(57)【要約】【課題】組成物の粘度に関わらず省エネルギー性を高めることが可能なギヤ油組成物を提供する。【解決手段】基油と、下記一般式（１）で表されるボラジン化合物とを含有するギヤ油組成物とする。2015203054.tif 000022［式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基である。］【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油と、
下記一般式（１）で表されるボラジン化合物と
を含有することを特徴とする、ギヤ油組成物。
【化１】
2015203054.tif 000021
［式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基である。］
【請求項２】
前記式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３がそれぞれ独立に直鎖の炭化水素基である、請求項１に記載のギヤ油組成物。
【請求項３】
前記式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３の炭素数がそれぞれ独立に６以上である、請求項１又は２に記載のギヤ油組成物。
【請求項４】
前記式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３が同一の基である、
請求項１〜３のいずれかに記載のギヤ油組成物。
【請求項５】
前記ボラジン化合物の含有量が、組成物全量基準で０．０１〜５．０重量％である、
請求項１〜４のいずれかに記載のギヤ油組成物。
【請求項６】
硫黄系極圧剤、リン系極圧剤、及びリン−硫黄系極圧剤から選ばれる１種以上の極圧剤をさらに含有する、
請求項１〜５のいずれかに記載のギヤ油組成物。
【請求項７】
金属系清浄剤、無灰分散剤、油性剤、酸化防止剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤、及び着色剤からなる群から選ばれる少なくとも１種をさらに含有する、
請求項６に記載のギヤ油組成物。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載のギヤ油組成物に用いられる、
前記一般式（１）で表されるボラジン化合物添加剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はギヤ用潤滑油組成物（ギヤ油組成物）に関し、詳しくは省エネルギー性に優れた、例えば自動車等の車両用のギアユニットに好適なギヤ油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ギヤ油は歯車装置用潤滑油であって、自動車等の高速高荷重歯車用、あるいは一般機械の歯車用として、歯車の損傷や焼付を防止するために用いられている。このようなギヤ油は、通常、極圧性等に優れることが要求される（特許文献１）。
【０００３】
近年、自動車、建設機械、農業機械等の省エネルギー化、すなわち省燃費化が求められており、エンジンや変速機、終減速機、圧縮機、油圧装置等の装置には省エネルギー化への寄与が求められている。
【０００４】
変速機および終減速機等の歯車装置における省エネルギー化手段のひとつとして、潤滑油の低粘度化が挙げられる。例えば自動車用変速機や終減速機は歯車軸受機構を有しており、これらに使用される潤滑油を低粘度化することにより、潤滑油の粘性抵抗に起因する攪拌抵抗および摩擦抵抗が低減されて動力の伝達効率が向上し、その結果自動車の燃費の改善が可能になると考えられる。
【０００５】
しかしながら、これら歯車装置に使用される潤滑油を低粘度化すると、潤滑面において油膜厚さを維持することが難しくなるため、耐焼付き性の低下や、軸受けおよび歯車等の疲労寿命の短縮といった問題を新たに生じさせる場合がある。このように、ギヤ油としての基本的な性能を維持しながらその省燃費性を向上させることは難しく、さらなる技術開発が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平７−２５８６７４号公報
【特許文献２】特開２００３−０２１２７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで本発明は、組成物の粘度に関わらず省エネルギー性を高めることが可能なギヤ油組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは検討の結果、固体潤滑剤として知られている六方晶系窒化ホウ素（ｈ−ＢＮ、特許文献２参照。）の最小単位であるＢＮ六員環を基本骨格とする化合物、すなわちボラジン化合物であって、置換基が或る条件を満たす化合物が、溶解性を有するとともに、潤滑油の摩擦低減性能を高める作用を有することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００９】
本発明の第１の態様は、基油と、下記一般式（１）で表されるボラジン化合物とを含有することを特徴とする、ギヤ油組成物である。
【００１０】
【化１】
2015203054.tif 000002
［式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基である。］
【００１１】
本発明の第２の態様は、本発明の第１の態様に係るギヤ油組成物に用いられる、上記一般式（１）で表されるボラジン化合物添加剤である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、組成物の粘度に関わらず、省エネルギー性を高めたギヤ油組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明について詳述する。なお、特に断らない限り、数値Ａ及びＢについて「Ａ〜Ｂ」という表記は「Ａ以上Ｂ以下」を意味するものとする。かかる表記において数値Ｂのみに単位を付した場合には、当該単位が数値Ａにも適用されるものとする。また「又は」及び「若しくは」の語は、特に断りのない限り論理和を意味するものとする。
【００１４】
＜（Ａ）基油＞
本発明のギヤ油組成物における基油としては、鉱油、油脂および合成油の中から選ばれる少なくとも１種を特に制限なく用いることができる。
【００１５】
鉱油としては、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理などの１種もしくは２種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られるパラフィン系またはナフテン系などの鉱油を挙げることができる。また、ワックス異性化基油、ＧＴＬ ＷＡＸ（ガストゥリキッド ワックス）を異性化する手法で製造される基油等も使用可能である。
【００１６】
油脂としては、例えば、牛脂、豚脂、ひまわり油、大豆油、菜種油、米ぬか油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、あるいはこれらの水素添加物等が挙げられる。
【００１７】
合成油としては、例えば、ポリα−オレフィン（例えばエチレン−プロピレン共重合体、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、およびこれらの水素化物等）；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；モノエステル（例えばブチルステアレート、オクチルラウレート）；ジエステル（例えばジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセパケート等）；ポリエステル（例えばトリメリット酸エステル等）；ポリオールエステル（例えばトリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）；ポリオキシアルキレングリコール；ポリフェニルエーテル；ジアルキルジフェニルエーテル；リン酸エステル（例えばトリクレジルフォスフェート等）；含フッ素化合物（例えばパーフルオロポリエーテル、フッ素化ポリオレフィン等）；シリコーン油等を例示できる。
【００１８】
本発明のギヤ油組成物の基油としては、上記した基油を単独で用いてもよく、２種以上組み合わせてもよい。本発明においては上記の基油のうち、鉱油、ポリα−オレフィン、ポリオールエステル、及びポリオキシアルキレングリコールから選ばれる１種以上を基油として用いることが好ましい。
【００１９】
基油の動粘度は特に限定されないが、１００℃における動粘度は、耐ピッチング性の面から好ましくは３ｍｍ2／ｓ以上、より好ましくは８ｍｍ2／ｓ以上、更に好ましくは１２ｍｍ2／ｓ以上、特に好ましくは１５ｍｍ2／ｓ以上であり、攪拌抵抗の観点から好ましくは４０ｍｍ2／ｓ以下、より好ましくは３０ｍｍ2／ｓ以下、更に好ましくは２０ｍｍ2／ｓ以下である。
【００２０】
基油の粘度指数は特に限定されないが、高温における油膜保持能力の観点から好ましくは８０以上、より好ましくは９０以上であり、通常２００以下である。
【００２１】
基油の流動点は特に限定されないが、低温特性の点から、好ましくは−５℃以下、より好ましくは−１５℃以下である。
【００２２】
＜（Ｂ）ボラジン化合物＞
本発明のギヤ油組成物は、下記一般式（１）で表されるボラジン化合物を含んでなる。
【００２３】
【化２】
2015203054.tif 000003
【００２４】
上記一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基である。
【００２５】
ここで、Ｒ１〜Ｒ３として採用可能な、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基としては、具体的には、アルキル基、アルケニル基（二重結合の位置は任意である）等を例示できる。
【００２６】
Ｒ１〜Ｒ３の各炭化水素基は、直鎖炭化水素基および分岐鎖炭化水素基のいずれでもよいが、直鎖炭化水素基であることが好ましい。
【００２７】
Ｒ１〜Ｒ３の各炭化水素基の炭素数は、好ましくは６以上であり、より好ましくは８以上であり、さらに好ましくは１２以上であり、特に好ましくは１８以上であり、また好ましくは２４以下である。
【００２８】
また、ボラジン化合物の製造が容易である点で、Ｒ１〜Ｒ３は同一の基であることが好ましい。
【００２９】
なお本発明のギヤ油組成物において、上記一般式（１）で表されるボラジン化合物は、１種のみを用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。本発明のギヤ油組成物における上記一般式（１）で表されるボラジン化合物の含有量は特に限定されるものではないが、組成物全量基準で通常０．０１〜５．０重量％であり、好ましくは０．１重量％以上、より好ましくは０．２重量％以上であり、さらに好ましくは０．５重量％以上であり、また好ましくは２．０重量％以下、より好ましくは１．０重量％以下である。
【００３０】
上記一般式（１）で表されるボラジン化合物は、本発明のギヤ油組成物において必須の添加剤として用いられる。
【００３１】
（ボラジン化合物の製造）
上記一般式（１）で表されるボラジン化合物を製造する方法は特に制限されるものではなく、公知の合成方法を適宜採用することができる。
説明を単純化するため、Ｒ１〜Ｒ３が同一の炭化水素基である場合を主に例にとって説明する。この場合、例えば下記式（２）に示すように、水素化ホウ素ナトリウム等の水素化ホウ素アルカリＡＢＨ４（Ａはアルカリ金属である。）と、アルキルアンモニウムクロライド等のアンモニウムハライドＲＮＨ３Ｘ（Ｘはハロゲンであり；Ｒは鎖式脂肪族炭化水素基である。）を溶媒中で反応させる方法によって合成することが可能である。該方法における反応条件等の詳細は、例えば特開２００８−２０１７２９号公報等に開示されている。
【００３２】
【化３】
2015203054.tif 000004
【００３３】
また例えば下記式（３）に示すように、ボラン−テトラヒドロフラン錯体等のボラン（ＢＨ３）錯体又はジボラン（Ｂ２Ｈ６）と、ニトリルＲＣＮ（Ｒは鎖式脂肪族炭化水素基である。）とを溶媒中で反応させる方法によって合成することも可能である。該方法における反応条件等の詳細は、例えば特開２０１０−１７３９４５号公報等に開示されている。
【００３４】
【化４】
2015203054.tif 000005
【００３５】
また例えば下記式（４）に示すように、トリクロロボランＢＣｌ３と、アルキルアンモニウムクロライド等のアンモニウムハライドＲＮＨ３Ｘ（Ｘはハロゲンであり；Ｒは鎖式脂肪族炭化水素基である。）とを溶媒中で反応させることによりトリクロロボラジン化合物を合成した後、下記式（５）に示すように該トリクロロボラジン化合物を水素化ホウ素ナトリウムで還元する方法によって合成することも可能である。一段階目の反応（式（４））の反応条件等の詳細は、例えば特開２００５−１１２７２３号公報や、特開２００５−１０４８６９号公報等に開示されている。二段階目の反応（式（５））は周知である。
【００３６】
【化５】
2015203054.tif 000006
【００３７】
【化６】
2015203054.tif 000007
【００３８】
ボラジン化合物の製造方法に関する上記説明では、上記一般式（１）においてＲ１〜Ｒ３が同一の基である場合を例示して説明したが、本発明において使用可能なボラジン化合物はこれらの態様に限定されるものではない。Ｒ１〜Ｒ３が相互に異なっている態様のボラジン化合物も使用可能であり、そのようなボラジン化合物も合成可能である。例えば、ボラジン骨格の窒素源として使用するアンモニウム塩やアミンを２種以上組み合わせること等により、Ｒ１〜Ｒ３が相互に異なっている態様のボラジン化合物を合成することも可能である。
【００３９】
＜（Ｃ）極圧剤＞
本発明のギヤ油組成物は、上記説明した基油及びボラジン化合物に加えて、（Ｃ）極圧剤を含有することが好ましい。極圧剤としては、公知の極圧剤を特に制限なく使用可能である。本発明のギヤ油組成物は、硫黄系極圧剤、リン系極圧剤、及びリン−硫黄系極圧剤から選ばれる１種以上の極圧剤を含有することが好ましい。
【００４０】
硫黄系極圧剤としては、硫化油脂、硫化脂肪酸、硫化エステル、硫化オレフィン、ジヒドロカルビル（ポリ）サルファイド、チアジアゾール化合物、アルキルチオカルバモイル化合物、チオカーバメート化合物、チオテルペン化合物、ジアルキルチオジプロピオネート化合物、硫化鉱油、ジチオカルバミン酸亜鉛化合物、及びジチオカルバミン酸モリブデン等を例示できる。これらの硫黄系極圧剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４１】
硫化油脂は、硫黄や硫黄含有化合物と油脂（ラード油、鯨油、植物油、魚油等）とを反応させて得られる生成物である。硫化油脂中の硫黄含有量は特に制限はないが、通常５〜３０重量％である。
【００４２】
硫化脂肪酸としては、不飽和脂肪酸を任意の方法で硫化することにより得られる生成物を用いることができ、具体的には硫化オレイン酸などを例示できる。
硫化エステルとしては、不飽和脂肪酸エステル（例えば、不飽和脂肪酸（オレイン酸、リノール酸、又は上記の動植物油脂から抽出された脂肪酸など）と各種アルコールとを反応させて得られる生成物。）を任意の方法で硫化することにより得られる生成物を用いることができ、具体的には硫化オレイン酸メチル、硫化米ぬか脂肪酸オクチル等を例示できる。
【００４３】
硫化オレフィンとしては、下記一般式（６）で表される化合物を例示できる。この化合物は、炭素数２〜１５のオレフィンまたはその二〜四量体を、硫黄、塩化硫黄等の硫化剤と反応させることによって得ることができる。該オレフィンとしては、プロピレン、イソブテン、ジイソブテン等を好ましく用いることができる。
【００４４】
【化７】
2015203054.tif 000008
［式（６）中、Ｒ４は炭素数２〜１５のアルケニル基を表し、Ｒ５は炭素数２〜１５のアルキル基又はアルケニル基を表し、ａは１〜８の整数を示す。］
【００４５】
ジヒドロカルビル（ポリ）サルファイドは、下記一般式（７）で表される化合物である。ここで、Ｒ６及びＲ７がアルキル基の場合、硫化アルキルと称されることがある。
【００４６】
【化８】
2015203054.tif 000009
［式（７）中、Ｒ６及びＲ７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基（直鎖でも分岐鎖でもよく、環状構造を有していてもよい。）、炭素数６〜２０のアリール基、炭素数７〜２０のアルキルアリール基、又は炭素数７〜２０のアリールアルキル基を表し、ｂは１〜８の整数を表す。］
【００４７】
チアジアゾール化合物としては、下記一般式（８）で表される１，３，４−チアジアゾール、下記一般式（９）で表される１，２，４−チアジアゾール化合物、及び下記一般式（１０）で表される１，４，５−チアジアゾール化合物を例示できる。
【００４８】
【化９】
2015203054.tif 000010
【００４９】
【化１０】
2015203054.tif 000011
【００５０】
【化１１】
2015203054.tif 000012
［式（８）〜（１０）中、Ｒ８及びＲ９は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に水素又は炭素数１〜２０のヒドロカルビル基を表し；ｃ及びｄは同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に０〜８の整数を表す。］
【００５１】
アルキルチオカルバモイル化合物としては、下記一般式（１１）で表される化合物を例示できる。
【００５２】
【化１２】
2015203054.tif 000013
［式（１１）中、Ｒ１０〜Ｒ１３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基を表し、ｅは１〜８の整数を表す。］
【００５３】
アルキルチオカーバメート化合物としては、下記一般式（１２）で示される化合物を例示できる。
【００５４】
【化１３】
2015203054.tif 000014
［式（１２）中、Ｒ１４〜Ｒ１７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ１８は炭素数１〜１０のアルキル基を示す。］
【００５５】
チオテルペン化合物としては、例えば、五硫化リンとピネンの反応物を挙げることができる。
ジアルキルチオジプロピオネート化合物としては、例えば、ジラウリルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート等を挙げることができる。
【００５６】
硫化鉱油は、鉱油に単体硫黄を溶解させることにより得られる物質である。硫化鉱油に用いられる鉱油としては特に制限されないが、具体的には、原油に常圧蒸留及び減圧蒸留を施して得られる潤滑油留分に対して、公知の精製処理を適宜組み合わせて施すことにより精製されたパラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油などが挙げられる。また、単体硫黄としては、塊状、粉末状、溶融液体状等いずれの形態のものを用いてもよい。硫化鉱油中の硫黄含有量は特に制限されるものではないが、硫化鉱油全量を基準として通常０．０５〜１．０重量％である。
【００５７】
ジチオカルバミン酸亜鉛化合物は下記一般式（１３）で表され、ジチオカルバミン酸モリブデン化合物は下記一般式（１４）で表される。
【００５８】
【化１４】
2015203054.tif 000015
［式（１３）中、Ｒ１９〜Ｒ２２は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１以上のヒドロカルビル基を表す。］
【００５９】
【化１５】
2015203054.tif 000016
［式（１４）中、Ｒ２３〜Ｒ２６は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１以上のヒドロカルビル基を表し、Ｘ１〜Ｘ４はそれぞれ独立に酸素原子又は硫黄原子を表す。］
【００６０】
リン系極圧剤としては、リン酸モノエステル、リン酸ジエステル、リン酸トリエステル等のリン酸エステル類；亜リン酸モノエステル、亜リン酸ジエステル、亜リン酸トリエステル等の亜リン酸エステル類；リン酸不完全エステルの塩；亜リン酸不完全エステルの塩等を例示できる。上記リン酸エステル類および亜リン酸エステル類のアルコール残基は、炭素数が通常２〜３０、好ましくは３〜２０のヒドロカルビル基である。
【００６１】
また、上記リン酸不完全エステルの塩および亜リン酸不完全エステルの塩としては、リン酸モノエステル、リン酸ジエステル、亜リン酸モノエステル、又は亜リン酸ジエステルと、下記一般式（１５）で表される含窒素化合物との塩を例示できる。
【００６２】
【化１６】
2015203054.tif 000017
［式（１５）中、Ｒ２７〜Ｒ２９はそれぞれ独立に、水素、炭素数１〜８のヒドロカルビル基、又は水酸基を有する炭素数１〜８のヒドロカルビル基を表す。］
【００６３】
リン−硫黄系極圧剤としては、ジチオリン酸亜鉛化合物、ジチオリン酸モリブデン化合物、及び（モノ、ジ、トリ−チオ）（亜）リン酸エステル類を例示できる。
【００６４】
ジチオリン酸亜鉛化合物は、下記一般式（１６）で表され、ジチオリン酸モリブデン化合物は下記一般式（１７）で表される。
【００６５】
【化１７】
2015203054.tif 000018
［式（１６）中、Ｒ３０〜Ｒ３３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１以上のヒドロカルビル基を表す。］
【００６６】
【化１８】
2015203054.tif 000019
［式（１７）中、Ｒ３４〜Ｒ３７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１以上のヒドロカルビル基を表し、Ｘ５〜Ｘ８はそれぞれ独立に酸素原子又は硫黄原子を表す。］
【００６７】
（モノ、ジ、トリ−チオ）（亜）リン酸エステル類は、モノチオリン酸モノエステル、モノチオリン酸ジエステル、モノチオリン酸トリエステル；ジチオリン酸モノエステル、ジチオリン酸ジエステル、ジチオリン酸トリエステル；トリチオリン酸モノエステル、トリチオリン酸ジエステル、トリチオリン酸トリエステル；モノチオ亜リン酸モノエステル、モノチオ亜リン酸ジエステル、モノチオ亜リン酸トリエステル；ジチオ亜リン酸モノエステル、ジチオ亜リン酸ジエステル、ジチオ亜リン酸トリエステル；トリチオ亜リン酸モノエステル、トリチオ亜リン酸ジエステル、及びトリチオ亜リン酸トリエステルを包含する。上記のうち不完全エステル類（すなわちモノエステル及びジエステル）は塩を（例えば上記式（１５）の含窒素化合物と）形成していてもよい。（モノ、ジ、トリ−チオ）（亜）リン酸エステル類のアルコール残基は、炭素数が通常２〜３０、好ましくは３〜２０のヒドロカルビル基である。
【００６８】
本発明のギヤ油組成物における極圧剤の含有量は特に制限されるものではないが、組成物全量基準で通常０．５〜１０．０重量％である。本発明のギヤ油組成物が硫黄系極圧剤及び／又はリン−硫黄系極圧剤を含有する場合、それらの合計の含有量は、硫黄量として、組成物全量基準で好ましくは０．０５重量％以上であり、より好ましくは０．２重量％以上であり、また好ましくは２．０重量％以下であり、より好ましくは１．０重量％以下である。本発明のギヤ油組成物がリン系極圧剤及び／又はリン−硫黄系極圧剤を含有する場合、それらの合計の含有量は、リン量として、組成物全量基準で好ましくは０．０１重量％以上であり、より好ましくは０．０５重量％以上であり、また好ましくは０．５重量％以下であり、より好ましくは０．２重量％以下である。
【００６９】
＜その他の添加剤＞
本発明のギヤ油組成物は、上記説明した基油及びボラジン化合物のほかに、（Ｄ）金属系清浄剤、（Ｅ）無灰分散剤、（Ｆ）油性剤、（Ｇ）酸化防止剤、（Ｈ）粘度指数向上剤、（Ｉ）流動点降下剤、（Ｊ）腐食防止剤、（Ｋ）防錆剤、（Ｌ）抗乳化剤、（Ｍ）金属不活性化剤、（Ｎ）消泡剤、及び（Ｏ）着色剤からなる群から選ばれる少なくとも１種をさらに含むことが好ましい。
【００７０】
（Ｄ）金属系清浄剤としては、公知の金属系清浄剤を特に制限なく使用可能である。例えば、アルカリ金属スルホネート、アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ金属フェネート、アルカリ土類金属フェネート、アルカリ金属サリシレート、アルカリ土類金属サリシレート、及びこれらの組み合わせ等を挙げることができる。これら金属系清浄剤は過塩基化されていてもよい。本発明のギヤ油組成物に金属系清浄剤を含有させる場合、その含有量は組成物全量基準の金属元素換算量で通常０．０５重量％以上であり、好ましくは０．１重量％以上であり、通常１．０重量％以下であり、好ましくは０．５重量％以下である。
【００７１】
（Ｅ）無灰分散剤としては、公知の無灰分散剤を特に制限なく使用可能である。例えば、炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド系無灰分散剤、炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミン系無灰分散剤、及び炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミン系無灰分散剤、並びにこれらの混合物等を挙げることができる。これら無灰分散剤はカルボン酸、ホウ酸、硫黄化合物等で変性されていてもよい。本発明の内燃機関用潤滑油組成物に無灰分散剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常１．０重量％以上であり、好ましくは３．０重量％以上である。また、通常１５．０重量％以下であり、好ましくは１０．０重量％以下である。
【００７２】
（Ｆ）油性剤としては、公知の油性剤を特に制限なく使用可能である。例えば、油性剤としては、エステル油性剤、アルコール油性剤、カルボン酸油性剤、エーテル油性剤、アミン油性剤、アミド油性剤などを挙げることができる。本発明のギヤ油組成物にこれらの油性剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．１重量％以上、好ましくは０．５重量％以上であり、通常３．０重量％以下、好ましくは１．０重量％以下である。
【００７３】
（Ｇ）酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤やアミン系酸化防止剤等、公知の酸化防止剤を特に制限なく使用可能である。本発明のギヤ油組成物に酸化防止剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．１重量％以上、好ましくは０．５重量％以上であり、通常３．０重量％以下、好ましくは１．０重量％以下である。
【００７４】
（Ｈ）粘度指数向上剤としては、公知の粘度指数向上剤を特に制限なく使用できる。例えば、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種又は２種以上のモノマーの重合体又は共重合体及びそれらの水添物等の、いわゆる非分散型粘度指数向上剤、さらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体及びその水素化物、ポリイソブチレン及びその水添物、スチレン−ジエン共重合体の水素化物、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体、並びに、ポリアルキルスチレン等を挙げることができる。本発明のギヤ油組成物にこれらの粘度指数向上剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常１．０重量％以上２０．０重量％以下である。
【００７５】
（Ｉ）流動点降下剤としては、使用する潤滑油基油の性状に応じて、例えばポリメタクリレート系ポリマー等の公知の流動点降下剤を特に制限なく使用可能である。本発明のギヤ油組成物に流動点降下剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常１．０重量％以上２０．０重量％以下である。
【００７６】
（Ｊ）腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、及びイミダゾール系化合物等の公知の腐食防止剤を特に制限なく使用可能である。本発明のギヤ油組成物にこれらの腐食防止剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０５重量％以上２．０重量％以下である。
【００７７】
（Ｋ）防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、及び多価アルコールエステル等の公知の防錆剤を特に制限なく使用可能である。本発明のギヤ油組成物にこれらの防錆剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．１重量％以上２．０重量％以下である。
【００７８】
（Ｌ）抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等の公知の抗乳化剤を特に制限なく使用可能である。本発明のギヤ油組成物にこれらの抗乳化剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．１重量％以上１．０重量％以下である。
【００７９】
（Ｍ）金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール及びその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、並びにβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等の公知の金属不活性化剤を特に制限なく使用可能である。本発明のギヤ油組成物にこれらの金属不活性化剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０５重量％以上１．０重量％以下である。
【００８０】
（Ｎ）消泡剤としては、例えば、シリコーン、フルオロシリコール、及びフルオロアルキルエーテル等の公知の消泡剤を特に制限なく使用可能である。本発明のギヤ油組成物にこれらの消泡剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．００１重量％以上０．０１重量％以下である。
【００８１】
（Ｏ）着色剤としては、例えばアゾ化合物等の公知の着色剤を特に制限なく使用可能である。
【００８２】
（用途）
本発明の第１の態様に係るギヤ油組成物は、上記一般式（１）で表されるボラジン化合物（本発明の第２の態様に係るボラジン化合物添加剤）を含有することにより、組成物の粘度にかかわらず摩擦低減性能が向上しているので、各種ギヤの潤滑に使用することにより省エネルギー化を達成することが可能である。特に、上記一般式（１）で表されるボラジン化合物（本発明の第２の態様に係るボラジン化合物添加剤）は基油への溶解性を有するので、これを含有する本発明の第１の態様に係るギヤ油組成物は、固体潤滑剤を含有するギヤ油におけるような凝集等の問題を生じることなく省エネルギー化を達成することが可能である。なお本発明のギヤ油組成物は、自動車部品のギヤ潤滑に用いられる自動車用ギヤ油として好ましく用いることができるだけでなく、各種産業機械のギヤ潤滑に用いられる工業用ギヤ油としても好ましく用いることができる。
【実施例】
【００８３】
以下、実施例及び比較例に基づき、本発明についてさらに具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００８４】
＜実施例１〜２及び比較例１＞
表１に示されるように、本発明のギヤ油組成物（実施例１〜２）、及び比較用のギヤ油組成物（比較例１）をそれぞれ調製した。成分量の数値の単位は全て重量％（組成物全量基準）である。また実施例１及び比較例１の組成物全体での動粘度はほぼ同一である。
【００８５】
【表１】
2015203054.tif 000020
【００８６】
（摩擦低減性能の評価）
実施例１〜２及び比較例１のギヤ油組成物のそれぞれについて、シリンダーオンディスク型の往復動摩擦試験機（Ｏｐｔｉｍｏｌ社製ＳＲＶ摩擦試験機、シリンダーは直径１５ｍｍ長さ２２ｍｍ、ディスクは直径２４ｍｍ厚さ７ｍｍ、いずれも材質ＳＵＪ−２相当）を用いて摩擦低減性能の評価を行った。温度１５０℃、振動数１０Ｈｚ、荷重７００Ｎ、振幅１ｍｍの摩擦条件で６０分間の試験を行い、後半３０分の平均摩擦係数を算出した。なお上記荷重７００Ｎという値は境界潤滑条件に相当する。摩擦係数の測定結果を表１中に併せて示している。
【００８７】
実施例１〜２のギヤ油組成物は、表１から判るように、上記一般式（１）のボラジン化合物（本発明の第２の態様に係るボラジン化合物添加剤）を含有しない比較例１のギヤ油組成物に対して摩擦係数を低減できた。
これらの結果から、本発明の第１の態様に係るギヤ油組成物によれば、組成物の粘度を下げなくても省エネルギー性および省燃費性を向上できることが示された。また同時に、本発明の第２の態様に係るボラジン化合物添加剤が、本発明の第１の態様に係るギヤ油組成物において優れた摩擦係数低減作用を発揮し、組成物の低粘度化に依存しない省エネルギー化を可能にすることが示された。