(57)【要約】      （修正有）【課題】十分に長波長の光を吸収可能な新規の化合物、該化合物を用いた太陽電池モジュール、及び太陽光発電装置の提供。【解決手段】下式（Ｉ）で表される化合物。（Ｒ１は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、複数個のＲ１は互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２は水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ２は互いに同一でも異なっていてもよく；Ａ１及びＡ２は、それぞれ独立に芳香族基である。）2015051960.tif 000019【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）で表される化合物。
【化１】
2015051960.tif 000016
（式中、Ｒ１は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、複数個のＲ１は互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２は水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ２は互いに同一でも異なっていてもよく；Ａ１及びＡ２は、それぞれ独立に芳香族基である。）
【請求項２】
前記Ａ１及びＡ２が、それぞれ独立に、置換基を有していてもよい炭素数６〜２０のアリール基、又は置換基を有していてもよい炭素数２〜１６のヘテロアリール基である請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
下記一般式（Ｉ）−１、（Ｉ）−２、（Ｉ）−３、（Ｉ）−４、（Ｉ）−５、（Ｉ）−６、（Ｉ）−７、（Ｉ）−８、（Ｉ）−９又は（Ｉ）−１０で表される請求項１又は２に記載の化合物。
【化２】
2015051960.tif 000017
（式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリールエチニル基、アルキルアミノ基、ヘテロ環式基、ハロアルキル基、カルボキシ基又はシアノ基であり、複数個のＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６は互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａは、それぞれ独立に水素原子、アルキル基又はトリアルキルシリル基であり、複数個のＲ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂは、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、ただし、少なくとも１個はアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、複数個のＲ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃは、それぞれ独立に水素原子又はアルキル基であり、ただし、少なくとも１個は水素原子であり、複数個のＲ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ａは水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ１ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｂは水素原子又はアルキル基であり、ただし、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であるＲ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ又はＲ２４ｂの最も近傍のＲ１ｂは水素原子であり、複数個のＲ１ｂは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｃは水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、ただし、水素原子であるＲ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ又はＲ２４ｃの最も近傍のＲ１ｃはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、複数個のＲ１ｃは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｄは水素原子又はアルキル基であり、ただし、Ｒ１３側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、Ｒ１４側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、複数個のＲ１ｄは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２は、前記と同じである。）
【化３】
2015051960.tif 000018
（式中、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリールエチニル基、アルキルアミノ基、ヘテロ環式基、ハロアルキル基、カルボキシ基又はシアノ基であり、複数個のＲ１３及びＲ１４は互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ａ及びＲ２２ａは、それぞれ独立に水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ２１ａ及びＲ２２ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ａは水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ１ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｄは水素原子又はアルキル基であり、ただし、Ｒ１３側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、Ｒ１４側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、複数個のＲ１ｄは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２は、前記と同じであり；Ｚ１は、それぞれ独立に式「−ＮＨ−」で表される基、酸素原子又は硫黄原子である。）
【請求項４】
前記Ｒ１が水素原子、炭素数１〜３のアルキル基若しくはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であるか、あるいは前記Ｒ１ａが水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であり、前記Ｒ１ｂが水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であり、前記Ｒ１ｃが水素原子、炭素数１〜３のアルキル基若しくはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、前記Ｒ１ｄが水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であり、
さらに、前記Ｒ２が水素原子又は炭素数１〜２２のアルキル基である請求項１〜３のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項５】
前記Ｒ１が水素原子、炭素数１〜３のアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であるか、あるいは前記Ｒ１ａが水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であり、前記Ｒ１ｂが水素原子であり、前記Ｒ１ｃが炭素数１〜３のアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、前記Ｒ１ｄが水素原子であり、
さらに、前記Ｒ２が水素原子又は炭素数６〜１８のアルキル基である請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
前記Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａが、それぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜５のアルキル基であり、前記Ｒ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂが、それぞれ独立に水素原子、炭素数１〜３のアルキル基若しくはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、前記Ｒ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃが、それぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基である請求項３〜５のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項７】
前記Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａが、それぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜５のアルキル基若しくはトリアルキルシリル基であり、前記Ｒ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂが、それぞれ独立に炭素数１〜３のアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、前記Ｒ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃが水素原子である請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物を用いたことを特徴とする太陽電池モジュール。
【請求項９】
光入射面及び該光入射面よりも面積が小さい光射出面を有する導光体、並びに前記光射出面からの射出光を受光して、電力を発生する太陽電池素子を備え、
前記導光体は、さらに前記化合物を含み、前記光入射面からの入射光が前記化合物に吸収されて生じた前記化合物からの放射光を、前記射出光とすることを特徴とする請求項８に記載の太陽電池モジュール。
【請求項１０】
請求項８又は９に記載の太陽電池モジュールを備えたことを特徴とする太陽光発電装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規の化合物、該化合物を用いた太陽電池モジュール、及び該太陽電池モジュールを備えた太陽光発電装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近赤外領域で発光する化合物（蛍光体）は、例えば、太陽光発電装置における集光材料及び波長変換材料、並びに生体内の蛍光プローブ用材料等、種々の分野で高い需要がある。
一例として、このような蛍光体を用いた太陽光発電装置について説明する。導光体の一部に太陽電池素子を備え、導光体の内部を伝播した光を太陽電池素子に入射させて発電を行う太陽光発電装置として、特許文献１に記載の太陽光発電装置（太陽エネルギー回収窓）が知られている。
この太陽光発電装置は、導光体の一主面から入射した太陽光の一部を導光体の内部に伝播させて、太陽電池素子に導くように構成されている。導光体は蛍光体（蛍光物質）を含有しており、この蛍光体は、導光体に入射した太陽光（入射光）を吸収して励起され、発光する。そして、このときの蛍光体からの放射光（蛍光）は導光体の内部を伝播し、太陽電池素子に入射することにより、発電が行われるようになっている。
【０００３】
このような太陽光発電装置においては、発電量を決定する一つの要因として、蛍光体の発光能が挙げられる。そして、太陽光発電装置の発電量を増大させるためには、蛍光体として、長波長の光を放射可能であることから、十分に長波長の光を吸収可能なものを用いることが望まれ、蛍光体の選択が重要となる。
ここでは、太陽光発電装置について説明したが、生体内の蛍光プローブ等、他の用途でも同様に、十分に長波長の光を吸収可能な蛍光体を選択できるようになることは、極めて重要である。
【０００４】
蛍光体としては、これまでに種々のものが探索されてきており、例えば、非特許文献１には、下記式（９）−１及び（９）−２で表される化合物（以下、それぞれ「化合物（９）−１」、「化合物（９）−２」と略記する）が開示されている。
【０００５】
【化１】
2015051960.tif 000002
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平３−２７３６８６号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２０１０，７５，８５６−８６３．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、吸収可能な光のピーク波長（光の吸収ピーク波長）が、化合物（９）−１は６８７ｎｍ、化合物（９）−２は７２７ｎｍであり、十分に長波長ではないために、発光のピーク波長が、化合物（９）−１は７０１ｎｍ、化合物（９）−２は７４４ｎｍとなっており、発光のピーク波長がより長波長である新規の化合物が望まれていた。
【０００９】
本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、発光のピーク波長が十分に長波長である新規の化合物、該化合物を用いた太陽電池モジュール、及び該太陽電池モジュールを備えた太陽光発電装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、下記一般式（Ｉ）で表される化合物を提供する。
【００１１】
【化２】
2015051960.tif 000003
（式中、Ｒ１は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、複数個のＲ１は互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２は水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ２は互いに同一でも異なっていてもよく；Ａ１及びＡ２は、それぞれ独立に芳香族基である。）
【００１２】
また、本発明は、かかる化合物において、前記Ａ１及びＡ２が、それぞれ独立に、置換基を有していてもよい炭素数６〜２０のアリール基、又は置換基を有していてもよい炭素数２〜１６のヘテロアリール基である化合物を提供する。
【００１３】
また、本発明は、かかる化合物において、下記一般式（Ｉ）−１、（Ｉ）−２、（Ｉ）−３、（Ｉ）−４、（Ｉ）−５、（Ｉ）−６、（Ｉ）−７、（Ｉ）−８、（Ｉ）−９又は（Ｉ）−１０で表される化合物を提供する。
【００１４】
【化３】
2015051960.tif 000004
（式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリールエチニル基、アルキルアミノ基、ヘテロ環式基、ハロアルキル基、カルボキシ基又はシアノ基であり、複数個のＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６は互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａは、それぞれ独立に水素原子、アルキル基又はトリアルキルシリル基であり、複数個のＲ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂは、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、ただし、少なくとも１個はアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、複数個のＲ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃは、それぞれ独立に水素原子又はアルキル基であり、ただし、少なくとも１個は水素原子であり、複数個のＲ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ａは水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ１ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｂは水素原子又はアルキル基であり、ただし、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であるＲ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ又はＲ２４ｂの最も近傍のＲ１ｂは水素原子であり、複数個のＲ１ｂは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｃは水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、ただし、水素原子であるＲ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ又はＲ２４ｃの最も近傍のＲ１ｃはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、複数個のＲ１ｃは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｄは水素原子又はアルキル基であり、ただし、Ｒ１３側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、Ｒ１４側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、複数個のＲ１ｄは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２は、前記と同じである。）
【００１５】
【化４】
2015051960.tif 000005
（式中、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリールエチニル基、アルキルアミノ基、ヘテロ環式基、ハロアルキル基、カルボキシ基又はシアノ基であり、複数個のＲ１３及びＲ１４は互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ａ及びＲ２２ａは、それぞれ独立に水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ２１ａ及びＲ２２ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ａは水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ１ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｄは水素原子又はアルキル基であり、ただし、Ｒ１３側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、Ｒ１４側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、複数個のＲ１ｄは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２は、前記と同じであり；Ｚ１は、それぞれ独立に式「−ＮＨ−」で表される基、酸素原子又は硫黄原子である。）
【００１６】
また、本発明は、かかる化合物において、前記Ｒ１が水素原子、炭素数１〜３のアルキル基若しくはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であるか、あるいは前記Ｒ１ａが水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であり、前記Ｒ１ｂが水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であり、前記Ｒ１ｃが水素原子、炭素数１〜３のアルキル基若しくはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、前記Ｒ１ｄが水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であり、さらに、前記Ｒ２が水素原子又は炭素数１〜２２のアルキル基である化合物を提供する。
また、本発明は、かかる化合物において、前記Ｒ１が水素原子、炭素数１〜３のアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であるか、あるいは前記Ｒ１ａが水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であり、前記Ｒ１ｂが水素原子であり、前記Ｒ１ｃが炭素数１〜３のアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、前記Ｒ１ｄが水素原子であり、さらに、前記Ｒ２が水素原子又は炭素数６〜１８のアルキル基である化合物を提供する。
【００１７】
また、本発明は、かかる化合物において、前記Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａが、それぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜５のアルキル基若しくはトリアルキルシリル基であり、前記Ｒ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂが、それぞれ独立に水素原子、炭素数１〜３のアルキル基若しくはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、前記Ｒ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃが、それぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基である化合物を提供する。
また、本発明は、かかる化合物において、前記Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａが、それぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜５のアルキル基であり、前記Ｒ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂが、それぞれ独立に炭素数１〜３のアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、前記Ｒ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃが水素原子である化合物を提供する。
【００１８】
また、本発明は、かかる化合物を用いたことを特徴とする太陽電池モジュールを提供する。
また、本発明は、かかる太陽電池モジュールにおいて、光入射面及び該光入射面よりも面積が小さい光射出面を有する導光体、並びに前記光射出面からの射出光を受光して、電力を発生する太陽電池素子を備え、前記導光体は、さらに前記化合物を含み、前記光入射面からの入射光が前記化合物に吸収されて生じた前記化合物からの放射光を、前記射出光とすることを特徴とする太陽電池モジュールを提供する。
また、本発明は、かかる太陽電池モジュールを備えたことを特徴とする太陽光発電装置を提供する。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、十分に長波長の光を吸収可能な新規の化合物、該化合物を用いた太陽電池モジュール、及び該太陽電池モジュールを備えた太陽光発電装置が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明に係る太陽電池モジュールの一実施形態の概略構成を示す模式図である。
【図２】本発明に係る太陽電池モジュールの断面図である。
【図３】本発明に係る太陽電池モジュールの集光板の変形例を示す側断面図である。
【図４】本発明に係る太陽電池モジュールの変形例を示す斜視図である。
【図５】本発明に係る太陽電池モジュールの変形例を示す図であり、（ａ）、（ｃ）及び（ｄ）は斜視図、（ｂ）は（ａ）の要部拡大図である。
【図６】本発明に係る太陽光発電装置の一実施形態の概略構成図である。
【図７】実施例１における化合物（１）−１０１の１Ｈ−ＮＭＲデータである。
【図８】実施例１における化合物（１）−１０１のＩＲデータである。
【図９】実施例１における化合物（１）−１０１の吸光及び発光のスペクトルデータである。
【図１０】実施例２における中間体である化合物（Ｉ）−１０１０ａ１の１Ｈ−ＮＭＲデータである。
【図１１】実施例２における中間体である化合物（Ｉ）−１０１０ａ１のＩＲデータである。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
＜化合物＞
本発明に係る化合物は、下記一般式（Ｉ）で表される（以下、「化合物（Ｉ）」と略記することがある）。化合物（Ｉ）は、ビサンセン（Ｂｉｓａｎｔｈｅｎｅ、Ｐｈｅｎａｎｔｈｒｅｎｏ［１，１０，９，８−ｏｐｑｒａ］ｐｅｒｙｌｅｎｅ）骨格に、Ａ１及びＡ２が、それぞれ炭素原子間の三重結合（−Ｃ≡Ｃ−）を介して結合した構造を有する蛍光性の新規化合物であり、長波長の光に対して吸収係数が高いので、このような光を十分に吸収可能であり、発光のピーク波長が十分に長波長となる。
【００２２】
【化５】
2015051960.tif 000006
（式中、Ｒ１は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、複数個のＲ１は互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２は水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ２は互いに同一でも異なっていてもよく；Ａ１及びＡ２は、それぞれ独立に芳香族基である。）
【００２３】
化合物（Ｉ）は、ビサンセン骨格上のπ電子共役がエチニレン基（−Ｃ≡Ｃ−）を介して、Ａ１及びＡ２にまで広がることにより、光の吸収ピーク波長が長波長となり、発光のピーク波長も十分に長波長となる。
なお、本明細書において、「ピーク波長」とは、光スペクトルの主たるピークの波長を意味し、好ましくはスペクトル強度が最大のピークの波長である。
【００２４】
式中、Ｒ１は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基（−ＯＨ）、アミノ基（−ＮＨ２）又はハロゲン原子である。
Ｒ１における前記アルキル基は、直鎖状、分岐鎖状及び環状のいずれでもよいが、直鎖状又は分岐鎖状であることが好ましく、炭素数が１〜５であることが好ましく、１〜３であることがより好ましく、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基が例示できる。
【００２５】
Ｒ１における前記アルコキシ基としては、Ｒ１における前記アルキル基が酸素原子に結合してなる１価の基が例示でき、炭素数が１〜３であることが好ましく、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基が例示できる。
【００２６】
Ｒ１における前記ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が例示でき、フッ素原子が好ましい。
【００２７】
複数個（４個）のＲ１は互いに同一でも異なっていてもよい。すなわち、Ｒ１はすべて同一でもよいし、すべて異なっていてもよく、一部のみ異なっていてもよい。
【００２８】
いずれか１個以上のＲ１が水素原子以外の基（アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子）である場合、化合物（Ｉ）中でのこれら水素原子以外の基の位置及び数は、特に限定されない。
【００２９】
Ｒ１は、水素原子、炭素数１〜３のアルキル基若しくはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であることが好ましく、水素原子、炭素数１〜３のアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であることがより好ましい。
【００３０】
式中、Ｒ２は水素原子又はアルキル基である。
Ｒ２における前記アルキル基は、直鎖状、分岐鎖状及び環状のいずれでもよく、環状である場合、前記アルキル基は、単環状及び多環状のいずれでもよい。そして、前記アルキル基は、炭素数が１〜２２であることが好ましく、後述する溶媒への溶解性がより向上する点から、炭素数が６〜１８であることがより好ましい。
【００３１】
化合物（Ｉ）は、Ｒ２として、アルキル基であるものを分子中に１個以上有する場合、適切な溶媒を選択することで、溶媒への溶解性が向上する。溶媒への溶解性が高い化合物（Ｉ）を使用することで、化合物（Ｉ）の取り扱い性がより向上し、例えば、後述する太陽光発電装置であれば発電量がより多いものが、蛍光プローブであれば検出感度がより高いものが、それぞれ目的物としてより容易に得られる。ただし、Ｒ２として、アルキル基を全く有しない化合物（Ｉ）を使用した場合でも、十分有用な目的物が得られる。
【００３２】
Ｒ２における直鎖状又は分岐鎖状の前記アルキル基は、炭素数が１〜２２であることが好ましく、該アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、１−メチルブチル基、ｎ−ヘキシル基、２−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基、２，２−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、２−メチルヘキシル基、３−メチルヘキシル基、２，２−ジメチルペンチル基、２，３−ジメチルペンチル基、２，４−ジメチルペンチル基、３，３−ジメチルペンチル基、３−エチルペンチル基、２，２，３−トリメチルブチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基が例示できる。
なかでも、直鎖状又は分岐鎖状の前記アルキル基は、炭素数が６〜１８であることがより好ましい。
【００３３】
Ｒ２における環状の前記アルキル基は、炭素数が３〜２２であることが好ましく、該アルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロノニル基、シクロデシル基、ノルボルニル基、イソボルニル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基、トリシクロデシル基が例示でき、さらに、これら環状のアルキル基の１個以上の水素原子が、直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルキル基で置換されたものが例示できる。ここで、水素原子を置換する直鎖状、分岐鎖状及び環状のアルキル基としては、Ｒ２におけるアルキル基として例示した上記のものが挙げられる。
なかでも、環状の前記アルキル基は、炭素数が６〜１８であることがより好ましい。
【００３４】
複数個（８個）のＲ２は互いに同一でも異なっていてもよい。すなわち、Ｒ２はすべて同一でもよいし、すべて異なっていてもよく、一部のみ異なっていてもよい。
【００３５】
いずれか１個以上のＲ２がアルキル基である場合、化合物（Ｉ）中での前記アルキル基の位置及び数は、特に限定されない。
【００３６】
Ｒ２は、水素原子又は炭素数１〜２２のアルキル基であることが好ましく、水素原子又は炭素数６〜１８のアルキル基であることがより好ましい。
【００３７】
式中、Ａ１及びＡ２は、それぞれ独立に芳香族基であり、単環状及び多環状のいずれでもよい。
前記芳香族基としては、置換基を有していてもよい芳香族炭化水素から、その芳香環骨格を形成する炭素原子に結合している１個の水素原子を除いてなる、置換基を有していてもよいアリール基；置換基を有していてもよい芳香族ヘテロ環式化合物から、その芳香環骨格を形成する炭素原子又はヘテロ原子に結合している１個の水素原子を除いてなる、置換基を有していてもよいヘテロアリール基が例示できる。
ここで、「置換基を有していてもよい」とは、芳香族炭化水素又は芳香族ヘテロ環式化合物（アリール基又はヘテロアリール基）の１個以上の水素原子が水素原子以外の基で置換されていてもよいことを意味する。
【００３８】
１個の水素原子が除かれる前記芳香族炭化水素としては、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、ナフタセン、クリセン、ピレン、トリフェニレン等が例示でき、これら芳香族炭化水素中の１個以上の水素原子がアルキル基で置換されたものでもよい。ここで、１個以上の水素原子が置換される前記アルキル基としては、Ｒ２における前記アルキル基と同様のものが例示できる。例えば、前記芳香族炭化水素がベンゼンである場合、前記アリール基はフェニル基であり、その１個以上の水素原子がアルキル基で置換されたものとしては、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、キシリル基（ジメチルフェニル基）等が例示できる。
【００３９】
芳香族炭化水素（アリール基）が有していてもよい置換基としては、アルコキシ基、トリアルキルシリル基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子が例示できる。
前記置換基におけるアルコキシ基としては、Ｒ２における前記アルキル基が酸素原子に結合してなる１価の基が例示できる。
前記置換基におけるトリアルキルシリル基としては、Ｒ２における３個の前記アルキル基がケイ素原子に結合してなる１価の基が例示でき、３個のアルキル基はすべて同じでもよいし、すべて異なっていてもよく、２個のみ同じであってもよい。
前記置換基におけるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が例示でき、フッ素原子が好ましい。
【００４０】
前記芳香族炭化水素（前記アリール基）は、炭素数が６〜２０であることが好ましく、置換基を有する場合には、この置換基も含めて炭素数が６〜２０であることが好ましい。
【００４１】
１個の水素原子が除かれる前記芳香族ヘテロ環式化合物は、芳香環骨格を形成する原子としてヘテロ原子を有するものであれば、特に限定されず、前記芳香族炭化水素と縮環した構造の多環芳香族ヘテロ環式化合物でもよい。
【００４２】
好ましい前記へテロ原子としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子等が例示できる。そして、芳香環骨格を形成するヘテロ原子の数は、特に限定されないが、１〜４個であることが好ましく、１〜３個であることがより好ましい。芳香環骨格を形成するヘテロ原子の数が２個以上である場合、これらヘテロ原子の種類は一種のみでもよいし、二種以上でもよい。
【００４３】
芳香族ヘテロ環式化合物（ヘテロアリール基）が有していてもよい置換基は、前記芳香族炭化水素（前記アリール基）が有していてもよい置換基と同じである。
【００４４】
好ましい前記芳香族ヘテロ環式化合物としては、ピロール、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピリダジン、１，２，３−トリアジン、１，２，４−トリアジン、１，３，５−トリアジン、フラン、チオフェン等が例示できる。
【００４５】
前記芳香族ヘテロ環式化合物（前記ヘテロアリール基）は、炭素数が２〜１６であることが好ましく、置換基を有する場合には、この置換基も含めて炭素数が２〜１６であることが好ましい。
【００４６】
前記Ａ１及びＡ２は、これらの基とビサンセン骨格との結合方向（Ａ１又はＡ２、「−Ｃ≡Ｃ−」、及びビサンセン骨格を繋ぐ方向）、すなわち、遷移双極子モーメントベクトルの向きを軸方向として、対称な構造を有するものが好ましい。Ａ１及びＡ２がこのような対象性を有する場合、化合物（Ｉ）はより優れた効果を奏する。後述する、一般式（Ｉ）−１、（Ｉ）−２及び（Ｉ）−３で表される化合物は、Ａ１及びＡ２がこのような対象性を有する化合物となり得るものである。
【００４７】
前記Ａ１及びＡ２は、化合物（Ｉ）において、ビサンセン骨格上のπ電子共役が「−Ｃ≡Ｃ−」を介して、Ａ１及びＡ２にまで広がる効果がより高くなる点において、多環状であることが好ましい。
【００４８】
前記Ａ１及びＡ２は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよい炭素数６〜２０のアリール基、又は置換基を有していてもよい炭素数２〜１６のヘテロアリール基であることが好ましい。
【００４９】
好ましい化合物（Ｉ）としては、下記一般式（Ｉ）−１、（Ｉ）−２、（Ｉ）−３、（Ｉ）−４、（Ｉ）−５、（Ｉ）−６、（Ｉ）−７、（Ｉ）−８、（Ｉ）−９及び（Ｉ）−１０で表される化合物（以下、それぞれ「化合物（Ｉ）−１」、「化合物（Ｉ）−２」、「化合物（Ｉ）−３」、「化合物（Ｉ）−４」、「化合物（Ｉ）−５」、「化合物（Ｉ）−６」、「化合物（Ｉ）−７」、「化合物（Ｉ）−８」、「化合物（Ｉ）−９」、「化合物（Ｉ）−１０」と略記することがある）が例示できる。
【００５０】
【化６】
2015051960.tif 000007
（式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリールエチニル基、アルキルアミノ基、ヘテロ環式基、ハロアルキル基、カルボキシ基又はシアノ基であり、複数個のＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６は互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａは、それぞれ独立に水素原子、アルキル基又はトリアルキルシリル基であり、複数個のＲ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂは、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、ただし、少なくとも１個はアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、複数個のＲ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃは、それぞれ独立に水素原子又はアルキル基であり、ただし、少なくとも１個は水素原子であり、複数個のＲ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ａは水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ１ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｂは水素原子又はアルキル基であり、ただし、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であるＲ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ又はＲ２４ｂの最も近傍のＲ１ｂは水素原子であり、複数個のＲ１ｂは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｃは水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、ただし、水素原子であるＲ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ又はＲ２４ｃの最も近傍のＲ１ｃはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、複数個のＲ１ｃは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｄは水素原子又はアルキル基であり、ただし、Ｒ１３側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、Ｒ１４側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、複数個のＲ１ｄは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２は、前記と同じである。）
【００５１】
【化７】
2015051960.tif 000008
（式中、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリールエチニル基、アルキルアミノ基、ヘテロ環式基、ハロアルキル基、カルボキシ基又はシアノ基であり、複数個のＲ１３及びＲ１４は互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２１ａ及びＲ２２ａは、それぞれ独立に水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ２１ａ及びＲ２２ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ａは水素原子又はアルキル基であり、複数個のＲ１ａは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ１ｄは水素原子又はアルキル基であり、ただし、Ｒ１３側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、Ｒ１４側の２個のＲ１ｄのうち少なくとも一方は水素原子であり、複数個のＲ１ｄは互いに同一でも異なっていてもよく；Ｒ２は、前記と同じであり；Ｚ１は、それぞれ独立に式「−ＮＨ−」で表される基、酸素原子又は硫黄原子である。）
【００５２】
式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリールエチニル基、アルキルアミノ基、ヘテロ環式基、ハロアルキル基、カルボキシ基又はシアノ基である。
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６における前記アルキル基としては、Ｒ２における前記アルキル基と同じものが例示できる。
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６におけるアリールエチニル基（−Ｃ≡Ｃ−Ａｒ（式中、Ａｒはアリール基である。））としては、エチニル基（−Ｃ≡ＣＨ）の水素原子がアリール基（−Ａｒ）で置換されてなる１価の基が例示でき、前記アリール基としては、Ａ１及びＡ２における前記アリール基と同じものが例示でき、フェニル基であることが好ましい。
【００５３】
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６におけるアルキルアミノ基は、モノアルキルアミノ基及びジアルキルアミノ基のいずれでもよい。
前記アルキルアミノ基の窒素原子に結合しているアルキル基としては、Ｒ２における前記アルキル基と同じものが例示でき、ジアルキルアミノ基の２個のアルキル基は、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００５４】
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６におけるヘテロ環式基は、ヘテロ環骨格を形成する原子としてヘテロ原子を有するものであれば、特に限定されず、脂肪族ヘテロ環式基及び芳香族ヘテロ環式基のいずれでもよく、脂肪族ヘテロ環式基及び芳香族ヘテロ環式基が縮環した構造の多環ヘテロ環式基でもよい。
【００５５】
ヘテロ環骨格を形成する好ましい前記へテロ原子としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子等が例示できる。そして、ヘテロ環骨格を形成するヘテロ原子の数は、特に限定されないが、１〜１０個であることが好ましい。ヘテロ環骨格を形成するヘテロ原子の数が２個以上である場合、これらヘテロ原子の種類は一種のみでもよいし、二種以上でもよい。
【００５６】
前記脂肪族ヘテロ環式基としては、クラウンエーテル、又はアザクラウンエーテル等の、クラウンエーテル中の１個以上の酸素原子が窒素原子等の他のヘテロ原子で置換されてなる置換クラウンエーテルから、１個の水素原子を除いてなる基；ジアルキルアミノ基の窒素原子に結合している２個のアルキル基が相互に結合して環を形成している、環状ジアルキルアミノ基等が例示できる。
前記芳香族ヘテロ環式基（ヘテロアリール基）としては、Ａ１及びＡ２における前記ヘテロアリール基と同じものが例示できる。
【００５７】
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６におけるハロアルキル基は、アルキル基の１個以上の水素原子がハロゲン原子で置換されてなるものであれば、特に限定されない。
水素原子がハロゲン原子で置換される前記アルキル基としては、Ｒ２における前記アルキル基と同じものが例示できる。
アルキル基の水素原子を置換する前記ハロゲン原子は、フッ素原子又は塩素原子であることが好ましい。
アルキル基の水素原子を置換する前記ハロゲン原子の数は、１個のみでもよいし、２個以上もよく、すべての水素原子がハロゲン原子で置換されていてもよい。そして、前記ハロゲン原子の数が２個以上である場合、これら複数個のハロゲン原子は互いに同一でも異なっていてもよい。
前記ハロアルキル基は、フッ素化アルキル基であることが好ましく、トリフルオロメチル基等のパーフルオロアルキル基であることがより好ましい。
【００５８】
例えば、ビサンセン骨格が形成する面（ビサンセン骨格が納まるような平面）に対して８０〜９０°程度の角度をなす、垂直又は垂直に近い方向に突出するような嵩高い基を、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５又はＲ１６として有する化合物（Ｉ）−１〜（Ｉ）−１０は、分子同士のπ電子−π電子相互作用によるスタッキングが抑制される。このような嵩高い基としては、これら化合物の溶媒への溶解性を向上させる上記のものが例示でき、分岐鎖状又は環状のものが好適である。
【００５９】
複数個のＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６は互いに同一でも異なっていてもよい。例えば、一般式（Ｉ）−１においては、複数個（３個）のＲ１１は互いに同一でも異なっていてもよい。すなわち、Ｒ１１はすべて同一でもよいし、すべて異なっていてもよく、一部（１個）のみ異なっていてもよい。
【００６０】
いずれか１個以上のＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５又はＲ１６がアルキル基、アリールエチニル基、アルキルアミノ基、ヘテロ環式基、ハロアルキル基、カルボキシ基又はシアノ基（水素原子以外の基）である場合、化合物（Ｉ）−１〜（Ｉ）−１０中での前記基（水素原子以外の基）の位置及び数は、特に限定されない。ただし、アリールエチニル基は、これが結合しているベンゼン環骨格において、このベンゼン環骨格に別途結合しているエチニレン基（−Ｃ≡Ｃ−）（前記ベンゼン環骨格とビサンセン骨格とを連結しているエチニレン基）との位置関係がパラ（ｐ）位となる位置に結合していることが好ましい。
【００６１】
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜２２のアルキル基であることが好ましく、化合物（Ｉ）−１〜（Ｉ）−１０の溶媒への溶解性がより向上する点では、炭素数６〜１８のアルキル基であることがより好ましい。
【００６２】
化合物（Ｉ）−１〜（Ｉ）−１０は、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５又はＲ１６として、上記の炭素数６〜１８のアルキル基のような、脂溶性が高い基であるものを分子中に１個以上有する場合、適切な溶媒を選択することで、溶媒への溶解性が向上する。溶媒への溶解性が高い化合物（Ｉ）を使用することで、化合物（Ｉ）の取り扱い性がより向上し、例えば、後述する太陽光発電装置であれば発電量がより多いものが、蛍光プローブであれば検出感度がより高いものが、それぞれ目的物としてより容易に得られる。ただし、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５又はＲ１６として、脂溶性が高い基を全く有しない化合物（Ｉ）を使用した場合でも、十分有用な目的物が得られる。
【００６３】
一方、化合物（Ｉ）−１〜（Ｉ）−７は、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５又はＲ１６としてアリールエチニル基又は芳香族ヘテロ環式基を有する場合、このアリールエチニル基又は芳香族ヘテロ環式基にまでさらにπ電子共役が広がることにより、光の吸収ピーク波長がより長波長となり、発光のピーク波長もより長波長となる。
【００６４】
式中、Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａは、それぞれ独立に水素原子、アルキル基又はトリアルキルシリル基である。
Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａにおける前記アルキル基としては、Ｒ１における前記アルキル基と同じものが例示できる。
Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａにおける前記トリアルキルシリル基としては、トリメチルシリル基等、Ｒ１における３個の前記アルキル基がケイ素原子に結合してなる１価の基が例示でき、３個のアルキル基はすべて同じでもよいし、すべて異なっていてもよく、２個のみ同じであってもよい。
複数個のＲ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａは互いに同一でも異なっていてもよい。例えば、一般式（Ｉ）−１においては、複数個（２個）のＲ２１ａは互いに同一でも異なっていてもよい。
いずれか１個のＲ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ又はＲ２４ａがアルキル基である場合、化合物（Ｉ）−１、（Ｉ）−５、（Ｉ）−９及び（Ｉ）−１０中でのアルキル基の位置は、特に限定されない。
Ｒ２１ａ、Ｒ２２ａ、Ｒ２３ａ及びＲ２４ａは、それぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜５のアルキル基若しくはトリアルキルシリル基であることが好ましい。
【００６５】
式中、Ｒ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂは、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、ただし、少なくとも１個はアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子である。例えば、一般式（Ｉ）−２においては、２個のＲ２１ｂの少なくとも一方はアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、２個のＲ２２ｂの少なくとも一方はアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子である。Ｒ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂにおける前記アルキル基、アルコキシ基及びハロゲン原子としては、Ｒ１における前記アルキル基、アルコキシ基及びハロゲン原子と同じものが例示できる。
複数個のＲ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂは互いに同一でも異なっていてもよい。例えば、一般式（Ｉ）−２においては、複数個（２個）のＲ２１ｂは互いに同一でも異なっていてもよい。
いずれか１個のＲ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ又はＲ２４ｂがアルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子である場合、化合物（Ｉ）−２及び（Ｉ）−６中でのこれら基の位置は、特に限定されない。
Ｒ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂは、それぞれ独立に水素原子、炭素数１〜３のアルキル基若しくはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であることが好ましく、それぞれ独立に炭素数１〜３のアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であることがより好ましい。
【００６６】
式中、Ｒ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃは、それぞれ独立に水素原子又はアルキル基であり、ただし、少なくとも１個は水素原子である。例えば、一般式（Ｉ）−３においては、２個のＲ２１ｃの少なくとも一方は水素原子であり、２個のＲ２２ｃの少なくとも一方は水素原子である。Ｒ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃにおける前記アルキル基としては、Ｒ１における前記アルキル基と同じものが例示できる。
複数個のＲ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃは互いに同一でも異なっていてもよい。例えば、一般式（Ｉ）−３においては、複数個（２個）のＲ２１ｃは互いに同一でも異なっていてもよい。
いずれか１個のＲ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ又はＲ２４ｃがアルキル基である場合、化合物（Ｉ）−３及び（Ｉ）−７中でのこれら基の位置は、特に限定されない。
Ｒ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃは、それぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であることが好ましく、水素原子であることがより好ましい。
【００６７】
式中、Ｒ１ａは水素原子又はアルキル基であり、アルキル基としては、Ｒ１における前記アルキル基と同じものが例示できる。
複数個のＲ１ａは互いに同一でも異なっていてもよい。例えば、一般式（Ｉ）−１においては、複数個（４個）のＲ１ａは互いに同一でも異なっていてもよい。
いずれか１個以上のＲ１ａがアルキル基である場合、化合物（Ｉ）−１、（Ｉ）−５、（Ｉ）−９及び（Ｉ）−１０中でのアルキル基の位置及び数は、特に限定されない。
Ｒ１ａは、水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であることが好ましい。
【００６８】
式中、Ｒ１ｂは水素原子又はアルキル基であり、ただし、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であるＲ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ又はＲ２４ｂの最も近傍のＲ１ｂは水素原子である。ここで、例えば、「Ｒ２１ｂの最も近傍のＲ１ｂ」とは、化合物（Ｉ）−２において、「−Ｃ≡Ｃ−」に対してＲ２１ｂと同じ側に位置するＲ１ｂを意味する。これは、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂについても同じである。すなわち、化合物（Ｉ）−２及び（Ｉ）−６は、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であるＲ２１ｂ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２３ｂ及びＲ２４ｂが、水素原子であるＲ１ｂと水素結合を形成することが可能である。
【００６９】
Ｒ１ｂにおけるアルキル基としては、Ｒ１における前記アルキル基と同じものが例示できる。
複数個のＲ１ｂは互いに同一でも異なっていてもよい。例えば、一般式（Ｉ）−２においては、複数個（４個）のＲ１ｂは互いに同一でも異なっていてもよい。
いずれか１個以上のＲ１ｂがアルキル基である場合、化合物（Ｉ）−２及び（Ｉ）−６中でのアルキル基の位置は、特に限定されない。
Ｒ１ｂは、水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であることが好ましく、水素原子であることがより好ましい。
【００７０】
式中、Ｒ１ｃは水素原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であり、ただし、水素原子であるＲ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ又はＲ２４ｃの最も近傍のＲ１ｃはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子である。ここで、例えば、「Ｒ２１ｃの最も近傍のＲ１ｃ」とは、化合物（Ｉ）−３において、「−Ｃ≡Ｃ−」に対してＲ２１ｃと同じ側に位置するＲ１ｃを意味する。これは、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃについても同じである。すなわち、化合物（Ｉ）−３及び（Ｉ）−７は、水素原子であるＲ２１ｃ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２３ｃ及びＲ２４ｃが、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であるＲ１ｃと水素結合を形成することが可能である。
【００７１】
Ｒ１ｃにおけるアルキル基、アルコキシ基及びハロゲン原子としては、Ｒ１における前記アルキル基、アルコキシ基及びハロゲン原子と同じものが例示できる。
複数個のＲ１ｃは互いに同一でも異なっていてもよい。例えば、一般式（Ｉ）−３においては、複数個（４個）のＲ１ｃは互いに同一でも異なっていてもよい。
いずれか１個以上のＲ１ｃがアルキル基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子である場合、化合物（Ｉ）−３及び（Ｉ）−７中でのこれら基の位置は、特に限定されない。
Ｒ１ｃは、水素原子、炭素数１〜３のアルキル基若しくはアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であることが好ましく、炭素数１〜３のアルコキシ基、水酸基、アミノ基又はハロゲン原子であることがより好ましい。
【００７２】
式中、Ｒ１ｄは水素原子又はアルキル基であり、ただし、Ｒ１３側の２個のＲ１ｄ（例えば、化合物（Ｉ）−４においては、ビサンセン骨格に結合している４個のＲ１ｄのうち、Ｒ１３が結合しているピリミジン骨格に距離が近い方の２個のＲ１ｄ）のうち少なくとも一方は水素原子であり、Ｒ１４側の２個のＲ１ｄ（例えば、化合物（Ｉ）−４においては、ビサンセン骨格に結合している４個のＲ１ｄのうち、Ｒ１４が結合しているピリミジン骨格に距離が近い方の２個のＲ１ｄ）のうち少なくとも一方は水素原子である。すなわち、化合物（Ｉ）−４及び（Ｉ）−８は、Ｒ１３が結合している含窒素ヘテロ環骨格及びＲ１４が結合している含窒素ヘテロ環骨格をそれぞれ形成する窒素原子のうち、「−Ｃ≡Ｃ−」に近い位置のものが、水素原子であるＲ１ｄと水素結合を形成することが可能である。
【００７３】
Ｒ１ｄにおけるアルキル基としては、Ｒ１における前記アルキル基と同じものが例示できる。
複数個のＲ１ｄは互いに同一でも異なっていてもよい。例えば、一般式（Ｉ）−４においては、複数個（４個）のＲ１ｄは互いに同一でも異なっていてもよい。
いずれか１個以上のＲ１ｄがアルキル基である場合、化合物（Ｉ）−４及び（Ｉ）−８中でのアルキル基の位置は、特に限定されない。
Ｒ１ｄは、水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であることが好ましく、水素原子であることがより好ましい。
【００７４】
式中、Ｒ２は、前記一般式（Ｉ）中のＲ２と同じである。
【００７５】
化合物（Ｉ）−１〜（Ｉ）−１０は、Ｒ１１、Ｒ１３又はＲ１５が結合している芳香環骨格（すなわちＡ１）と、Ｒ１２、Ｒ１４又はＲ１６が結合している芳香環骨格（すなわちＡ２）とが、隣接する炭素原子（「−Ｃ≡Ｃ−」を形成している一方の炭素原子）との間の結合を軸として回転し易いと推測される。このように芳香環骨格（Ａ１及びＡ２）が回転することにより、化合物（Ｉ）は、ビサンセン骨格上のπ電子共役が「−Ｃ≡Ｃ−」を介して、Ａ１及びＡ２において広範囲に広がる際に、その広がりが変化し、その効果によって、多数の化合物（Ｉ）の分子が存在する場合には、赤外〜近赤外の領域において幅広い（ブロードな）吸光スペクトルを示す。これと同様の現象はこれまでに、ビサンセン骨格ではなくアントラセン骨格を有する化合物でも報告されている（文献「Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍ．Ｐｈｏｔｏｂｉｏｌ．Ｓｃｉ．，２００７，６，９８２−９８６」参照）。
【００７６】
これに対して、先に述べた化合物（９）−１では、ビサンセン骨格に芳香族基が直接結合した構造を有しており、この芳香族基は、上記の化合物（Ｉ）の場合のように回転することはない。また、先に述べた化合物（９）−２では、そもそもビサンセン骨格に芳香族基が結合しておらず、ビサンセン骨格上のπ電子共役が広がることはない。
【００７７】
一方、化合物（Ｉ）−１〜（Ｉ）−１０は、Ｒ２１ａ、Ｒ２１ｂ、Ｒ２１ｃ、Ｒ２３ａ、Ｒ２３ｂ又はＲ２３ｃが嵩高いアルキル等である場合には、これらが結合している芳香環骨格（すなわちＡ１）は、立体障害のため、隣接する炭素原子（「−Ｃ≡Ｃ−」を形成している一方の炭素原子）との間の結合を軸とした回転が抑制され、基底状態では、ビサンセン骨格とＡ１とはπ電子共役面がほぼ垂直となる位置関係になり、ビサンセン骨格上のπ電子共役が「−Ｃ≡Ｃ−」を介してＡ１において広範囲に広がることはない。そのため、基底状態で、化合物（Ｉ）は短波長側に鋭い（シャープな）吸光スペクトルを示す。しかし、Ｒ２１ａ、Ｒ２１ｂ、Ｒ２１ｃ、Ｒ２３ａ、Ｒ２３ｂ又はＲ２３ｃの嵩高さが適度である場合、このような化合物（Ｉ）は、ひとたび光の照射で励起されると、立体障害を乗り越えてＡ１が回転可能となり、多数の化合物（Ｉ）の分子が存在する場合には、赤外〜近赤外の領域において幅広い（ブロードな）発光スペクトルを示す。これは、Ｒ２２ａ、Ｒ２２ｂ、Ｒ２２ｃ、Ｒ２４ａ、Ｒ２４ｂ又はＲ２４ｃが結合している芳香環骨格（すなわちＡ２）でも同様である。このような嵩高さが適度な基としては、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、トリメチルシリル基が例示できる。
【００７８】
一方、化合物（Ｉ）−２、（Ｉ）−３、（Ｉ）−４、（Ｉ）−６、（Ｉ）−７及び（Ｉ）−８は、ビサンセン骨格と、Ａ１及びＡ２の少なくとも一方とが、同一平面内に納まるような平面構造が維持された場合、上記の立体障害がある場合と同様の効果を発現する。
【００７９】
また、化合物（Ｉ）−５〜（Ｉ）−７は、Ａ１及びＡ２がピレン骨格を有することにより、ビサンセン骨格上のπ電子共役が「−Ｃ≡Ｃ−」を介して、Ａ１及びＡ２においてより広範囲に広がることにより、光の吸収ピーク波長がさらに長波長となり、発光のピーク波長もより長波長となる。なお、このようなπ電子共役の広がりは、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５又はＲ１６がアリールエチニル基又はヘテロ環式基である場合にも認められる。
また、化合物（Ｉ）−２は、ビサンセン骨格の遷移双極子モーメントベクトル方向にπ電子共役が拡大することにより、モル吸収係数及び蛍光速度定数が増大するものである。
【００８０】
このように、化合物（Ｉ）は、光の吸収ピーク波長と発光のピーク波長がより長波長であるだけでなく、Ａ１及びＡ２の構造を調節し、その回転のし易さを調節することで、吸光スペクトル及び発光スペクトルの形状を種々のものに調節することが可能である。
【００８１】
好ましい化合物（Ｉ）−１としては、下記式（Ｉ）−１０１〜（Ｉ）−１０１０で表される化合物（以下、それぞれ「化合物（Ｉ）−１０１」〜「化合物（Ｉ）−１０１０」と略記することがある）が例示できる。これらのうち、化合物（Ｉ）−１０２は、ベンゼン骨格が嵩高い基（シクロヘキシル基）を有することで、分子同士のπ電子−π電子相互作用によるスタッキングの抑制効果が高いものである。また、化合物（Ｉ）−１０３は、ベンゼン骨格がアリールエチニル基（フェニルエチニル基）を有することで、この基にまでさらにπ電子共役が広がるものである。また、化合物（Ｉ）−１０４、（Ｉ）−１０５及び（Ｉ）−１０９は、ベンゼン骨格が嵩高いアルキル基を有することで、立体障害のために基底状態で回転が抑制されるものである。そして、化合物（Ｉ）−１０１、（Ｉ）−１０６〜（Ｉ）−１０８、（Ｉ）−１０１０は、Ａ１及びＡ２に相当する芳香族基が回転し易いものである。なお、化合物（Ｉ）−１０６〜（Ｉ）−１０８は、Ａ１及びＡ２に相当する芳香族基に電子求引性基又は電子供与性基が結合していることで、電子の移動が容易になっており、さらに化合物（Ｉ）−１０８は、一方の芳香族基に金属を補足し得るヘテロ環式基を有しており、いずれも蛍光量子収率等の発光特性の向上が可能なものである。
【００８２】
【化８】
2015051960.tif 000009
【００８３】
好ましい化合物（Ｉ）−２としては、下記式（Ｉ）−２０１及び（Ｉ）−２０２で表される化合物（以下、それぞれ「化合物（Ｉ）−２０１」、「化合物（Ｉ）−２０２」と略記することがある）が例示できる。
また、好ましい化合物（Ｉ）−３としては、下記式（Ｉ）−３０１で表される化合物（以下、「化合物（Ｉ）−３０１」と略記することがある）が例示できる。
また、好ましい化合物（Ｉ）−４としては、下記式（Ｉ）−４０１で表される化合物（以下、「化合物（Ｉ）−４０１」と略記することがある）が例示できる。
また、好ましい化合物（Ｉ）−５としては、下記式（Ｉ）−５０１で表される化合物（以下、「化合物（Ｉ）−５０１」と略記することがある）が例示できる。化合物（Ｉ）−５０１は、ビサンセン骨格上のπ電子共役が「−Ｃ≡Ｃ−」を介して、Ａ１及びＡ２においてより広範囲に広がるものである。
また、好ましい化合物（Ｉ）−８としては、下記式（Ｉ）−８０１で表される化合物（以下、「化合物（Ｉ）−８０１」と略記することがある）が例示できる。
また、好ましい化合物（Ｉ）−９としては、下記式（Ｉ）−９０１で表される化合物（以下、「化合物（Ｉ）−９０１」と略記することがある）が例示できる。化合物（Ｉ）−９０１は、ビサンセン骨格上のπ電子共役が「−Ｃ≡Ｃ−」を介して、Ａ１及びＡ２の方向に対してより広範囲に広がるものである。
【００８４】
【化９】
2015051960.tif 000010
【００８５】
好ましい化合物（Ｉ）−１０としては、下記式（Ｉ）−１００１、（Ｉ）−１００２及び（Ｉ）−１００３で表される化合物（以下、それぞれ「化合物（Ｉ）−１００１」、「化合物（Ｉ）−１００２」、「化合物（Ｉ）−１００３」と略記することがある）が例示できる。化合物（Ｉ）−１００１、（Ｉ）−１００２及び（Ｉ）−１００３は、Ａ１及びＡ２に相当する芳香族基が回転し易いものである。
【００８６】
【化１０】
2015051960.tif 000011
【００８７】
化合物（Ｉ）は、光の吸収ピーク波長が、好ましくは７３０ｎｍ以上となり、Ａ１及びＡ２の構造を適宜調節することで、光の吸収ピーク波長をさらに長波長とすることも可能であり、目的に応じて適宜調節できる。そして、化合物（Ｉ）は、発光（蛍光）のピーク波長を、好ましくは７５０ｎｍ以上、より好ましくは７６０ｎｍ以上とすることも可能である。また、発光のピーク波長が８００ｎｍを超えると蛍光量子収率が著しく低下するため、発光のピーク波長の上限値は８００ｎｍであることが好ましい。
これらの条件を満たした上で、化合物（Ｉ）は、蛍光量子収率を好ましくは１０％以上、より好ましくは１５％以上とすることが可能であり、例えば、文献「Ｃｈｅｍ．Ｅｕｒ．Ｊ．２００９，１５，９２９９−９３０２」に記載の化合物（蛍光量子収率０．５％以下）よりも顕著に優れた値とすることができる。
【００８８】
化合物（Ｉ）は、十分に長波長の光を吸収可能であり、発光のピーク波長も十分に長波長なので、例えば、後述する太陽光発電装置における蛍光体として用いることで、かかる太陽光発電装置は発電量に優れたものとなる。また、蛍光プローブとして用いることで、検出感度がより高いものとなる。なお、化合物（Ｉ）の用途はこれらに限定されず、蛍光体を用いるすべての分野で、化合物（Ｉ）を適用できる。
【００８９】
化合物（Ｉ）は、例えば、下記一般式（Ｉｂ１）で表される化合物（以下、「化合物（Ｉｂ１）」と略記する）と、下記一般式（Ｉｃ１）で表される化合物（以下、「化合物（Ｉｃ１）」と略記する）と、下記一般式（Ｉｄ１）で表される化合物（以下、「化合物（Ｉｄ１）」と略記する）とを反応させて、下記一般式（Ｉａ１）で表される化合物（以下、「化合物（Ｉａ１）」と略記する）を得る工程（以下、「化合物（Ｉａ１）製造工程」と略記する）、及び化合物（Ｉａ１）から化合物（Ｉ）を得る工程（以下、「化合物（Ｉ）製造工程（１）」と略記する）を有する製造方法（以下、「製造方法（１）と略記する」）により、製造できる。
【００９０】
【化１１】
2015051960.tif 000012
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ａ１及びＡ２は、前記と同じであり；Ｘ１及びＸ２は、それぞれ独立に式「−ＭｇＢｒ」で表される基又はリチウム原子である。）
【００９１】
化合物（Ｉａ１）製造工程においては、化合物（Ｉｂ１）、（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）を反応させる。かかる反応は、グリニヤール試薬や有機リチウム化合物を用いる反応として周知慣用のものである（例えば、「Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２０１０，７５，８５６−８６３．」参照）。
化合物（Ｉｃ１）において、Ａ１は、一般式（Ｉ）におけるＡ１と同じである。また、Ｘ１は、式「−ＭｇＢｒ」で表される基又はリチウム原子である。
化合物（Ｉｄ１）において、Ａ２は、一般式（Ｉ）におけるＡ２と同じである。また、Ｘ２は、式「−ＭｇＢｒ」で表される基又はリチウム原子であり、Ｘ１と同一でも異なっていてもよい。
化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）は、互いに同一でも異なっていてもよく、目的物である化合物（Ｉ）の構造に応じて、適宜選択すればよい。
【００９２】
化合物（Ｉａ１）製造工程においては、例えば、テトラヒドロフラン等の有機溶媒を反応溶媒として用い、好ましくは１５〜３５℃、好ましくは２４〜４８時間の条件で、反応を行うことができる。
化合物（Ｉａ１）製造工程において、化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）の総使用量は、化合物（Ｉｂ１）に対して２倍モル以上であることが好ましく、２〜１２倍モルであることがより好ましい。
【００９３】
Ｘ１及びＸ２がリチウム原子である場合、このような化合物を生成する原料として、化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）においてＸ１及びＸ２が水素原子であるものに相当する原料化合物を用い、この原料化合物にブチルリチウム等の塩基性のリチウム化合物を作用させて、Ｘ１及びＸ２がリチウム原子である化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）を生成させ、これを取り出すことなくそのまま、化合物（Ｉａ１）製造工程に用いることが好ましい。このときの化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）を生成させる際の反応溶媒は、化合物（Ｉｂ１）を反応させるときと同じものでよく、例えば、得られた反応液をそのまま用いて、ここに化合物（Ｉｂ１）を添加して反応させることができる。上記の化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）を生成させ、化合物（Ｉｂ１）を添加するまでの工程は、外温を−８０〜−６０℃程度に冷却して行うことが好ましい。塩基性のリチウム化合物の使用量は、前記原料化合物に対して、１〜１．５倍モルであることが好ましい。
【００９４】
化合物（Ｉａ１）製造工程においては、化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）として同一の化合物を使用した場合、化合物（Ｉａ１）として、通常一種のものが得られる。
一方、化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）として異なる化合物を使用した場合、化合物（Ｉａ１）として、通常複数種のものが得られる。そのうちの一部の種類を化合物（Ｉａ１）として、化合物（Ｉ）製造工程で使用する場合には、後述する精製方法を適用して、目的物を分離すればよい。また、反応条件を調節することで、目的物の生成率を向上させるようにしてもよい。
【００９５】
化合物（Ｉａ１）製造工程において、反応終了後は、公知の手法によって、必要に応じて後処理を行い、化合物（Ｉａ１）を取り出せばよい。すなわち、適宜必要に応じて、ろ過、洗浄、抽出、ｐＨ調整、脱水、濃縮等の後処理操作をいずれか単独で、又は二種以上組み合わせて行い、濃縮、結晶化、再沈殿、カラムクロマトグラフィー等により、化合物（Ｉａ１）を取り出せばよい。また、取り出した化合物（Ｉａ１）は、さらに必要に応じて、結晶化、再沈殿、カラムクロマトグラフィー、抽出、溶媒による結晶の撹拌洗浄等の操作をいずれか単独で、又は二種以上組み合わせて一回以上行うことで、精製してもよい。
本発明においては、高純度の化合物（Ｉａ１）を得ることが好ましい。これは、続く化合物（Ｉ）製造工程（１）において、化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）が十分に取り除かれていない場合、これら化合物のエチニル基（−Ｃ≡ＣＨ）が、化合物（Ｉａ１）のビサンセン骨格におけるＲ２の結合部位で、ディールス・アルダー（Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ）反応を起こし、この部位が環化された副生成物が生じて、化合物（Ｉ）の収率が低下してしまうからである（文献「Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，２０１２，４８，８１０２−８１０４」参照）。
【００９６】
化合物（Ｉ）製造工程（１）においては、化合物（Ｉａ１）から化合物（Ｉ）を得る。そのためには、例えば、エタノール等のアルコールを反応溶媒として用い、塩化スズ（ＩＩ）（ＳｎＣｌ２）等の還元剤を用いて、好ましくは１５〜３５℃、好ましくは０．５〜５時間の条件で反応を行う。
化合物（Ｉ）製造工程（１）において、還元剤の使用量は、化合物（Ｉａ１）に対して１．５〜３倍モルであることが好ましい。
【００９７】
化合物（Ｉ）製造工程（１）においては、化合物（Ｉａ１）として一種の化合物を使用した場合、通常一種の化合物（Ｉ）が生成する。
一方、化合物（Ｉａ１）として複数種の化合物を使用した場合、通常複数種の化合物（Ｉ）が生成する。このように、化合物（Ｉ）として複数種のものが生成し、そのうちの一部の種類を使用する場合には、上記の化合物（Ｉａ１）の場合と同様の方法で、目的物を分離すればよいし、反応条件を調節することで、目的物の生成率を向上させるようにしてもよい。
【００９８】
化合物（Ｉ）製造工程（１）において、反応終了後は、化合物（Ｉａ１）製造工程の場合と同様の方法で、化合物（Ｉ）を取り出せばよく、取り出した化合物（Ｉ）をさらに精製してもよい。
【００９９】
化合物（Ｉ）、化合物（Ｉａ１）等は、例えば、核磁気共鳴（ＮＭＲ）分光法、質量分析法（ＭＳ）、赤外分光法（ＩＲ）等、公知の手法で構造を確認できる。
【０１００】
また、化合物（Ｉ）は、例えば、下記一般式（Ｉａ２）で表される化合物（以下、「化合物（Ｉａ２）」と略記する）と、下記一般式（Ｉｃ２）で表される化合物（以下、「化合物（Ｉｃ２）」と略記する）と、下記一般式（Ｉｄ２）で表される化合物（以下、「化合物（Ｉｄ２）」と略記する）とを反応させて、化合物（Ｉ）を得る工程（以下、「化合物（Ｉ）製造工程（２）」と略記する）を有する製造方法（以下、「製造方法（２）と略記する」）により、製造することもできる。
【０１０１】
【化１２】
2015051960.tif 000013
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ａ１及びＡ２は、前記と同じであり；Ｘ３及びＸ４は、それぞれ独立に塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子又はトリフルオロメチルスルホニルオキシ基である。）
【０１０２】
化合物（Ｉ）製造工程（２）においては、化合物（Ｉａ２）、（Ｉｃ２）及び（Ｉｄ２）を反応させる。かかる反応は薗頭カップリング反応であり、公知の方法で行うことができる。
化合物（Ｉｃ２）において、Ａ１は、一般式（Ｉ）におけるＡ１と同じである。また、Ｘ３は、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子又はトリフルオロメチルスルホニルオキシ基（−ＯＳＯ２ＣＦ３）である。
化合物（Ｉｄ２）において、Ａ２は、一般式（Ｉ）におけるＡ２と同じである。また、Ｘ４は、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子又はトリフルオロメチルスルホニルオキシ基であり、Ｘ３と同一でも異なっていてもよい。
化合物（Ｉｃ２）及び（Ｉｄ２）は、互いに同一でも異なっていてもよく、目的物である化合物（Ｉ）の構造に応じて、適宜選択すればよい。
【０１０３】
化合物（Ｉ）製造工程（２）においては、例えば、パラジウム錯体等のパラジウム触媒、及びハロゲン化銅（Ｉ）等の銅触媒を用い、塩基兼溶媒としてジエチルアミン又はトリエチルアミン等のアミン化合物を用いて、反応を行うことができる。
化合物（Ｉ）製造工程（２）において、化合物（Ｉｃ２）及び（Ｉｄ２）の総使用量は、化合物（Ｉａ２）に対して２倍モル以上であることが好ましく、２〜１０倍モルであることがより好ましい。
【０１０４】
化合物（Ｉ）製造工程（２）においては、化合物（Ｉｃ２）及び（Ｉｄ２）として同一の化合物を使用した場合、化合物（Ｉ）として、通常一種のものが得られる。
一方、化合物（Ｉｃ２）及び（Ｉｄ２）として異なる化合物を使用した場合、化合物（Ｉ）として、通常複数種のものが得られる。このように、化合物（Ｉ）として複数種のものが生成し、そのうちの一部の種類を使用する場合には、上記の製造方法（１）の場合と同様の精製方法を適用して、目的物を分離すればよい。また、反応条件を調節することで、目的物の生成率を向上させるようにしてもよい。
【０１０５】
化合物（Ｉ）製造工程（２）において、反応終了後は、上記の製造方法（１）の場合と同様の方法で、化合物（Ｉ）を取り出せばよく、さらに必要に応じて精製してもよい。
【０１０６】
なお、ここに挙げた製造方法は一例であり、化合物（Ｉ）の製造方法は、これらに限定されない。
【０１０７】
＜太陽電池モジュール＞
本発明に係る太陽電池モジュールは、前記化合物（Ｉ）を用いたことを特徴とし、化合物（Ｉ）に太陽光を吸収させ、生じた化合物（Ｉ）からの放射光を集光して、これを太陽電池素子に導入する構成のものが例示できる。
このような太陽電池モジュールで好ましいものとしては、光入射面及び該光入射面よりも面積が小さい光射出面を有する導光体、並びに前記光射出面からの射出光を受光して、電力を発生する太陽電池素子を備え、前記導光体は、さらに化合物（Ｉ）を含み、前記光入射面からの入射光が化合物（Ｉ）に吸収されて生じた化合物（Ｉ）からの放射光を、前記射出光とすることを特徴とするものが例示できる。
本発明に係る太陽電池モジュールは、化合物（Ｉ）を用いたことで、発電量に優れる。
以下、本発明に係る太陽電池モジュールについて、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下の図面においては、各構成要素を認識可能な大きさとするために、各構成要素の縮尺を適宜変更している。
【０１０８】
図１は、本発明に係る太陽電池モジュールの一実施形態の概略構成を模式的に示す図であり、図２は、かかる太陽電池モジュールの断面図である。
【０１０９】
図１に示す太陽電池モジュール１は、太陽Ｓに対向して設置された矩形板状の集光板２と、集光板２の端面に設けられた太陽電池素子３と、集光板２の背面側に設けられた反射板（反射体）４と、枠体５とを備えて構成されたものである。
集光板２は、太陽電池素子３に射出光を導入する導光体である。そして、太陽電池素子３は、集光板２の第１端面２ｃから射出された射出光を受光する。枠体５は、集光板２と太陽電池素子３とを一体に保持する。
【０１１０】
集光板２は、図１〜２に示すように光入射面となる主面２ａと、主面２ａと反対の側の背面２ｂと、光射出面となる前記第１端面２ｃと、その他の端面とを備えている。本実施形態では、第１端面２ｃ以外の端面には反射層６が設けられている。
集光板２において、第１端面２ｃは、主面２ａよりも面積が小さく、このようにすることで、太陽電池素子３への集光効率が高まり、太陽電池モジュール１の発電量がより増大する。
【０１１１】
集光板２は、図２に示すように、透明基材７中に、蛍光体８が分散されたものである。透明基材７は、ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）等のアクリル樹脂や、ポリカーボネート等の透明性が高い有機材料；ガラス等の透明性が高い無機材料等からなる。
【０１１２】
透明基材７としては、外光を有効に取り込めるように、３６０〜８００ｎｍの波長領域の光に対して好ましくは９０％以上、より好ましくは９３％以上の透過率を有するものが例示できる。そして、広い波長領域の光の透過率が高い点から、好ましい透明基材７としては、ＰＭＭＡ等のアクリル樹脂からなる基板、シリコン樹脂基板、石英基板等が例示できる。
【０１１３】
本実施形態においては、蛍光体８として、前記化合物（Ｉ）を用いる。
蛍光体８は、透明基材７中にほぼ均一に分散している。
化合物（Ｉ）は、一種を単独で用いてもよく、二種以上を併用してもよい。
【０１１４】
蛍光体８としては、化合物（Ｉ）以外に、公知のその他の蛍光体を併用してもよい。
化合物（Ｉ）以外の蛍光体としては、紫外光又は可視光を吸収して、可視光又は赤外光を発光し、放射する光機能材料が例示できる。なお、可視光とは、３８０〜７５０ｎｍの波長領域の光であり、紫外光とは、３８０ｎｍ未満の波長領域の光であり、赤外光とは、７５０ｎｍよりも大きい波長領域の光である。
【０１１５】
化合物（Ｉ）以外の蛍光体は、無機蛍光体及び有機蛍光体のいずれでもよい。
前記有機蛍光体としては、クマリン系色素、ペリレン系色素、フタロシアニン系色素、スチルベン系色素、シアニン系色素、ポリフェニレン系色素，キサンテン系色素，ピリジン系色素、オキサジン系色素、クリセン系色素、チオフラビン系色素、ピレン系色素、アントラセン系色素、アクリドン系色素、アクリジン系色素、フルオレン系色素、ターフェニル系色素、エテン系色素、ブタジエン系色素、ヘキサトリエン系色素、オキサゾール系色素、ジフェニルメタン系色素、トリフェニルメタン系色素、チアゾール系色素、チアジン系色素、ナフタルイミド系色素、アントラキノン系色素等が例示できる。
前記有機蛍光体として、より具体的には、３−（２’−ベンゾチアゾリル）−７−ジエチルアミノクマリン（クマリン６）、３−（２’−ベンゾイミダゾリル）−７−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノクマリン（クマリン７）、３−（２’−Ｎ−メチルベンゾイミダゾリル）−７−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノクマリン（クマリン３０）、２，３，５，６−１Ｈ，４Ｈ−テトラヒドロ−８−トリフルオロメチルキノリジン（９，９ａ，１−ｇｈ）クマリン（クマリン１５３）等のクマリン系色素；クマリン色素系染料であるベーシックイエロー５１；ソルベントイエロー１１、ソルベントイエロー１１６等のナフタルイミド系色素；ローダミンＢ、ローダミン６Ｇ、ローダミン３Ｂ、ローダミン１０１、ローダミン１１０、スルホローダミン、ベーシックバイオレット１１、ベーシックレッド２等のローダミン系色素；１−エチル−２−〔４−（ｐ−ジメチルアミノフェニル）−１，３−ブタジエニル〕ピリジニウム−パークロレート（ピリジン１）等のピリジン系色素；シアニン系色素：オキサジン系色素等が例示できる。
さらに、これら以外でも、直接染料、酸性染料、塩基性染料及び分散染料等の各種染料で、蛍光性を有するものも使用可能である。
【０１１６】
前記無機蛍光体としては、ＧｄＢＯ３：Ｅｕ、Ｇｄ２Ｏ３：Ｅｕ、Ｇｄ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ、Ｇｄ３Ａｌ５Ｏ１２：Ｅｕ、Ｇｄ３Ｇａ５Ｏ１２：Ｅｕ、ＧｄＶＯ４：Ｅｕ、Ｇｄ３Ｇａ５Ｏ１２：Ｃｅ，Ｃｒ、Ｙ２Ｏ３：Ｅｕ、Ｙ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ、Ｌａ２Ｏ３：Ｅｕ、Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ、ＩｎＢＯ３：Ｅｕ、（Ｙ，Ｉｎ）ＢＯ３：Ｅｕ等の赤色発光の蛍光体；Ｇｄ２Ｏ３：Ｔｂ、Ｇｄ２Ｏ２Ｓ：Ｔｂ、Ｇｄ２Ｏ２Ｓ：Ｐｒ、Ｇｄ３Ａｌ５Ｏ１２：Ｔｂ、Ｇｄ３Ｇａ５Ｏ１２：Ｔｂ、Ｙ２Ｏ３：Ｔｂ、Ｙ２Ｏ２Ｓ：Ｔｂ、Ｙ２Ｏ２Ｓ：Ｔｂ，Ｄｙ、Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｔｂ、ＺｎＳ：Ｃｕ、ＺｎＳ：Ｃｕ，Ａｕ、Ｚｎ２ＳｉＯ４：Ｍｎ、ＩｎＢＯ３：Ｔｂ、ＭｇＧａ２Ｏ４：Ｍｎ等の緑色発光の蛍光体；ＹＡｌＯ３：Ｃｅ、Ｙ２ＳｉＯ５：Ｃｅ、Ｇｄ２ＳｉＯ５：Ｃｅ、ＹＴａＯ４：Ｎｂ、ＢａＦＣｌ：Ｅｕ、ＺｎＳ：Ａｇ、ＣａＷＯ４、ＣｄＷＯ４、ＺｎＷＯ４、ＭｇＷＯ４、Ｓｒ５（ＰＯ４）３Ｃｌ：Ｅｕ、ＹＰＯ４：Ｃｌ等の青色発光の蛍光体が例示できる。
【０１１７】
化合物（Ｉ）以外の蛍光体は、一種を単独で用いてもよく、二種以上を併用してもよい。
【０１１８】
蛍光体８を二種以上併用する場合、これら蛍光体８の間でフェルスター機構によるエネルギー移動を生じさせ、最も発光スペクトルのピーク波長の大きい蛍光体８から放射された光を、太陽電池素子３への射出光とするように構成してもよい。この場合、併用する複数種の蛍光体８のうちの一種以上として、化合物（Ｉ）を用いることができ、いずれを化合物（Ｉ）とするかは、任意に選択できる。
【０１１９】
フェルスター機構は、光の発生及び吸収のプロセスを経ずに、近接した２つの蛍光体の間で励起エネルギーが電子の共鳴により直接移動するものである。フェルスター機構による蛍光体間のエネルギー移動は、光の発生及び吸収のプロセスを介さずに行われるため、最適条件では、エネルギー移動効率はほぼ１００％にすることが可能であり、エネルギーのロスが小さい。よって、太陽電池モジュールの発電効率の向上に寄与する。エネルギーのロスを抑制して効率よく発電を行うためには、例えば、併用する蛍光体８の透明基材７中での密度を高くすればよい。
【０１２０】
また、フェルスター機構によるエネルギー移動は、蛍光体のような発光材料だけでなく、外光によって励起されるが、光を発生せずに失活する非発光体においても生じる。したがって、蛍光体８以外に、このような非発光体を光機能性材料として、透明基材７中に分散させてもよい。
【０１２１】
透明基材７中の蛍光体８の総量に占める化合物（Ｉ）の比率は、太陽電池素子３への集光効率が高まり、太陽電池モジュール１の発電量がより増大することから、５質量％以上であることが好ましく、化合物（Ｉ）と併用するその他の蛍光体の数や光の吸収ピーク波長等に応じて、適宜調節することが好ましい。
【０１２２】
透明基材７中に蛍光体８が分散されてなる集光板２は、例えば、透明基材７を構成する原料モノマーと、蛍光体８と、を含有する樹脂組成物を調製し、蛍光体８を分散させた状態で、該樹脂組成物を硬化させることで得られる。樹脂組成物の硬化方法は、原料モノマーの種類に応じて選択すればよい。
集光板２において、蛍光体８の含有量は、透明基材７に対して好ましくは０．００１〜０．０４質量％である。下限値以上であることで、集光板２における太陽光の吸収量が向上し、太陽電池モジュール１の発電量がより増大する。また、上限値以下であることで、太陽電池素子３への集光効率が向上し、太陽電池モジュール１の発電量がより増大する。
【０１２３】
集光板２の主面２ａと背面２ｂとは、互いに平行で且つ平坦な面となっている。集光板２の第１端面２ｃ以外の全ての端面には、集光板２の内部から外部に向けて進行する光（蛍光体８から放射された光）を、集光板２の内部に向けて反射する反射層６が、空気層を介して又は空気層を介さずに直接接触して設けられている。
【０１２４】
反射層６としては、銀、アルミニウム等の金属の膜からなる反射層；ＥＳＲ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｓｐｅｃｕｌａｒ  Ｒｅｆｌｅｃｔｏｒ）反射フィルム（３Ｍ社製）等の誘電体多層膜からなる反射層等が例示できる。また、反射層は、入射した光を鏡面反射する鏡面反射層でもよく、入射した光を散乱反射する散乱反射層でもよい。反射層に散乱反射層を用いた場合には、太陽電池素子３の方向に直接向かう光の光量が増えるため、太陽電池素子３への集光効率が高まり、太陽電池モジュール１の発電量がより増大する。また、反射光が散乱されるため、時間や季節による発電量の変化が平均化される。なお、散乱反射層としては、マイクロ発泡ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）（古河電工社製）等からなるものが例示できる。
【０１２５】
反射板４は、形状が異なる点以外は、反射層６と同様のものとすることができる。
また、反射板４は、太陽Ｓからの光（太陽光Ｌ）のうち、集光板２に入射した入射光Ｌ１の一部を、集光板２の主面２ａの法線に対して入射光Ｌ１（太陽光Ｌ）の入射光路側の所定方向に反射光として反射するものとすることもできる。
反射板４を設けることにより、太陽電池素子３への集光効率が高まり、太陽電池モジュール１の発電量がより増大する。
【０１２６】
入射光Ｌ１の一部を、前記所定方向に反射光として反射する反射板４としては、再帰性反射板、オフアクシス反射板が例示できる。
【０１２７】
再帰性反射板としては、樹脂からなる基材の表面上に空気層を介して、３つの平面を形成したプリズム形状を多数有するプリズム層（コーナーキューブアレイ）を有したものが例示でき、市販品としては、ハイ・インテンシティグレードＨＩＰ高輝度反射シート、ダイヤモンドグレードＤＧ超高輝度反射シート（以上、３Ｍ社製）、プリズム型超高輝度再帰反射シート（日本カーバイド工業社製）等が例示できる。
また、再帰性反射板としては、入射した光をガラスビーズで屈折させ、裏側の反射層にて反射させて再び入射した方向に帰るように構成されたものも例示でき、市販品としては、エンジニアグレードＥＧＰ普通反射シート（３Ｍ社製）、封入レンズ型再帰反射シート、カプセルレンズ型再帰反射シート（以上、日本カーバイド工業社製）等が例示できる。
【０１２８】
オフアクシス反射板としては、例えば、アクリル板等の基板の一方の面にプリズム形状が付与され、このプリズム面にアルミニウム又は銀等の反射性材料が蒸着されて反射面とされ、さらにその表面に透明保護層がコーティングされて形成されたもの、４分の１波長の光学膜厚毎に、高屈折率層と低屈折率層とを交互に積層して誘電体の多層膜とし、この多層膜を所定の角度でスライスして（切り出して）得られた、誘電体多層膜からなるもの、透明基材中にて反射性板状粒子が所定方向に向けて整列配置されたものが例示できる。
【０１２９】
太陽電池素子３は、受光面が集光板２の第１端面２ｃに対向して配置されており、第１端面２ｃと光学接着されていることが好ましい。
【０１３０】
太陽電池素子３は、公知のものでよく、シリコン系太陽電池、化合物系太陽電池、量子ドット太陽電池、有機系太陽電池等が例示できる。これらの中でも、太陽電池素子３は、より高い効率で発電できることから、化合物半導体を用いた化合物系太陽電池又は量子ドット太陽電池であることが好ましい。
前記化合物系太陽電池としては、ＩｎＧａＰ、ＧａＡｓ、ＩｎＧａＡｓ，ＡｌＧａＡｓ、Ｃｕ（Ｉｎ，Ｇａ）Ｓｅ２、Ｃｕ（Ｉｎ，Ｇａ）（Ｓｅ，Ｓ）２、ＣｕＩｎＳ２、ＣｄＴｅ、ＣｄＳ等を用いたものが例示できる。
前記量子ドット太陽電池としては、Ｓｉ、ＩｎＧａＡｓ等を用いたものが例示できる。
ただし、価格や用途によっては、シリコン系太陽電池、有機系太陽電池等の他の種類の太陽電池が好ましい場合もある。
【０１３１】
なお、図１〜２では、太陽電池素子３を集光板２の一つの第１端面２ｃのみに設置した例を示したが、太陽電池素子３は集光板２の複数の端面に設置してもよい。太陽電池素子３を集光板２の一部の端面（１辺、２辺又は３辺）に設置する場合には、太陽電池素子３が設置されていない端面に、反射層６を設置することが好ましい。
【０１３２】
図２に示すように枠体５は、アルミニウム等のフレームからなり、集光板２の主面２ａを外部に臨ませ、その状態で集光板２の四周を保持するとともに、太陽電池素子３も集光板２とともに保持している。集光板２の主面２ａを外部に臨ませる開口部５ａには、ガラス等の透明部材が嵌め込まれていてもよい。このような構成のもとに集光板２は、枠体５から外部に臨む主面２ａが光入射面となっており、集光板２の第１端面２ｃが光射出面となっている。また、主面２ａから入射した外光（太陽光）の一部は、背面２ｂを透過して反射板４に入射するようになっている。
【０１３３】
太陽電池モジュール１は、図１〜２に示したように、集光板２の主面２ａを太陽Ｓに対向させて設置される。そして、太陽電池モジュール１は、太陽Ｓからの光（太陽光Ｌ）の一部を入射光Ｌ１として集光板２の主面２ａで受光し、集光板２中の蛍光体８に入射光Ｌ１が吸収され、蛍光体８が発光する。このとき生じた蛍光体８からの放射光は、集光板２の透明基材７中を伝播し、第１端面２ｃから射出され、太陽電池素子３に導入される。このように、前記射出光を受光することで、太陽電池素子３は電力を発生する。
【０１３４】
なお、本実施形態では、集光板２として、透明基材７中に蛍光体８が分散されたものを示したが、集光板はこのような構成に限定されず、例えば、図３（ａ）又は（ｂ）に示す構成のものでもよい。
【０１３５】
図３（ａ）に示す集光板は、アクリル板等からなる板状の透明基材７の表面に、蛍光体（図示せず）を分散させた塗料を塗布し、蛍光体層２６を形成したものである。前記塗料は、蛍光体とこれを分散させる透明樹脂とを含有するものである。すなわち、この塗料中の透明樹脂が、蛍光体を均一に分散させる透明基材となる。
【０１３６】
図３（ｂ）に示す集光板は、前記蛍光体層２６の表面（透明基材７とは反対側の表面）に、さらに透明保護層（透明層）２７を設けたものである。
透明保護層２７の材質としては、各種の透明樹脂が例示できる。例えば、透明保護層２７は、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリ塩化ビニリデン又はポリアミド等からなる透明樹脂フィルムを、蛍光体層２６上にラミネートすることで形成できる。また、透明保護層２７は、酢酸セルロース、エチルセルロース、セルロースアセテートブチレート等のセルロース誘導体や、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニルコポリマー、ポリカーボネート、ポリビニルブチラール、ポリメチルメタクリレート、ポリビニルホルマール、ポリウレタン等の透明樹脂を溶解させた塗布液を調製し、これを蛍光体層２６上に塗布した後、乾燥させることによっても形成できる。
【０１３７】
また、本実施形態の太陽電池モジュール１は、建物の平面からなる側壁面に設置するものとして、図４（ａ）に示すような、平板状の集光板２及び平板状の反射板（反射体）４を用い、これによって全体を平板状に構成したものであるが、太陽電池モジュールは、設置面の形状等に応じて、全体形状を調節してもよい。
【０１３８】
このような平板状以外の太陽電池モジュールとしては、表面が曲面状である建物の壁面に対応させて、図４（ｂ）に示すように、全体を湾曲させた曲板状のものが例示できる。この場合、集光板２としては、図３（ａ）、（ｂ）に示したような、透明基材の表面に蛍光体を分散させた塗料を塗布し、蛍光体層を形成したものが好ましい。透明基材を所望の湾曲形状（曲板状）に形成しておくことで、その表面に所望の湾曲形状の蛍光体層を形成できる。また、反射板としては、基板を所望の湾曲形状（曲板状）に形成し、その表面上に再帰性シートを貼設したものが例示できる。
【０１３９】
なお、上記の曲板状の集光板を、建物の平板状の壁面に設置してもよい。この場合の反射板は、上記と同様に曲板状でもよいし、平板状でもよい。
また、太陽電池モジュールは、建物の屋根や柱、電柱等にも設置できる。例えば、屋根に設置する場合には、図４（ｂ）に示した曲板状のものと同様の手法で、集光板や反射板を瓦状や波状等に形成し、太陽電池モジュール全体を瓦状や波状等に形成すればよい。
【０１４０】
また、電柱等の柱に設置する場合には、図４（ｃ）に示すように中空円柱状（円筒状）の集光板２と、その内周面側に配置された中空円柱状（円筒状）の反射体４と、集光板２の端面に配置された中空円柱状（円筒状）又はリング状の太陽電池素子３とを備えた、全体が中空円柱状（円筒状）の太陽電池モジュールを形成し、これを柱に外挿して設置するのが好ましい。なお、中空部の形状は、ここでは、その軸に対して垂直な方向の形状が円形の場合について例示しているが、外挿する対象物の形状に応じて適宜調節すればよく、円形に限定されるものではない。
【０１４１】
また、図４（ｄ）に示すように円柱状の集光部材２ｅを平面状に並べて見かけ上板状体、すなわち集光板２として設置してもよい。集光部材２ｅの一方の端面（端部）には、太陽電池素子３が配置されている。さらに、集光部材２ｅを柔軟に互いに連結させることで、平面でない曲面などに自由に形を変えて設置することもできる。また、すだれのような形状に構成することで、必要なときに展開して集光を行い、必要でないときには巻き取って収納するなどの調整も可能である。
【０１４２】
また、本発明における集光板としては、図５（ａ）に示すようなプリズム形状を有する集光板２８を用いてもよい。この集光板２８は、光入射面となる主面２８ａと反対側の背面に、プリズム面２９を有するものである。プリズム面２９は、図５（ｂ）に示すように一方の端面側に向くスロープ面２９ａを多数形成したもので、入射した光Ｌ１がこのスロープ面２９ａにて屈折することにより、図５（ａ）に示すように一方の端面側に配置された太陽電池素子３に射出されるようになっている。また、このような光Ｌ１と同様に伝播する蛍光体８からの放射光も、同様に太陽電池素子３に射出されるようになっている。
【０１４３】
さらに、本発明における集光板としては、図５（ｃ）に示すように、プリズム面２９を有し、且つ厚さが太陽電池素子３から遠ざかるにつれて徐々に薄くなるように形成された、クサビ形状の集光板３０を用いてよい。このように形成されることで集光板３０は、入射した光Ｌ１及び蛍光体８からの放射光が、その内部を全反射する回数が減り、光がスロープ面２９ａで屈折されることにより生じる光のロスが低減する。したがって、光の取り出し効率が高くなる。
【０１４４】
また、本発明における集光板としては、図５（ｄ）に示すように、前記集光板２と、プリズム形状を有する形状集光板２８（３０）とを積層したタンデム構造としたものも例示できる。この場合、プリズム形状を有する形状集光板２８（３０）は、化合物（Ｉ）を含んでいてもよいし、含んでいなくてもよい。
【０１４５】
＜太陽光発電装置＞
本発明に係る太陽光発電装置は、上記の本発明に係る太陽電池モジュールを備えたことを特徴とする。
図６は、本発明に係る太陽光発電装置の一実施形態の概略構成図である。
ここに示す太陽光発電装置１０００は、太陽Ｓからの太陽光のエネルギーを電力に変換する太陽電池モジュール１００１と、太陽電池モジュール１００１から出力された直流電力を交流電力に変換するインバータ（直流／交流変換器）１００４と、太陽電池モジュール１００１から出力された直流電力を蓄える蓄電池１００５と、を備えている。
【０１４６】
太陽電池モジュール１００１は、上記の本発明に係る太陽電池モジュールであり、太陽光を集光する集光部材（集光板）１００２と、集光部材１００２によって集光された太陽光によって発電を行う太陽電池素子１００３とを備えている。
【０１４７】
太陽光発電装置１０００は、外部の電子機器１００６に対して電力を供給する。電子機器１００６には、必要に応じて補助電力源１００７から電力が供給される。
このような構成の太陽光発電装置１０００は、上記の本発明に係る太陽電池モジュールを備えているため、発電量に優れる。
【実施例】
【０１４８】
以下、具体的実施例により、本発明についてより詳細に説明する。ただし、本発明は以下に示す実施例に何ら限定されるものではない。
【０１４９】
＜化合物（Ｉ）の製造＞
［実施例１］
（化合物（Ｉａ１）製造工程）
製造方法（１）によって下記手順に従い、化合物（Ｉ）として、化合物（１）−１０１を製造した。なお、化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）として、ここでは同一のものを使用した。
【０１５０】
アルミホイルで遮光した１００ｍＬ三つ口フラスコにアルゴンガスを通じ、化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）として下記式（１）−１０１ｃ１で表される化合物（以下、「化合物（１）−１０１ｃ１」と略記する）（１．４ｇ、５．２ｍｍｏｌ）と、テトラヒドロフラン（６０ｍＬ）とを仕込み、ドライアイス／アセトン浴を用いて得られた混合物を−７０℃まで冷却した。
次いで、ここに２．６ｍｏｌ／Ｌのｎ−ブチルリチウム（２ｍＬ、５．２ｍｍｏｌ）を滴下し、同じ温度で２時間撹拌した。
次いで、−７０℃で、化合物（Ｉｂ１）として下記式（１）−１０１ｂ１で表される化合物（以下、「化合物（１）−１０１ｂ１」と略記する）（０．２０ｇ、０．５２ｍｍｏｌ）を添加し、ドライアイス／アセトン浴を外した後、反応液の温度を室温まで自然昇温させ、室温にて一夜撹拌した。
次いで、反応液を０℃まで冷却し、水（３０ｍＬ）を加えてクエンチし、これをろ過して不溶物を除去した後、クロロホルム（５０ｍＬ）で２回抽出を行い、得られた有機層を水（５０ｍＬ）で２回洗浄し、さらに飽和食塩水で洗浄した。そして、得られた有機層に活性炭、無水硫酸マグネシウムを加えて撹拌して、ろ過し、得られた母液を濃縮した。
次いで、中性シリカゲル（４０ｇ）と、ヘキサン／酢酸エチル（３／１、体積比）の溶離液とを用いて、得られた濃縮物（１．７ｇ）をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに供し、化合物（Ｉａ１）として下記式（１）−１０１ａ１で表される化合物（以下、「化合物（１）−１０１ａ１」と略記する）を得た（収量０．１５ｇ、収率４８．３％）。
【０１５１】
（化合物（Ｉ）製造工程（１））
アルミホイルで遮光した１００ｍＬ三つ口フラスコにアルゴンガスを通じ、化合物（１）−１０１ａ１（０．１５ｇ、０．１６ｍｍｏｌ）と、エタノール（６ｍＬ）とを仕込み、室温で撹拌した。
次いで、ここへ、塩化スズ（ＩＩ）二水和物（ＳｎＣｌ２・２Ｈ２Ｏ）（０．０７ｇ、０．３１ｍｍｏｌ）を添加し、さらに５０％酢酸水溶液を滴下して、１時間撹拌した。この間、反応液は黒色から深緑色に変化した。
次いで、析出した結晶を反応液からろ取し、これを水、エタノールを用いてスラリー洗浄し、乾燥させることにより、化合物（１）−１０１を得た（収率０．１０ｇ）。
【０１５２】
化合物（１）−１０１の構造は、１Ｈ−ＮＭＲ、ＩＲにより確認した。このときの１Ｈ−ＮＭＲのデータを図７に、ＩＲのデータを図８に、それぞれ示す。
【０１５３】
得られた化合物（１）−１０１のトルエン溶液を調製し、これを用いて吸光及び発光のスペクトルを測定した。このときのスペクトルデータを図９に示す。
図９から明らかなように、化合物（１）−１０１は、光の吸収ピーク波長が７４３ｎｍであり、長波長の光を吸収可能であった。また、発光のピーク波長が７６５ｎｍであり、放射光（蛍光）は十分に長波長であった。さらに、蛍光量子収率は２０％であった。
【０１５４】
【化１３】
2015051960.tif 000014
【０１５５】
［実施例２］
化合物（Ｉｃ１）及び（Ｉｄ１）として化合物（１）−１０１ｃ１に代えて、下記式（１）−１０１０ｃ１で表される化合物を使用したこと以外は、実施例１と同様の方法で、化合物（Ｉ）として化合物（１）−１０１０を製造した。化合物（Ｉａ１）としては、下記式（１）−１０１０ａ１で表される化合物（以下、「化合物（Ｉ）−１０１０ａ１」と略記することがある）を経由させて、製造した。
【０１５６】
中間体である化合物（Ｉ）−１０１０ａ１の構造を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＩＲにより確認した。このときの１Ｈ−ＮＭＲのデータを図１０に、ＩＲのデータを図１１に、それぞれ示す。
図１１は化合物（Ｉ）−１０１０ａ１のＩＲデータであるが、図８に示す化合物（１）−１０１のＩＲデータと比較することにより、本実施例では目的物である化合物（１）−１０１０が得られたことを確認できる。
【０１５７】
【化１４】
2015051960.tif 000015
【０１５８】
＜太陽電池モジュールの製造＞
［実施例３］
蛍光体８として、実施例１〜２の化合物（Ｉ）をそれぞれ別々に用い、図１〜３に示す太陽電池モジュール１を製造する。
【０１５９】
［実施例４］
蛍光体８として、実施例１〜２の化合物（Ｉ）をそれぞれ別々に用い、さらに化合物（Ｉ）以外のその他の蛍光体も併用して、図１〜３に示す太陽電池モジュール１を製造する。
【産業上の利用可能性】
【０１６０】
本発明は、太陽電池モジュール及び太陽光発電装置に利用可能である。
【符号の説明】
【０１６１】
１，１００１・・・太陽電池モジュール、２，２８，３０，１００２・・・集光板（導光体）、２ａ，２８ａ・・・集光板の主面（光入射面）、２ｂ・・・集光板の第１端面（光射出面）、３，１００３・・・太陽電池素子、７・・・透明基材、８・・・蛍光体（化合物（Ｉ））、２６・・・蛍光体層、１０００・・・太陽光発電装置、Ｌ・・・太陽光、Ｌ１・・・入射光
【図１】
2015051960.tif 000020
【図２】
2015051960.tif 000021
【図３】
2015051960.tif 000022
【図４】
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【図５】
2015051960.tif 000024
【図６】
2015051960.tif 000025
【図９】
2015051960.tif 000026
【図７】
2015051960.tif 000027
【図８】
2015051960.tif 000028
【図１０】
2015051960.tif 000029
【図１１】
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