(57)【要約】【課題】バソプレッシンＶ１ｂ受容体に特異的に結合する新規な放射性同位元素標識リガンドを提供することを課題とする。さらには、生体内に投与しても安定であり目的臓器に到達する画像診断用の放射性同位元素標識リガンドを提供することを課題とする。【解決手段】下記一般式（Ｉ）に示される化合物又はその製薬学的に許容される塩。2015120644.tif 000024（上記一般式（Ｉ）において、Ｘ、Ｒ1、Ｒ2は、明細書で定義された通りである。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）に示される化合物又はその製薬学的に許容される塩。
【化１】
2015120644.tif 000022
［上記一般式（Ｉ）において、
Ｘは、ＣＨ又はＮを示し、
Ｒ1は、Ｃ1-5アルキル（該Ｃ1-5アルキルはヒドロキシ、ハロゲン原子、シアノ、Ｃ3-7シクロアルキル、及びＣ1-5アルコキシからなる群より選ばれる同一又は異なった１〜３個の置換基で置換されても良い）であり、
Ｒ2は、同一又は異なった１〜３個のハロゲン原子で置換されても良いＣ1-5アルキル基であり、
ここで、Ｒ2は、11Ｃ、18Ｆ、123Ｉ、125Ｉ、131Ｉ、75Ｂｒ、76Ｂｒ及び82Ｂｒからなる群より選ばれる１つの放射性同位元素で標識されている。］
【請求項２】
Ｒ2が11Ｃで標識されたメチル基である、請求項１に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩を含有する、バソプレッシンＶ１ｂ受容体標識剤。
【請求項４】
請求項１又は２に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩を含有する、陽電子断層撮影用のバソプレッシンＶ１ｂ受容体標識剤。
【請求項５】
請求項１又は２に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩を含有する、バソプレッシンＶ１ｂ受容体に関連した疾患の診断薬。
【請求項６】
請求項１又は２に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩を含有する、医薬組成物。
【請求項７】
請求項１又は２に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩の製造方法であって、式（ＩＩ）：
【化２】
2015120644.tif 000023
（式中、Ｒ1、Ｘは上記で定義した通りである）で表される化合物と、式Ｒ2−Ｌ1（Ｒ2は上記で定義した通りであり、Ｌ1は脱離基である）で表される化合物とを、塩基及び溶媒の存在下で反応させることを含む方法。
【請求項８】
Ｌ1が、４−ニトロベンゼンスルホニルオキシ基、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基、メタンスルホニルオキシ基、及びハロゲン原子からなる群より選択される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
塩基が、炭酸カリウム、炭酸セシウム、水酸化ナトリウム、トリエチルアミン又はジイソプロピルエチルアミンを含む、請求項７又は８に記載の方法。
【請求項１０】
溶媒が、テトラヒドロフラン、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、水又はそれらの混合物である、請求項７〜９のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アルギニン−バソプレッシン（ＡＶＰ）の受容体である、バソプレッシンＶ１ｂ受容体に特異的に結合する放射性同位元素標識リガンドに関する。特に、陽電子断層撮影（positron emission tomography；ＰＥＴ)等の画像診断に使用するための放射性同位元素標識リガンドに関する。
【背景技術】
【０００２】
ＡＶＰは９個のアミノ酸よりなるペプチドである。ＡＶＰは、脳内の神経細胞で生合成され、下垂体後葉から血液中へと分泌され、血圧及び体液量の調節を行う。また、ＡＶＰは下垂体前葉へと分泌され、副腎皮質刺激ホルモン（ＡＣＴＨ）の分泌を刺激する。
【０００３】
ＡＶＰ受容体は、これまでＶ１ａ、Ｖ１ｂ及びＶ２受容体の３つのサブタイプがクローニングされており、いずれもＧタンパク質共役型受容体である。Ｖ１ａ及びＶ１ｂ受容体はＧｑタンパク質と共役し、受容体の活性化は、イノシトールリン脂質の代謝を亢進させまた、細胞内Ｃａ2+濃度を上昇させる（非特許文献１及び非特許文献２参照）。また、Ｖ２受容体は、Ｇｓタンパク質と共役し、受容体の活性化は、細胞内サイクリックＡＭＰ量を増加させる。Ｖ１ａ受容体は、脳、肝臓、副腎、血管平滑筋などに発現している。Ｖ２受容体は腎臓などに発現している。Ｖ１ｂ受容体は、脳、下垂体などに発現し、脳内では、視床下部、嗅球、海馬、大脳皮質、線条体、小脳などに発現している（非特許文献３及び非特許文献４参照）。Ｖ１ｂ受容体ノックアウトマウスでは、ＡＶＰ誘発によるＡＣＴＨ分泌が減少している（非特許文献５参照）。そのため、Ｖ１ｂ受容体はＡＶＰによる下垂体前葉からのＡＣＴＨ分泌に関わることが示唆される。
【０００４】
近年、非侵襲的イメージング技術の医療や創薬への利用が進んでいる。臨床では、がんなどの病気の診断、心臓や脳での活動の測定、および開発候補品の標的タンパク質への結合割合の評価に使用されている。また、前臨床では、病態モデル動物の解析や放射性同位元素標識体リガンドの実験動物での体内動態のトレースに使用されている。特に、ＰＥＴは非侵襲的イメージング技術の中で、微量なシグナルを高感度で検出することに優れ、定量性もあるため広範に利用されるようになっている。この技術を使用するためには、陽電子放出核種で標識したリガンドが必要であり、このリガンドは生体内に投与した後も安定して目的臓器に到達し、体内から速やかに排泄される性質を有することが好ましい。
【０００５】
バソプレッシンＶ１ｂ受容体に特異的に結合する放射性同位元素標識リガンドは、ＰＥＴ等の画像診断技術を用いて非侵襲的にバソプレッシンＶ１ｂ受容体の発現量、または受容体の分布の変化を測定するために有用である。また、非標識体のバソプレッシンＶ１ｂ受容体リガンドを投与した後に、微量の放射性同位元素標識リガンドを投与しＰＥＴで評価することで、バソプレッシンＶ１ｂ受容体への非標識体バソプレッシンＶ１ｂ受容体リガンドの結合を間接的に定量することが可能となり、ヒトでの投与量を設定するのに有用である。これまでにバソプレッシンＶ１ｂ受容体への放射性同位元素標識リガンドに関する報告がなされているが、非標識体バソプレッシンＶ１ｂ受容体リガンドによる放射能取り込み抑制は確認されていない（非特許文献６参照）。従って、ヒトでの画像診断を行うために有用な、バソプレッシンＶ１ｂ受容体に特異的に結合する放射性同位元素標識リガンドの創製が求められている。
【０００６】
また、Ｖ１ｂ受容体に特異的に結合するピリドピリミジン−４−オン誘導体は、特許文献１〜３に開示されているが、放射性同位元素標識体及びそれらの製造方法の開示はない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】ＷＯ２００９／０１７２３６号公報
【特許文献２】特開２０１０−１７３９７４号公報
【特許文献３】特開２０１０−１７３９７８号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Sugimoto T, Kawashima H, J. Biol. Chem., 269, 27088-27092, 1994.
【非特許文献２】Lolait S, Brownstein M, Proc. Natl. Acad. Sci. U S A, 92, 6783-6787, 1995.
【非特許文献３】Vaccari C, Ostrowski N, Endocrinology, 139, 5015-5033, 1998.
【非特許文献４】Hernando F, Burbach J, Endocrinology, 142, 1659-1668, 2001.
【非特許文献５】Tanoue A, Tsujimoto G, J. Clin. Invest., 113, 302-309, 2004.
【非特許文献６】Schonberger M, Hooker JM, Bioorg. Med. Chem. Lett., 20, 3103-3106, 2010.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の目的は、バソプレッシンＶ１ｂ受容体に特異的に結合する新規な放射性同位元素標識リガンドを提供することにある。さらには、生体内に投与した後に代謝を受けずに安定であり、目的臓器（例えば、脳など）に十分な量が特異的に集積し、かつ生体内から速やかに排泄されるという画像診断用に好ましい特性を有した放射性同位元素標識リガンドを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは前述した課題を解決する目的で鋭意探索研究した結果、優れた放射性同位元素標識リガンド（以下、「本発明の化合物」とも記載する）、及びその製造方法（以下、「本発明の製造方法」とも記載する）を見出し、本発明を完成した。
【００１１】
すなわち、本発明は、以下のものに関するが、これらに限定されない。
（１）下記一般式（Ｉ）に示される化合物又はその製薬学的に許容される塩
【００１２】
【化１】
2015120644.tif 000002
【００１３】
［上記一般式（Ｉ）において、
Ｘは、ＣＨ又はＮを示し、
Ｒ1は、Ｃ1-5アルキル（該Ｃ1-5アルキルはヒドロキシ、ハロゲン原子、シアノ、Ｃ3-7シクロアルキル、及びＣ1-5アルコキシからなる群より選ばれる同一又は異なった１〜３個の置換基で置換されても良い）であり、
Ｒ2は、同一又は異なった１〜３個のハロゲン原子で置換されても良いＣ1-5アルキル基であり、
ここで、Ｒ2は、11Ｃ、18Ｆ、123Ｉ、125Ｉ、131Ｉ、75Ｂｒ、76Ｂｒ及び82Ｂｒからなる群より選ばれる１つの放射性同位元素で標識されている］、
（２）Ｒ2が11Ｃで標識されたメチル基である、（１）に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩、
（３）（１）又は（２）に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩を含有する、バソプレッシンＶ１ｂ受容体標識剤、
（４）（１）又は（２）に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩を含有する、陽電子断層撮影用のバソプレッシンＶ１ｂ受容体標識剤、
（５）（１）又は（２）に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩を含有する、バソプレッシンＶ１ｂ受容体に関連した疾患の診断薬、
（６）（１）又は（２）に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩を含有する、医薬組成物、
（７）（１）又は（２）に記載の化合物又はその製薬学的に許容される塩の製造方法であって、式（ＩＩ）：
【００１４】
【化２】
2015120644.tif 000003
【００１５】
（式中、Ｒ1、Ｘは上記で定義した通りである）で表される化合物と、式Ｒ2−Ｌ1（Ｒ2は上記で定義した通りであり、Ｌ1は脱離基である）で表される化合物とを、塩基及び溶媒の存在下で反応させることを含む方法、
（８）Ｌ1が、４−ニトロベンゼンスルホニルオキシ基、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基、メタンスルホニルオキシ基、及びハロゲン原子からなる群から選ばれる、（７）に記載の方法、
（９）塩基が、炭酸カリウム、炭酸セシウム、水酸化ナトリウム、トリエチルアミン又はジイソプロピルエチルアミンを含む、（７）又は（８）に記載の方法、又は
（１０）溶媒が、テトラヒドロフラン、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、水又はそれらの混合物である、（７）〜（９）のいずれか１項に記載の方法。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の化合物は、目的臓器である下垂体への十分な量の移行が認められた。従って、当該化合物は、生体内に投与した後に代謝を受けずに安定であると考えられる。また、ＰＥＴを用いた画像診断の結果、本発明の化合物は、下垂体におけるバソプレッシンＶ１ｂ受容体が多く発現している部位である下垂体前葉へ特異的に集積することが明らかになった。従って、本発明の化合物は、バソプレッシンＶ１ｂ受容体に特異的に結合すると考えられる。さらに、本発明の化合物は、投与後生体内から速やかに排泄された。このように、本発明の化合物は、ＰＥＴ等の画像診断に好ましい特性を有する。
【００１７】
また、非標識体バソプレッシンＶ１ｂ受容体リガンドを投与した後に、本発明の化合物を投与すると、本発明の化合物の取り込み抑制が生じる。従って、本発明の化合物を用いると、当該受容体への非標識体の結合を間接的に定量することが可能となる。
【００１８】
すなわち、本発明の化合物は非侵襲的な可視化を可能とし、微量なシグナルを高感度で検出することに優れ、定量性もあるといった好ましい特性を有する。
【００１９】
さらに、本発明の製造方法は、放射性同位元素標識リガンドである本発明の化合物の効率的な供給を可能とする。先ず、放射標識化合物を用いる工程は、放射性物質を扱うための特殊な施設で行わなければならない。この点、本発明の製造方法では、そのような工程を最終段階で行うため、特殊な施設での作業量を最小限に抑えることができ、結果として作業の煩雑性を緩和すると共に作業に伴うコストを抑えることができる。また、当該工程を最終段階で行うことは、その後の追加工程があれば生ずるであろう標識化合物のロスを防止することにつながる。さらに、本発明の製造方法は、迅速に行うことができる。この特徴は、半減期の短い同位体を用いて放射標識化合物を製造する際に有利である。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】化合物Ａ−１投与後３０から９０分の間の加算平均ＰＥＴ画像を示す。
【図２】化合物Ｂ−１投与後３０から９０分の間の加算平均ＰＥＴ画像を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明において、「Ｃ1-5アルキル基」とは、炭素数１〜５個の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基を意味し、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基又はネオペンチル基等を挙げることができる。
【００２２】
本発明において、「Ｃ3-7シクロアルキル基」としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等を挙げることができる。
【００２３】
本発明において、「Ｃ1-5アルコキシ基」とは、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜５個のアルコキシ基を意味し、例えばメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、ｔｅｒｔ−ペンチルオキシ基等を挙げることができる。
【００２４】
本発明において、「ハロゲン原子」とは、フッ素原子、塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子である。
【００２５】
本発明において、「脱離基」としては、アリールスルホニルオキシ基（該アリールスルホニルオキシ基のアリールは、Ｃ1-5アルキル基、ニトロ基又はハロゲン原子等で置換されても良い）、Ｃ1-5アルキルスルホニルオキシ基（該Ｃ1-5アルキルスルホニルオキシ基のＣ1-5アルキル基は、ハロゲン原子で置換されても良い）、ハロゲン原子等を挙げることができる。当該アリールは、単環から２環式の芳香族炭素環であり、フェニル、１−ナフチル、２−ナフチル等の基を挙げることができる。
【００２６】
当該アリールスルホニルオキシ基（該アリールスルホニルオキシ基のアリールは、Ｃ1-5アルキル基、ニトロ基又はハロゲン原子等で置換されても良い）としては、４−ニトロベンゼンスルホニルオキシ基、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基等を挙げることができる。
【００２７】
当該Ｃ1-5アルキルスルホニルオキシ基（該Ｃ1-5アルキルスルホニルオキシ基のＣ1-5アルキル基は、ハロゲン原子で置換されても良い）としては、メタンスルホニルオキシ基、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基等を挙げることができる。
【００２８】
本発明において、「塩基」としては、炭酸カリウム、炭酸セシウム、水酸化ナトリウム等の無機塩基や、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン等の有機塩基を挙げることができる。
【００２９】
本発明の放射性同位元素標識化合物で使用される好ましい放射性核種は、11Ｃ、18Ｆ、123Ｉ、125Ｉ、131Ｉ、75Ｂｒ、76Ｂｒ又は82Ｂｒである。インビトロでのバソプレッシンＶ１ｂ受容体標識に使用する場合の好ましい核種は125Ｉなどである。画像診断に使用する場合の好ましい核種は、11Ｃ、18Ｆ、123Ｉ、76Ｂｒなどである。画像診断の手法としては、ＰＥＴ、単一光子放射断層撮影（ＳＰＥＣＴ）等が利用可能であるが、感度の点ではＰＥＴが好ましい。
【００３０】
本発明における「製薬学的に許容される塩」とは、薬剤的に許容することのできる酸付加塩を意味し、硫酸、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硝酸等の無機酸との塩、或いは、酢酸、安息香酸、シュウ酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、フマル酸、マレイン酸、クエン酸、マロン酸、マンデル酸、グルコン酸、ガラクタル酸、グルコヘプトン酸、グリコール酸、グルタミン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、カンファースルホン酸、ナフタレン−２−スルホン酸等の有機酸との塩が含まれる。遊離体から当該塩への変換は従来の方法で行うことができる。
【００３１】
なお、本発明の化合物の遊離体が水和物又は溶媒和物を形成する場合、それらも本発明の化合物の範囲内に含まれる。同様に、本発明の化合物の医薬上許容される塩が水和物又は溶媒和物を形成する場合には、それらも本発明の化合物の範囲内に含まれる。また、本発明の化合物は、エナンチオマー、ジアステレオマー、平衡化合物、これらの任意の割合の混合物、ラセミ体等を全て含む。
【００３２】
本発明の化合物において、好ましい態様を以下に挙げる。
【００３３】
Ｒ1は、Ｃ1-5アルキルである化合物が好ましく、イソプロピル又はｔｅｒｔ−ブチルである化合物がより好ましく、ｔｅｒｔ−ブチルである化合物がさらに好ましい。
【００３４】
Ｒ2は、11Ｃで標識されたメチルであることが好ましい。
【００３５】
好ましくは、Ｒ1はｔｅｒｔ−ブチルであり、Ｒ2は11Ｃで標識されたメチルである。
【００３６】
本発明の化合物は、バソプレッシンＶ１ｂ受容体を標識化するために、即ち、バソプレッシンＶ１ｂ受容体標識剤として用いることができる。この標識剤は、例えば、ＰＥＴ等を用いる画像診断において有用である。
【００３７】
本発明の１つの態様は、動物に一般式（Ｉ）に示される化合物又はその製薬学的に許容される塩を有効量投与することを特徴とする、動物におけるバソプレッシンＶ１ｂ受容体の画像診断方法である。
【００３８】
また、本発明の他の１つの態様は、動物に一般式（Ｉ）に示される化合物又はその製薬学的に許容される塩を有効量投与することを特徴とする、動物の脳におけるバソプレッシンＶ１ｂ受容体の画像診断方法である。
【００３９】
また、本発明の他の１つの態様は、動物に一般式（Ｉ）に示される化合物又はその製薬学的に許容される塩を有効量投与することを特徴とする、動物におけるバソプレッシンＶ１ｂ受容体の発現した組織を用いた画像診断方法である。ここで、バソプレッシンＶ１ｂ受容体の発現した組織とは例えば脳スライス切片等が挙げられる。
【００４０】
これらの態様は、別の側面では、一般式（Ｉ）に示される化合物又はその製薬学的に許容される塩を含む、バソプレッシンＶ１ｂ受容体に関連した疾患の診断薬に関する。
【００４１】
これらの方法又は診断薬は、バソプレッシンＶ１ｂ受容体に関連した疾患、例えば、気分障害、不安障害、統合失調症、アルツハイマー病、パーキンソン病、ハンチントン舞踏病、摂食障害、高血圧、消化器疾患、薬物依存症、てんかん、脳梗塞、脳虚血、脳浮腫、頭部外傷、炎症、免疫関連疾患、又は脱毛症の診断に有用である。
【００４２】
また、本発明の他の１つの態様は、動物に一般式（Ｉ）に示される化合物又はその製薬学的に許容される塩を有効量投与することを特徴とする、動物におけるバソプレッシンＶ１ｂ受容体の機能を検出又は定量化する方法である。
【００４３】
ここで、「動物」は、ヒトやサル等の哺乳動物を含み、好ましくはヒトである。
【００４４】
本発明の化合物は、バソプレッシンＶ１ｂ受容体が関与すると考えられている多様な病気においてバソプレッシンＶ１ｂ受容体結合リガンド（バソプレッシンＶ１ｂ受容体アゴニスト、アンタゴニスト、インバースアゴニスト等）の作用を評価することを目的とした臨床試験に使用することが可能である。例えば、バソプレッシンＶ１ｂ受容体調節剤の臨床評価を行うにあたって、脳内での当該薬物の受容体占有の程度を評価するためのトレーサー化合物（バソプレッシンＶ１ｂ受容体標識剤）としても利用可能である。
【００４５】
本発明の化合物は、例えば下記に示す方法に従って製造することができる。
【００４６】
化合物（Ｉ）、（ＩＩ）及びそれらの製薬学的に許容される塩は、当業者に公知である種々の有機合成手法を用いて合成することができる。例えば、以下に製造法を示すが本合成法に限られたものではない。なお、以下の製造法の例示において、化合物は反応に支障にならない塩を形成していてもよい。
式（Ｉ）で表される化合物は、スキーム１に示す合成法で製造することができる。
【００４７】
【化３】
2015120644.tif 000004
【００４８】
（式中、Ｒ1、Ｒ2及びＸは前記と同義である。Ｌ1は脱離基を示す。脱離基とは、４−ニトロベンゼンスルホニルオキシ基、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基、メタンスルホニルオキシ基、ハロゲン原子等を意味する。）
式（Ｉ）で表される化合物は、式（ＩＩ）で表される化合物と、式（１−ａ）で表される化合物とを反応させることにより得ることができる（工程１−１）。工程１−１における反応は、テトラヒドロフラン、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、水等の溶媒中、又はそれらの混合溶媒中、室温から溶媒の沸点付近の温度条件下、炭酸カリウム、炭酸セシウム、水酸化ナトリウム等の無機塩基や、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン等の有機塩基の存在により、反応が進行する。
【００４９】
式（ＩＩ）で表される化合物は、スキーム２に示す合成法で製造することができる。
【００５０】
【化４】
2015120644.tif 000005
【００５１】
（式中、Ｒ1、Ｘは前記と同義である。Ｈａｌはハロゲン原子を示す。Ｌ2はフェノール性水酸基の保護基を示す［プロテクティブ  グループス  イン  オーガニック  シンセシス（Protective Groups in Organic Synthesis）第４版、ジョン  ウィリー  アンド  サンズ（John Wiley & Sons, INC.）  参照］。Ｌ3は脱離基を示す。脱離基とは、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基、メタンスルホニルオキシ基、ハロゲン原子等を意味する。）
式（２−ｂ）で表される化合物は式（２−ａ）で表される化合物をボロン酸誘導体とした後、過酸を用いてヒドロキシ化することにより得ることができる（工程２−１）。本工程は、ＷＯ２００６／０２１８８６号公報記載の方法に従って実施することができる。式（２−ｄ）で表される化合物は、工程２−２、工程２−３及び工程２−４の３つの異なる工程により、それぞれ製造することができる。すなわち、工程２−２は、式（２−ｂ）で表される化合物と式（２−ｃ）で表される化合物を反応させることにより得ることができる。式（２−ｃ）で表される化合物は塩を形成しても良い。工程２−２における反応は、工程１−１と同様の方法で行うことができる。また、式（２−ｄ）で表される化合物は、式（２−ｂ）で表される化合物と式（２−ｅ）で表される化合物を光延反応の条件下反応させて得ることができる（工程２−３）。光延反応に関する包括的概観はSynthesis. 1981, 1-28; Chem. Asian J. 2007, 2, 1340-1355.; Chem. Pharm. Bull. 2003, 51(4), 474-476に見出される。さらに、式（２−ｄ）で表される化合物は、式（２−ａ）で表される化合物と式（２−ｅ）で表される化合物をパラジウム触媒を用いたエーテル化反応の条件下反応させることにより得ることができる（工程２−４）。パラジウム触媒を用いたエーテル化反応に関する包括的概観は、M. Paulucki, J. P. Wolfe, S. L. Buchwald, J. Am. Chem. Soc., 1996, 118, 10333.; G. Mann, J. F. Hartwig, J. Am. Chem. Soc. 1996, 118, 13109.; M. Watanabe, M. Nishiyama, Y. Koie, Tetrahedron Lett. 1999, 40, 8837.; Q. Shelby, N. Kataoka, G. Mann, J. F. Hartwig, J. Am. Chem. Soc. 2000, 122, 10718.; K. E. Torraca, S. Kuwabe, S. L. Buchwald, J. Am. Chem. Soc. 2000, 122, 12907.; C. A. Parrish, S. L. Buchwald, J. Org. Chem. 2001, 66, 2498.; P. M. Karen, E. Torraca, X. Huang, C. A. Parrish, and S. L. Buchwald, J. Am. Chem. Soc, 2001, 10770-10771.; Andrei V. Vorogushin, Xiaohua Huang, and Stephen L. Buchwald J. Am. Chem. Soc., 2005, 8146 -8149.に見出される。式（ＩＩ）で表される化合物は式（２−ｄ）で表される化合物のＬ2基を、一般的手法にて脱保護する［プロテクティブ  グループス  イン  オーガニック  シンセシス（Protective Groups in Organic Synthesis）第４版、ジョン  ウィリー  アンド  サンズ（John Wiley & Sons, INC.）  参照］ことにより得ることができる（工程２−５）。
【００５２】
式（２−ａ）で表される化合物のうち、式（３−ｄ）で表される化合物はスキーム３に示す合成法で製造することができる。
【００５３】
【化５】
2015120644.tif 000006
【００５４】
（式中、Ｒ1、Ｌ2、Ｘ、Ｈａｌは上記と同じである。Ｌ4はＣ1-5アルキルを示す。）
式（３−ｄ）で表される化合物は式（３−ａ）で表される化合物と、式（３−ｂ）で表されるアルデヒドを、脱水縮合させることにより１，２−ジヒドロピリドピリミジン−４−オン誘導体（３−ｃ）を得た後に（工程３−１）、引き続き酸化反応に付すことにより、得ることができる（工程３−２）。工程３−１における縮合反応は、酢酸等の有機酸存在下、エタノール、２−プロパノール等の溶媒中、反応溶媒の沸点付近の温度条件下進行し、モレキュラーシーブス等の脱水剤を用いて副生する水を除くことにより、より円滑に縮合反応は進行する。工程３−２における酸化反応は、活性二酸化マンガン等の酸化剤を用い、クロロホルム、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフラン等の溶媒中、又はそれらの混合溶媒中、室温から反応溶媒の沸点付近の温度条件下進行する。また、式（３−ｄ）で表される化合物は式（３−ａ）で表される化合物と式（３−ｅ）で表される化合物を、エタノール、２−プロパノール、テトラヒドロフラン等の溶媒中、反応溶媒の沸点付近の温度条件下縮合させ得ることができる（工程３−３）。
【００５５】
以下、実施例と試験例を挙げて本発明を更に詳しく説明する。
【実施例】
【００５６】
本発明は下記の実施例によって更に詳細に説明されるが、これら実施例は本発明を限定するものではなく、また、本発明の範囲を逸脱しない範囲で変化させてもよい。
【００５７】
実施例中記載の各機器データは以下の測定機器で測定した。
ＭＳスペクトル：Ａｇｉｌｅｎｔ ６１５０／Ａｇｉｌｅｎｔ １２９０Ｉｎｆｉｎｉｔｙ
ＮＭＲスペクトル：［1Ｈ-ＮＭＲ］ＪＮＭ−ＥＣＡ６００（日本電子）
実施例中で使用した略語を以下に示す。
ＭＳ（質量分析）、ＡＰＣＩ（大気圧化学イオン化）、ＥＳＩ（エレクトロスプレーイオン化）。
【００５８】
実施例Ａ−１：Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−［２−（３−11Ｃ−メトキシフェニル）−６−［３−（モルホリン−４−イル）プロポキシ］−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］アセトアミド（Ａ−１）の合成
【００５９】
【化６】
2015120644.tif 000007
【００６０】
（１）２−［６−ブロモ−２−（３−メトキシフェニル）−４−オキソ−１，４−ジヒドロピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（２Ｈ）−イル］−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルアセトアミド（Ａ−１−１）の合成
【００６１】
【化７】
2015120644.tif 000008
【００６２】
窒素気流下、２−アミノ−５−ブロモ−Ｎ−［２−（ｔｅｒｔ−ブチルアミノ）−２−オキソエチル］ニコチンアミド（２５．０ｇ）、３−メトキシベンズアルデヒド（３１．０ｇ）、酢酸（２２．８ｇ）のＥｔＯＨ（５００ｍＬ）懸濁液をディーン・スターク装置で脱水しながら５時間加熱還流した。放冷後、減圧下で反応溶媒を留去し、得られた残渣にＥｔＯＡｃを加え、生じた固体をろ取、乾燥し表題化合物（３３．４ｇ、無色固体）を得た。
MS (ESI neg.) m/z : 445([M-H]-).
【００６３】
（２）２−［６−ブロモ−２−（３−メトキシフェニル）−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルアセトアミド（Ａ−１−２）の合成
【００６４】
【化８】
2015120644.tif 000009
【００６５】
窒素気流下、実施例Ａ−１（１）で得られた化合物Ａ−１−１（３３．０ｇ）、ＭｎＯ2（３２．１ｇ）のＴＨＦ（５１２ｍＬ）、ＣＨＣｌ3（１３０ｍＬ）懸濁液を５時間加熱還流した。熱時セライト（登録商標）を用いてろ過後、ＴＨＦ（６００ｍＬ）にて洗浄し、ろ液を減圧下で濃縮した。得られた残渣にＥｔＯＡｃを加え、生じた固体をろ取、乾燥し表題化合物（２８．７ｇ、無色固体）得た。
MS (ESI pos.) m/z : 445([M+H]+).
【００６６】
（３）Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−［６−ヒドロキシ−２−（３−メトキシフェニル）−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］アセトアミド（Ａ−１−３）の合成
【００６７】
【化９】
2015120644.tif 000010
【００６８】
窒素気流下、実施例Ａ−１（２）で得られた化合物Ａ−１−２（４．４５ｇ）、４，４，４’，４’，５，５，５’，５’−オクタメチル−２，２’−ビ−１，３，２−ジオキサボロラン（５．０８ｇ）、ＰｄＣｌ2（ｄｐｐｆ）・ＣＨ2Ｃｌ2（４０８ｍｇ）及びＡｃＯＫ（２．９４ｇ）のＤＭＳＯ（４５ｍＬ）溶液を１００℃にて２時間加熱攪拌した。放冷後、水（２００ｍＬ）を加え、生じた固体をろ取、乾燥し固体（９．９１ｇ、茶褐色固体）を得た。得られた固体（９．９１ｇ）のＴＨＦ（２５ｍＬ）及びＥｔＯＨ（２５ｍＬ）溶液にＮａＨＣＯ3水溶液（１．６８ｇ／水  １５ｍＬ）を加えた後に氷冷し、反応液温度８℃以下を保ちながら、３０％過酸化水素水（３．４０ｍＬ）を加えた後、２時間攪拌した。反応液に亜硫酸ナトリウム水溶液（３．７８ｇ／水  ５０ｍＬ）を加えた後、１５分間攪拌した。ＣＨＣｌ3（１００ｍＬ）、飽和食塩水（１００ｍＬ）を加え分液後、水層をＣＨＣｌ3（５０ｍＬ）で２回抽出した。有機層を合わせてＮａ2ＳＯ4で乾燥後に乾燥剤をろ別し、ろ液を減圧下で濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＳＮＡＰ  Ｃａｒｔｒｉｄｇｅ  ＨＰ−Ｓｐｈｅｒｅ、移動相：ＣＨＣｌ3／ＭｅＯＨ＝１００／０〜９０／１０；ｖ／ｖ）にて精製し表題化合物（３．６９ｇ、灰色固体）を得た。
MS (ESI pos.) m/z : 383([M+H]+).
【００６９】
（４）Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−［２−（３−メトキシフェニル）−６−［３−（モルホリン−４−イル）プロポキシ］−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］アセトアミド（Ａ−１−４）の合成
【００７０】
【化１０】
2015120644.tif 000011
【００７１】
実施例Ａ−１（３）で得られた化合物Ａ−１−３（３．６５ｇ）、４−（３−クロロプロピル）モルホリン 塩酸塩（２．２９ｇ）、炭酸セシウム（１５．６ｇ）及びヨウ化カリウム（０．７９２ｇ）のＤＭＦ（３６ｍＬ）懸濁液を外温８５℃で４時間攪拌した。反応液を放冷後、飽和ＮａＨＣＯ3水溶液（１２０ｍＬ）、ＥｔＯＡｃ（１２０ｍＬ）及びトルエン（２０ｍＬ）を加え分液後、有機層を飽和食塩水（１２０ｍＬ）で洗浄した。水層をＥｔＯＡｃ（１２０ｍＬ）及びトルエン（２０ｍＬ）で２回抽出し、有機層を合わせてＮａ2ＳＯ4で乾燥した。乾燥剤をろ別後、ろ液を減圧下で濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＳＮＡＰ  Ｃａｒｔｒｉｄｇｅ  ＨＰ−Ｓｐｈｅｒｅ、移動相：ＣＨＣｌ3／ＭｅＯＨ＝９９／１〜９０／１０；ｖ／ｖ）にて精製し表題化合物（４．５５ｇ、褐色アモルファス）を得た。
MS (ESI pos.) m/z : 510([M+H]+).
1H-NMR (600 MHz, CDCl3) δ (ppm) ; 1.35 (9 H, s), 2.01 - 2.08 (2 H, m), 2.48 (4 H, br. s.), 2.55 (2 H, t, J=7.0 Hz), 3.73 (4 H, t, J=4.5 Hz), 3.83 (3 H, s), 4.19 (2 H, t, J=6.4 Hz), 4.52 (2 H, s), 5.45 (1 H, s), 7.02 - 7.05 (1 H, m), 7.23 (1 H, d, J=7.4 Hz), 7.25 - 7.26 (1 H, m), 7.37 (1 H, t, J=7.8 Hz), 7.95 (1 H, d, J=3.3 Hz), 8.72 (1 H, d, J=3.3 Hz).
【００７２】
（５）Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−［２−（３−ヒドロキシフェニル）−６−［３−（モルホリン−４−イル）プロポキシ］−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］アセトアミド（プレカーサーＡ）の合成
の合成
【００７３】
【化１１】
2015120644.tif 000012
【００７４】
実施例Ａ−１（４）で得られた化合物Ａ−１−４（１．００ｇ）をＣＨＣｌ3（２０ｍＬ）に溶解し、氷冷下でＢＢｒ3（１ｍｍｏｌ／Ｌジクロロメタン溶液、９．８１ｍＬ）を滴下し室温で２４時間攪拌した。反応液に氷冷下でＭｅＯＨを加えた後に、ＣＨＣｌ3（８０ｍＬ）、飽和ＮａＨＣＯ3水溶液（１００ｍＬ）を加え分液後、有機層を飽和食塩水（１００ｍＬ）で洗浄した。水層をＣＨＣｌ3（１００ｍＬ）で２回抽出し有機層を合わせてＮａ2ＳＯ4で乾燥した。乾燥剤をろ別後、ろ液を減圧下で濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＳＮＡＰ  Ｃａｒｔｒｉｄｇｅ  ＫＰ-ＮＨ、移動相：ＣＨＣｌ3／ＭｅＯＨ＝１００／０〜９０／１０；ｖ／ｖ）にて精製した。得られた粗精製物にＥｔＯＡｃ（１．５ｍＬ）及びｎ−ヘキサン（１．５ｍＬ）を加え、１０分間加熱還流後に、室温まで冷却し、１２時間攪拌した。固体をろ取、乾燥し、表題化合物（４００ｍｇ、淡褐色固体）を得た。
MS (ESI pos.) m/z : 496([M+H]+).
1H-NMR (600 MHz, CDCl3) δ (ppm) ; 1.32 (9 H, s), 2.01 - 2.07 (2 H, m), 2.42 - 2.51 (4 H, m), 2.54 (2 H, t, J=6.8 Hz), 3.73 (4 H, t, J=4.3 Hz), 4.15 - 4.20 (2 H, m), 4.51 (2 H, s), 5.48 (1 H, s), 6.89 - 6.93 (1 H, m), 7.06 (1 H, d, J=7.4 Hz), 7.12 - 7.15 (1 H, m), 7.24 (1 H, t, J=7.8 Hz), 7.93 - 7.97 (1 H, m), 8.39 (1 H, br. s.), 8.66 (1 H, d, J=3.3 Hz).
【００７５】
（６）Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−［２−（３−11Ｃ−メトキシフェニル）−６−［３−（モルホリン−４−イル）プロポキシ］−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］アセトアミド（Ａ−１）の合成
【００７６】
【化１２】
2015120644.tif 000013
【００７７】
化合物Ａ−1は、プレカーサーＡのフェノール部分の酸素原子をサイクロトロン装置により製造した［11Ｃ］ヨウ化メチルを用いてアルキル化することにより合成した。
【００７８】
１８．０ＭｅＶの陽子を用いて14Ｎ（Ｐ，α）11Ｃ反応に従って窒素を２０μＡのビームカレントを用いて１５分照射することにより炭素−１１を製造した。標的ガス中の少量の酸素（５ｐｐｍ）の存在により炭素−１１は［11Ｃ］二酸化炭素に変換された。得られた［11Ｃ］二酸化炭素を水素化リチウムアルミニウムを用いて還元し、続いてヨウ化水素酸と反応させることにより［11Ｃ］ヨウ化メチルを合成した。
【００７９】
プレカーサーＡ（１．０ｍｇ）、水酸化ナトリウム水溶液（０．５ｍｏｌ／Ｌ、５μＬ）及び無水Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（３００μＬ）の混合物をよく振り混ぜて混和した。反応混合物を−２０℃に冷却し、［11Ｃ］ヨウ化メチルを吹き込み、その後８０℃で５分間加熱した。反応混合物にアセトニトリル／水／トリエチルアミン（４０／６０／０．１）溶液（１ｍＬ）を加え、分取ＨＰＬＣカラム（ＳＨＩＳＥＩＤＯ  ＣＡＰＣＥＬＬ  ＰＡＣ  Ｃ−１８  ２５０×１０  ｍｍ）に注入し、５ｍＬ／分の流量でアセトニトリル／水／トリエチルアミン（４０／６０／０．１）溶液により溶出した。８〜９分後に溶出され丸底フラスコに集められた化合物Ａを含む放射活性フラクションを、減圧下エアヒーターで１００℃に加熱して蒸発乾固させた。残渣を生理食塩水（３ｍＬ）に溶解し、滅菌したバイアル瓶に集めた。品質管理はアセトニトリル／水／トリエチルアミン（４０／６０／０．１）溶液を移動相として、１ｍＬ／分の流量で分析的ＨＰＬＣ（ＳＨＩＳＥＩＤＯ  ＣＡＰＣＥＬＬ  ＰＡＣ  Ｃ−１８  ２５０×４．６  ｍｍ）を用いて行った。当該標識体の保持時間と非標識体の保持時間が同等であることを確認した。
【００８０】
本製造により、収量２．１０ＧＢｑ〜３．２４ＧＢｑ、放射化学的純度９８％以上、比放射能４５〜８９ＧＢｑ／μｍｏｌの化合物Ａ−１が得られた。ＨＰＬＣ精製および調剤を含む平均全合成時間は、照射の終了から約２８分であった。
【００８１】
実施例Ｂ−１：Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−［２−（６−11Ｃ−メチルオキシピリジン−２−イル）−６−［３−（モルホリン−４−イル）プロポキシ］−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］アセトアミド（Ｂ−１）の合成
【００８２】
【化１３】
2015120644.tif 000014
【００８３】
（１）２−［６−ブロモ−２−（６−メトキシピリジン−２−イル）−４−オキソ−１，４−ジヒドロピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（２Ｈ）−イル］−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルアセトアミド（Ｂ−１−１）の合成
【００８４】
【化１４】
2015120644.tif 000015
【００８５】
実施例Ａ−１（１）と同様の手法にて、６−メトキシピリジン−２−カルバルデヒド（５．０ｇ）から表題化合物（８．２８ｇ）を得た。
【００８６】
（２）２−［６−ブロモ−２−（６−メトキシピリジン−２−イル）−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルアセトアミド（Ｂ−１−２）の合成
【００８７】
【化１５】
2015120644.tif 000016
【００８８】
実施例Ａ−１（２）と同様の手法にて、実施例Ｂ−１（１）で得られた化合物Ｂ−１−１（８．２８ｇ）から表題化合物（６．８６ｇ、無色固体）を得た。
MS (ESI pos.) m/z : 446([M+H]+).
【００８９】
（３）Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−［６−ヒドロキシ−２−（６−メトキシピリジン−２−イル）−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］アセトアミド（Ｂ−１−３）の合成
【００９０】
【化１６】
2015120644.tif 000017
【００９１】
実施例Ａ−１（３）と同様の手法にて、実施例Ｂ−１（２）で得られた化合物Ｂ−１−２（６．２２ｇ）から表題化合物（３．８５ｇ、灰色固体）を得た。
MS (ESI pos.) m/z : 384([M+H]+).
【００９２】
（４）Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−［２−（６−メトキシピリジン−２−イル）−６−［３−（モルホリン−４−イル）プロポキシ］−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］アセトアミド（Ｂ−１−４）の合成
【００９３】
【化１７】
2015120644.tif 000018
【００９４】
実施例Ａ−１（４）と同様の手法にて、実施例Ｂ−１（３）で得られた化合物Ｂ−１−３（１．８０ｇ）から表題化合物（１．３１ｇ、黄色アモルファス）を得た。
MS (ESI pos.) m/z : 511([M+H]+).
1H-NMR (600 MHz, CDCl3) δ (ppm) ; 1.24 (9 H, s), 2.01 - 2.09 (2 H, m), 2.48 (4 H, br. s.), 2.55 (2 H, t, J=7.0 Hz), 3.70 - 3.77 (4 H, m), 3.94 (3 H, s), 4.20 (2 H, t, J=6.2 Hz), 5.08 (2 H, s), 5.39 (1 H, s), 6.87 (1 H, d, J=8.3 Hz), 7.67 - 7.71 (1 H, m), 7.72 - 7.77 (1 H, m), 7.96 (1 H, d, J=3.3 Hz), 8.73 (1 H, d, J=3.3 Hz).
【００９５】
（５）Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−［２−（６−ヒドロキシピリジン−２−イル）−６−［３−（モルホリン−４−イル）プロポキシ］−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］アセトアミド（プレカーサーＢ）の合成
【００９６】
【化１８】
2015120644.tif 000019
【００９７】
実施例Ｂ−１（４）で得られた化合物Ｂ−１−４（７００ｍｇ）、ヨウ化ナトリウム（１．４４ｇ）をアセトニトリル（２０ｍＬ）に懸濁し、クロロトリメチルシラン（１．２１ｍＬ）を加えた。１５分間室温で攪拌後、外温８５℃で１時間攪拌した。反応液を放冷後、氷冷下で水（２０ｍＬ）を加えた後、飽和ＮａＨＣＯ3水溶液（１００ｍＬ）及びＣＨＣｌ3（１００ｍＬ）を加え分液後、有機層を飽和食塩水（１００ｍＬ）で洗浄した。水層をＣＨＣｌ3（１００ｍＬ）で３回抽出し、有機層を合わせてＮａ2ＳＯ4乾燥後、乾燥剤を濾別し、溶媒を減圧下留去した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＳＮＡＰ  Ｃａｒｔｒｉｄｇｅ  ＨＰ-Ｓｐｈｅｒｅ、移動相：ＣＨＣｌ3／ＭｅＯＨ＝９８／２〜８５／１５；ｖ／ｖ）にて精製した。得られた粗精製物にＥｔＯＡｃ（６ｍＬ）及びｎ−ヘキサン（３ｍＬ）を加え、析出物をろ取、乾燥し、表題化合物（２９０ｍｇ、淡褐色アモルファス）を得た。
MS (ESI pos.) m/z : 497([M+H]+).
1H-NMR (600 MHz, CDCl3) δ (ppm) ; 1.41 (9 H, s), 1.99 - 2.09 (2 H, m), 2.48 (4 H, br. s.), 2.55 (2 H, t, J=6.8 Hz), 3.69 - 3.76 (4 H, m), 4.20 (2 H, t, J=6.2 Hz), 4.61 (2 H, s), 6.09 (1 H, s), 6.73 (1 H, d, J=8.3 Hz), 6.96 (1 H, d, J=6.6 Hz), 7.48 - 7.54 (1 H, m), 7.87 - 7.93 (1 H, m), 8.74 (1 H, d, J=3.3 Hz), 10.54 - 11.09 (1 H, m).
【００９８】
（６）Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−［２−（６−11Ｃ−メチルオキシピリジン−２−イル）−６−［３−（モルホリン−４−イル）プロポキシ］−４−オキソピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−３（４Ｈ）−イル］アセトアミド（Ｂ−１）の合成
【００９９】
【化１９】
2015120644.tif 000020
【０１００】
（方法１）
実施例Ｂ−１−（５）で得られたプレカーサーＢ (1.0 mg)と炭酸セシウム（10.0 mg）をジメチルスルホキシド（300 μL）に懸濁し、35.5 GBqの[11C]CO2から誘導した[11C]CH3Iを室温にて吹き込んだ。次いで100℃にて3分間加熱した。反応物を放冷後、溶媒 (50 mmol/L リン酸水溶液：アセトニトリル＝4:1) を1 ml加え、HPLCを用いて精製した。HPLCカラムはX-Terra C18 (250×10 mm)を用い、移動相は50 mmol/Lリン酸水溶液とアセトニトリルの体積比が4:1である溶媒を用い、流速は4 ml/minで行った。11分から12分に溶出したフラクションを25% アスコルビン酸 (100 μL)とTween 80/エタノール混合溶媒 (100 μL)を加えたなすフラスコに分取した後、減圧濃縮を行った。次いで0.5 mMリン酸ナトリウム補正液(1 ml)と注射用水(2 ml)の混合溶液にて再溶解を行い、0.81 GBqの表題化合物を含む溶液を得た。分析HPLCにて当該標識体の保持時間と非標識体の保持時間が同等であることを確認した。HPLCカラムはX-Terra C18 (150×4.6 mm)を用い、移動相は50 mmol/Lリン酸水溶液とアセトニトリルの体積比が4:1である溶媒を用い、流速は1 ml/minで行った。
（方法２）
実施例Ｂ−１−（５）で得られたプレカーサーＢ (1.0 mg)と炭酸カリウム（10.3 mg）をジメチルホルムアミド（300 μL）に懸濁し、19.2 GBqの[11C]CO2から誘導した[11C]CH3Iを室温にて吹き込んだ。次いで100℃にて3分間加熱した。反応物を放冷後、溶媒 (50 mmol/L リン酸水溶液：アセトニトリル＝4:1) を1 ml加え、HPLCを用いて精製した。HPLCカラムはSunfire C18 (250×10 mm)を用い、移動相は50 mmol/Lリン酸水溶液とアセトニトリルの体積比が4:1である溶媒を用い、流速は5 ml/minで行った。10分から12分に溶出したフラクションを25% アスコルビン酸 (100 μL)とTween 80/エタノール混合溶媒 (100 μL)を加えたなすフラスコに分取した後、減圧濃縮を行った。次いで0.5 mMリン酸ナトリウム補正液(1 ml)と注射用水(2 ml)の混合溶液にて再溶解を行い、1.91 GBqの表題化合物を含む溶液を得た。分析HPLCにて当該標識体の保持時間と非標識体の保持時間が同等であることを確認した。HPLCカラムはX-Terra C18 (150×4.6 mm)を用い、移動相は50 mmol/Lリン酸水溶液とアセトニトリルの体積比が4:1である溶媒を用い、流速は1 ml/minで行った。
【０１０１】
試験例１
・Ｖ１ｂ受容体結合試験
ヒトＶ１ｂ受容体を一過性に発現させた２９３ＦＴ細胞を回収し、１５ｍｍｏｌ／Ｌ  トリス塩酸緩衝液（ｐＨ７．４、２ｍｍｏｌ／Ｌ  塩化マグネシウム、０．３ｍｍｏｌ／Ｌ  エチレンジアミン四酢酸、１ｍｍｏｌ／Ｌ  グリコールエーテルジアミン四酢酸を含む）中でホモジナイズした。得られたホモジネートを５０，０００×ｇ、４℃で２０分間遠心分離し、沈殿物を７５ｍｍｏｌ／Ｌ  トリス塩酸緩衝液（ｐＨ７．４、１２．５ｍｍｏｌ／Ｌ  塩化マグネシウム、０．３ｍｍｏｌ／Ｌ  エチレンジアミン四酢酸、１ｍｍｏｌ／Ｌ  グリコールエーテルジアミン四酢酸、２５０ｍｍｏｌ／Ｌ ショ糖を含む）に再懸濁して粗膜標品とし、結合試験実施前まで−８０℃にて保存した。結合試験の際は、この粗膜標品を５０ｍｍｏｌ／Ｌ  トリス塩酸緩衝液（ｐＨ７．４、１０ｍｍｏｌ／Ｌ  塩化マグネシウム、０．１％  ウシ血清アルブミンを含む）にて希釈し、各被検化合物、及び［3Ｈ］ＡＶＰ（最終濃度０．４〜１ｎｍｏｌ／Ｌ）と混合し、室温で６０分間インキュベーションした。被検化合物はＤＭＳＯにて段階的に希釈し、混合時の被検化合物の最終濃度は、０．０１ｎｍｏｌ／Ｌ〜１μｍｏｌ／Ｌである。インキュベーション後、混合溶液を０．３％  ポリエチレンイミンを浸透させたＧＦ／Ｃフィルターへと吸引濾過した。このＧＦ／Ｃフィルターを乾燥させてシンチレーターを加えた後、トップカウント（パーキンエルマー社）を用いてフィルター上に残存する放射能を測定した。１０μｍｏｌ／Ｌの未標識ＡＶＰ存在下での放射能を０％とし、未標識ＡＶＰ非存在下での放射能を１００％とした。各濃度の被検化合物存在下での放射能より用量反応曲線を作成し、被検化合物の５０％阻害濃度（ＩＣ50値）を算出した。化合物Ａ−１−４及びＢ−１−４のＩＣ50値を表１に示す。
【０１０２】
【表１】
2015120644.tif 000021
【０１０３】
試験例２
・ＰＥＴイメージング
方法
ＰＥＴ撮像には雄性アカゲザルを用いた。サルはイソフルラン（1.5% v/v）によって持続的に麻酔し、伏在静脈に放射性標識化合物および薬液投与のための留置針を設置した。ＰＥＴ撮像は小動物用PET Focus 220 (Siemens)を使用し、イソフルラン麻酔下のサルを同機器に測定用の姿勢にて固定した。ＰＥＴ撮像中は、動物を保温マットにて覆い体温の維持を行い、パルスオキシメータで状態を管理した。
【０１０４】
放射性標識化合物Ａ−１（388 MBq/サル個体）を静脈内投与し、投与直後から９０分間のPET撮像を行った。撮像はリストモードで実施し、0.5 mm Hanningフィルターを用いて画像再構成を行った。得られたＰＥＴイメージデータは、PMOD software (PMOD Technology)を使用し、放射性標識化合物分布の三次元マップの構築、および下垂体に設定したregion of interest（ROI）での放射能濃度の時間変化の解析に用いた。
【０１０５】
放射性標識化合物Ａ−１の下垂体での放射能集積の低下を確認するため、同じ個体のサルを使用し、非標識化合物Ａ−1―４を前投与（10 mg/kg、伏在静脈より投与）し、直後に放射性標識化合物Ａ−１（352 MBq/サル個体）を投与し、放射性標識化合物投与直後から９０分間のＰＥＴ撮像を行った（Blocking試験）。
【０１０６】
放射性標識化合物Ｂ−１（341 MBq/サル個体）を静脈内投与し、投与直後から90分までの間のPET撮像を行った。また、下垂体での放射能集積の低下は、非標識化合物Ｂ−１―４を前投与（10 mg/kg、伏在静脈より投与）し、直後に放射性標識化合物Ｂ−１（303 MBq/サル個体）を投与し、放射性標識化合物投与直後から90分間のPET撮像を行った。PET撮像、画像再構成およびＰＥＴイメージデータの解析は、放射性標識化合物Ａ−１と同様の方法を用いた。
【０１０７】
試験結果
試験結果を図１及び２に示す。
【０１０８】
図１に示されている通り、放射性標識化合物Ａ−１を使用した試験において、放射性標識化合物Ａ−１の投与直後より、V1b受容体の高い発現を認める下垂体において放射能濃度の上昇を確認した。下垂体への放射能の取り込みは投与2分後にピークに達し、そのピークの取り込み量は0.11％Injected dose (ID)/mLであった。ピークに達した後は徐々にその放射能は低下し、投与90分後での取り込み量は0.044％ID/mLであった。下垂体以外の頭部内の組織において、下垂体と同様の放射能の取り込みは認められなかった。
【０１０９】
非標識化合物Ａ−１を前投与することにより、下垂体での放射能取り込みは、投与1分後でピークに達し、そのピーク値の取り込み量は0.085％ID/mLであった。ピークに達した後、放射能は低下し、投与90分後での取り込み量は0.012％ID/mLであった。放射性標識化合物Ａ−１単独投与での試験結果と比較し、下垂体での放射能の取り込みは低下した。
【０１１０】
図２に示されている通り、放射性標識化合物Ｂ−１を使用した試験において、放射性標識化合物Ｂ−１の投与直後より下垂体において放射能濃度の上昇を確認した。下垂体への放射能の取り込みは投与2分後にピークに達し、そのピークの取り込み量は0.13％Injected dose (ID)/mLであった。ピークに達した後は徐々にその放射能は低下し、投与90分後での取り込み量は0.068％ID/mLであった。下垂体以外の頭部内の組織において、下垂体と同様の放射能の取り込みは認められなかった。
【０１１１】
非標識化合物Ｂ−１−４を前投与することにより、下垂体での放射能取り込みは、投与2分後でピークに達し、そのピーク値の取り込み量は0.078％ID/mLであった。ピークに達した後、放射能は低下し、投与90分後での取り込み量は0.008％ID/mLであった。放射性標識化合物Ｂ−１単独投与での試験結果と比較し、下垂体での放射能の取り込みは低下した。
【０１１２】
同じ個体のサル脳の核磁気共鳴画像と重ね合わせた放射性標識化合物Ａ−１投与30から90分の間のPET加算画像を図１に示す。(a) 放射性標識化合物Ａ−１のみ投与したサル（冠状断面図）、(ｂ) 放射性標識化合物Ａ−１のみ投与したサル（矢状断面図）、(ｃ) 非標識化合物Ａ−１−４を前投与後、放射性標識化合物Ａ−１を投与したサル（冠状断面図）、(ｄ) 非標識化合物Ａ−１−４を前投与後、放射性標識化合物Ａ−１を投与したサル（矢状断面図）。同じ個体のサル脳の核磁気共鳴画像と重ね合わせた放射性標識化合物Ｂ−１投与30から90分の間のPET加算画像を図2に示す。(a) 放射性標識化合物Ｂ−１のみ投与したサル（冠状断面図）、(ｂ) 放射性標識化合物Ｂ−１のみ投与したサル（矢状断面図）、(ｃ) 非標識化合物Ｂ−１−４を前投与後、放射性標識化合物Ｂ−１を投与したサル（冠状断面図）、(ｄ) 非標識化合物Ｂ−１−４を前投与後、放射性標識化合物Ｂ−１を投与したサル（矢状断面図）。各図中の右上埋め込み図は矢印部分（下垂体に相当）の拡大図。
【産業上の利用可能性】
【０１１３】
本発明は、ＰＥＴ等の画像診断技術を用いてバソプレッシンＶ１ｂ受容体の機能変化に起因する各種疾患の診断をするために有用である。また、バソプレッシンＶ１ｂ受容体拮抗物質又は作動物質を各種病気の治療薬として使用するに当たって、ＰＥＴ等の画像診断技術を用いてその有効量を推定するためにも有用である。
【図１】
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【図２】
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