(57)【要約】      （修正有）【課題】熱サイクルによる材料効果査定の代替として、機械的変位サイクルを用いて材料システムを試験するためのシステム及び方法を提供する。【解決手段】材料システム１６を装着するための支持構造物１２と、支持構造物１２に動作可能に接続された電気機械装置１４とを含み、電気機械装置１４は材料システム１６に電気機械起因性の力を印加し、電気機械起因性の力は、材料システム１６に、熱的ストレスによる材料変位と等しい変位を、それよりも著しく短い時間で、引き起こす。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
材料システムを試験するためのシステムであって、
前記材料システムを装着するための支持構造物と、
前記支持構造物に動作可能に接続された電気機械装置とを備え、
前記電気機械装置は、前記材料システムに電気機械起因性の力を印加して、前記材料システムに変位を引き起こす、システム。
【請求項２】
前記変位は、少なくとも１つの直交方向のものである、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記電気機械装置は圧電変換器を備える、請求項１又は２に記載のシステム。
【請求項４】
更に、前記材料システムの状態についての情報を収集するための少なくとも１つのセンサを備える、請求項１から３のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項５】
更に、前記材料システムの前記状態についての情報を解析するためのプロセッサを備える、請求項１から４のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項６】
更に、密封可能な試験チャンバを備え、前記密封可能な試験チャンバは、少なくとも１つの環境パラメータを制御し、前記支持構造物と前記材料システムは、前記試験チャンバの内部に位置付けられる、請求項１から５のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項７】
更に、前記試験チャンバの内部に位置付けられた、少なくとも１つのセンサを備え、前記少なくとも１つのセンサは、前記材料システムの状態についての情報を収集する、請求項１から６のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項８】
前記少なくとも１つのセンサは、前記試験チャンバの内部の環境条件についての情報を収集する、請求項１から７のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項９】
更に、前記材料システムの状態についての情報と、前記試験チャンバの内部の環境条件についての情報とを、解析するためのプロセッサを備える、請求項１から８のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１０】
更に、前記電気機械装置と通信するコントローラを備え、前記コントローラは、前記電気機械起因性の力の少なくとも１つの力パラメータを制御する、請求項１から９のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１１】
前記支持構造物は、少なくとも１つの材料ホルダを備え、前記材料ホルダは、前記材料システムを係合するよう構成され、前記電気機械装置は、前記材料ホルダに動作可能に結合される、請求項１から１０のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１２】
前記支持構造物は第１材料ホルダと第２材料ホルダとを備え、
前記第１材料ホルダと前記第２材料ホルダは、間隔を空けて配置されて、それらの間の間隙を画定し、
前記材料システムは前記間隙に架け渡され、
前記圧電変換器は、前記第１材料ホルダと前記第２材料ホルダを互いに対して変位させるために、前記第１材料ホルダと前記第２材料ホルダのうちの少なくとも１つに動作可能に接続される、請求項３に記載のシステム。
【請求項１３】
前記材料システムは、下層構造と、防護コーティング構成を画定する少なくとも１つのコーティング層、又は、締結界面構成を画定する少なくとも１つの締結具、とを備える、請求項１から１２のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１４】
材料システムを試験するための方法であって、
前記材料システムに電気機械起因性の力であって、前記材料システムに変位を引き起こす、電気機械起因性の力を印加することと、
前記電気機械起因性の力を維持することを含む、方法。
【請求項１５】
前記維持するステップは、前記電気機械起因性の力の少なくとも１つの力パラメータを変調することを含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
更に、前記材料システムに少なくとも１つの環境パラメータを適用することを含む、請求項１４又は１５に記載の方法。
【請求項１７】
更に、前記維持するステップを通して、前記材料システムの状態をモニタすることを含む、請求項１４から１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記維持するステップは、前記電気機械起因性の力を、既定の数のサイクルの間、又は、前記材料システムに不具合が発生するまで、維持することを含む、請求項１４から１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
更に、前記維持するステップに続き、前記材料システムを受容することと、前記材料システムを却下することのうちの少なくとも１つを含む、請求項１４から１８のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は概して材料試験に関し、より具体的には、熱サイクルによる材料効果査定の代替として、機械的変位サイクルを用いて材料システムを試験するためのシステム及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
コーティング、アップリケ及び／又は締結界面のような、表面材料並びに他の仕上げシステムの亀裂は、環境ストレスの結果として、多種多様な構造物上に生じうる。仕上げシステムに発生する亀裂は、下層構造に伝播して、湿気及び他の環境種が入り込む経路を提供することがあり、その結果として、仕上げシステム、及び仕上げシステムによって保護されている構造物の、腐食や機能低下をもたらす。
【０００３】
多くの用途において、仕上げシステムが、それが曝される環境に耐えられることを確実にするために、材料システム（例えば下層構造及び仕上げシステム）の耐久性は試験される必要がある。材料システム試験は、下層構造及び／又は仕上げシステムを熱サイクル（例えば、一般的に比較的高い変化率で２つの温度限界を経過するサイクル）に曝すプロセスを含みうる。材料システムは、亀裂形成が、異なる材料システムの熱膨張又は物理的特性のその他の変化の係数の不適合により、仕上げシステムの所望の耐用年限にわたって、発生しないことを確実にするために、温度サイクルされうる。
【０００４】
例えば、航空宇宙業界では、アルミニウム及び／又は複合構造物のための仕上げシステム（例えば防護コーティング及び／又は締結界面）は、下層構造（例えば航空機）を、材料システム及び／又は仕上げシステムの耐用年限にわたって、運航中の有害な環境曝露から防護することにおける、それらの効能を決定するに適格でなくてはならない。設計上の耐用年数にわたって受ける環境ストレスをシミュレーションするよう考案されている熱サイクル試験は、時間と費用の両方がかさみうる。ゆえに、仕上げシステムについて異なる材料パラメータを有する、使用可能性のある多数の材料システムの候補を選別することには、問題がありうる。
【０００５】
加えて、材料システムの候補は、下層構造と仕上げシステムが受けることになる湿度及び温度を再現する、環境チャンバを使用して試験されうる。使用可能性のある仕上げシステムの効能に関して選別を行うための環境チャンバの作動は、コストや時間を更に増大させうる。
【０００６】
例えば、仕上げシステムの特徴が完全に明らかになるまでに、材料システムの熱選別の完遂には数か月かかることがある。これは、部分的には、多くの仕上げシステムが多層性であること、及び、多数のパラメータが最適化され、考慮される必要があることによる。材料システムの候補が開発された後、単一の熱サイクル（例えば、仕上げシステムの膨張及び収縮を引き起こすに十分なサイクル）を行うには、何時間もかかることがある。数多くの熱サイクルが、１つの試験ブロックを構成しうる（例えば１試験ブロック＝４００熱サイクル）。材料システムの候補（例えば下層構造及び／又は仕上げシステムの設計）の一般的な運航寿命を適切にシミュレーションするためには、かつ／又は、亀裂が発現するまでには、数多くの試験ブロックを繰り返すことが必要となりうる。
【０００７】
従って、従来的な試験手法を使用して、たった１つの使用可能性のある仕上げシステムの候補を選別することは、冗漫であり、時間と費用がかさみうる。
【０００８】
そのため、当業者は、材料試験、特に表面仕上げシステムの亀裂に関する試験の分野における、研究開発の努力を続けている。
【発明の概要】
【０００９】
一態様では、材料システムを試験するために提供される、開示されているシステムは、材料システムを装着するための支持構造物と、支持構造物に動作可能に接続された電気機械装置とを含むことがあり、電気機械装置は、材料システムに、電気機械起因性の力であって、材料システムに変位を引き起こし、熱的ストレスによって引き起こされるであろう変位に等しくなるよう校正される、電気機械起因性の力を印加する。
【００１０】
１．一態様により、材料システムを試験するためのシステムであって、前記材料システムを装着するための支持構造物と、前記支持構造物と動作可能に接続された電気機械装置とを備えるシステムが提供され、前記電気機械装置は、前記材料システムに電気機械起因性の力を印加して、前記材料システムに変位を引き起こす。
【００１１】
２．有利には、変位は少なくとも１つの直交方向のものである。
【００１２】
３．有利には、電気機械装置は圧電変換器を備える。
【００１３】
４．有利には、システムは更に、前記材料システムの状態についての情報を収集するための少なくとも１つのセンサを備える。
【００１４】
５．有利には、システムは更に、前記材料システムの前記状態についての前記情報を解析するためのプロセッサを備える。
【００１５】
６．有利には、システムは更に、密封可能な試験チャンバを備え、前記密封可能なチャンバは、少なくとも１つの環境パラメータを制御し、前記支持構造物と前記材料システムとは、前記試験チャンバの内部に位置付けられる。
【００１６】
７．有利には、システムは更に、前記試験チャンバの内部に位置付けられた、少なくとも１つのセンサを備え、前記少なくとも１つのセンサは、前記材料システムの状態についての情報を収集する。
【００１７】
８．有利には、少なくとも１つのセンサは、前記材試験チャンバの内部の環境条件についての情報を収集する。
【００１８】
９．有利には、システムは更に、前記材料システムの前記状態についての前記情報、及び、前記試験チャンバの内部の前記環境条件についての前記情報を、解析するためのプロセッサを備える
【００１９】
１０．有利には、システムは更に、前記電気機械装置と通信するコントローラを備え、前記コントローラは、前記電気機械起因性の力の少なくとも１つの力パラメータを制御する。
【００２０】
１１．有利には、支持構造物は少なくとも１つの材料ホルダを備え、前記材料ホルダは、前記材料システムを係合するよう構成され、前記電気機械装置は、前記材料ホルダに動作可能に結合される。
【００２１】
１２．有利には、前記支持構造物は第１材料ホルダと第２材料ホルダとを備え、前記第１材料ホルダと前記第２材料ホルダは、間隔を空けて配置されて、それらの間の間隙を画定し、前記材料システムは前記間隙に架け渡され、前記圧電変換器は、前記第１材料ホルダと前記第２材料ホルダを互いに対して変位させるために、前記第１材料ホルダと前記第２材料ホルダのうちの少なくとも１つに動作可能に接続される。
【００２２】
１３．有利には、前記材料システムは、下層構造と、防護コーティング構成を画定する少なくとも１つのコーティング層とを備える。
【００２３】
１４．代替的には、前記材料システムは、下層構造と、締結界面構成を画定する少なくとも１つの締結具とを備える。別の態様では、材料システムを試験するための方法が開示されており、方法は、（１）材料システムを支持構造物に装着するステップと、（２）電気機械起因性の力であって、材料システムに変位を引き起こす、電気機械起因性の力を材料システムに印加するステップ、を含むことがあり、（３）電気機械起因性の力を維持するステップ、を含みうる。
【００２４】
１５．本開示の別の態様により、材料システムを試験するための方法であって、前記材料システムに、電気機械起因性の力であって、前記材料システムに変位を引き起こす、電気機械起因性の力を印加することを含み、前記電気機械起因性の力を維持することを含む、方法が提供される。
【００２５】
１６．有利には、前記維持するステップは、前記電気機械起因性の力の少なくとも１つの力パラメータを変調することを含む。
【００２６】
１７．有利には、方法は更に、前記材料システムに少なくとも１つの環境パラメータを適用することを含む。
【００２７】
１８．有利には、方法は更に、前記維持するステップを通して、前記材料システムの状態をモニタすることを含む。
【００２８】
１９．有利には、方法は、前記維持するステップで、既定の数のサイクルの間、前記電気機械起因性の力を維持することを含む。
【００２９】
２０．代替的には、前記維持するステップは、材料システムに不具合が発生するまで、前記電気機械起因性の力を維持することを含む。
【００３０】
２１．有利には、方法は更に、前記維持するステップに続き、前記材料システムを受容することと、前記材料システムを却下することのうちの１つを含む。
【００３１】
材料システムを試験するための、開示されているシステム及び方法の他の態様は、以下の詳細な説明、添付の図面及び付加されている特許請求の範囲により、明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】材料システムのプロファイル全体を通じての、熱起因性ストレスと機械起因性ストレスのグラフの例である。
【図２】材料システムを試験するための開示されているシステムの一実施形態の概略図である。
【図３】開示されているシステムの別の実施形態の概略図である。
【図４】開示されているシステムの別の実施形態の概略図である。
【図５】材料システムの一例の概略図である。
【図６】図５の材料システムを試験するために使用される、開示されているシステムの一実施例の概略図である。
【図７】図６のシステムの、上部及び前面の斜視図である。
【図８】図６のシステムの、上部及び前面の斜視図である。
【図９】材料システムの別の例の概略図である。
【図１０】図９の材料システムを試験するために使用される、開示されているシステムの別の実施例の概略図である。
【図１１】図１０のシステムの、上部及び前面の斜視図である。
【図１２】図１０のシステムの、下部及び前面の斜視図である。
【図１３】材料を試験するための、開示されている方法の一実施形態のフロー図である。
【図１４】航空機の製造及び保守方法のフロー図である。
【図１５】航空機のブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
以下の詳細な説明は、開示の特定の態様を図示する添付の図面を参照している。種々の構造及び動作を有する他の実施形態も、本開示の範囲から逸脱しない。同様の参照番号は、異なる図面の同じ要素又は構成部品を参照しうる。
【００３４】
本開示は、材料システムの熱サイクルが、材料システムにストレスをかける示差膨張（例えば熱変位）を、結果としてもたらすと実証されていることを、認識し、考慮している。例えば、熱サイクルは、（例えば表面界面に、又は締結具の周囲において）材料システムの「上下」動を引き起こすことがある。熱変位によって引き起こされたこの動作効果は、機械的に再現されうる機械的変位による動作効果に、ほぼ等しくなりうる。そのため、材料システムの機械的サイクルは、熱変位によって材料システムにかかるストレスに実質的に等しいストレスを生み出す、材料システムの機械的変位を、結果としてもたらすことが実証されている。
【００３５】
図１は、（例えば熱サイクルによってもたらされる）熱変位に対応し、かつ、（例えば機械的サイクルによってもたらされる）機械的変位に実質的に等しい、材料システムのプロファイル（例えば厚み）全体を通じての、Ｖｏｎ  Ｍｉｓｅｓ（「ＶＭ」）ストレスのグラフ例１５０を示す。グラフ例１５０は、ＶＭストレス及びプロファイル距離を任意単位（ＡＲＢ．Ｕｎｉｔ）で示している。
【００３６】
例えば、線１５２は、およそ３０Ｋの温度変化（「ＤＴ」）を有する熱サイクルに曝され、およそ１０ミクロン（ｕｍ）の熱変位を受けた、材料システム例のプロファイル全体を通じての、ＶＭストレスを表しうる。線１５４は、およそ１２０Ｋの温度変化を有する熱サイクルに曝され、およそ３９ミクロンの熱変位を受けた、材料システム例のプロファイル全体を通じての、ＶＭストレスを表しうる。線１５６は、およそ２６０Ｋの温度（「Ｔ」）を有する機械的サイクルに曝され、及び、およそ２５ミクロンの機械的変位を受けた、材料システム例のプロファイル全体を通じての、ＶＭストレスを表しうる。線１５８は、およそ２６０Ｋの温度を有する機械的サイクルに曝され、およそ３５ミクロンの機械的変位を受けた、材料システム例のプロファイル全体を通じての、ＶＭストレスを表しうる。
【００３７】
図２から図４を参照するに、材料システムを試験するための、一般的に指定される１０、開示されているシステムは、支持構造物１２と、支持構造物１２に動作可能に接続された一又は複数の電気機械装置１４とを含みうる。本開示の全体を通じて、システム１０は、電気機械位置付けシステムとも称されうる。材料システム１６は、支持構造物１２に装着されうる。電気機械装置１４は、支持構造物１２に装着された材料システム１６に変位を引き起こす力を、支持構造物１２に印加するに適する、任意の機械装置、電気装置、電気機械装置、又はそれらの組み合わせを含みうる。例えば、電気機械装置１４は、電気機械起因性の力を印加し、少なくとも支持構造物１２の材料システム１６が装着される部分を、機械的に変位させて、材料システム１６を変位させうる。
【００３８】
ゆえに、開示されているシステム１０は、材料システム１６の少なくとも一部の変位及び／又は変形を急速にサイクルすることによって、熱サイクル試験を、同等の機械的サイクル試験で置換しうる。例えば、試験作業中に、電気機械起因性の力（例えば圧力起因性の力）に対応して材料システム１６の変位をサイクルするために、電気機械装置１４（例えばキロヘルツ（「ｋＨｚ」）周波数で動作する圧電変換器）を利用して、機械的サイクル試験が数秒以内に実行されうる。
【００３９】
支持構造物１２は少なくとも２つの材料ホルダ１８（個々に材料ホルダ１８ａと１８ｂとして識別される）を含みうる。材料ホルダ１８は、少なくとも１つの材料ホルダ１８が、他のどの材料ホルダ１８からも独立して移動可能となりうるように、互いから一定距離の間隔を空けて配置され、それらの間の間隙２２を画定しうる。材料システム１６の少なくとも一部は、材料ホルダ１８の各々の装着面２０にしっかりと装着されるか、さもなければ、接続され（例えば取り外し可能な状態で接続され）うる。材料システム１６は、間隙２２を横断して延在しうる。
【００４０】
材料ホルダ１８の各々は、支持基部２４に接続されうる。一構造例では、全ての材料ホルダ１８は、単一の支持基部２４に接続されうる。別の構造例では、材料ホルダ１８の各々は、それ自体の支持基部２４に接続されうる。例えば、一又は複数の支持接続具２６が、支持基部２４と材料ホルダ１８との間に延在しうる。支持基部２４は、静止装着基部２８に装着されうる。代替的には、材料ホルダ１８の各々は、装着基部２８に直接装着されうる。
【００４１】
少なくとも１つの電気機械装置１４（個々に電気機械装置１４ａと１４ｂとして識別される）は、材料ホルダ１８の動作を起こすために材料ホルダ１８のうちの少なくとも１つに接続され、ゆえに、材料ホルダ１８に電気機械起因性の力を印加し、材料システム１６を変位させ、かつ／又は変形させうる。例えば、電気機械装置１４は、一又は複数の継手３０によって、材料ホルダ１８に接続されうる。継手３０は、支持基部２４及び／又は支持接続具２６に対する、材料ホルダ１８の自由な移動を可能にしうる。電気機械装置１４は、材料ホルダ１８を少なくとも１つの方向に（例えばＸ軸、Ｙ軸及び／又はＺ軸に沿って）移動させうる。例えば、電気機械装置１４は、材料ホルダ１８の単軸動作、又は材料ホルダ１８の多軸動作を提供する。
【００４２】
一実施例では、電気機械装置１４は、材料ホルダ１８を、方向指示矢印３２で示されている単一の方向に（例えばＸ軸に沿って）移動させうる。別の実施例では、電気機械装置１４は、材料ホルダ１８を、方向指示矢印３４で示されている単一の方向に（例えばＹ軸に沿って）移動させうる。別の実施例では、電気機械装置１４は、材料ホルダ１８を、方向指示矢印３６で示されている単一の方向に（例えばＺ軸に沿って）移動させうる。更に別の実施例では、電気機械装置１４は、材料ホルダ１８を、方向指示矢印３２、３４、３６で示されている一又は複数の多方向に（例えばＸ軸、Ｙ軸及び／又はＺ軸のうちの一又は複数に沿って）移動させうる。
【００４３】
一実施例では、電気機械装置１４は、圧電変換器でありうる。圧電変換器は、印加された電圧に対応して変形する（例えば曲がる、かつ／又は伸びる）、任意の適切な装置でありうる。圧電変換器が印加された電圧を受けると、それは変形し、材料ホルダ１８を移動させうる圧電変換器の変形、及び材料ホルダ１８の変位は、印加された電圧に比例しうる。ゆえに、圧電変換器は、一又は複数の直交方向に（例えば、Ｘ軸、Ｙ軸及び／又はＺ軸のうちの一又は複数に沿って）、材料ホルダ１８を位置付け、かつ／又は、材料ホルダ１８の位置を調整するよう構成された、圧電アクチュエータとして作用しうる。
【００４４】
圧電変換器は、圧電変換器に印加された力の大きさを測定するよう構成された、圧電センサとしても作用しうる。圧電変換器が、例えば材料システム１６によって材料ホルダ１８に印加されるような、ストレスに曝される、又は力を受けると、それは、印加された力の大きさ比例する、電位又は電圧を生成しうる。
【００４５】
電気機械装置１４のこの実施例では、圧電変換器は、およそ１Ｈｚから１００ｋＨｚまでの間で動作しうる。別の実施例では、圧電変換器は、およそ１ｋＨｚから１００ｋＨｚまでの間で動作しうる。更に別の実施例では、圧電変換器は、およそ１０ｋＨｚから５０ｋＨｚまでの間で動作しうる。
【００４６】
別の実施例では、電気機械装置１４は、（例えば成形型、円環型及び巻線型のものを含む）ボイスコイルと、磁石（例えば永久磁石）でありうる。ボイスコイルは、磁界の、その中を通過する電流に対する反応によって、材料ホルダ１８に対する原動力（例えば電気機械起因性の力）を供給しうる。ボイスコイルに電流を通過させることによって、磁界が生み出されうる。この磁界は、永久磁石による磁界に対する、ボイスコイルの反応を引き起こすことによって、材料ホルダ１８と材料システム１６を移動させうる。例えばボイスコイルは、力を生み出し、一定の距離移動する、リニアモータとして作用しうる。
【００４７】
更に別の実施例では、電気機械装置１４は、モータ（例えば電動モータ）でありうる。モータは、モータによる回転運動を直線力（例えば電気機械起因性の力）に転換して、材料ホルダ１８と材料システム１６を、（例えばＸ軸、Ｙ軸及び／又はＺ軸のうちの一又は複数に沿って）移動させるに適する、任意の機構を含むことがある。例えば、モータは、モータと材料ホルダ１８との間で動作可能に係合された、ピストン、偏心輪などを含みうる。
【００４８】
材料システム１６を変位させるに十分な電気機械起因性の力を、材料ホルダ１８に印加するに適する、他の電気機械装置１４も検討される。
【００４９】
図２を参照するに、開示されているシステム１０の一態様では、少なくとも１つの電気機械装置１４が、第１材料ホルダ１８ａに動作可能に接続されうる。対向する第２材料ホルダ１８ｂは、静止している（例えば、支持基部２４に固定的に接続される）。材料システム１６は、材料ホルダ１８ａ、１８ｂの間に接続され、材料ホルダ１８ａ、１８ｂの間に画定された間隙２２に架け渡されうる。
【００５０】
コントローラ３８は、電気機械装置１４に電気的に結合されうる。コントローラ３８は、電気機械装置１４にエネルギーを供給し、電気機械装置１４の振幅及び／又は周波数（例えば電気機械起因性の力）を制御し、かつ／又は修正することがあり、ゆえに、第１材料ホルダ１８ａの第２材料ホルダ１８ｂに対する、変位、及び／又は、（例えばＸ軸、Ｙ軸及び／又はＺ軸に沿った）移動の直交方向を、制御しうる。
【００５１】
図３を参照するに、開示されているシステム１０の別の態様では、少なくとも１つの電気機械装置１４ａが、第１材料ホルダ１８ａに動作可能に接続され、少なくとも１つの電気機械装置１４ｂが、第２材料ホルダ１８ｂに動作可能に接続されうる。材料システム１６は、材料ホルダ１８ａ、１８ｂの間に接続され、材料ホルダ１８ａ、１８ｂの間に画定された間隙２２に架け渡されうる。
【００５２】
コントローラ３８は、電気機械装置１４ａ、１４ｂに電気的に結合されうる。コントローラ３８は、電気機械装置１４ａ、１４ｂにエネルギーを供給し、電気機械装置１４ａ、１４ｂの振幅及び／又は周波数を制御し、かつ／又は修正することがあり、ゆえに、第１材料ホルダ１８ａ及び／又は第２材料ホルダ１８ｂの第２材料ホルダ１８ｂに対する、変位、及び／又は、（例えばＸ軸、Ｙ軸及び／又はＺ軸に沿った）移動の直交方向をそれぞれ制御しうる。
【００５３】
一構造例では、単一のコントローラ３８が、第１材料ホルダ１８ａと第２材料ホルダ１８ｂの両方に関連付けられた電気機械装置１４ａ、１４ｂと通信しうる。別の構造例では、個別コントローラが、第１材料ホルダ１８ａに関連付けられた電気機械装置１４ａと通信し、別の個別コントローラ（図示せず）が、第２材料ホルダ１８ｂに関連付けられた電気機械装置１４ｂと通信しうる。
【００５４】
材料システム１６を試験するための一方法例では、電気機械装置１４は、様々な振幅及び周波数で、およそ１ミクロンから２００ミクロンまでの間、（電気機械起因性の力を通して）材料ホルダ１８と材料システム１６を変位させうる。別の例としては、電気機械装置１４は、およそ２５ミクロンから１００ミクロンまでの間、材料ホルダ１８と材料システム１６を変位させうる。更に別の例としては、電気機械装置１４は、およそ２５ミクロンから４０ミクロンまでの間、材料ホルダ１８と材料システム１６を変位させうる。
【００５５】
第１材料ホルダ１８ａ及び／又は第２材料ホルダ１８ｂの互いに対する変位は、材料システム１６の第１部分１６ａを、材料システム１６の第２部分１６ｂに対して機械的に変位させ、材料システム１６内にストレスを誘発しうる。図１に示すように、これらの機械的変位及び機械的ストレスは、熱サイクルによってもたらされる熱変位及び熱的ストレスに実質的に等しいものでありうる。
【００５６】
図４を参照するに、開示されているシステム１０の別の態様では、支持構造物１２と材料システム１６は、試験チャンバ４０の内部に封入されうる。試験チャンバ４０は、機械的サイクル試験中に、材料システム１６について特定の環境条件及び／又はパラメータの効果を試験するに適する、内部容積４４を画定する、任意の密封可能な収納容器でありうる。例えば、試験チャンバ４０は、温度、圧力、湿度などを含むがそれらだけに限定される訳ではない、様々な環境試験パラメータを制御しうる。
【００５７】
コントローラ４２は、内部容積４４の中の環境条件を制御し、内部容積４４の中の環境条件についての情報を受信し、かつ／又は、試験中に環境条件についての情報を処理するよう、試験チャンバ４０に電気的に結合されうる。一又は複数のセンサ４６は、環境条件をモニタし、コントローラ４２に環境情報を送信するよう、内部容積４４に動作可能に結合されうる。例えば、センサ４６は、温度センサ、圧力センサ及び／又は湿度センサを含みうるが、それらだけに限定される訳ではない。
【００５８】
コントローラ４２は、センサ４６によって収集された環境情報を処理するための、プロセッサ４８を含みうる。内部容積４４の中の環境条件は、プロセッサ４８によって自動的に制御され、かつ／又は変更され、或いは、例えばユーザインターフェース５０を通じて、オペレータによって手動で制御されうる。環境情報は、例えばユーザインターフェース５０を通じて、オペレータに対して表示されうる。
【００５９】
センサ５２は、機械的サイクル試験中に、材料システム１６の状態をモニタするよう位置付けられうる。図２と図３に示すように、センサ５２は、材料システム１６の表面５６の近位に位置付けられうる。図４に示すように、センサ５２は、試験チャンバ４０の内部に位置付けられうる。例えば、センサ５２は光検知器又は高速度カメラでありうる。
【００６０】
コントローラ５４は、センサ５２を制御し、材料システム１６（例えば材料システム１６の表面５６）の状態についての情報を受信し、かつ／又は、試験中に材料システム１６の状態（例えば材料システム１６の表面５６における亀裂の発生）についての情報を処理するよう、センサ５２に電気的に結合されうる。コントローラ５４は、センサ５２によって収集された状態情報（例えば視覚画像）を処理するための、プロセッサ５８を含みうる。状態情報は、例えばディスプレイ６０によって、オペレータに対して表示されうる。
【００６１】
図５と図９を参照するに、材料システム１６は、様々な材料構成及び／又は仕上げシステムを含みうる。例えば、材料システム１６は、材料、コーティング、締結具などの、様々な組み合わせ及び／又は形態を含みうる。
【００６２】
図５を参照するに、一実施例では、材料システム１６は、下層構造６６の表面６４に塗布された防護コーティング構成６２を含みうる。下層構造６６は、多種多様な材料のうち任意のものを含みうる。例えば、下層構造６６は、アルミニウム、チタン、銅、金属合金、複合材、ファイバガラス、熱可塑性プラスチック（例えばポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ））、及び同様のものの組み合わせを含みうるが、それらだけに限定される訳ではない。下層構造６６は、単一の基材層６８を含むことがあり、又は、積層形態の複数の基材層６８、６８´を含むことがある。
【００６３】
防護コーティング構成６２は、多種多様なコーティング材料のうち任意のものを含みうる。例えば、防護コーティング６２は、シーラント、下塗剤、塗料及び同様のものの組み合わせを含むことがあるが、それらだけに限定される訳ではない。防護コーティング６２は、単一のコーティング層７４を含むことがあり、又は、層状形態の複数のコーティング層７４、７４´、７４´´を含むことがある。
【００６４】
図５に示す一構造例では、下層構造６６は、間隙７０によって分離されている、一又は複数の基材層６８、６８´の２つの隣り合った組７２を含みうる。防護コーティング構成６２は、組７２の各々の上面６４に、間隙７０を覆って塗布されうる。間隙７０の寸法Ｄは、試験パラメータに基づいて変更されうる。例えば、間隙７０の寸法Ｄは、試験される特定の防護コーティング構成６２に基づいて、拡大され、又は縮小されうる。別の構造例（図示せず）では、下層構造６６は、（間隙７０を有さない）一又は複数の基材層６８、６８´の単一の組７２を含みうる。防護コーティング構成６２は、組７２の上面６４に塗布されうる。
【００６５】
図６を参照するに、開示されているシステム１０の一実施例では、支持構造物１２が、防護コーティング構成６２を機械的に試験するよう構成されうる。下層構造６６は、材料ホルダ１８に接続され、間隙２２に架け渡されて材料ホルダ１８の間に延在しうる。基材層６８の隣り合った組７２の間に配置された間隙７０は、隣り合った材料ホルダ１８の間に配置された間隙２２と、軸方向に一直線になりうる。間隙７０の寸法Ｄ（図５）は、間隙２２の寸法に等しいか、又はそれを下回るものでありうる。
【００６６】
下層構造６６は、任意の適切な様態で、材料ホルダ１８に接続されうる。一構造例では、下層構造６６は、少なくとも部分的に材料ホルダ１８を貫通して配置された一又は複数の貫通孔７８の内部に挿入可能に接続される、一又は複数のポスト７６を含みうる。例えば、基材層６８の組７２の各々は、基材層６８の、防護コーティング構成６２が塗布される表面６４に対向する表面から延在する、少なくとも１つのポスト７６を含みうる。材料ホルダ１８の各々は、材料ホルダ１８に接続された基材層６８の、関連付けられた組７２の対応するポスト７６を受け入れる位置にある、少なくとも１つの貫通孔７８を含みうる。
【００６７】
材料システム１６の機械的試験作業中に、電気機械装置１４は、一又は複数の直交方向に、材料ホルダ１８の変位をサイクル（例えば急速にサイクル）しうる。材料ホルダ１８の変位は、基材層６８の組７２に伝達され、電気機械起因性の力を材料システム１６に印加して、基材層６８の隣り合った縁部８０（例えば間隙７０を画定する縁部８０）によって画定された線８２（図７と図８）の周辺で、基材層６８を変位させうる。基材層６８の隣り合った組７２の変位は、防護コーティング構成６２（例えばコーティング層７４）内にストレスを誘発しうる。
【００６８】
図７と図８を参照するに、一般的かつ非限定的な一例では、支持構造物１２と電気機械装置１４（図７と図８には図示せず）は、試験アセンブリ８４内に組み込まれうる。一対の試験アセンブリ８４は、試験アセンブリ８４の各々の材料ホルダ１８が互いに接近し、それらの間に間隙２２を画定するように、装着基部２８に装着されうる。特定の非限定的な一例としては、試験アセンブリ８４は、Ａｕｂｕｒｎ、ＭＡのＰＩ（Ｐｈｙｓｉｋ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｅ）Ｌ．Ｐ．から入手可能な、ＮａｎｏＣｕｂｅ（登録商標）ＸＹＺ  Ｐｉｅｚｏ  Ｓｔａｇｅのような、市販の単軸又は多軸の圧力位置付けシステムでありうる。
【００６９】
図７と図８に示すように、材料システム１６（例えば図５及び図６に示され、描写されている材料システム１６）は、例えばポスト７６と貫通孔７８のインターフェースを通じて、試験アセンブリ８４の各々の材料ホルダ１８に接続されうる。試験アセンブリ８４の各々は、方向指示矢印３２、３４、３６によって示されるように、材料ホルダ１８を一又は複数の直交方向へ移動させて、間隙７０の周辺で下層構造６６（例えば基材層６８の隣り合った組７２）を変位させ、防護コーティング構成６２（例えばコーティング層７４）内にストレスを誘発しうる。
【００７０】
図９を参照するに、別の実施例では、材料システム１６は、下層構造８８に接続され、締結界面構成９０を画定する、締結具８６を含みうる。下層構造８８は、多種多様な材料のうち任意のものを含みうる。例えば、下層構造８８は、アルミニウム、チタン、銅、金属合金、複合材、ファイバガラス、熱可塑性プラスチック（例えばポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ））、及び同様のものの組み合わせを含みうるが、それらだけに限定される訳ではない。下層構造８８は、単一の基材層９２を含むことがあり、又は、積層形態の複数の基材層（図示せず）を含むことがある。
【００７１】
締結界面構成９０は、多種多様な締結具８６及び下層構造８８の形態のうち、任意のものを含みうる。例えば、締結具８６は、ヘッド部と脚部９６を含みうる。下層構造８８（例えば一又は複数の基材層９２）は、脚部９６を受け入れるよう構成された貫通孔９８を含みうる。貫通孔９８は、ヘッド部９４を受け入れるために下層構造８８の表面１０２に削孔された、皿穴１００（または座ぐり）を含みうる。締結具８６（脚部９６とヘッド部９４を含む）は、貫通孔９８及び／又は皿穴１００に対して摺動し、かつ／或いは、移動する。一構造例では、貫通孔９８は脚部９６を受け入れるよう構成され（例えば削孔平滑貫通穴）、接続具（例えばナット）（図示せず）は、下層構造８８を貫通して突出している脚部９６の端部に接続されることがある。
【００７２】
締結界面構成９０は、締結具８６のサイズ、締結具８６の種類、締結具８６の材料組成、下層構造８８の材料組成、貫通孔９８と脚部９６との間の余裕量、皿穴１００とヘッド部９４との間の余裕量などを含むが、それらだけに限定される訳ではない、多種多様な特徴を含みうる。
【００７３】
図１０を参照するに、開示されているシステム１０の一実施例では、支持構造物１２が締結界面構成９０を機械的に試験するよう構成されうる。下層構造８８と締結具８６が、間隙２２に架け渡されて材料ホルダ１８の間に延在するように、下層構造８８が材料ホルダ１８のうちの１つに接続され、締結具８６が材料ホルダ１８のうちの別の１つに接続されうる。
【００７４】
下層構造８８と締結具８６は、任意の適切な様態で、材料ホルダ１８に接続されうる。一構造例では、下層構造８８は、関連付けられた材料ホルダ１８を少なくとも部分的に通って配置された一又は複数の溝１０６の内部に挿入可能に接続される、一又は複数のポスト１０４を含みうる。対向する材料ホルダ１８は、下層構造８８を貫通して突出している脚部９６の少なくとも一部を係合するよう構成された、クランプ１０８を含みうる。例えば、クランプ１０８は、脚部９６を把持するよう構成された調整可能なクランプ機構でありうる。別の例としては、クランプ１０８は、脚部９６と係合可能に嵌合するよう構成された貫通孔を含みうる。
【００７５】
材料システム１６の機械的試験作業中に、電気機械装置１４は、一又は複数の直交方向に、材料ホルダ１８の変位をサイクル（例えば急速にサイクル）しうる。材料ホルダ１８の変位は、下層構造８８（例えば基材層９２）及び／又は締結具８６のうちの一方又は両方に伝達され、貫通孔９８と皿穴１００の周辺で、下層構造８８と締結具８６を互いに対して変位させる。下層構造８８と締結具の８６互いに対する変位は、締結界面構成９０内（例えば締結具８６と下層構造８８との間）にストレスを誘発しうる。
【００７６】
図１１と図１２を参照するに、一般的かつ非限定的な一例では、支持構造物１２と電気機械装置１４（図１１と図１２には図示せず）は、試験アセンブリ１１０の内部に組み込まれうる。一対の試験アセンブリ１１０は、試験アセンブリ１１０の各々の材料ホルダ１８が適切に位置付けられて、下層構造８８と締結具８６を保持するように、装着基部２８に装着されうる。特定の非限定的な一例としては、試験アセンブリ１１０は、Ａｕｂｕｒｎ、ＭＡのＰＩ（Ｐｈｙｓｉｋ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｅ）Ｌ．Ｐ．から入手可能な、ＮａｎｏＣｕｂｅ（登録商標）ＸＹＺ  Ｐｉｅｚｏ  Ｓｔａｇｅのような、市販の単軸又は多軸の圧力位置付けシステムでありうる。
【００７７】
図１１と図１２に示すように、材料システム１６（例えば図９及び図１０に示され、描写されている材料システム１６）は、試験アセンブリ１１０の各々の材料ホルダ１８に接続されうる。例えば、ポスト１０４は、一試験アセンブリ１１０の材料ホルダ１８の溝１０６（図１０）の内部に接続し、対向する試験アセンブリ１１０の材料ホルダ１８のクランプ１０８は、締結具８６に接続しうる。試験アセンブリ８４の各々は、方向指示矢印３２、３４、３６によって示されるように、材料ホルダ１８を一又は複数の直交方向へ移動させて、下層構造８８（例えば基材層９２）と締結具８６を互いに対して変位させ、締結界面構成９０内にストレスを誘発しうる。
【００７８】
図１３を参照するに、材料システムを試験するための、一般的に指定される２００、開示されている方法の一態様は、一又は複数の候補材料システムを提供することによって、ブロック２０２で始まりうる例えば、候補材料システムは、図５に示され、描写されている材料システム１６、又は、図９に示され、描写されている材料システム１６を含みうる。
【００７９】
候補材料システムは、材料の構成（例えば、図５に示され、描写されている防護コーティング構成６２、又は、図９に示され、描写されている締結界面構成９０）を設定することによって発現しうる。構成は、幾可学的形状、材料組成、寸法（例えば厚み）、熱容量、比熱、密度、熱膨張計数、熱伝導性、ヤング率、ポアソン比、及び、構成に含まれる材料の各々についての同様のものを含むが、それらだけに限定される訳ではない、様々な材料パラメータを含みうる。
【００８０】
ブロック２０４に示すように、候補材料システムについての様々な条件（例えば動的外力及び／又は環境条件）に対応して、候補材料システムの仮想モデルが生成され、試験されうる。例えば、候補材料システムは、Ｆｉｎｉｔｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔ  Ａｎａｌｙｓｉｓソフトウェアツールを用いるなどして、熱的にモデル化され、かつ／又は、機械的にモデル化されうる。
【００８１】
ブロック２０６に示すように、所定の試験パラメータの下で（例えば、材料システムが稼働中に曝されることになるものと類似の条件の下で）、候補材料システムの仮想モデルの仮想試験によって、候補材料システムの性能が良好である（例えば、熱変位及び／又は機械的変位によって誘発されたストレスが、候補材料システムの不具合につながらない）ことが示されると、次いで、ブロック２０８に示すように、候補材料システムの物理モデルが作製される。候補材料システムの仮想モデルの仮想試験によって、所定の試験パラメータの下で、候補材料システムの性能が良好ではない（例えば、熱変位及び／又は機械的変位によって誘発されたストレスが候補材料システムの不具合につながる）ことが示されると、次いで、ブロック２１０に示すように、候補材料システムは破棄され、ブロック２１２に示すように、構成の材料パラメータのうちの一又は複数をパラメータ的に変更することによって、別の候補材料システムが提供されうる。
【００８２】
異なる構成パラメータを有する後続の候補材料システムは、候補材料システムが受容されるまで、ブロック２０４及び２０６に示される方法ステップを経過する。
【００８３】
ブロック２０８に示すように、候補材料システムの物理モデルが作製されうる。ブロック２１４に示すように、電気機械起因性の力（例えば動的外力）が、候補材料システムの物理モデルに印加されうる。例えば、候補材料システムの物理モデルは、図２から図１２に示され、描写されているシステム１０のような、単軸又は多軸の電気機械位置付けシステム（例えば圧力位置付けシステム、ボイスコイル位置付けシステム、モータ位置付けシステムなど）を使用して試験されうる。電気機械位置付けシステムは、候補材料システムの物理モデルの少なくとも一部の、候補材料システムの物理モデルの別の部分に対する変位を、機械的に繰り返しうる。例えば、電気機械位置付けシステムは、正弦波的な様態で、又は任意波形構造によって、電気機械起因性の力（例えば圧力起因性の力）を印加しうる。
【００８４】
ブロック２１６に示すように、電気機械起因性の力の少なくとも１つの力パラメータは、変調され、かつ／又は、変更されうる。例えば、変位振幅、位相、周波数、間隙の拡張（例えば間隙２２及び／又は間隙７０）、多軸直交変位、及びその他の変数は、候補材料システムの物理モデルの機械的サイクル全体を通じて、パラメータ的に変更されうる。
【００８５】
ブロック２１８に示すように、少なくとも１つの環境パラメータ（温度、圧力及び／又は湿度）が、候補材料システムに適用されうる。例えば、電気機械位置付けシステムと、候補材料システムの物理モデルは、図４に示され、描写されている試験チャンバのような、試験チャンバの内部で、機械的に試験されうる。
【００８６】
ブロック２２０に示すように、一又は複数の環境パラメータ（温度、圧力及び／又は湿度）は、候補材料システムの物理モデルの機械的サイクル全体を通じて、変調され、かつ／又は変更されうる。
【００８７】
ブロック２２２に示すように、候補材料システムの物理モデルに印加された電気機械起因性の力は、候補材料システムの物理モデルを変位させるために維持されうる。例えば、電気機械起因性の力は、既定の数の機械的変位サイクル（例えば一試験ブロック）の間、維持されうる。別の例としては、電気機械起因性の力は、材料システムに不具合（例えば亀裂）が発生するまで維持されうる。力パラメータ及び／又は環境パラメータは、ブロック２１６とブロック２１２に示すように、試験ブロック全体を通じて、変調され、かつ／又は変更されうる。
【００８８】
ブロック２２４に示すように、候補材料システムの物理モデルは、既定の数の機械的変位サイクル全体を通じて、モニタされうる。例えば、候補材料システムの物理モデルは、図２から図４に示され、描写されているセンサ５２のような、一又は複数のセンサによってモニタされうる。
【００８９】
不具合（例えば亀裂）は、力パラメータ及び／又は環境パラメータを維持すること、変調すること及び／又は変更すること、並びに、候補材料の物理モデルが、電気機械起因性の力に対応して不変である、及び／又は、変動する動作を受けることにより、形成されうる。
【００９０】
ブロック２２６に示すように、例えば既定の数の機械的変位サイクル中に、候補システムの物理モデルに不具合（例えば亀裂）が発生すると、ブロック２２８に示すように、候補材料システムは次いで破棄され（例えば選外候補材料システム）、ブロック２１２に示すように、構成の材料パラメータのうちの一又は複数をパラメータ的に変更することによって、別の候補材料システムが提供されうる。
【００９１】
異なる構成パラメータを有する後続の候補材料システムは、候補材料システムが受容されるまで、ブロック２０４及びブロック２２６に示される方法ステップを経過する。
【００９２】
ブロック２３０に示すように、既定の数の機械的変位サイクル中に、候補材料システムの物理モデルに不具合が発生しなければ、候補材料システムは次いで、被選択候補材料システムとして受容されうる。
【００９３】
ブロック２３２に示すように、被選択材料候補システムの物理モデルには、完全な熱サイクル試験作業が行われうる。
【００９４】
ゆえに、開示されている方法２００は、候補材料システムに対する完全な熱サイクル試験作業に先立って、候補材料システムの（例えば亀裂の伝播を介しての、）材料性能の評価の速度を、著しく速めうる。
【００９５】
そのため、材料を試験するための、開示されているシステム１０及び方法２００は、高速で（例えばｋＨｚ速度で）サイクルされうる、電気機械装置（例えば圧電変換器、ボイスコイル、モータなど）を使用しての、機械的に起こされた変位を伴う熱膨張を、置換しうる。ゆえに、一試験ブロック（例えばいくつかの変形サイクル）は、熱サイクル法を使用して何日もかかるのとは対照的に、１秒もかからずに完遂されうる。
【００９６】
本開示の例は、図１４に示す航空機の製造及び保守方法３００と、図１５に示す航空機３０２に関連して、説明されうる。製造前の段階では、航空機の製造及び保守方法３００は、航空機３０２の仕様及び設計３０４、及び、材料の調達３０６を含みうる。製造段階では、航空機３０２の構成要素／サブアセンブリの製造３０８とシステムインテグレーション３１０とが行われる。その後、航空機３０２は認可及び納品３１２を経て運航３１４に供される。顧客により運航される期間に、航空機３０２には、改造、再構成、改修なども含みうる定期的な整備及び保守３１６が予定される。
【００９７】
方法３００の各工程は、システムインテグレータ、第三者、及び／又はオペレータ（例えば顧客）によって、実行又は実施されうる。本明細書の目的では、システムインテグレータは、限定しないが、任意の数の航空機製造者、及び主要システムの下請業者を含み、第三者は、限定しないが、任意の数のベンダー、下請業者、及び供給業者を含み、オペレータは、航空会社、リース会社、軍事団体、サービス機関などでありうる。
【００９８】
図１５に示すように、方法例３００によって製造された航空機３０２は、複数のシステム３２０及び内装３２２を備えた機体３１８を含むことがある。複数のシステム３２０の例には、推進システム３２４、電気システム３２６、油圧システム３２８、及び環境システム３３０のうちの一又は複数が含まれる。任意の数の他のシステムが含まれることもある。航空宇宙産業の例を示したが、開示されているシステム１０及び方法２００の原理は、自動車、石油、又は、極限環境での作業が必要なその他の産業などの、他の産業にも適用しうる。
【００９９】
本書で具現化された装置及び方法は、製造及び保守方法３００の段階のうち、一又は複数の任意のものにおいて用いることができる。例えば、構成要素／サブアセンブリの製造３０８、システムインテグレーション３１０、及び／又は整備及び保守３１６に対応する構成要素又はサブアセンブリは、開示されているシステム１０（図２から図１２）及び方法２００（図１３）を使用して、作製又は製造されうる。また、一又は複数の装置例、方法例、又はこれらの組み合わせは、例えば、機体３１８及び／又は内装３２２のような航空機３０２の組立てを実質的に効率化するか、又は航空機３０２のコストを削減することにより、構成要素／サブアセンブリの製造３０８及びシステムインテグレーション３１０において、利用されうる。同様に、装置例、方法例、又はこれらの組み合わせのうちの一又は複数が、航空機３０２の運航中に、限定しないが例としては、整備及び保守３１６に、利用されうる。
【０１００】
開示されているシステム及び方法の様々な態様が示され、描写されたが、当業者は、明細書を読むことで、改造を想起しうる。本出願は、かかる改造を含み、かつ、特許請求の範囲によってのみ限定される。
【符号の説明】
【０１０１】
１０  システム
１２  支持構造物
１４  電気機械装置
１６  材料システム
１８  材料ホルダ
２０  装着面
２２  間隙
２４  支持基部
２６  支持接続具
２８  装着基部
３０  継手
３２  方向指示矢印
３４  方向指示矢印
３６  方向指示矢印
３８  コントローラ
４０  試験チャンバ
４２  コントローラ
４４  内部容積
４６  センサ
４８  プロセッサ
５０  ユーザインターフェース
５２  センサ
５４  コントローラ
５６  材料システムの表面
５８  プロセッサ
６０  ディスプレイ
６２  防護コーティング構成
６４  基材層の組の上面
６６  下層構造
６８  基材層
７０  間隙
７２  基材層の組
７４  コーティング層
７６  ポスト
７８  貫通孔
８０  縁部
８２  線
８４  試験アセンブリ
８６  締結具
８８  下層構造
９０  締結界面構成
９２  基材層
９４  ヘッド部
９６  脚部
９８  貫通孔
１００  皿穴
１０２  下層構造の表面
１０４  ポスト
１０６  溝
１０８  クランプ
１１０  試験アセンブリ
３０２  航空機
３１８  機体
３２０  複数のシステム
３２２  内装
３２４  推進システム
３２６  電気システム
３２８  油圧システム
３３０  環境システム
【図１】
2015148606.tif 000003
【図２】
2015148606.tif 000004
【図３】
2015148606.tif 000005
【図４】
2015148606.tif 000006
【図５】
2015148606.tif 000007
【図６】
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【図７】
2015148606.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2015148606.tif 000012
【図１１】
2015148606.tif 000013
【図１２】
2015148606.tif 000014
【図１３】
2015148606.tif 000015
【図１４】
2015148606.tif 000016
【図１５】
2015148606.tif 000017
【外国語明細書】
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2015148606000002.pdf
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