(57)【要約】【課題】地表に適宜間隔で立設された支柱と、この支柱間に取付けられたパネルとからなり、このパネルが上下の横桟と、この上下の横桟間に適宜間隔で設けられた縦桟とからなる柵が積雪量の多い地域に設置された場合であっても、下方の横桟から縦桟が外れてしまうと言った柵パネルの破損が低減されるような柵を提供する。【解決手段】設置面Ｇに間隔をあけて立設された複数の支柱１と該支柱１に取付けられた柵パネル２とを備え、前記柵パネル２は上下の横桟２１，２２と該横桟２１，２２間に差し渡された複数の縦桟２３とを備えている柵Ｐにおいて、前記上下の横桟２１，２２と隣り合う２本の縦桟２３とで形成された縦格子部２４に筋交い３を取付けるようにする。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
設置面に間隔をあけて立設された複数の支柱と該支柱に取付けられた柵パネルとを備え、前記柵パネルは上下の横桟と該横桟間に差し渡された複数の縦桟とを備えている柵において、前記上下の横桟と隣り合う２本の縦桟とで形成された縦格子部に筋交いが取付けられていることを特徴とする柵。
【請求項２】
前記筋交いは、縦格子部の上部において左右に形成された上角部のうちの中央側に形成された中央側上角部と、縦格子部の下部において左右に形成された下角部のうちの端部側に形成された端部側下角部と、の間に取付けられていることを特徴とする請求項１に記載の柵。
【請求項３】
前記筋交いは、中央側上角部を構成する上方の横桟と、端部側下角部を構成する下方の横桟と、の間に取付けられていることを特徴とする請求項２に記載の柵。
【請求項４】
前記筋交いは、中央側上角部を構成する中央側の縦桟と、端部側下角部を構成する端部側の縦桟と、の間に取付けられていることを特徴とする請求項２に記載の柵。
【請求項５】
前記筋交いは、縦格子部の上部において左右に形成された上角部のうちの端部側に形成された端部側上角部と、縦格子部の下部において左右に形成された下角部のうちの中央側に形成された中央側下角部と、の間に取付けられていることを特徴とする請求項１に記載の柵。
【請求項６】
前記筋交いは、端部側上角部を構成する上方の横桟と、中央側下角部を構成する下方の横桟と、の間に取付けられていることを特徴とする請求項５に記載の柵。
【請求項７】
前記筋交いは、端部側上角部を構成する端部側の縦桟と、中央側下角部を構成する中央側の縦桟と、の間に取付けられていることを特徴とする請求項５に記載の柵。
【請求項８】
前記筋交いは、前記柵パネルの端から３個目までの縦格子部の少なくともいずれか１つに取付けられていることを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の柵。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、設置面に間隔をあけて立設された複数の支柱と該支柱に取付けられた柵パネルとを備えた柵に関するものであり、特に積雪量の多い場所において好適に用いられる柵に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、設置面に間隔をあけて立設された複数の支柱と該支柱に取付けられた柵パネルとを備えた柵、特に積雪量の多い場所において用いられる柵としては、例えば特許文献１には、地表に適宜間隔で立設された支柱と、この支柱間に取付けられたパネルとからなり、このパネルが上下の横桟と、この上下の横桟の間に適宜間隔で設けられた縦桟とからなる防護柵が開示されている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−２５７２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記防護柵においては、支柱間に横桟のみを差し渡して形成した防護柵に比べると、積雪荷重を縦桟が支えることによる柵部材の変形は軽減されるものの、それでも非常に積雪量が多く、当該積雪荷重を縦桟が支えきれない場合は、下方の横桟から縦桟が外れてしまうと言う現象が発生することがある。
【０００５】
本発明は、地表に適宜間隔で立設された支柱と、この支柱間に取付けられたパネルとからなり、このパネルが上部桟と下部桟及びこの上部桟と下部桟の間に適宜間隔で設けられた縦桟とからなる柵において、積雪量が非常に多い場合においても、下方の横桟から縦桟が外れてしまうと言った柵パネルの破損が低減されるような柵を提供せんとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は次のような構成としている。
すなわち、本発明に係る柵は、設置面に間隔をあけて立設された複数の支柱と該支柱に取付けられた柵パネルとを備え、前記柵パネルは上下の横桟と該横桟間に差し渡された複数の縦桟とを備えている柵において、前記上下の横桟と隣り合う２本の縦桟とで形成された縦格子部に筋交いが取付けられていることを特徴とするものである。
【０００７】
本発明に係る柵によれば、前記上下の横桟と隣り合う２本の縦桟とで形成された縦格子部に筋交いを取付けているので、縦格子部に作用する積雪荷重に対抗することができ、柵パネルの破損を低減することができる。
【０００８】
また本発明に係る柵において、前記筋交いは、縦格子部の上部において左右に形成された上角部のうちの中央側に形成された中央側上角部と、縦格子部の下部において左右に形成された下角部のうちの端部側に形成された端部側下角部と、の間に取付けられるようにしてもよい。
【０００９】
この様にすれば、前記筋交いを、縦格子部の上部において左右に形成された上角部のうちの中央側に形成された中央側上角部と、縦格子部の下部において左右に形成された下角部のうちの端部側に形成された端部側下角部と、の間に取付けるようにしているので、積雪荷重が縦格子部に作用しても、当該筋交いが前記積雪荷重が作用した時の変形に対抗することができ、柵パネルの破損を低減することができる。
【００１０】
また本発明に係る柵において、前記筋交いは、中央側上角部を構成する上方の横桟と、端部側下角部を構成する下方の横桟と、の間に取付けられるようにしてもよい。
【００１１】
この様にすれば、前記筋交いを、中央側上角部を構成する上方の横桟と、端部側下角部を構成する下方の横桟と、の間に取付けるようにしているので、積雪荷重が縦格子部に作用しても、当該筋交いが前記積雪荷重が作用した時の変形に対抗することができ、柵パネルの破損を低減することができる。
【００１２】
また本発明に係る柵において、前記筋交いは、中央側上角部を構成する中央側の縦桟と、端部側下角部を構成する端部側の縦桟と、の間に取付けられるようにしてもよい。
【００１３】
この様にすれば、前記筋交いを、中央側上角部を構成する中央側の縦桟と、端部側下角部を構成する端部側の縦桟と、の間に取付けるようにしているので、積雪荷重縦格子部に作用しても、当該筋交いが前記積雪荷重が作用した時の変形に対抗することができ、柵パネルの破損を低減することができる。
【００１４】
また本発明に係る柵において、前記筋交いは、縦格子部の上部において左右に形成された上角部のうちの端部側に形成された端部側上角部と、縦格子部の下部において左右に形成された下角部のうちの中央側に形成された中央側下角部と、の間に取付けられるようにしてもよい。
【００１５】
この様にすれば、前記筋交いを、縦格子部の上部において左右に形成された上角部のうちの端部側に形成された端部側上角部と、縦格子部の下部において左右に形成された下角部のうちの中央側に形成された中央側下角部と、の間に取付けるようにしているので、積雪荷重が縦格子部に作用しても、当該筋交いが前記積雪荷重が作用した時の変形に対抗することができ、柵パネルの破損を低減することができる。
【００１６】
また本発明に係る柵において、前記筋交いは、端部側上角部を構成する上方の横桟と、中央側下角部を構成する下方の横桟と、の間に取付けられるようにしてもよい。
【００１７】
この様にすれば、前記筋交いを、端部側上角部を構成する上方の横桟と、中央側下角部を構成する下方の横桟と、の間に取付けるようにしているので、積雪荷重が縦格子部に作用しても、当該筋交いが前記積雪荷重が作用した時の変形に対抗することができ、柵パネルの破損を低減することができる。
【００１８】
また本発明に係る柵において、前記筋交いは、端部側上角部を構成する端部側の縦桟と、中央側下角部を構成する中央側の縦桟と、の間に取付けられるようにしてもよい。
【００１９】
この様にすれば、前記筋交いを、端部側上角部を構成する端部側の縦桟と、中央側下角部を構成する中央側の縦桟と、の間に取付けるようにしているので、積雪荷重が縦格子部に作用しても、当該筋交いが前記積雪荷重が作用した時の変形に対抗することができ、柵パネルの破損を低減することができる。
【００２０】
また本発明に係る柵において、前記筋交いは、前記柵パネルの端から３個目までの縦格子部の少なくともいずれか１つに取付けられるようにしてもよい。
【００２１】
この様にすれば、前記筋交いを、前記柵パネルの端から特に変形の大きい３個目までの縦格子部の少なくともいずれか１つに取付けるようにしているので、全ての縦格子部に筋交いを取付ける必要がなく、筋交いの材料費や取付加工費を抑制することができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明に係る柵によれば、前記上下の横桟と隣り合う２本の縦桟とで形成された縦格子部に筋交いを取付けているので、縦格子部に作用する積雪荷重に対抗することができ、柵パネルの破損を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明に係る柵の実施の一形態を示す正面図である。
【図２】本発明に係る柵の実施の別の形態を示す正面図である。
【図３】本発明に係る柵の実施の更に別の形態を示す正面図である。
【図４】本発明に係る柵の実施の更に別の形態を示す正面図である。
【図５】本発明に係る柵の実施の更に別の形態を示す正面図である。
【図６】図５の要部拡大図である。
【図７】本発明に係る柵の、積雪荷重がかかった時の変形の様子を説明するための正面図である。
【図８】本発明に係る柵を構成する支柱の水平断面図である。
【図９】本発明に係る柵を構成する柵パネルの端部縦桟の水平断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
次に、本発明を実施するための形態について図面を参照し、具体的に説明する。
図面において、Ｐは本願発明に係る柵であり、１は設置面Ｇに間隔をあけて立設された複数の支柱、２は該支柱１に取付けられた柵パネル、３は該柵パネル２に取付けられている筋交いである。
【００２５】
支柱１は断面円形状の管体であり、その上端には支柱キャップ１１が冠着されている。前記支柱１は本実施形態では、鋼管やアルミ合金管等の金属管から製作され、適宜塗装や鍍金等の表面処理が施される。また支柱１は、断面円形の管体が好適に用いられるが、断面矩形や楕円形の管体等が用いられてもよい。
【００２６】
この支柱１には、図８に示されるように、該支柱１の側面から柵パネル２の方向に向けて突出する支柱側突出部１２が形成されている。この支柱側突出部１２は、前記支柱１の高さ方向に沿って延びる筒部１２１と、該筒部１２１を支柱１に連結する取付部１２２とを備える。本実施形態では、支柱側突出部１２の筒部１２１は角筒形状であり、その内部孔が支柱１の高さ方向に沿って延びるとともに、前記柵パネル２の方向に長い長孔である支柱側連結孔１２３となっている。また前記筒部１２１の上面は、支柱１の高さ方向に垂直且つ平坦に形成されている。なお本実施形態では、前記筒部１２１の下面も、支柱１の高さ方向に垂直且つ平坦に形成されている。
【００２７】
前記支柱側突出部１２は、前記支柱１と一体となるように形成されている。具体的には、支柱側突出部１２は、取付部１２２が支柱１の側面に溶接されることによって前記支柱１に一体化されている。なお、本実施形態では、支柱側突出部１２は、支柱１の高さ方向に所定間隔をあけて２個設けられており、また、支柱１の左右に柵パネル２が取付けられるように、該支柱１の左右の側面にそれぞれ設けられている。
【００２８】
柵パネル２は縦格子状となされており、上方の横桟２１と下方の横桟２２と該上下の横桟２１，２２間に差し渡された複数の縦桟２３とを備えている。そして、前記上下の横桟２１，２２と隣り合う２本の縦桟２３とで長手方向に形成されている複数の骨組みのうちの一骨組みとしての縦格子部２４に前記筋交い３が取付けられている。
【００２９】
前記上下の横桟２１，２２及び縦桟２３は、前記支柱１と同様、断面円形状の管体であり、本実施形態では、鋼管やアルミ合金管等の金属管から製作され、適宜塗装や鍍金等の表面処理が施される。なお上下の横桟２１，２２は、断面円形の管体が好適に用いられるが、断面矩形や楕円形の管体等が用いられてもよい。
【００３０】
前記縦桟２３のうち、両端に位置する縦桟２３Ａには、図９に示されるように、該縦桟２３Ａの側面から支柱１の方向に向けて突出する縦桟側突出部２５が形成されている。この縦桟側突出部２５は、前記縦桟２３Ａの高さ方向に沿って延びる筒部２５１と、該筒部２５１を縦桟２３Ａに連結する取付部２５２とを備える。本実施形態では、筒部２５１は、角筒形状であり、その内部孔が前記縦桟２３Ａの高さ方向に沿って延びるとともに、前記支柱１の方向に長い長孔である縦桟側連結孔２５３となっている。また前記筒部２５１の下面は、縦桟２３Ａの高さ方向に垂直且つ平坦に形成されている。なお本実施形態では、前記筒部２５１の上面も、縦桟２３Ａの高さ方向に垂直且つ平坦に形成されている。
【００３１】
前記縦桟側突出部２５は、前記縦桟２３Ａと一体となるように形成されている。具体的には、縦桟側突出部２５は、取付部２５２が縦桟２３Ａの側面に溶接されることによって該縦桟２３Ａに一体化されている。なお、本実施形態では、縦桟側突出部２５は、支柱側突出部１２に対応して、縦桟２３Ａの高さ方向に所定間隔をあけて２個設けられている。
【００３２】
前記両端に位置する縦桟２３Ａの間に配置されている縦桟２３Ｂは、その間隔が所定の等間隔となるように複数設けられている。また縦桟２３Ｂの外径は、縦桟２３Ａの外径よりも小さくなっている。
【００３３】
そして、前記縦桟２３Ａの側面から支柱１へ向けて突出されている縦桟側突出部２５が、支柱１の側面から柵パネル２へ向けて突出されている支柱側突出部１２に載置されて、支柱１に柵パネル２が取付けられている。詳細には、支柱側突出部１２の筒部１２１の平坦な上面に縦桟側突出部２５の筒部２５２の平坦な下面を載置し、例えばボルト等の固定部材４を、縦桟側突出部２５の縦桟側連結孔２５３と支柱側突出部１２の支柱側連結孔１２３とに挿通し、縦桟側突出部２５と支柱側突出部１２とを締め付けることによって、柵パネル２は支柱１に取付けられている。
【００３４】
ここで、図１に示す実施形態における筋交い３の形態ついて説明する。
本実施形態において、前記筋交い３は、前記柵パネル２の縦格子部２４の上部において左右に形成された上角部のうちの中央側に形成された中央側上角部２４１と、縦格子部２４の下部において左右に形成された下角部のうちの端部側に形成された端部側下角部２４２と、の間に斜めに取付けられている。更に詳細には前記筋交い３は、中央側上角部２４１を構成する上方の横桟２１と、端部側下角部２４２を構成する下方の横桟２２と、の間に取付けられている。つまり、筋交い３の上部においては、その上端部３１は、上方の横桟２１の下側面に取付けられるとともに、筋交い３の下部においては、その下端部３２は、下方の横桟２２の上側面に取付けられている。
【００３５】
また図２に示す実施形態においては、図１に示す実施形態と同様、前記筋交い３は、前記柵パネル２の縦格子部２４の上部において左右に形成された上角部のうちの中央側に形成された中央側上角部２４１と、縦格子部２４の下部において左右に形成された下角部のうちの端部側に形成された端部側下角部２４２と、の間に斜めに取付けられているのであるが、図１に示す実施形態においては、筋交い３の上部・下部が上下の横桟２１，２２に取付けられているのに対し、本実施形態においては、前記筋交い３は、中央側上角部２４１を構成する中央側の縦桟２３と、端部側下角部２４２を構成する端部側の縦桟２３と、の間に取付けられている。つまり、筋交い３の上端部３１は、中央側の縦桟２３の上部側面に取付けられるとともに、筋交い３の下端部３２は、端部側の縦桟２３の下部側面に取付けられている。
【００３６】
なお、筋交い３の上端部３１を、中央側上角部２４１を構成する上方の横桟２１と中央側の縦桟２３とにわたって取付け、筋交い３の下端部３２を、端部側下角部２４２を構成する下方の横桟２２と端部側の縦桟２３とにわたって取付けてもよく、また筋交い３の上端部３１を、中央側上角部２４１を構成する上方の横桟２１に取付け、筋交い３の下端部３２を、端部側下角部２４２を構成する端部側の縦桟２３に取付けてもよく、また筋交い３の上端部３１を、中央側上角部２４１を構成する中央側の縦桟２３に取付け、筋交い３の下端部３２を、端部側下角部２４２を構成する下方の横桟２２に取付けてもよい。
【００３７】
このように、図１，２に示す実施形態となすことにより、積雪荷重が縦格子部２４に作用して縦格子部２４が変形する時、前記積雪荷重による変形に対抗することができ、柵パネル２の破損を低減することができる。
【００３８】
上記説明した実施形態において、積雪荷重が作用する場合における筋交い３は、鋼管やアルミ合金管等の金属管等の棒体から製作され、適宜塗装や鍍金等の表面処理が施される。また筋交い３は、断面円形の管体が好適に用いられるが、断面矩形や楕円形の管体等が用いられてもよい。
【００３９】
なお、前記筋交い３を管体などの棒体から形成することにより、積雪荷重が縦格子部２４に作用して、中央側上角部２４１と端部側下角部２４２との間隔を縮めるような荷重、すなわち圧縮力が働いた場合においても、逆に前記間隔を広げるような荷重、すなわち引張力が働いた場合においても、前記筋交い３が当該荷重を支えるように機能する。
【００４０】
次に、図３に示す実施形態における筋交い３の形態ついて説明する。
本実施形態において、前記筋交い３は、縦格子部２４の上部において左右に形成された上角部のうちの端部側に形成された端部側上角部２４３と、縦格子部２４の下部において左右に形成された下角部のうちの中央側に形成された中央側下角部２４４と、の間に取付けられている。更に詳細には前記筋交い３は、端部側上角部２４３を構成する上方の横桟２１と、中央側下角部２４４を構成する下方の横桟２２と、の間に取付けられている。つまり、筋交い３の上部においては、その上端部３１は、上方の横桟２１の下側面に取付けられるとともに、筋交い３の下部においては、その下端部３２は、下方の横桟２２の上側面に取付けられている。
【００４１】
また図４に示す実施形態においては、図３に示す実施形態と同様、前記筋交い３は、前記柵パネル２の縦格子部２４の上部において左右に形成された上角部のうちの端部側に形成された端部側上角部２４３と、縦格子部２４の下部において左右に形成された下角部のうちの中央側に形成された端部側下角部２４４と、の間に取付けられているのであるが、図３に示す実施形態においては、筋交い３の上部・下部が上下の横桟２１，２２に取付けられているのに対し、本実施形態においては、前記筋交い３は、端部側上角部２４３を構成する端部側の縦桟２３と、中央側下角部２４４を構成する中央側の縦桟２３と、の間に取付けられている。つまり、筋交い３の上端部３１は、端部側の縦桟２３の上部側面に取付けられるとともに、筋交い３の下端部３２は、中央側の縦桟２３の下部側面に取付けられている。
【００４２】
なお、筋交い３の上端部３１を、端部側上角部２４３を構成する上方の横桟２１と端部側の縦桟２３とにわたって取付け、筋交い３の下端部３２を、中央側下角部２４４を構成する下方の横桟２２と中央側の縦桟２３とにわたって取付けてもよく、また筋交い３の上端部３１を、端部側上角部２４３を構成する上方の横桟２１に取付け、筋交い３の下端部３２を、中央側下角部２４４を構成する端部側の縦桟２３に取付けてもよく、また筋交い３の上端部３１を、端部側上角部２４３を構成する端部側の縦桟２３に取付け、筋交い３の下端部３２を、中央側下角部２４４を構成する下方の横桟２２に取付けてもよい。
【００４３】
このように、図３，４に示す実施形態となすことにより、積雪荷重が縦格子部２４に作用して縦格子部２４が変形する時、前記積雪荷重による変形に対抗することができ、柵パネル２の破損を低減することができる。
【００４４】
上記説明した実施形態において、積雪荷重が作用する場合における筋交い３は、適宜塗装や鍍金等の表面処理が施された断面円形・矩形・楕円形等の金属製管体等の棒体が用いられてもよいし、図５，６に示すように、線状体３５である金属製のワイヤーロープが用いられてもよい。
【００４５】
なお、管体等の棒体を筋交い３として用いることにより、端部側上角部２４３と中央側下角部２４４との間隔を縮めるように、積雪荷重が圧縮力として縦格子部２４に作用する場合であっても、前記間隔を広げるように、積雪荷重が引張力として縦格子部２４に作用する場合であっても、その効果が発現されるが、ワイヤーロープなどの線状体３５を筋交い３として用いる際には、圧縮力に対しては対抗しずらいことから、積雪荷重が引張力として縦格子部２４に作用する場合にのみ、その効果が発現される。
【００４６】
ここで図５，６の実施形態における筋交い３の形態ついて説明する。
本実施形態においては、縦格子部２４の上部において左右に形成された上角部のうちの端部側に形成された端部側上角部２４３に取付けられた矩形の上部平板部３３と、縦格子部２４の下部において左右に形成された下角部のうちの中央側に形成された中央側下角部２４４に取付けられた矩形の下部平板部３４と、の間に、金属製のワイヤーロープからなる線状体３５が張設されて、筋交い３が形成されている。更に詳細には、前記上部平板部３３と下部平板部３４のほぼ中央に穿設された貫通孔３３１，３４１に、前記線状体３５が挿通され張設されて、筋交い３が形成されている。
【００４７】
縦格子状の柵パネルを備えた柵に積雪荷重が作用して、図７に示すように、柵が変形する場合、線状体３５を張設している縦格子部２４の対角の長さは、変形前の柵に比べ、長くなるように変形する。この様に、線状体３５を張設している縦格子部２４の対角方向には、引張力が作用することになり、従って、金属製のワイヤーロープのような線状体３５を筋交い３として用いた場合であっても、前記積雪荷重がかかった時の変形に対抗することができ、柵パネル２の破損を低減することができる。
【００４８】
また図７に示すように、縦格子状の柵パネルを備えた柵に積雪荷重が作用して柵が変形する場合、柵パネル２の中央部に比べ、柵パネル２の端部、特に柵パネル２の端から３個目までの縦格子部２４に変形が大きくなる。従って、前記筋交い３を、前記柵パネル２の端から３個目までの縦格子部２４の少なくともいずれか１つに取付けるようにすれば、柵パネル２の縦格子部２４全てに筋交い３を設けるのに比べ、コスト安に柵Ｐを形成することができ、好ましい。このため、上記説明した形態においては、筋交い３は、左右の端部において、それぞれ柵パネル２の端から２個目までの縦格子部２４に取付けられている。
【００４９】
また本実施形態では、縦桟側突出部２５が縦桟２３Ａに、支柱側突出部１２が支柱１に、溶接によってそれぞれ一体化されている場合について説明したが、これに限らず、例えばボルトやネジ等によって着脱可能に一体化されていてもよい。
【００５０】
また本実施形態では、設置面Ｇが平坦な場合について説明したが、これに限らず、設置面Ｇが傾斜していてもよく、その場合には、柵パネル２の縦格子部２４が、上記説明した形態のように、縦長長方形状ではなく、前記傾斜にと平行になるよう平行四辺形状になるように、柵パネル２を形成するとともに、支柱１の支柱側突出部１２の上面及び柵パネル２の縦桟側突出部２５の下面を前記傾斜にと平行になるよう形成するのが好ましい。
【００５１】
更に本実施形態では、支柱１の支柱側突出部１２の上面及び柵パネル２の縦桟側突出部２５の下面とが平坦である場合について説明したが、これに限らず、曲面であってもよい。
【００５２】
また、上記形態での筋交い３は、全て筋交い構成材を斜めに配置した筋交いであるが、これに限定されず、筋交い構成材をＸ字状に配置した筋交いであってもよいし、Ｚ字状に配置した筋交いであってもよく、筋交いとしての機能を有するものであればよい。
【符号の説明】
【００５３】
１      支柱
１１    支柱キャップ
１２    支柱側突出部
１２１  筒部
１２２  取付部
１２３  支柱側連結孔
２      柵パネル
２１    上方の横桟
２２    下方の横桟
２３    縦桟
２４    縦格子部
２４１  中央側上角部
２４２  端部側下角部
２４３  端部側上角部
２４４  中央側下角部
２５    縦桟側突出部
２５１  筒部
２５２  取付部
２５３  縦桟側連結孔
３      筋交い
３１    上端部
３２    下端部
３３    上部平板部
３３１  貫通孔
３４    下部平板部
３４１  貫通孔
３５    線状体
４      固定部材
Ｐ      柵
Ｇ      設置面
【図１】
2015021274.tif 000003
【図２】
2015021274.tif 000004
【図３】
2015021274.tif 000005
【図４】
2015021274.tif 000006
【図５】
2015021274.tif 000007
【図６】
2015021274.tif 000008
【図７】
2015021274.tif 000009
【図８】
2015021274.tif 000010
【図９】
2015021274.tif 000011