３１は、ラグ２２及び上部張設部２３によってシェル２１の下部開口に取り付けられる。また、スネアサイドヘッド３３は、レゾナンスヘッド３２と同様に、ラグ２４と下部張設部２５とによりシェル２１の下部開口に取り付けられる。
ただし、スネアドラムとして構成される場合、シェル２１としての胴部は浅くなる傾向にある。これに伴って、上側のラグ２２と下側のラグ２４は、例えばそれぞれが上下方向において近接して設けられる。あるいは、上側のラグ２２と下側のラグ２４は、一体化されるように連結されてもよい。
【００６９】
スナッピー７０は、金属製の複数のコイル７０ａの端部をそれぞれ金属製の一対のスネアプレート７０ｂに連結して形成されたコイル型スナッピーで構成されている。
スナッピー７０は、両方のスネアプレート７０ｂが互いに離れるように引っ張られるとコイル７０ａが延び、その引っ張る力を解除すると、コイル７０ａは収縮して元の状態に復元する。
スナッピー７０は、一対の帯状のスネアコード７０ｃ、固定側ストレイナー８１及び可動側ストレイナー８２によって、シェル２１に取り付けられている。一対のスネアコード７０ｃの一方の端部は、それぞれスネアプレート７０ｂに着脱可能になっている。固定側ストレイナー８１はシェル２１の外周面における所定の２個のラグ２４間に固定されており、一方のスネアコード７０ｃの他方の端部が固定される。
【００７０】
可動側ストレイナー８２は、シェル２１の外周面における固定側ストレイナー８１が設置された部分と反対側の部分に設置されており、シェル２１の外周面に固定された支持部８２ａ、スネアホールディングプレート８２ｂ及びレバー８２ｃ等からなっている。スネアホールディングプレート８２ｂは、他方のスネアコード７０ｃの他方の端部（図１４（ａ）において右側に位置するスネアコード７０ｃの上端部）を挟んで保持する。レバー８２ｃは、回転機構及びロック機構を備えており、回転操作により、スナッピー７０のテンションを調整できるとともに、ロックすることにより、スナッピー７０をテンションが掛かった状態に維持できる。
このように、第１０実施形態のドラム１０Ｊは、スネアドラムとしての構造を有する。そのうえで、シェル２１の内部において、図示するように抵抗部材４０が設けられる。
このような構成により、第１０実施形態によっては、本来の音色や打感を損なうことなく演奏時の音量を低減できるスネアドラムが得られる。
【００７１】
このように、各実施形態によっては、本来の音質と打感を損なうことなく音量を低減できるドラムを得ることができる。また、本実施形態のドラムは、これまでに説明した構成に限定されるものではなく適宜変更が可能である。
【符号の説明】
【００７２】
１０…ドラム、２１…シェル、２２…ラグ、２３…上部張設部、２３ａ…フープ、２３ｂ…チューニングボルト、２３ｃ…係合突起、２４…ラグ、２５…下部張設部、２５ａ…フープ、２５ｂ…チューニングボルト、２５ｃ…係合突起、３１…ヘッド、３１ａ…ヘッド部、３１ｂ…フレッシュフープ、４０…抵抗部材、４１…主面部、４２…開口部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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