(57)【要約】【課題】保油部と摺動面との間でスムーズに油を流通させることができるがんぎ車、ムーブメント、及び時計を提供する。【解決手段】アンクルに噛み合う歯部１１４と、歯部１１４に形成されて潤滑油を保持する段差部１１６と、歯部１１４におけるアンクルとの摺動面１１５に向けて潤滑油を供給する供給部１２１と、を備えていることを特徴とする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンクルに噛み合うがんぎ歯車部と、
前記がんぎ歯車部に形成されて油を保持する保油部と、
前記がんぎ歯車部における前記アンクルとの摺動面、及び前記保油部の間で油を流通させる流通部と、を備えていることを特徴とするがんぎ車。
【請求項２】
前記流通部は、前記保油部から前記摺動面に向けて油を供給する供給部を備えていることを特徴とする請求項１記載のがんぎ車。
【請求項３】
前記流通部は、前記摺動面から前記保油部に向けて油を回収する回収部を備えていることを特徴とする請求項１または請求項２記載のがんぎ車。
【請求項４】
前記流通部は、前記がんぎ歯車部の厚さ方向に窪むとともに、前記保油部から前記摺動面に向けて延在する凹部を備えていることを特徴とする請求項１から請求項３の何れか１項に記載のがんぎ車。
【請求項５】
前記凹部は、油の流通方向における上流側から下流側に向かうに従い幅が縮小していることを特徴とする請求項４記載のがんぎ車。
【請求項６】
前記流通部は、前記がんぎ歯車部の厚さ方向に向けて突出する複数の凸部を備え、
前記凸部間のピッチが、油の流通方向における上流側から下流側に向かうに従い狭くなっていることを特徴とする請求項１から請求項５の何れか１項に記載のがんぎ車。
【請求項７】
前記保油部は、前記がんぎ歯車部の厚さ方向に窪む段差部であることを特徴とする請求項１から請求項６の何れか１項に記載のがんぎ車。
【請求項８】
前記保油部は、前記がんぎ歯車部を厚さ方向に貫通する貫通孔であることを特徴とする請求項１から請求項６の何れか１項に記載のがんぎ車。
【請求項９】
請求項１から請求項８の何れか１項に記載のがんぎ車を備えていることを特徴とするムーブメント。
【請求項１０】
請求項９に記載のムーブメントを備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、がんぎ車、ムーブメント、及び時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
時計に搭載される時計用部品として、アンクルに噛み合うがんぎ歯車部を有し、番車の回転を制御するがんぎ車が知られている。このがんぎ車は、アンクルの爪石ががんぎ歯車部の側面（以下、単に摺動面という）に摺動するので、両者の間に摩擦が生じて摩耗し易い。そこで、摩擦をできるだけ軽減するために、爪石との摺動面との間に潤滑油を保持させておく必要がある。
【０００３】
このようなニーズに応えるものとして、がんぎ歯車部の先端部に、基端部に対して厚さが薄い段差部を設け、この段差部内に潤滑油を保持させる構成が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−５０６０７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述した特許文献１の構成では、段差部と摺動面との間で潤滑油をスムーズに流通させる点で未だ改善の余地があった。すなわち、特許文献１の構成では、段差部内に保持された潤滑油が摺動面まで供給され難く、がんぎ歯車部の摺動面とアンクルの爪石との間の摩擦を低減させることが難しい。
一方、仮に潤滑油が摺動面に向けて大量に供給された場合には、がんぎ歯車部の摺動面とアンクルの爪石との間に介在する潤滑油が、余計な箇所に付着したり、また段差部内における潤滑油の減少速度が速くなったりするおそれがあり、メンテナンス性が低くなる。
【０００６】
そこで本発明は、保油部と摺動面との間でスムーズに油を流通させることができるがんぎ車、ムーブメント、及び時計の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記課題を解決するために以下の手段を提供する。
（１）本発明に係るがんぎ車は、アンクルに噛み合うがんぎ歯車部と、前記がんぎ歯車部に形成されて油を保持する保油部と、前記がんぎ歯車部における前記アンクルとの摺動面、及び前記保油部の間で油を流通させる流通部と、を備えていることを特徴としている。
【０００８】
この構成によれば、がんぎ歯車部の摺動面と、保油部と、の間でスムーズに油を流通させることができる。この場合、例えば保油部に保持された油が、流通部を通って衝撃面上にスムーズに供給されるため、潤滑性能を向上させ、摺動面とアンクルとの間の摩耗を低減できるので、長期に亘って動作信頼性を確保できる。また、摺動面上に残存した油が、流通部を通って保油部にスムーズに回収されるため、油が摺動面以外の余計な箇所に付着するのを抑制するとともに、保油部内の油の減少速度を低下させることができる。その結果、メンテナンス性を向上させることができる。
【０００９】
（２）本発明に係るがんぎ車では、前記流通部は、前記保油部から前記摺動面に向けて油を供給する供給部を備えていてもよい。
この構成によれば、保油部に保持された油が、供給部を通って衝撃面上にスムーズに供給されるため、潤滑性能を向上させ、摺動面とアンクルとの間の摩耗を低減できるので、長期に亘って動作信頼性を確保できる。
【００１０】
（３）本発明に係るがんぎ車では、前記流通部は、前記摺動面から前記保油部に向けて油を回収する回収部を備えていてもよい。
この構成によれば、摺動面上に残存した油が、回収部を通って保油部にスムーズに回収されるため、油が摺動面以外の余計な箇所に付着するのを抑制するとともに、保油部内の油の減少速度を低下させることができる。その結果、メンテナンス性を向上させることができる。
【００１１】
（４）本発明に係るがんぎ車では、前記流通部は、前記がんぎ歯車部の厚さ方向に窪むとともに、前記保油部から前記摺動面に向けて延在する凹部を備えていてもよい。
この構成によれば、流通部が凹部を備えているため、摺動面と保油部との間でスムーズに油を流通させることができる。また、凹部内にも油が保持されることになるので、保油性能の向上を図ることができ、メンテナンス性の向上を図ることができる。
【００１２】
（５）本発明に係るがんぎ車では、前記凹部は、油の流通方向における上流側から下流側に向かうに従い幅が縮小していてもよい。
この構成によれば、保油部に保持された油を積極的に下流側に向けて流通させることができるため、衝撃面と保油部との間で油をスムーズに流通させることができる。
【００１３】
（６）本発明に係るがんぎ車では、前記流通部は、前記がんぎ歯車部の厚さ方向に向けて突出する複数の凸部を備え、前記凸部間のピッチが、油の流通方向における上流側から下流側に向かうに従い狭くなっていてもよい。
この構成によれば、保油部に保持された油は、毛細管現象等によって凸部のピッチが狭いエリアに向けて流通することで、衝撃面と保油部との間で油をスムーズに流通させることができる。
【００１４】
（７）本発明に係るがんぎ車では、前記保油部は、前記がんぎ歯車部の厚さ方向に窪む段差部であってもよい。
この構成によれば、段差部内に油を保持させることで、保油量を向上させることができる。しかも、がんぎ歯車部に段差部が設けられているため、アンクルのつめ石に保油構造を設ける場合に比べて油の保油量を確保できる。
【００１５】
（８）本発明に係るがんぎ車では、前記保油部は、前記がんぎ歯車部を厚さ方向に貫通する貫通孔であってもよい。
この構成によれば、貫通孔内に油を保持させることで、保油量を向上させることができる。しかも、がんぎ歯車部に段差部が設けられているため、アンクルのつめ石に保油構造を設ける場合に比べて油の保油量を確保できる。
【００１６】
（９）本発明に係るムーブメントは、上記本発明のがんぎ車を備えていることを特徴としている。
この構成によれば、上述したがんぎ車を備えているため、メンテナンス性の向上を図り、長期に亘って動作信頼性を確保できる。
【００１７】
（１０）本発明に係る時計は、上記本発明のムーブメントを備えたことを特徴としている。
この構成によれば、上記本発明のムーブメントを備えているため、メンテナンス性の向上を図り、長期に亘って動作信頼性を確保できる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、保油部と摺動面との間でスムーズに油を流通させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明に係る実施形態におけるムーブメント表側の平面図である。
【図２】脱進機構の平面図である。
【図３】がんぎ歯車部の拡大斜視図である。
【図４】第１実施形態における歯部の拡大図であって、（ａ）は一方の主面側から見た平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ１−Ｘ１線に沿う断面図である。
【図５】第１実施形態における歯部の拡大断面図である。
【図６】図２のＹ部の拡大図である。
【図７】脱進機構の動作説明図であって、図２のＹ部の拡大図である。
【図８】脱進機構の動作説明図であって、図２のＹ部の拡大図である。
【図９】脱進機構の動作説明図であって、図２のＹ部の拡大図である。
【図１０】第１実施形態の第１変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図１１】第１実施形態の第１変形例における歯部の拡大図であって、（ａ）は歯部を一方の主面側から見た平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ２−Ｘ２線に沿う断面図である。
【図１２】第１実施形態の第１変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図１３】第１実施形態の第２変形例における歯部の拡大図であって、（ａ）は歯部を一方の主面側から見た平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ３−Ｘ３線に沿う断面図である。
【図１４】第１実施形態の第２変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図１５】第１実施形態の第２変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図１６】第１実施形態の他の構成における歯部の拡大図であって、（ａ）は歯部を一方の主面側から見た平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ４−Ｘ４線に沿う断面図である。
【図１７】第２実施形態における歯部の拡大図であって、（ａ）は歯部を一方の主面側から見た平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ５−Ｘ５線に沿う断面図である。
【図１８】第２実施形態の変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図１９】第２実施形態の変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図２０】第３実施形態における歯部の拡大図であって、（ａ）は歯部を一方の主面側から見た平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ６−Ｘ６線に沿う断面図である。
【図２１】第３実施形態の第１変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図２２】第３実施形態の第１変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図２３】第３実施形態の第２変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図２４】第３実施形態の第２変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図２５】第３実施形態の第２変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図２６】第３実施形態の第３変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図２７】第３実施形態の第３変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図２８】第３実施形態の第３変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図２９】第３実施形態の第３変形例における歯部を一方の主面側から見た平面図である。
【図３０】その他の変形例における歯部の拡大図であって、（ａ）は歯部を一方の主面側から見た平面図、（ｂ）は歯部を他方側から見た平面図、（ｃ）は（ａ）のＸ７−Ｘ７線に沿う断面図である。
【図３１】その他の変形例における歯部の拡大図であって、（ａ）は歯部を他方の主面側から見た平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ８−Ｘ８線に沿う断面図である。
【図３２】その他の変形例における歯部の拡大図であって、（ａ）は歯部を一方の主面側から見た平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ９−Ｘ９線に沿う断面図である。
【図３３】その他の変形例における歯部の拡大図であって、図３２（ｂ）のＸ９−Ｘ９線に相当する断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
次に、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
＜第１実施形態＞
［機械式時計］
はじめに、機械式時計１について説明する。図１は、ムーブメント表側の平面図である。
図１に示すように、本実施形態の機械式時計１は、ムーブメント１０と、このムーブメント１０を収納する図示しないケーシングと、により構成されている。
【００２１】
ムーブメント１０は、基板を構成する地板１１を有している。この地板１１の裏側には図示しない文字板が配されている。なお、ムーブメント１０の表側に組み込まれる輪列を表輪列と称し、ムーブメント１０の裏側に組み込まれる輪列を裏輪列と称する。
地板１１には、巻真案内穴１１ａが形成されており、ここに巻真１２が回転自在に組み込まれている。この巻真１２は、おしどり１３、かんぬき１４、かんぬきばね１５及び裏押さえ１６を有する切換装置により、軸方向の位置が決められている。また、巻真１２の案内軸部には、きち車１７が回転自在に設けられている。
【００２２】
このような構成のもと、巻真１２が、回転軸方向に沿ってムーブメント１０の内側に一番近い方の第１の巻真位置（０段目）にある状態で巻真１２を回転させると、図示しないつづみ車の回転を介してきち車１７が回転する。そして、このきち車１７が回転することにより、これと噛合う丸穴車２０が回転する。そして、この丸穴車２０が回転することにより、これと噛合う角穴車２１が回転する。さらに、この角穴車２１が回転することにより、香箱車２２に収容された図示しないぜんまい（動力源）を巻き上げる。
【００２３】
ムーブメント１０の表輪列は、上述した香箱車２２の他に、二番車２５、三番車２６及び四番車２７により構成されており、香箱車２２の回転力を伝達する機能を果している。また、ムーブメント１０の表側には、表輪列の回転を制御するための脱進機構３０及び調速機構３１が配置されている。
【００２４】
二番車２５は、香箱車２２に噛合う歯車とされている。三番車２６は、二番車２５に噛合う歯車とされている。四番車２７は、三番車２６に噛合う歯車とされている。
脱進機構３０は、上述した表輪列の回転を制御する機構であって、四番車２７と噛み合うがんぎ車３５と、このがんぎ車３５を脱進させて規則正しく回転させるアンクル３６と、を備えている。
調速機構３１は、上述した脱進機構３０を調速する機構であって、てんぷ４０を具備している。
【００２５】
（脱進機構）
次に、上述した脱進機構３０について、より詳細に説明する。図２は脱進機構３０の平面図である。
図２に示すように、脱進機構３０のがんぎ車３５は、がんぎ歯車部１０１と、がんぎ歯車部１０１に同軸で固定された軸部材１０２と、を備えている。以下の説明では、軸部材１０２の軸線に沿う方向を単に軸方向、軸線に直交する方向を径方向といい、軸線回りに周回する方向を周方向という。また、図２では、がんぎ車３５の回転方向をＣＷで示している。
【００２６】
がんぎ歯車部１０１は、環状のリム部１１１と、リム部１１１の内側に配置されたハブ部１１２と、これらリム部１１１及びハブ部１１２を連結する複数のスポーク部１１３と、を有している。
【００２７】
ハブ部１１２は、円板形状のものであり、その中央部分に軸部材１０２が圧入等により固定されている。
各スポーク部１１３は、ハブ部１１２の外周縁からリム部１１１の内周縁に向かって放射状に延在している。
【００２８】
図３はがんぎ歯車部１０１の拡大斜視図である。また、図４は歯部１１４の拡大図であって、（ａ）は一方の主面側から見た平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ１−Ｘ１線に沿う断面図である。図５は歯部１１４の拡大側面図である。
図３〜図５に示すように、リム部１１１の外周面には、特殊な鉤型状に形成された複数の歯部１１４が径方向の外側に向けて突設されている。これら複数の歯部１１４の先端部に、後述するアンクル３６のつめ石１４４ａ，１４４ｂが噛み合うようになっている。
【００２９】
具体的に、歯部１１４における先端部の側面は、がんぎ車３５の回転方向ＣＷにおける奥側に位置して、つめ石１４４ａ，１４４ｂが当接する停止面１１５ａと、回転方向ＣＷにおける手前側に位置する背面１１５ｂと、歯部１１４の先端面を構成するとともに、停止面１１５ａと背面１１５ｂとを接続する衝撃面１１５ｃと、を有している。また、停止面１１５ａと衝撃面１１５ｃとにより構成される角部は、ロッキングコーナ１１５ｄとして機能し、背面１１５ｂと衝撃面１１５ｃとにより構成される角部は、リービングコーナ１１５ｅとして機能している。なお、歯部１１４のうち、停止面１１５ａからロッキングコーナ１１５ｄを経てリービングコーナ１１５ｅに至る範囲が本実施形態の摺動面１１５を構成している。
【００３０】
歯部１１４の先端部には、軸方向における一方の主面側に、潤滑油（油）Ｏを保油する段差部（保油部）１１６が形成されている。段差部１１６は、歯部１１４の先端部において、一方の主面側が軸方向に向けて窪んで形成されており、周方向の両側及び径方向の外側に向けて開放されている。すなわち、段差部１１６は、歯部１１４の一方の主面上に位置する底部１１６ａと、歯部１１４の基端部と先端部との間で軸方向に立ち上がる立ち上がり部１１６ｂと、により画成されている。
【００３１】
図４に示すように、歯部１１４の先端部（段差部１１６）において、底部１１６ａ上には、段差部１１６内に保持される潤滑油Ｏを衝撃面１１５ｃに向けて案内する供給部（流通部）１２１が設けられている。供給部１２１は、底部１１６ａ上を径方向に沿って延在するとともに、周方向に間隔をあけて配設された複数の凹部１２２を備えている。各凹部１２２は、互いに平行に延在するとともに、径方向における底部１１６ａ全体に亘って均一の幅で形成されている。
【００３２】
具体的に、各凹部１２２のうち、基端部は段差部１１６の基端部（底部１１６ａと立ち上がり部１１６ｂとの境界部分）に位置し、先端部は歯部１１４の衝撃面１１５ｃにおいて径方向の外側に向けて開放されている。なお、凹部１２２内には、延在方向に沿って潤滑油Ｏが流通するようになっており、その基端側が流通方向の上流側、先端部が下流側になっている。
【００３３】
図２に示すように、軸部材１０２は、軸方向両端部に位置するほぞ部１２３と、上述した四番車２７の歯車部に噛合されるがんぎかな部１２４と、を有している。
ほぞ部１２３のうち、軸方向の一端側に位置するほぞ部１２３は、図示しない輪列受に回転可能に支持され、軸方向の他端側に位置するほぞ部１２３は、上述した地板１１に回転可能に支持されている。
【００３４】
がんぎかな部１２４は、軸部材１０２において、がんぎ歯車部１０１に対して軸方向の他端側に形成されている。そして、がんぎかな部１２４が四番車２７に噛合されることで、四番車２７の回転力が軸部材１０２に伝達されがんぎ車３５が回転するようになっている。
【００３５】
アンクル３６は、３つのアンクルビーム１４３によってＴ字状に形成されたアンクル体１４２ｄと、アンクル真１４２ｆと、を備えたもので、軸であるアンクル真１４２ｆによってアンクル体１４２ｄが回動可能に構成されている。なお、アンクル真１４２ｆは、その両端が上述した地板１１及び図示しないアンクル受に対してそれぞれ回動可能（Ｐ１，Ｐ２方向）に支持されている。なお、アンクル３６は、図示しないドテピンにより回動範囲が規制されている。
【００３６】
３つのアンクルビーム１４３のうち２つのアンクルビーム１４３の先端には、つめ石（入つめ石１４４ａ及び出つめ石１４４ｂ）が設けられ、残り１つのアンクルビーム１４３の先端には、てんぷ４０の振り座（不図示）と係脱可能なアンクルハコ１４５が取り付けられている。つめ石（入つめ石１４４ａ及び出つめ石１４４ｂ）は、角柱状に形成されたルビーであり、接着剤等によりアンクルビーム１４３に接着固定されている。
【００３７】
図６は、図２のＹ部の拡大図である。なお、以下の説明では、つめ石１４４ａ，１４４ｂのうち、出つめ石１４４ｂの先端部の構成について説明し、入つめ石１４４ａの先端部の構成は出つめ石１４４ｂの先端部の構成と同様の構成であるため、説明を省略する。
図６に示すように、出つめ石１４４ｂの先端部は、がんぎ歯車部１０１の回転方向ＣＷにおける手前側に位置して歯部１１４の停止面１１５ａに当接する停止面１４６ａと、回転方向ＣＷの奥側に位置する背面１４６ｂと、出つめ石１４４ｂの先端面を構成するとともに、停止面１４６ａと背面１４６ｂとを接続する衝撃面１４６ｃと、を有している。また、停止面１４６ａと衝撃面１４６ｃとにより構成される角部は、ロッキングコーナ１４６ｄとして機能し、背面１４６ｂと衝撃面１４６ｃとにより構成される角部は、リービングコーナ１４６ｅとして機能している。なお、出つめ石１４４ｂのうち、停止面１４６ａからロッキングコーナ１４６ｄを経てリービングコーナ１４６ｅに至る範囲が本実施形態の摺動面１４６を構成している。
【００３８】
次に、脱進機構３０の動作について簡単に説明する。以下の説明では、図６に示すがんぎ歯車部１０１の歯部１１４と、アンクル３６の出つめ石１４４ｂと、が係合している係合状態から、図９に示す歯部１１４と出つめ石１４４ｂとが離脱した離脱状態に移行する場合について主に説明する。なお、係合状態においては、歯部１１４のロッキングコーナ１１５ｄが、出つめ石１４４ｂの停止面１４６ａに当接している。
【００３９】
てんぷ４０（図１参照）の自由振動に伴い、アンクル３６がＰ１方向（図２参照）に向けて回動すると、出つめ石１４４ｂが歯部１１４から離反する方向に移動する。一方、がんぎ車３５は、上述した香箱車２２の回転力が四番車２７（ともに図１参照）を介して付与されているため、出つめ石１４４ｂの移動に伴い、回転方向ＣＷに向けて回転する。
【００４０】
このとき、図６、図７（ａ）に示すように、歯部１１４のロッキングコーナ１１５ｄは、出つめ石１４４ｂの停止面１４６ａ上を出つめ石１４４ｂのロッキングコーナ１４６ｄ側に向けて摺動した後、出つめ石１４４ｂのロッキングコーナ１４６ｄに到達する。その後、図７（ｂ）に示すように、歯部１１４のロッキングコーナ１１５ｄは、出つめ石１４４ｂのロッキングコーナ１４６ｄを通過して、出つめ石１４４ｂの衝撃面１４６ｃ上をリービングコーナ１４６ｅ側に向けて摺動する。
【００４１】
続いて、図８（ａ）に示すように、歯部１１４のロッキングコーナ１１５ｄが、出つめ石１４４ｂのリービングコーナ１４６ｅを通過すると、図８（ｂ）に示すように、今度は出つめ石１４４ｂのリービングコーナ１４６ｅが、歯部１１４の衝撃面１１５ｃ上を歯部１１４のリービングコーナ１４６ｅ側に向けて摺動する。その後、図９（ａ）に示すように、つめ石１４４のリービングコーナ１４６ｅが歯部１１４のリービングコーナ１１５ｅを通過することで、図９（ｂ）に示すような離脱状態となる。
【００４２】
一方、図２に示すように、アンクル３６がＰ１方向（出つめ石１４４ｂが歯部１１４から離間する方向）に回動すると、入つめ石１４４ａが歯部１１４に接近する。これにより、入つめ石１４４ａと歯部１１４とが係合状態となり、がんぎ車３５の回転が再び停止される。
その後、てんぷ４０の自由振動により、アンクル３６がＰ１方向とは反対側のＰ２方向に向けて回動すると、上述した動作と同様の動作によって、歯部１１４と入つめ石１４４ａとが係合状態から離脱状態に移行する。このように、脱進機構３０は、がんぎ車３５の歯部１１４と、入つめ石１４４ａ及び出つめ石１４４ｂと、の係合状態及び離脱状態が交互に繰り返されるようになっている。
【００４３】
ここで、図６〜図９に示すように、上述した係合状態から離脱状態に移行する過程において、歯部１１４の摺動面１１５と、つめ石１４４ａ，１４４ｂの摺動面１４６と、は潤滑油Ｏを介して摺動することになる。具体的に、図６に示す係合状態、すなわち歯部１１４のロッキングコーナ１１５ｄと、出つめ石１４４ｂの停止面１４６ａと、が接触した状態では、段差部１１６内に保持された潤滑油Ｏが毛細管現象等により、歯部１１４のロッキングコーナ１１５ｄと、出つめ石１４４の停止面１４６ａと、の間に供給されることになる。これにより、歯部１１４のロッキングコーナ１１５ｄと、出つめ石１４４ｂの停止面１４６ａと、をスムーズに摺接させることができる。
【００４４】
一方、図４、図６に示すように、段差部１１６に保持された潤滑油Ｏは、表面張力等により供給部１２１の凹部１２２内を径方向の内側から外側（上流側から下流側）に向かって流通する。そして、凹部１２２内の下流端まで到達した潤滑油Ｏは、凹部１２２を通過して歯部１１４の衝撃面１１５ｃ上に供給される。したがって、歯部１１４の衝撃面１１５ｃと、出つめ石１４４のリービングコーナ１４６ｅと、をスムーズに摺接させることができる。
【００４５】
このように、本実施形態のがんぎ車３５では、歯部１１４におけるアンクル３６との摺動面１１５に向けて潤滑油Ｏを供給する供給部１２１を備える構成とした。
この構成によれば、歯部１１４の段差部１１６に保持された潤滑油Ｏは、供給部１２１の凹部１２２内を通って摺動面１１５上にスムーズに供給される。そのため、潤滑性能を向上させ、歯部１１４の摺動面１１５と、アンクル３６のつめ石１４４ａ，１４４ｂとの間の摩耗を低減できるので、長期に亘って動作信頼性を確保できる。
【００４６】
しかも、本実施形態では、供給部１２１が複数の凹部１２２を備えているため、潤滑油Ｏの供給をスムーズに行うことができる。また、凹部１２２内にも潤滑油Ｏが保持されることになるため、保油性能の向上を図ることができ、メンテナンス性の向上を図ることができる。
また、本実施形態では、脱進機構３０のうち、がんぎ車３５の各歯部１１４に段差部１１６が設けられているため、アンクル３６のつめ石１４４ａ，１４４ｂに保油構造を設ける場合に比べて潤滑油Ｏの保油量を向上させることができる。
【００４７】
そして、本実施形態の時計１、及びムーブメント１０によれば、上述したがんぎ車３５を備えているため、メンテナンス性の向上を図り、長期に亘って動作信頼性を確保できる。
【００４８】
次に、第１実施形態の変形例について説明する。なお、以下の説明では、上述した第１実施形態と同様の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
（第１変形例）
なお、上述した実施形態では、凹部１２２の幅を延在方向における全体に亘って均一の幅で形成した場合について説明したが、これに限られない。
例えば、図１０に示す供給部（流通部）２００のように、凹部２０１を、径方向の外側（下流側）に向かうに従い幅が漸次縮小するテーパ状に形成しても構わない。この場合、毛細管現象等により段差部１１６に保持された潤滑油Ｏを積極的に下流側に向けて流通させることができるため、潤滑油Ｏを衝撃面１１５ｃ上によりスムーズに供給することができ、潤滑性能の更なる向上を図ることができる。
【００４９】
また、上述した実施形態では、各凹部１２２，２０１を衝撃面に至るまでそれぞれ連続的に形成した場合について説明したが、これに限られない。
例えば、図１１に示すように、延在方向の異なる複数の間欠凹部２０３ａ，２０３ｂにより供給部（流通部）２０４を構成しても構わない。具体的に、図１１に示す供給部２０４は、径方向の外側に向かうに従い周方向の一方側に向けて傾斜して延びる第１間欠凹部２０３ａと、径方向の外側に向かうに従い周方向の他方側に向けて傾斜して延びる第２間欠凹部２０３ｂと、を備えている。第１間欠凹部２０３ａは、周方向に間隔をあけて複数配設されて第１間欠凹部列２０６を構成し、第２間欠凹部２０３ｂは周方向に間隔をあけて複数の第２間欠凹部列２０７を構成している。そして、これら第１間欠凹部列２０６及び第２間欠凹部列２０７が径方向に交互に配列されることで、供給部２０４が構成されている。
【００５０】
また、各間欠凹部列２０６，２０７のうち、径方向における最も外側（下流側）に位置する凹部列（図示の例では第２間欠凹部列２０７）は、歯部１１４の衝撃面１１５ｃ上で開放されている。なお、図示の例において、各間欠凹部２０３ａ，２０３ｂは、互いに直交する方向に延在している。また、各間欠凹部２０３ａ，２０３ｂは、径方向の外側（下流側）に向かうに従い幅が漸次縮小されたテーパ形状とされている。
【００５１】
この構成によれば、段差部１１６内に保持された潤滑油Ｏは、各間欠凹部列２０６，２０７の間欠凹部２０３ａ，２０３ｂ内を径方向の外側（下流側）に向けて流通する。そして、間欠凹部２０３ａ，２０３ｂにおける径方向の外側端部に到達した潤滑油Ｏは、径方向の外側に隣接する間欠凹部列２０６，２０７の各間欠凹部２０３ａ，２０３ｂ内に供給された後、再び径方向の外側に向けて流通する。以上の動作を各間欠凹部列２０６，２０７間で繰り返すことにより、潤滑油Ｏが衝撃面１１５ｃ上に供給されることになる。
【００５２】
このように、複数の間欠凹部２０３ａ，２０３ｂを配列することで、上述した第１実施形態と同様の作用効果を奏するとともに、供給部２０４の表面積を確保できるため、潤滑油Ｏの保油性能を向上させることができる。なお、間欠凹部２０３ａ，２０３ｂの配列パターンや形状は適宜設計変更が可能である。
【００５３】
また、図１２に示す供給部（流通部）２１０は、段差部１１６の底部１１６ａ全体に亘って形成された凸部２１１を有している。これら凸部２１１は、径方向の外側に向かうに従い段々とピッチが狭くなっている。具体的に、供給部２１０は、凸部２１１が第１ピッチで配設された第１エリアＱ１と、凸部２１１が第１ピッチよりも狭い第２ピッチで配設された第２エリアＱ２と、凸部２１１が第２ピッチよりも狭い第３ピッチで配設された第３エリアＱ３と、を備えている。なお、第３エリアＱ３は、衝撃面１１５ｃから停止面１１５ａ及び背面１１５ｂに至るまで形成されている。
【００５４】
この構成によれば、段差部１１６に保持された潤滑油Ｏは、毛細管現象等によって凸部２１１のピッチが狭いエリアＱ１〜Ｑ３に向けて徐々に流通することで、潤滑油Ｏを衝撃面１１５ｃ上によりスムーズに供給することができ、潤滑性能の更なる向上を図ることができる。なお、凸部２１１のピッチは、段階的に狭くなるように形成しても、漸次狭くなるように形成しても構わない。
【００５５】
（第２変形例）
また、上述した第１実施形態では、段差部１１６の潤滑油Ｏが衝撃面１１５ｃ上に供給されるように供給部を形成する場合について説明したが、これに限られない。例えば、段差部１１６の潤滑油Ｏがロッキングコーナ１１５ｄに向けて供給されるように供給部を形成しても構わない。
例えば、図１３に示す供給部（流通部）２２０の凹部２２１は、その上流端（径方向の内側端部）は段差部１１６における底部１１６ａと立ち上がり部１１６ｂとの境界部分に位置し、下流端（径方向の外側端部）は歯部１１４のロッキングコーナ１１５ｄ上で開放されている。また、凹部２２１は、全体に亘って均一な幅で形成されている。
この構成によれば、段差部１１６の潤滑油Ｏがロッキングコーナ１１５ｄに向けてスムーズに供給されることになるので、特にロッキングコーナ１１５ｄとつめ石１４４ａ，１４４ｂとの間での潤滑性能を確保できる。
【００５６】
また、図１４に示す供給部２２０のように、下流側に向かうに従い幅が漸次縮小するテーパ状に凹部２２１を形成しても構わない。
さらに、図１５に示すように、延在方向の異なる複数の間欠凹部（第１間欠凹部２２２ａ及び第２間欠凹部２２２ｂ）を配列して供給部２２０を構成しても構わない。
【００５７】
なお、上述した第１変形例及び第２変形例の他に、例えば以下の構成を採用することもできる。
例えば、凹部の幅は、適宜設計変更が可能である。この場合、図１６に示すように、凹部２３０の幅が凹部２３０以外の部分よりも幅広になるように供給部（流通部）２３１を構成しても構わない。なお、図示の例において、各凹部２３０のうち、周方向の両側に位置する凹部２３０は、周方向の外側（停止面１１５ａや背面１１５ｂ）に向けて開放されている。
【００５８】
＜第２実施形態＞
次に、本発明の第２実施形態について説明する。本実施形態では、摺動面１１５に存在する潤滑油Ｏを段差部１１６に向けて回収する回収部３００を備えている点で上述した第１実施形態と相違している。図１７は歯部１１４の拡大図であって、（ａ）は平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ５−Ｘ５線に沿う断面図である。
図１７に示すように、回収部（流通部）３００は、径方向の外側に向かうに従い周方向の一方側に向けて傾斜して延びる凹部３０２を有している。具体的に、凹部３０２は、その径方向の外側端部がリービングコーナ１１５ｅ上で開放され、内側端部が段差部１１６における底部１１６ａと立ち上がり部１１６ｂとの境界部分に位置している。なお、凹部３０２は、延在方向の先端側が流通方向の上流側、延在方向の基端部が下流側になっている。
【００５９】
図９において、歯部１１４の摺動面１１５と、出つめ石１４４ｂと、の間に介在する潤滑油Ｏは、歯部１１４と出つめ石１４４ｂとが離脱状態になる際、主に摺動面１１５上（特にリービングコーナ１１５ｅの周辺領域）に残存する。摺動面１１５上に残存した潤滑油Ｏは、毛細管現象等により回収部３００の凹部３０２内に流入して、凹部３０２内を下流側に向けて流通する。これにより、摺動面１１５に残存する潤滑油Ｏをスムーズに回収することができるので、潤滑油Ｏが摺動面１１５以外の余計な箇所に付着するのを抑制するとともに、段差部１１６内の潤滑油Ｏの減少速度を低下させることができる。その結果、メンテナンス性を向上させることができる。
【００６０】
（変形例）
次に、第２実施形態の変形例について説明する。第２実施形態においても、上述した第１実施形態の第１変形例と同様の構成を採用することができる。
すなわち、図１８に示す回収部３００のように、凹部３０２を、径方向の内側（下流側）に向かうに従い幅が漸次縮小するテーパ状に形成しても構わない。
また、図１９に示すように、延在方向の異なる複数の間欠凹部（第１間欠凹部３１０ａ及び第２間欠凹部３１０ｂ）を配列して回収部３００を構成しても構わない。
【００６１】
＜第３実施形態＞
次に、本発明の第３実施形態について説明する。図２０は歯部１１４の拡大図であって、（ａ）は歯部１１４を一方の主面側から見た平面図、（ｂ）は（ａ）のＸ６−Ｘ６線に沿う断面図である。
図２０に示すように、本実施形態の歯部１１４には、段差部１１６の底部１１６ａ上に、歯部１１４の摺動面１１５と段差部１１６との間で潤滑油Ｏを流通させる流通部３５０が配設されている。流通部３５０は、段差部１１６から摺動面１１５に向けて潤滑油Ｏを供給する供給部（流通部）３５１と、摺動面１１５から段差部１１６に向けて潤滑油Ｏを回収する回収部（流通部）３５２と、を備えている。
【００６２】
具体的に、供給部３５１の凹部３５４は、上述した図１３の構成と同様の構成からなり、径方向の外側端部（下流端）がロッキングコーナ１１５ｄ上で開放されている。
一方、回収部３５２の凹部３５５は、上述した図１７の構成と同様の構成からなり、径方向の外側端部（上流端）がリービングコーナ１１５ｅ上で開放されている。
【００６３】
この構成によれば、段差部１１６内の潤滑油Ｏは、供給部３５１の凹部３５４内を通ってロッキングコーナ１１５ｄ上に供給された後、歯部１１４の摺動面１１５とつめ石１４４ａ，１４４ｂとの摺動に伴いリービングコーナ１１５ｅ側まで到達する。そして、リービングコーナ１１５ｅまで到達した潤滑油Ｏは、回収部３５２の凹部３５５を通って段差部１１６内に回収されることになる。
このように、段差部１１６と摺動面１１５との間で潤滑油Ｏを循環させることができるので、潤滑性能を確保した上で、メンテナンス性を向上させることができる。
【００６４】
次に、第３実施形態の変形例について説明する。
（第１変形例）
第３実施形態においても、上述した第１実施形態や第２実施形態の変形例と同様の構成を採用することができる。
すなわち、図２１に示すように、供給部３５１の凹部３５４を、径方向の外側（下流側）に向かうに従い幅が漸次縮小するテーパ状にし、回収部３５２の凹部３５５を、径方向の内側（下流側）に向かうに従い幅が漸次縮小するテーパ状にしても構わない。
また、図２２に示すように、延在方向の異なる複数の間欠凹部（第１間欠凹部２２２ａ，３１０ａ及び第２間欠凹部２２２ｂ，３１０ｂ）を配列して、供給部３５１及び回収部３５２をそれぞれ形成しても構わない。この場合、供給部３５１の第１間欠凹部２２２ａ及び第２間欠凹部２２２ｂを、径方向の外側（下流側）に向かうに従い漸次幅が縮小するテーパ状とし、回収部３５２の第１間欠凹部３１０ａ及び第２間欠凹部３１０ｂを、径方向の内側（下流側）に向かうに従い幅が漸次縮小するテーパ状とすることが好ましい。
【００６５】
（第２変形例）
また、上述した第３実施形態では、供給部として、ロッキングコーナ１１５ｄ上で開放された凹部のみを配設する構成について説明したが、これに限られない。例えば、図２３に示すように、供給部（流通部）４００として複数の凹部４０１を配設し、これら凹部４０１がロッキングコーナ１１５ｄ上、及び衝撃面１１５ｃ上に各別に開放されるように構成しても構わない。なお、図示の例では、３つの凹部４０１のうち、２つの凹部４０１が衝撃面１１５ｃ上で開放され、残り１つの凹部４０１がロッキングコーナ１１５ｄ上で開放されている。
【００６６】
また、図２４に示すように、供給部４００の各凹部４０１を径方向の外側（下流側）に向かうに従い幅が漸次縮小するテーパ状にしても構わない。
さらに、図２５に示すように、供給部４００の間欠凹部（第１間欠凹部４１０ａ及び第２間欠凹部４１０ｂ）を、衝撃面１１５ｃ及びロッキングコーナ１１５ｄに向けて配列しても構わない。
【００６７】
（第３変形例）
また、上述した第３実施形態及びその第１変形例では、供給部及び回収部がそれぞれ別々の流通部について説明したが、これに限らず、供給部及び回収部が一体となった流通部を形成しても構わない。
例えば、図２６に示す流通部４５０は、リービングコーナ１１５ｅからロッキングコーナ１１５ｄに向かうに従い径方向の内側に向けて湾曲して延びるアーチ状の凹部４５１を備えている。凹部４５１は、全体に亘って均一な幅で延在するとともに、その一端部（上流端）がリービングコーナ１１５ｅ上で開放され、他端部（下流端）がロッキングコーナ１１５ｄ上で開放されている。なお、凹部４５１における延在方向の中央部分は、段差部１１６の立ち上がり部１１６ｂに近接している。そして、凹部４５１において、ロッキングコーナ１１５ｄ側は供給部（流通部）４５２として機能し、リービングコーナ１１５ｅ側は回収部（流通部）４５３として機能している。
【００６８】
この構成によれば、段差部１１６内の潤滑油Ｏは、流通部４５０の凹部４５１内を通ってロッキングコーナ１１５ｄ上に供給された後、歯部１１４の摺動面１１５とつめ石１４４ａ，１４４ｂとの摺動に伴いリービングコーナ１１５ｅまで到達する。そして、リービングコーナ１１５ｅまで到達した潤滑油Ｏは、流通部４５０の凹部４５１内を通って段差部１１６内に回収された後、再びロッキングコーナ１１５ｄ上に供給されることになる。
このように、供給部４５２及び回収部４５３を凹部４５１により一体で形成することで、流通部４５０での潤滑油Ｏの流れをよりスムーズにすることができる。
【００６９】
なお、図２７に示すように、上述した流通部４５０の凹部４５１を、リービングコーナ１１５ｅ側（上流端）からロッキングコーナ１１５ｄ側（下流端）に向かうに従い幅が漸次狭くなるテーパ状としても構わない。
【００７０】
上述した第３変形例では、流通部４５０の凹部４５１がリービングコーナ１１５ｅとロッキングコーナ１１５ｄとの間を架け渡す構成としたが、これに限られない。例えば、図２８に示す流通部４６０のように、リービングコーナ１１５ｅと、ロッキングコーナ１１５ｄ及び衝撃面１１５ｃと、の間を凹部４６１により架け渡す構成にしても構わない。
【００７１】
さらに、図２９に示すように、流通部４６０の凹部４６１を、リービングコーナ１１５ｅ側からロッキングコーナ１１５ｄ側及び衝撃面１１５ｃ側に向かうに従い幅が漸次狭くなるテーパ状としても構わない。
【００７２】
（その他の変形例）
上述した各実施形態及び変形例では、歯部１１４の一方の主面上に供給部を形成した場合について説明したが、これに限らず、図３０に示すように、歯部１１４の他方の主面上にも供給部を形成しても構わない。図示の例において、歯部１１４の各主面上に形成された供給部（流通部）５００ａ，５００ｂは、図４に示すものと同様の凹部１２２が配設されている。但し、この構成に限らず、上述した各実施形態及び変形例の構成を採用することが可能である。
【００７３】
さらに、上述した各実施形態及び変形例では、歯部１１４の一方の主面上に段差部１１６を形成した場合について説明したが、これに限らず、図３１に示すように、歯部１１４の他方の主面上にも段差部１１６を形成しても構わない。
【００７４】
また、上述した各実施形態では、保油部を段差部１１６として構成した場合について説明したが、これに限られない。例えば、図３２に示すように、歯部１１４を軸方向に貫通する貫通孔５１０として保油部を構成し、貫通孔５１０内に潤滑油Ｏを保持させても構わない。この場合にも、貫通孔５１０内と摺動面１１５との間で潤滑油Ｏを流通させる流通部５２０を配設することが好ましい。図示の例において、流通部５２０は、貫通孔５１０内に連通するとともに、リービングコーナ１１５ｅ上で開放された凹部５２１を有する回収部（流通部）５２２と、貫通孔５１０内に連通するとともに、衝撃面１１５ｃ上及びロッキングコーナ１１５ｄ上で各別に開放された複数の凹部５２３を有する供給部（流通部）５２４と、を備えている。
【００７５】
さらに、図３３に示すように、歯部１１４の両主面上に流通部５２０を配設し、流通部５２０の両端開口部と摺動面１１５との間で潤滑油Ｏを流通させるように構成しても構わない。
【００７６】
以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。
例えば、上述した各実施形態及び変形例では、供給部や回収部に凹部を採用する場合について説明したが、これに限らず、種々の構成を採用することが可能である。
また、凹部のパターンについても適宜設計変更が可能である。
さらに、上述した各実施形態及び変形例では、潤滑油Ｏの流通方向に沿う上流側から下流側に向かうに従い凹部の幅を漸次狭くするテーパ状とする場合について説明したが、これに限らず、流通方向に沿って深さを変化させても構わない。
【００７７】
また、上述した各実施形態及び変形例では、流通部の各凹部が摺動面１１５上で開放された構成について説明したが、これに限られない。
さらに、上述した実施形態及び変形例では、段差部１１６または貫通孔５１０により保油部を構成した場合について説明したが、これに限らず、潤滑油Ｏを保持可能な構成であれば構わない。
【００７８】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上述した実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上述した各実施形態や変形例を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【００７９】
１…機械式時計（時計）
１０…ムーブメント
３５…がんぎ車
３６…アンクル
１０１…がんぎ歯車部
１１５…摺動面
１１６…段差部（保油部）
１２１，２００，２０４，２１０，２２０，２３１，３５１，４００，４５２，５００ａ，５００ｂ，５２４…供給部（流通部）
１２２，２０１，２２１，２３０，３０２，３５４，３５５，４０１，４５１，４６１，５２１，５２３…凹部
２０３ａ，２２２ａ，３１０ａ，４１０ａ…第１間欠凹部（凹部）
２０３ｂ，２２２ｂ，３１０ｂ，４１０ｂ…第２間欠凹部（凹部）
２１１…凸部
３００，３５２，４５３，５２２…回収部
３５０，４５０，４６０，５２０…流通部
５１０…貫通孔（保油部）
Ｏ…潤滑油（油）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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