(57)【要約】【課題】マイクロ波による加熱運転において、瞬時停電の復帰後にマグネトロンをモーディング状態にすることなく確実に発振させることができる電子レンジを提供する。【解決手段】電子レンジは、マグネトロン(１１)に高電圧を印加するマグネトロン駆動部(２１)と、マグネトロン(１１)のフィラメント(１１a)に電圧を印加するフィラメント駆動部(２２)を制御する制御装置(１００)を備える。上記制御装置(１００)は、マグネトロン(１１)から発生させたマイクロ波により被加熱物を加熱する加熱運転において外部から供給される電源入力が瞬時停電した後に復帰して加熱運転を再開するとき、マグネトロン駆動部(２１)によりマグネトロン(１１)に高電圧を印加する前にフィラメント駆動部(２２)によりフィラメント(１１a)への電圧の印加を開始する。【選択図】図３
2015152251.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を加熱するためのマイクロ波を発生するマグネトロンと、
上記マグネトロンに高電圧を印加するマグネトロン駆動部と、
上記マグネトロンのフィラメントに電圧を印加するフィラメント駆動部と、
上記マグネトロン駆動部と上記フィラメント駆動部を制御することにより、上記マグネトロンからマイクロ波を発生させる制御装置と
を備え、
上記制御装置は、上記マグネトロンから発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱する加熱運転において外部から供給される電源入力が瞬時停電した後に復帰して上記加熱運転を再開するとき、上記マグネトロン駆動部により上記マグネトロンに高電圧を印加する前に上記フィラメント駆動部により上記フィラメントへの電圧の印加を開始することを特徴とする電子レンジ。
【請求項２】
請求項１に記載の電子レンジにおいて、
上記電源入力が瞬時停電したときの瞬時停電時間を計測する瞬時停電時間計測部を備え、
上記制御装置は、上記マグネトロンから発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱する加熱運転において上記電源入力が瞬時停電した後に復帰して上記加熱運転を再開するとき、かつ、上記瞬時停電時間計測部により計測された上記瞬時停電時間が予め設定された判定時間以上のとき、上記マグネトロン駆動部により上記マグネトロンに高電圧を印加する前に上記フィラメント駆動部により上記フィラメントへの電圧の印加を開始することを特徴とする電子レンジ。
【請求項３】
請求項１または２に記載の電子レンジにおいて、
上記フィラメントへの電圧の印加を開始してから、上記マグネトロンへ高電圧を印加するまでの時間である瞬停復帰後予熱時間は、上記フィラメントへの印加を開始してからの経過時間または上記フィラメントの温度に基づいて決定されることを特徴とする電子レンジ。
【請求項４】
請求項２に記載の電子レンジにおいて、
上記フィラメントへの電圧の印加を開始してから、上記マグネトロンへ高電圧を印加するまでの時間である瞬停復帰後予熱時間は、上記瞬時停電時間計測部により計測された上記瞬時停電時間に基づいて決定されることを特徴とする電子レンジ。
【請求項５】
請求項１から４までのいずれか１つに記載の電子レンジにおいて、
上記マグネトロン駆動部により高電圧が印加された上記マグネトロンの発振を検出するマグネトロン発振検出部を備え、
上記制御装置は、上記マグネトロンから発生するマイクロ波の立ち上がり点の前後に跨がるように、上記フィラメント駆動部により上記フィラメントに電圧を印加し、上記マイクロ波の立ち上がり後に上記マグネトロン発振検出部が上記マグネトロンの発振を検出したときに、上記フィラメント駆動部による上記フィラメントへの電圧印加を停止するようにしたことを特徴とする電子レンジ。
【請求項６】
請求項１から５までのいずれか１つに記載の電子レンジにおいて、
上記マグネトロンから発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱するときに上記マグネトロンを冷却するための冷却ファンと、
上記外部から供給される上記電源入力を遮断する電源遮断部と
を備え、
上記制御装置は、上記マグネトロンから発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱する加熱運転において上記冷却ファンを駆動し、上記加熱運転の終了後に上記電源遮断部により上記電源入力を遮断するときは、上記マグネトロンへの高電圧印加を停止する上記加熱運転の終了時点から予め設定された第１停止時間が経過した後に上記フィラメント駆動部による上記フィラメントへの電圧印加を停止し、上記フィラメントへの電圧印加を停止した時点から予め設定された第２停止時間が経過した後に上記冷却ファンを停止して、上記電源遮断部により上記電源入力を遮断することを特徴とする電子レンジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電子レンジに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子レンジとしては、マグネトロンからのマイクロ波により加熱室内の食品を加熱調理するものがある(例えば、特開２０１０−１０７１１０号公報(特許文献１)参照)。
【０００３】
ところで、上記構成の電子レンジを航空機に搭載する場合は、マイクロ波と機内の無線ＬＡＮ(ローカル・エリア・ネットワーク)との干渉を防ぐために、マグネトロンからのマイクロ波を周期的に発生させる方法がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１０７１１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記航空機に搭載される電子レンジでは、マイクロ波による加熱調理時に外部からの電源入力が瞬時停電すると、停電復帰時にマグネトロンのフィラメントの予熱効果が発揮できずに、マグネトロンの発振時にモーディング(異常発振)状態になる場合があるという問題がある。このようなモーディング状態のマグネトロンからはノイズが発生して、機内の無線ＬＡＮによる通信に障害が発生すると共に、マグネトロン自身の劣化が進んで寿命が短くなる。
【０００６】
そこで、この発明の課題は、マイクロ波による加熱運転において、瞬時停電の復帰後にマグネトロンをモーディング状態にすることなく確実に発振させることができる電子レンジを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、この発明の電子レンジは、
被加熱物を加熱するためのマイクロ波を発生するマグネトロンと、
上記マグネトロンに高電圧を印加するマグネトロン駆動部と、
上記マグネトロンのフィラメントに電圧を印加するフィラメント駆動部と、
上記マグネトロン駆動部と上記フィラメント駆動部を制御することにより、上記マグネトロンからマイクロ波を発生させる制御装置と
を備え、
上記制御装置は、上記マグネトロンから発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱する加熱運転において外部から供給される電源入力が瞬時停電した後に復帰して上記加熱運転を再開するとき、上記マグネトロン駆動部により上記マグネトロンに高電圧を印加する前に上記フィラメント駆動部により上記フィラメントへの電圧の印加を開始することを特徴とする。
【０００８】
また、一実施形態の電子レンジでは、
上記電源入力が瞬時停電したときの瞬時停電時間を計測する瞬時停電時間計測部を備え、
上記制御装置は、上記マグネトロンから発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱する加熱運転において上記電源入力が瞬時停電した後に復帰して上記加熱運転を再開するとき、かつ、上記瞬時停電時間計測部により計測された上記瞬時停電時間が予め設定された判定時間以上のとき、上記マグネトロン駆動部により上記マグネトロンに高電圧を印加する前に上記フィラメント駆動部により上記フィラメントへの電圧の印加を開始する。
【０００９】
また、一実施形態の電子レンジでは、
上記フィラメントへの電圧の印加を開始してから、上記マグネトロンへ高電圧を印加するまでの時間である瞬停復帰後予熱時間は、上記フィラメントへの印加を開始してからの経過時間または上記フィラメントの温度に基づいて決定される。
【００１０】
また、一実施形態の電子レンジでは、
上記フィラメントへの電圧の印加を開始してから、上記マグネトロンへ高電圧を印加するまでの時間である瞬停復帰後予熱時間は、上記瞬時停電時間計測部により計測された上記瞬時停電時間に基づいて決定される。
【００１１】
また、一実施形態の電子レンジでは、
上記マグネトロン駆動部により高電圧が印加された上記マグネトロンの発振を検出するマグネトロン発振検出部を備え、
上記制御装置は、上記マグネトロンから発生するマイクロ波の立ち上がり点の前後に跨がるように、上記フィラメント駆動部により上記フィラメントに電圧を印加し、上記マイクロ波の立ち上がり後に上記マグネトロン発振検出部が上記マグネトロンの発振を検出したときに、上記フィラメント駆動部による上記フィラメントへの電圧印加を停止するようにした。
【００１２】
また、一実施形態の電子レンジでは、
上記マグネトロンから発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱するときに上記マグネトロンを冷却するための冷却ファンと、
上記外部から供給される上記電源入力を遮断する電源遮断部と
を備え、
上記制御装置は、上記マグネトロンから発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱する加熱運転において上記冷却ファンを駆動し、上記加熱運転の終了後に上記電源遮断部により上記電源入力を遮断するときは、上記マグネトロンへの高電圧印加を停止する上記加熱運転の終了時点から予め設定された第１停止時間が経過した後に上記フィラメント駆動部による上記フィラメントへの電圧印加を停止し、上記フィラメントへの電圧印加を停止した時点から予め設定された第２停止時間が経過した後に上記冷却ファンを停止して、上記電源遮断部により上記電源入力を遮断する。
【発明の効果】
【００１３】
以上より明らかなように、この発明によれば、マイクロ波により被加熱物を加熱する加熱運転中に電源入力が瞬時停電した後に復帰して加熱運転を再開するとき、マグネトロンに高電圧を印加する時点よりも予め設定された予熱時間前にフィラメントへの電圧の印加で予熱を開始することによって、電源入力の瞬時停電の復帰後に、モーディング状態にすることなくマグネトロンを確実に発振させることができる電子レンジを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１はこの発明の第１実施形態の電子レンジの正面図である。
【図２】図２は図１のII−II線から見た断面図である。
【図３】図３は上記電子レンジの制御装置の概略構成を示すブロック図である。
【図４】図４は上記電子レンジのマイクロ波による加熱運転のタイミングチャートである。
【図５】図５は上記電子レンジの加熱運転中に瞬時停電が発生したときのタイミングチャートである。
【図６】図６はこの発明の第２実施形態の電子レンジの制御装置の概略構成を示すブロック図である。
【図７】図７は上記電子レンジのマイクロ波による加熱運転のタイミングチャートである。
【図８】図８は上記電子レンジの加熱運転中に瞬時停電が発生したときのタイミングチャートである。
【図９Ａ】図９Ａはこの発明の第３実施形態の電子レンジの加熱室の底部の要部の断面模式図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは上記加熱室の回転アンテナ用凹部の底トレイを固定するための接着剤を付けた状態を示す断面模式図である。
【図９Ｃ】図９Ｃは上記加熱室の回転アンテナ用凹部に底トレイを固定した状態を示す断面模式図である。
【図１０】図１０はこの発明の第４実施形態の電子レンジの加熱室の底部の要部の断面模式図である。
【図１１】図１１は従来の電子レンジの加熱室の底トレイ取付構造を示す断面模式図である。
【図１２】図１２(a)はこの発明の第５実施形態の電子レンジの加熱室の底部の要部平面図であり、図１２(b)はＡ−Ａ線から見た断面図である。
【図１３】図１３(a)はこの発明の第６実施形態の電子レンジの加熱室の底部の要部平面図であり、図１３(b)はＢ−Ｂ線から見た断面図である。
【図１４】図１４(a)は従来の電子レンジの加熱室の底部の要部平面図であり、図１４(b)はＣ−Ｃ線から見た断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、この発明の電子レンジを図示の実施の形態により詳細に説明する。
【００１６】
〔第１実施形態〕
図１はこの発明の第１実施形態の電子レンジ１の正面図を示している。この第１実施形態の電子レンジ１は、無線ＬＡＮ(ローカル・エリア・ネットワーク)を備えた航空機に搭載される。
【００１７】
上記第１実施形態の電子レンジ１は、図１に示すように、直方体形状のキャビネット２の正面の上部に操作部３を設置し、キャビネット２の正面における操作部３の下側には、左端側の辺を中心に回動して、加熱室１０(図２に示す)を開閉するドア４を設けている。そして、ドア４の右部にハンドル５を設けると共に、ドア４に耐熱ガラス製の窓６を嵌め込んでいる。さらに、操作部３における図中左側に液晶表示部７を設けている。上記操作部３のキーを操作することによって、操作に応じた内容が制御装置１００により液晶表示部７に表示される。
【００１８】
ここで、この電子レンジ１は、マグネトロン１１(図２に示す)で発生したマイクロ波によって加熱室１０内に載置された被加熱物を加熱するものである。なお、上記マイクロ波による被加熱物の加熱構造については、従来のマイクロ波による電子レンジと同様である。
【００１９】
図２は図１のII−II線から見た断面図を示している。なお、図２において、図１と同一の構成部には同一参照番号を付している。また、２７はゴミ受容器である。
【００２０】
図２に示すように、キャビネット２内に加熱室１０を配置しており、キャビネット２内における加熱室１０の下部の後面側にマグネトロン１１を配置している。このマグネトロン１１で発生したマイクロ波は、導波管１２によって加熱室１０の下部中央に導かれ、回転アンテナ用モータ１３によって駆動される回転アンテナ１４によって回転されながら加熱室１０内の上方に向かって放射され、底トレイ３０上の被加熱物を加熱するようになっている。
【００２１】
上記キャビネット２内における加熱室１０の下方には、冷却ファン１５,導波管１２,マグネトロン１１を配した外気流入ダクト１６が設けられている。この外気流入ダクト１６の下面において冷却ファン１５に対向する位置には、外気流入口１７が設けられ、冷却ファン１５の駆動によって外気流入口１７から外気流入ダクト１６内に外気が取り込まれる。
【００２２】
また、図３は上記電子レンジ１(図１に示す)の制御装置１００の概略構成を示している。この制御装置１００は、ＣＰＵ(Central Processing Unit：中央処理装置)１００aと、メモリ１００bと、タイマ１００cを有する。
【００２３】
上記制御装置１００は、操作部３とドア開閉検出スイッチ２０および瞬時停電時間計測部２４からの信号などに基づいて、液晶表示部７と、回転アンテナ用モータ１３と、マグネトロン１１に高電圧を印加するマグネトロン用高圧トランス２１と、マグネトロン１１のフィラメント１１aに電圧を印加するマグネトロン用ヒータトランス２２と、冷却ファン１５と、電源遮断部２３などを制御する。
【００２４】
上記マグネトロン用高圧トランス２１と、そのマグネトロン用高圧トランス２１の入力側に印加される交流電圧をオンオフする第１のスイッチ部(図示せず)でマグネトロン駆動部を構成している。また、上記マグネトロン用ヒータトランス２２と、そのマグネトロン用ヒータトランス２２の入力側に印加される交流電圧をオンオフする第２のスイッチ部(図示せず)でフィラメント駆動部を構成している。
【００２５】
図４は上記電子レンジ１のマイクロ波による加熱運転のタイミングチャートである。図４において、図を見やすくするため、ｔ１,ｔ２,Ｔ１,Ｔ２,Ｔ３は実時間とは異なる。
【００２６】
まず、被加熱物を加熱室１０内に載置するためにユーザーがドア４を開閉すると、ドア開閉検出スイッチ２０によりドア４の開閉が検出される。そのドア開閉検出スイッチ２０からのドア４が開いたことを表す信号を受けて、制御装置１００は、マグネトロン用ヒータトランス２２を介してフィラメント１１aへの電圧印加を開始する。このとき、制御装置１００は、冷却ファン１５を駆動する。
【００２７】
次に、操作部３のスタートキーをオンすることにより加熱運転を開始し、マグネトロン１１から周期的に発生させたマイクロ波により被加熱物を加熱する。ここで、マグネトロン１１は、マイクロ波の発振(ｔ１＝２.５秒)と停止(ｔ２＝０.５秒)を繰り返す。このときのマイクロ波発振の周期は３.０秒であり、そのデューティ比はｔ１／ｔ２(＝２.５秒／３.０秒)となる。この周期的なマイクロ波発振により航空機内の無線ＬＡＮの通信障害を防ぐことができる。
【００２８】
そして、加熱時間Ｔ１が終了すると、まず、マグネトロン１１の発振を停止し、マグネトロン１１の発振停止から第１停止時間Ｔ２後に、マグネトロン用ヒータトランス２２への電圧印加を停止する。そのフィラメント１１aへの電圧印加を停止した時点から第２停止時間Ｔ３が経過した後に冷却ファン１５を停止すると共に、電源遮断部２３により電源入力を遮断する(シャットダウン)。
【００２９】
そして、図５は上記電子レンジ１の加熱運転中に瞬時停電が発生したときのタイミングチャートである。図５では、瞬時停電の動作を除いて図４に示す加熱運転の動作と同じである。また、図５において、図を見やすくするため、ｔ１,ｔ２,ｔ３,Ｔ１,Ｔ２,Ｔ３,Ｔｄは実時間とは異なる。
【００３０】
図５に示すように、マグネトロン１１から周期的に発生させたマイクロ波により被加熱物を加熱する加熱運転中に電源入力が瞬時停電した後に復帰したとき、マグネトロン用高圧トランス２１を介してマグネトロン１１に高電圧を印加する時点よりも所定の瞬停復帰後予熱時間ｔ３前にマグネトロン用ヒータトランス２２を介してフィラメント１１aに電圧を印加して予熱を開始する。
【００３１】
これによって、マグネトロン１１に高電圧を印加して発振させる前にフィラメント１１aを予熱することで、瞬時停電の復帰後、マグネトロン１１をモーディング状態にすることなく確実に発振させる。
【００３２】
なお、瞬時停電時間計測部２４により計測された瞬時停電時間Ｔdに基づいて瞬停復帰後予熱時間ｔ３を決定することによって、フィラメント１１aの温度低下の程度に応じた最適な予熱時間を設定する。これにより、瞬時停電の復帰後にマグネトロン１１が発振するときのフィラメント１１aを最適温度にできる。
【００３３】
なお、瞬停復帰後予熱時間ｔ３は、フィラメント１１aへの電圧の印加を開始してからの経過時間またはフィラメント１１aの温度に基づいて決定してもよく、この場合も、フィラメント１１aの温度低下の程度に応じた最適な予熱時間を設定することが可能になる。
【００３４】
上記構成の電子レンジ１によれば、マグネトロン１１から周期的に発生させたマイクロ波により被加熱物を加熱する加熱運転において電源入力が瞬時停電した後に復帰して加熱運転を再開するとき、制御装置１００によって、マグネトロン用高圧トランス２１(マグネトロン駆動部)からマグネトロン１１に高電圧を印加する時点よりも予め設定された瞬停復帰後予熱時間ｔ３前にマグネトロン用ヒータトランス２２(フィラメント駆動部)からフィラメント１１aへの電圧の印加で予熱を開始して、マグネトロン１１に高電圧を印加して発振させる前にフィラメント１１aを予熱することで、モーディング状態にすることなくマグネトロン１１を確実に発振させることができる。
【００３５】
また、上記マグネトロン１１から周期的に発生させたマイクロ波により被加熱物を加熱する加熱運転において電源入力が瞬時停電した後に復帰して加熱運転を再開するとき、かつ、瞬時停電時間計測部２４により計測された瞬時停電時間Ｔdが予め設定された判定時間以上のとき、制御装置１００によって、マグネトロン用高圧トランス２１からマグネトロン１１に高電圧を印加する時点よりも瞬停復帰後予熱時間ｔ３前にマグネトロン用ヒータトランス２２からフィラメント１１aへの電圧の印加を開始する。これによって、フィラメント１１aの温度が低下するような瞬時停電時間Ｔdが長いときは、マグネトロン用ヒータトランス２２によるフィラメント１１aへの予熱を行い、瞬時停電時間Ｔdが短くフィラメント１１aへの予熱が十分なときは、マグネトロン用ヒータトランス２２によるフィラメント１１aへの予熱を行うことなく、マグネトロン１１に高電圧を印加して発振させることができる。したがって、瞬時停電時間Ｔdの長短に応じてフィラメント１１aへの予熱を制御するので、余分なフィラメント１１aの予熱をすることがなくなる。
【００３６】
また、瞬時停電時間Ｔdが長くなるほどフィラメント１１aの温度が低下するので、瞬時停電時間計測部２４により計測された瞬時停電時間Ｔdに基づいて瞬停復帰後予熱時間ｔ３を決定することによって、フィラメント１１aの温度低下の程度に応じた最適な予熱時間を設定できる。
【００３７】
また、例えば、加熱運転の終了後に待機時の消費電力を低減するために電源入力を自動的に遮断するとき、フィラメント１１aへの電圧印加と冷却ファン１５を同時に停止すると、フィラメント１１aの温度が上昇してオーバーシュートし、フィラメント１１aの温度変動により、マグネトロン１１の寿命が短くなる。
【００３８】
そこで、上記第１実施形態によれば、電源遮断部２３により電源入力を遮断するときは、まず、マグネトロン１１への高電圧印加を停止し、次に第１停止時間後にマグネトロン用ヒータトランス２２によるフィラメント１１aへの電圧印加を停止し、次に第２停止時間後に冷却ファン１５を停止して、電源遮断部２３により電源入力を遮断する。これにより、電源遮断部２３による電源入力の遮断時にフィラメント１１aの温度が上昇してオーバーシュートすることがなくなり、マグネトロン１１の寿命を延ばすことができる。
【００３９】
〔第２実施形態〕
図６はこの発明の第２実施形態の電子レンジの制御装置１１００の概略構成を示している。この第２実施形態の電子レンジは、マグネトロン発振検出部２５と制御装置１１００の動作を除いて第１実施形態の電子レンジ１と同一の構成をしており、図１,図２を援用する。
【００４０】
この第２実施形態の電子レンジは、マグネトロン１１の発振を検出するマグネトロン発振検出部２５を備えている。このマグネトロン発振検出部２５は、マグネトロン用高圧トランス２１の１次側入力電流(または２次側出力電流)に基づいてマグネトロン１１の発振の有無を検出する。なお、マグネトロン発振検出部は、マグネトロンからのマイクロ波を検知する検出手段などを用いたものでもよい。
【００４１】
上記制御装置１１００は、操作部３とドア開閉検出スイッチ２０と瞬時停電時間計測部２４およびマグネトロン発振検出部２５からの信号などに基づいて、液晶表示部７と、回転アンテナ用モータ１３と、マグネトロン用高圧トランス２１と、マグネトロン用ヒータトランス２２と、冷却ファン１５などを制御する。
【００４２】
また、図７は上記電子レンジのマイクロ波による加熱運転のタイミングチャートである。図７のタイミングチャートは、フィラメント１１aへの電圧印加のタイミングを除いて第１実施形態の図４に示すタイミングチャートと略同一である。また、図７において、図を見やすくするため、ｔ１,ｔ２,Ｔ１,Ｔ２,Ｔ３は実時間とは異なる。
【００４３】
図７に示すように、マグネトロン用ヒータトランス２２を介してフィラメント１１aに周期的に電圧を印加する毎に、マグネトロン１１への高電圧の印加前にフィラメント１１aの予熱時間ｔpを確保して、マグネトロン発振検出部２５がマグネトロン１１の発振を検出したらフィラメント１１aへの電圧印加を終了する。そうすることによって、電圧が印加されたフィラメント１１aの温度がマグネトロン１１の発振により予熱時よりも上昇するのを防ぐことができ、予熱状態におけるフィラメント１１aの温度とマグネトロン１１の発振状態におけるフィラメント１１aの温度との温度差を小さくできる。このようにして、マグネトロン１１のフィラメント１１aの温度の変動を小さくすることにより、マグネトロン１１の寿命を延ばすことができる。
【００４４】
また、図８は上記電子レンジの加熱運転中に瞬時停電が発生したときのタイミングチャートである。図８では、瞬時停電の動作を除いて図７に示す加熱運転の動作と同じである。また、図８において、図を見やすくするため、ｔ１,ｔ２,ｔ３,Ｔ１,Ｔ２,Ｔ３,ｔｐは実時間とは異なる。
【００４５】
図８に示すように、マグネトロン１１から周期的に発生させたマイクロ波により被加熱物を加熱する加熱運転において電源入力が瞬時停電後に復帰したとき、マグネトロン用高圧トランス２１を介してマグネトロン１１に高電圧を印加する時点よりも所定の瞬停復帰後予熱時間ｔ３前にマグネトロン用ヒータトランス２２を介してフィラメント１１aに電圧を印加して予熱を開始する。ここで、瞬時停電時間計測部２４により計測された瞬時停電時間Ｔdに基づいて瞬停復帰後予熱時間ｔ３を決定するが、瞬停復帰後予熱時間ｔ３は予熱時間ｔpよりも長い。
【００４６】
これによって、マグネトロン１１に高電圧を印加して発振させる前にフィラメント１１aを予熱することで、瞬時停電の復帰後、マグネトロン１１をモーディング状態にすることなく確実に発振させることができる。
【００４７】
上記構成の電子レンジによれば、第１実施形態の電子レンジ１と同様の効果を有する。
【００４８】
〔第３実施形態〕
図９Ａはこの発明の第３実施形態の電子レンジの加熱室１０の底部の要部の断面模式図を示している。この第３実施形態の電子レンジは、加熱室１０の底トレイ取付構造を除いて第１実施形態の電子レンジ１と同一の構成をしており、図１,図２を援用する。
【００４９】
図９Ａに示すように、加熱室１０の底部に設けられた回転アンテナ用凹部１０aの外周縁に底トレイ３０(図２に示す)を固定するための段部４０を設けている。この段部４０は、側壁４１と、側壁４１の下端から内側に向かって徐々に高くなる傾斜部４２と、傾斜部４２の内周側から内側に向かって延びる平坦部４３を有する。
【００５０】
次に、図９Ｂに示すように、加熱室１０の回転アンテナ用凹部１０aの底トレイ３０(図２に示す)を固定するための接着剤４４を傾斜部４２の側壁４１側に付ける。
【００５１】
次に、図９Ｃに示すように、加熱室１０の回転アンテナ用凹部１０aに底トレイ３０を固定する。ここで、底トレイ３０の外周部の側面と段部４０の側壁４１との間および底トレイ３０の外周部の側面近傍の下面部分と段部４０の傾斜部４２との間に接着剤４４が満たされる。
【００５２】
このようにして、底トレイ３０の下面と段部４０の傾斜部４２の傾斜面との間に接着剤が行き渡って十分な保持力と密着性が得られる。
【００５３】
従来の底トレイ取付構造では、図１１に示すように、加熱室１１０の底部に設けられた回転アンテナ用凹部１１０aの外周縁に底トレイを固定するための段部１４０を設けていた。このような底トレイ取付構造では、作業性を考慮した場合、加熱室１０の回転アンテナ用凹部１１０aに底トレイ１３０を固定した後、段部１４０の側壁１４１と底トレイ１３０の外周部の側面との間に接着剤１４４を充填することになる。このため、接着剤１４４による保持力や密着性が十分でないという問題や、接着剤１４４が底トレイ１３０の平面よりも上側に盛り上がってしまうという問題があった。
【００５４】
これに対して、上記第３実施形態の電子レンジの底トレイ取付構造によれば、底トレイ３０を取り付ける前に接着剤４４を充填でき、作業性が向上すると共に、接着剤４４による十分な保持力と密着性を得ることができる。また、底トレイ３０を取り付ける前に接着剤４４を段部４０に付けるため、接着剤４４の量を適正に管理でき、接着剤４４の盛り上がりも抑制できる。
【００５５】
上記第３実施形態では、図９Ａ〜図９Ｃに示す底トレイ取付構造について説明したが、底トレイ取付構造はこれに限らず、図１０に示す第４実施形態の底トレイ取付構造などでもよい。
【００５６】
〔第４実施形態〕
図１０はこの発明の第４実施形態の電子レンジの加熱室１０の底部の要部の断面模式図を示している。この第４実施形態の電子レンジは、加熱室１０の底トレイ取付構造を除いて第１実施形態の電子レンジ１と同一の構成をしており、図１,図２を援用する。
【００５７】
図１０に示すように、加熱室１０の底部に設けられた回転アンテナ用凹部１０aの外周縁に底トレイ３０(図２に示す)を固定するための段部５０を設けている。この段部５０は、側壁５１と、側壁５１を壁面とする溝部５２と、溝部５２の内周側から内側に向かって延び、溝部５２の底面よりも高くかつ加熱室１０の底部の底面１０bよりも低い平坦部４３を有する。
【００５８】
加熱室１０の回転アンテナ用凹部１０aの底トレイ３０(図２に示す)を固定するための接着剤５４を溝部５２の底側に付ける。
【００５９】
次に、加熱室１０の回転アンテナ用凹部１０aに底トレイ３０を固定する。ここで、底トレイ３０の外周部の側面と段部５０の側壁５１との間および底トレイ３０の外周部の側面近傍の下面部分と段部５０の溝部５２との間に接着剤５４が満たされる。
【００６０】
このようにして、底トレイ３０の下面と段部５０の溝部５２との間に接着剤が行き渡って十分な保持力と密着性が得られる。
【００６１】
上記第４実施形態の電子レンジの底トレイ取付構造によれば、底トレイ３０を取り付ける前に接着剤５４を充填でき、作業性が向上すると共に、接着剤５４による十分な保持力と密着性を得ることができる。また、底トレイ３０を取り付ける前に接着剤５４を段部５０に付けるため、接着剤５４の量を適正に管理でき、接着剤５４の盛り上がりも抑制できる。
【００６２】
〔第５実施形態〕
図１２(a)はこの発明の第５実施形態の電子レンジの加熱室１０の底部の要部平面図を示し、図１２(b)はＡ−Ａ線断面を示している。この第５実施形態の電子レンジは、加熱室１０の底トレイ取付構造を除いて第１実施形態の電子レンジ１と同一の構成をしており、図１,図２を援用する。
【００６３】
図１２(a),(b)に示すように、加熱室１０の底部に設けられた回転アンテナ用凹部１０aの矩形状の外周縁のうち、４つのコーナー側の少なくとも１つに段部７０を設け、その段部７０を除く他の部分に底トレイ３０(図２に示す)を固定するための段部６０を設けている。上記段部７０は、側壁７１とその側壁７１の下端から内側に延びる平坦部７２を有している。コーナー側の段部７０の側壁７１と底トレイ３０の側壁との間隔Ｗ１が段部６０の側壁６１と底トレイ３０の側壁との間隔Ｗ２よりも広くなっている。
【００６４】
図１４(a)は従来の底トレイ取付構造を示し、図１４(b)はＣ−Ｃ線断面を示している。この従来の底トレイ取付構造では、図１４(a),(b)に示すように、加熱室の底部に設けられた回転アンテナ用凹部１１０aの外周縁に底トレイを固定するための段部２６０を設けていた。このような底トレイ取付構造では、底トレイ２３０下側の回転アンテナやヒーターなどを交換する場合、段部２７０の側壁２７１と底トレイ２３０の側壁との間隔Ｗ２０１が狭いため、接着剤(図示せず)を外すことが容易でなかった。このため、回転アンテナやヒーターなどの一部の部品のために、電子レンジを本体ごと交換するしかなかった。
【００６５】
これに対して、上記第５実施形態の電子レンジの底トレイ取付構造によれば、コーナー側の段部７０の側壁７１と底トレイ３０の側壁との間隔Ｗ１を大きくすることによって、工具などが段部７０に入りやすく、接着剤を取り除いて底トレイ３０の取り外しを容易に行うことができる。
【００６６】
〔第６実施形態〕
図１３(a)はこの発明の第６実施形態の電子レンジの加熱室１０の底部の要部平面図を示し、図１３(b)はＢ−Ｂ線断面を示している。この第６実施形態の電子レンジは、加熱室１０の底トレイ取付構造を除いて第１実施形態の電子レンジ１と同一の構成をしており、図１,図２を援用する。
【００６７】
図１３(a),(b)に示すように、加熱室１０の底部に設けられた回転アンテナ用凹部１０aの矩形状の外周縁のうち、少なくとも１つの辺の中央部分に段部９０を設け、その段部９０を除く他の部分に底トレイ３０(図２に示す)を固定するための段部８０を設けている。上記段部９０は、側壁９１とその側壁９１の下端から内側に延びる平坦部９２を有している。辺の中央部分の段部９０の側壁９１と底トレイ３０の側壁との間隔Ｗ３が段部８０の側壁８１と底トレイ３０の側壁との間隔Ｗ４よりも広くなっている。
【００６８】
上記第６実施形態の電子レンジの底トレイ取付構造によれば、辺の中央部分の段部９０の側壁９１と底トレイ３０の側壁との間隔Ｗ３を大きくすることによって、工具などが段部９０に入りやすく、接着剤を取り除いて底トレイ３０の取り外しを容易に行うことができる。
【００６９】
上記第１〜第６実施形態では、無線ＬＡＮを備える航空機に搭載された電子レンジについて説明したが、この発明の電子レンジは、これに限らず、無線ＬＡＮスポットなどの様々な環境で使用されるものに適用できる。
【００７０】
また、上記第１〜第６実施形態では、マグネトロン１１から周期的に発生させたマイクロ波により被加熱物を加熱する電子レンジについて説明したが、この発明の電子レンジは、これに限らず、マグネトロン１１から連続的に発生させたマイクロ波により被加熱物を加熱する電子レンジにこの発明を適用してもよい。
【００７１】
この発明の具体的な実施の形態について説明したが、この発明は上記第１〜第６実施形態に限定されるものではなく、この発明の範囲内で種々変更して実施することができる。
【００７２】
すなわち、この発明および実施形態をまとめると、次のようになる。
【００７３】
この発明の電子レンジは、
被加熱物を加熱するためのマイクロ波を発生するマグネトロン１１と、
上記マグネトロン１１に高電圧を印加するマグネトロン駆動部２１と、
上記マグネトロン１１のフィラメント１１aに電圧を印加するフィラメント駆動部２２と、
上記マグネトロン駆動部２１と上記フィラメント駆動部２２を制御することにより、上記マグネトロン１１からマイクロ波を発生させる制御装置１００,１１００と
を備え、
上記制御装置１００,１１００は、上記マグネトロン１１から発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱する加熱運転において外部から供給される電源入力が瞬時停電した後に復帰して上記加熱運転を再開するとき、上記マグネトロン駆動部２１により上記マグネトロン１１に高電圧を印加する前に上記フィラメント駆動部２２により上記フィラメント１１aへの電圧の印加を開始することを特徴とする。
【００７４】
上記構成によれば、マグネトロン１１から発生させたマイクロ波により被加熱物を加熱する加熱運転において外部から供給される電源入力が瞬時停電した後に復帰して加熱運転を再開するとき、制御装置１００,１１００によって、マグネトロン駆動部２１によりマグネトロン１１に高電圧を印加する前にフィラメント駆動部２２によりフィラメント１１aへの電圧の印加で予熱を開始して、マグネトロン１１に高電圧を印加して発振させる前にフィラメント１１aを予熱することで、モーディング状態にすることなくマグネトロン１１を確実に発振させることができる。
【００７５】
また、一実施形態の電子レンジでは、
上記電源入力が瞬時停電したときの瞬時停電時間を計測する瞬時停電時間計測部２４を備え、
上記制御装置１００,１１００は、上記マグネトロン１１から周期的に発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱する加熱運転において上記電源入力が瞬時停電後に復帰して上記加熱運転を再開するとき、かつ、上記瞬時停電時間計測部２４により計測された上記瞬時停電時間が予め設定された判定時間以上のとき、上記マグネトロン駆動部２１により上記マグネトロン１１に高電圧を印加する時点よりも上記瞬停復帰後予熱時間前に上記フィラメント駆動部２２により上記フィラメント１１aへの電圧の印加を開始する。
【００７６】
上記実施形態によれば、マグネトロン１１から周期的に発生させたマイクロ波により被加熱物を加熱する加熱運転において電源入力が瞬時停電後に復帰して加熱運転を再開するとき、かつ、瞬時停電時間計測部２４により計測された瞬時停電時間が予め設定された判定時間以上のとき、制御装置１００,１１００によって、マグネトロン駆動部２１によりマグネトロン１１に高電圧を印加する時点よりも瞬停復帰後予熱時間前にフィラメント駆動部２２によりフィラメント１１aへの電圧の印加を開始する。これによって、フィラメント１１aの温度が低下するような瞬時停電時間が長いときは、フィラメント駆動部２２によるフィラメント１１aへの予熱を行い、瞬時停電時間が短くフィラメント１１aへの予熱が十分なときは、フィラメント駆動部２２によるフィラメント１１aへの予熱を行うことなく、マグネトロン１１に高電圧を印加して発振させることができる。したがって、瞬時停電時間の長短に応じてフィラメント１１aへの予熱を制御するので、余分なフィラメント１１aの予熱を行うことがなくなる。
【００７７】
また、一実施形態の電子レンジでは、
上記フィラメント１１aへの電圧の印加を開始してから、上記マグネトロン１１へ高電圧を印加するまでの時間である瞬停復帰後予熱時間は、上記フィラメント１１aへの印加を開始してからの経過時間または上記フィラメント１１aの温度に基づいて決定される。
【００７８】
上記実施形態によれば、フィラメント１１aへの電圧の印加を開始してからの経過時間またはフィラメント１１aの温度に基づいて瞬停復帰後予熱時間を決定することによって、フィラメント１１aの温度低下の程度に応じた最適な予熱時間を設定できる。
【００７９】
また、一実施形態の電子レンジでは、
上記フィラメント１１aへの電圧の印加を開始してから、上記マグネトロン１１へ高電圧を印加するまでの時間である瞬停復帰後予熱時間は、上記瞬時停電時間計測部２４により計測された上記瞬時停電時間に基づいて決定される。
【００８０】
上記実施形態によれば、瞬時停電時間が長くなるほどフィラメント１１aへの温度が低下するので、瞬時停電時間計測部２４により計測された瞬時停電時間に基づいて瞬停復帰後予熱時間を決定することによって、フィラメント１１aの温度低下の程度に応じた最適な予熱時間を設定できる。
【００８１】
また、一実施形態の電子レンジでは、
上記マグネトロン駆動部２１により高電圧が印加された上記マグネトロン１１の発振を検出するマグネトロン発振検出部２５を備え、
上記制御装置１１００は、上記マグネトロン１１から発生するマイクロ波の立ち上がり点の前後に跨がるように、上記フィラメント駆動部２２により上記フィラメント１１aに電圧を印加し、上記マイクロ波の立ち上がり後に上記マグネトロン発振検出部２５が上記マグネトロン１１の発振を検出したときに、上記フィラメント駆動部２２による上記フィラメント１１aへの電圧印加を停止するようにした
【００８２】
上記実施形態によれば、マグネトロン駆動部２１によりマグネトロン１１への高電圧を印加する前にフィラメント１１aの予熱時間を確保して、マグネトロン発振検出部２５がマグネトロン１１の発振を検出したらフィラメント１１aへの電圧印加を終了することによって、電圧が印加されたフィラメント１１aの温度がマグネトロン１１の発振により予熱時よりも上昇するのを防ぐことができ、予熱状態におけるフィラメント１１aの温度とマグネトロン１１の発振状態におけるフィラメント１１aの温度との温度差を小さくできる。このようにして、マグネトロン１１のフィラメント１１aの温度の変動を小さくすることにより、マグネトロン１１の寿命を延ばすことができる。
【００８３】
また、一実施形態の電子レンジでは、
上記マグネトロン１１から発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱するときに上記マグネトロン１１を冷却するための冷却ファン１５と、
上記外部から供給される上記電源入力を遮断する電源遮断部２３と
を備え、
上記制御装置１００,１１００は、上記マグネトロン１１から発生させたマイクロ波により上記被加熱物を加熱する加熱運転において上記冷却ファン１５を駆動し、上記加熱運転の終了後に上記電源遮断部２３により上記電源入力を遮断するときは、上記マグネトロン１１への高電圧印加を停止する上記加熱運転の終了時点から予め設定された第１停止時間が経過した後に上記フィラメント駆動部２２による上記フィラメント１１aへの電圧印加を停止し、上記フィラメント１１aへの電圧印加を停止した時点から予め設定された第２停止時間が経過した後に上記冷却ファン１５を停止して、上記電源遮断部２３により上記電源入力を遮断する。
【００８４】
例えば、加熱運転の終了後に待機時の消費電力を低減するために電源入力を自動的に遮断するとき、フィラメント１１aへの電圧印加と冷却ファン１５を同時に停止すると、フィラメント１１aの温度が上昇してオーバーシュートし、フィラメント１１aの温度変動により、マグネトロン１１の寿命が短くなる。そこで、上記実施形態によれば、電源遮断部２３により電源入力を遮断するときは、まず、マグネトロン１１への高電圧印加を停止し、次に第１停止時間後にフィラメント駆動部２２によるフィラメント１１aへの電圧印加を停止し、次に第２停止時間後に冷却ファン１５を停止して、電源遮断部２３により電源入力を遮断する。これにより、電源遮断部２３による電源入力の遮断時にフィラメント１１aの温度が上昇してオーバーシュートすることがなくなり、マグネトロン１１の寿命を延ばすことができる。
【符号の説明】
【００８５】
１…電子レンジ
２…キャビネット
３…操作部
４…ドア
５…ハンドル
６…耐熱ガラス製の窓
７…液晶表示部
１０…加熱室
１１…マグネトロン
１１a…フィラメント
１２…導波管
１３…回転アンテナ用モータ
１４…回転アンテナ
１５…冷却ファン
１６…外気流入ダクト
１７…外気流入口
２０…ドア開閉検出スイッチ
２１…マグネトロン用高圧トランス
２２…マグネトロン用ヒータトランス
２３…電源遮断部
２４…瞬時停電時間計測部
２５…マグネトロン発振検出部
２７…ゴミ受容器
３０…底トレイ
１００,１１００…制御装置
１００a…ＣＰＵ
１００b…メモリ
１００c…タイマ
【図１】
2015152251.tif 000003
【図２】
2015152251.tif 000004
【図３】
2015152251.tif 000005
【図４】
2015152251.tif 000006
【図５】
2015152251.tif 000007
【図６】
2015152251.tif 000008
【図７】
2015152251.tif 000009
【図８】
2015152251.tif 000010
【図９Ａ】
2015152251.tif 000011
【図９Ｂ】
2015152251.tif 000012
【図９Ｃ】
2015152251.tif 000013
【図１０】
2015152251.tif 000014
【図１１】
2015152251.tif 000015
【図１２】
2015152251.tif 000016
【図１３】
2015152251.tif 000017
【図１４】
2015152251.tif 000018