(57)【要約】【課題】チェーン噛合用可動歯を径方向外方へ附勢するリング状バネ手段の取り付け時に、それぞれの分割部を円周方向へずらして、特定の可動歯が附勢力を著しく低下されるのを防止する。【解決手段】2個のリング状バネ手段19をプーリ中心ボス部16の外周における可動歯ガイド18の対応する円周溝18bに嵌合するに際し、2個のリング状バネ手段19のうち、先に嵌合すべきリング状バネ手段19-1を(a)に示すごとく、分割部Vが可動歯ガイド18の任意の隣接可動歯収容溝18a間に位置する回転位置で、可動歯ガイド18の対応する円周溝18b内に嵌合する。次に嵌合すべきリング状バネ手段19-2は(b)に示すごとく、分割部Vが、嵌合済みリング状バネ手段19-1の分割部Vに対し円周方向180°離間して、直径方向対向位置となるような位相ずれを持った回転位置で、可動歯ガイド18の対応する円周溝18b内に嵌合する。【選択図】図７
2015152070.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無終端チェーンリンクと、この無終端チェーンリンクを無段変速可能に巻き掛けしたプーリとから成り、
該プーリの中心ボス部外周に複数個のリング状バネ手段を嵌合させて設けると共に可動歯を軸線方向へ延在させて設け、前記リング状バネ手段が捻り反力により、該リングの径方向へ張り出すアーム部を介し前記可動歯をプーリ径方向外方へ附勢してプーリ中心ボス部外周に対し径方向進退可能となし、該可動歯と前記無終端チェーンリンクとの噛み合いにより、該噛み合いが可能な伝動比でのスリップ防止を可能にした無段変速伝動機構において、
前記リング状バネ手段を前記プーリ中心ボス部外周への嵌合時における拡開が可能となるようにするため該リング状バネ手段の前記アーム部間に設けた分割部が、リング状バネ手段ごとに異なる隣接可動歯間に位置するよう、それぞれのリング状バネ手段を位相ずれした回転位置で前記プーリ中心ボス部外周に嵌合させたことを特徴とする無段変速伝動機構。
【請求項２】
請求項1に記載の無段変速伝動機構において、
前記リング状バネ手段は、それぞれの前記分割部が2ピッチ以上離れた隣接可動歯間に位置するよう位相ずれした回転位置で前記プーリ中心ボス部外周に嵌合させたものであることを特徴とする無段変速伝動機構。
【請求項３】
請求項1または2に記載の無段変速伝動機構において、
前記バネ手段は、それぞれの前記分割部がほぼ円周方向等間隔に離れて、対応する隣接可動歯間に位置するよう位相ずれした回転位置で前記プーリ中心ボス部外周に嵌合させたものであることを特徴とする無段変速伝動機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無終端チェーンリンクと、この無終端チェーンリンクを無段変速可能に巻き掛けしたプーリとから成り、該プーリの中心ボス部外周にバネ手段で径方向外方へ附勢して径方向進退可能に設けた可動歯と、無終端チェーンリンクに設けた可動歯噛合溝との噛み合いにより、該噛み合いが可能な伝動比でのスリップ防止を可能にした無段変速伝動機構に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の無段変速伝動機構としては従来、例えば特許文献1に記載のごときものが提案されている。
なお、プーリ中心ボス部の外周面に設ける歯をバネ手段で径方向外方へ附勢して径方向進退可能に設けた可動歯となす理由は、可動歯が無終端チェーンリンクの内周歯溝と噛み合い損なった場合に、可動歯が無終端チェーンリンクの内周により径方向内方へ後退されて、プーリ中心ボス部外周の歯が無終端チェーンリンクと干渉しないようにし、これにより無終端チェーンリンクがプーリ中心ボス部外周の歯で損傷されることのないようにするためである。
【０００３】
特許文献1には更に、プーリ中心ボス部の外周面に設ける可動歯を径方向外方へ附勢するバネ手段として、コイルスプリングや環状スプリングを用いるのでは、その収納スペースをプーリ中心ボス部の外周面と可動歯との間に確保するのが困難であると共にその組み付け作業性が悪いことから、上記のバネ手段としてリング状の捻りバネ式バネ手段を用いる技術提案がなされている。
このリング状バネ手段は捻り反力により、リングの径方向へ張り出すアーム部を介し可動歯をプーリ径方向外方へ附勢して可動歯をプーリ中心ボス部外周に対し径方向進退可能にするものである。
【０００４】
ところで当該捩りバネ型式のリング状バネ手段は、プーリ中心ボス部外周面の円周溝内に嵌合する時、バネ力に抗して拡開状態に弾性変形させ、この状態でプーリ中心ボス部外周面の円周溝内に嵌合することになる。
このためリング状バネ手段は、上記の拡開が可能になるよう或る隣接アーム部間でリング状の一部を切り欠いて分割部を設定することが不可欠である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−０６７８４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記のリング状バネ手段はその構成上、可動歯の長手方向特定箇所のみをプーリ径方向外方へ附勢するため、可動歯の径方向押し付け力が可動歯長手方向に不均一となり、無終端チェーンリンクとの噛み合い効率が悪くなる。
そこで特許文献1では、複数個のリング状バネ手段を可動歯の長手方向に配列してプーリ中心ボス部外周の対応する円周溝内に嵌合する提案も行っている。
【０００７】
しかし、かように複数個のリング状バネ手段を用いる場合において、これらリング状バネ手段を、それぞれの分割部が同じ隣接可動歯間（同じ円周方向位置）に存在するような同位相回転位置でプーリ中心ボス部外周面の対応する円周溝内に嵌合すると、当該分割部がリング状バネ手段に設定したアーム部への捻り反力を弱めることから、これら分割部の両隣における共通な特定の可動歯が径方向押し付け力を著しく低下され、かかる特定の可動歯と無終端チェーンリンクとの噛み合い効率が悪化するという問題を生ずる。
【０００８】
本発明は、複数個のリング状バネ手段をプーリ中心ボス部外周面に嵌合するに際し、それぞれの分割部が同じ隣接可動歯間に存在することのないよう位相ずれした回転位置で当該嵌合を行わせることにより、リング状バネ手段の分割部によって径方向押し付け力を著しく低下される可動歯が少なくなるようにし、もって上記の問題を解消、若しくは少なくとも緩和し得るよう改良した無段変速伝動機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この目的のため、本発明による無段変速伝動機構は、以下のごとくにこれを構成する。
先ず、本発明の要旨構成の基礎前提となる無段変速伝動機構を説明するに、これは、
無終端チェーンリンクと、この無終端チェーンリンクを無段変速可能に巻き掛けしたプーリとから成り、
該プーリの中心ボス部外周に複数個のリング状バネ手段を嵌合させて設けると共に可動歯を軸線方向へ延在させて設け、前記リング状バネ手段が捻り反力により、該リングの径方向へ張り出すアーム部を介し前記可動歯をプーリ径方向外方へ附勢してプーリ中心ボス部外周に対し径方向進退可能となし、該可動歯と前記無終端チェーンリンクとの噛み合いにより、該噛み合いが可能な伝動比でのスリップ防止を可能にしたものである。
【００１０】
本発明は、かかる無段変速伝動機構において、
前記リング状バネ手段を前記プーリ中心ボス部外周への嵌合時における拡開が可能となるようにするため該リング状バネ手段の前記アーム部間に設けた分割部が、リング状バネ手段ごとに異なる隣接可動歯間に位置するよう、それぞれのリング状バネ手段を位相ずれした回転位置で前記プーリ中心ボス部外周に嵌合させた構成に特徴づけられる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の無段変速伝動機構によれば、複数個のリング状バネ手段をプーリ中心ボス部外周に嵌合させるに際し、それぞれの回転位置を上記のように位相ずれさせたため、
各リング状バネ手段の分割部がリング状バネ手段の両隣におけるアーム部への捻り反力を弱めると雖も、複数個一組としたリング状バネ手段の分割部による捻り反力低下代が、全て同じ両隣の可動歯に及ぶことがなく、
特定の可動歯が径方向押し付け力を著しく低下される事態の発生を防止し得て、ここで無終端チェーンリンクと可動歯との噛み合い効率が大きく悪化するという前記の問題を解消、または緩和することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第1実施例になる無段変速伝動機構の概略側面図である。
【図２】図1に示した無段変速伝動機構のセカンダリプーリ側における巻き掛け伝動部のスリップ防止機構を示す拡大詳細断面図である。
【図３】図1における無段変速伝動機構のセカンダリプーリ中心ボス部に対する可動歯取り付け状態を示す斜視図である。
【図４】図1〜3に示した無段変速伝動機構のセカンダリプーリ中心ボス部を、可動歯附勢用のリング状バネ手段が取り付けられた状態で、しかし可動歯を取り付ける前の状態で示す斜視図である。
【図５】図1〜4の無段変速伝動機構に用いる可動歯附勢用のリング状バネ手段を示す全体斜視図である。
【図６】図1〜4の無段変速伝動機構において、図5のリング状バネ手段を2個用いる場合、それぞれの分割部の円周方向相対位置によって異なる可動歯押し付け荷重分布を示す説明図で、  (a)は、2個のリング状バネ手段の分割部が共に同じ円周方向位置である位相ずれ0時の可動歯押し付け荷重分布を示す説明図、  (b)は、2個のリング状バネ手段の分割部が1ピッチ位相ずれを持っている場合の可動歯押し付け荷重分布を示す説明図、  (c)は、2個のリング状バネ手段の分割部が2ピッチ位相ずれを持っている場合の可動歯押し付け荷重分布を示す説明図である。
【図７】図1〜4の無段変速伝動機構における2個のリング状バネ手段の組み付け工程を示す斜視図で、  (a)は、2個のリング状バネ手段のうち最初に組み付ける第1のリング状バネ手段が組み付けられた状態を示す斜視図、  (b)は、2個のリング状バネ手段のうち次に組み付ける第2のリング状バネ手段が組み付けられた状態を示す斜視図である。
【図８】図7(a),(b)のように2個のリング状バネ手段を組み付けた場合における可動歯押し付け荷重分布を示す説明図である。
【図９】本発明の第2実施例になる無段変速伝動機構において3個のリング状バネ手段を組み付ける工程を示す斜視図で、  (a)は、3個のリング状バネ手段のうち最初に組み付ける第1のリング状バネ手段が組み付けられた状態を示す斜視図、  (b)は、3個のリング状バネ手段のうち次に組み付ける第2のリング状バネ手段が組み付けられた状態を示す斜視図、  (c)は、3個のリング状バネ手段のうち最後に組み付ける第3のリング状バネ手段が組み付けられた状態を示す斜視図である。
【図１０】図9(a),(b),(c)のように3個のリング状バネ手段を組み付けた場合における可動歯押し付け荷重分布を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を、図面に示す実施例に基づき詳細に説明する。
＜第1実施例の構成＞
図1〜6は、本発明の第1実施例になる無段変速伝動機構を示し、図1は、無段変速伝動機構10の全体を示す概略側面図、図2は、そのセカンダリプーリ側における巻き掛け伝動部の詳細図である。
【００１４】
図1において、11は、無段変速伝動機構10の入力側プーリであるプライマリプーリ、12は、出力側プーリであるセカンダリプーリを示す。
これらプライマリプーリ11およびセカンダリプーリ12間に無終端チェーンリンク13を掛け渡して設け、
無段変速伝動機構10は、この無終端チェーンリンク13を介しプライマリプーリ11およびセカンダリプーリ12間で動力の受け渡しを行うものとする。
【００１５】
プライマリプーリ11およびセカンダリプーリ12はそれぞれ、回転軸線方向に正対する対向シーブ11a,12a（図1では手前側のシーブを除去して、向こう側のシーブのみを示す）を具え、これら対向シーブ11a,11a間および対向シーブ12a,12a間にプーリＶ溝を画成したＶ溝プーリとする。
【００１６】
無終端チェーンリンク13は、図2に明示するごとく、多数のリンク板14を順次、その両端におけるリンクピン挿通孔14a内のリンクピン15で数珠繋ぎに連結して連続円環状に構成する。
そして各リンクピン15の両端面は、プライマリプーリ11およびセカンダリプーリ12のプーリＶ溝側壁を提供する対向シーブ11aの内側面および対向シーブ12aの内側面と、トラクション伝動オイルの油膜を介して面接触するよう傾斜させる。
【００１７】
かくて無終端チェーンリンク13は、プーリ巻き付き領域においてリンクピン15を、プライマリプーリ11の対向シーブ11a,11a間およびセカンダリプーリ12の対向シーブ12a,12a間に挟圧され、トラクション伝動によりプライマリプーリ11およびセカンダリプーリ12間での動力伝達を行うことができる。
【００１８】
プライマリプーリ11の対向シーブ11aは、その一方をプーリ軸に固着した固定シーブとし、他方をプーリ軸と共に回転するが、軸線方向にストローク制御可能な可動シーブとする。
セカンダリプーリ12の対向シーブ12aは、プライマリプーリ11の可動シーブと同じ側におけるシーブをプーリ中心ボス部16に固着した固定シーブとし、プライマリプーリ11の固定シーブと同じ側におけるシーブをプーリ中心ボス部16にスプライン嵌合させて軸線方向にストローク制御可能な可動シーブとする。
【００１９】
プライマリプーリ11の可動シーブを固定シーブに対し接近させてプーリＶ溝幅を狭くすると同時に、セカンダリプーリ12の可動シーブを固定シーブから遠ざけてプーリＶ溝幅を広くするにつれ、
無終端チェーンリンク13は、プライマリプーリ11に対する巻き掛け径を増大されると共に、セカンダリプーリ12に対する巻き掛け径を小さくされ、無段変速伝動機構10は図1,2に示す最ハイ変速比選択状態に向け無段変速下にアップシフト可能である。
【００２０】
逆に、プライマリプーリ11の可動シーブを固定シーブから遠ざけてプーリＶ溝幅を広くすると同時に、セカンダリプーリ12の可動シーブを固定シーブに対し接近させてプーリＶ溝幅を狭くするにつれ、
無終端チェーンリンク13は、プライマリプーリ11に対する巻き掛け径を小さくされると共に、セカンダリプーリ12に対する巻き掛け径を増大され、無段変速伝動機構10は図1に示す最ハイ変速比選択状態から図示せざる最ロー変速比選択状態に向け無段変速下にダウンシフト可能である。
【００２１】
前記した図1の最ハイ変速比選択状態でセカンダリプーリ12に対する無終端チェーンリンク13のスリップを抑制して無段変速伝動機構10の伝動効率を向上させるため、図1,2では、セカンダリプーリ12の中心ボス部16に、その外周面から突出するよう複数個の可動歯17（図面では、12個の可動歯17）を円周方向等間隔に配して、またプーリ軸線方向に延在するよう配して設ける。
これら可動歯17は、セカンダリプーリ中心ボス部16の外周面に図3のごとくに設けた円筒状可動歯ガイド18の可動歯収容溝18aによりプーリ径方向へ案内すると共に、セカンダリプーリ12の対向シーブ内周面12bによりプーリ径方向外方への変位を制限する。
【００２２】
かくして可動歯17は、セカンダリプーリ中心ボス部16の外周面に対し制限範囲内で径方向へ進退可能であるが、後で詳述するようなリング状バネ手段19により、図1〜3に示すごとく可動歯ガイド18から径方向外方へ突出した進出限界位置に弾支する。
【００２３】
無終端チェーンリンク13の内周縁を画成する各リンク板14の内側縁には、セカンダリプーリ12に対する巻き掛け領域において、可動歯17の突出先端が図2のごとくに噛み合うための可動歯噛合溝14bを設け、
可動歯17と可動歯噛合溝14bとの噛み合いにより、最ハイ変速比選択状態でセカンダリプーリ12に対する無終端チェーンリンク13のスリップを抑制し、無段変速伝動機構10の伝動効率を向上させることができる。
【００２４】
しかして可動歯17は、可動歯噛合溝14bと整列せずこれとの噛み合いが不能である場合、リング状バネ手段19に抗してリンク板14の内側縁により可動歯ガイド18内に押し込まれた後退位置となり得て、可動歯17が無終端チェーンリンク13との干渉によりこれを損傷させるようなことがない。
【００２５】
＜リング状バネ手段の詳細＞
可動歯ガイド18（可動歯収容溝18a）内の可動歯17を、セカンダリプーリ中心ボス部16の外周でその径方向外方へ附勢するリング状バネ手段19を、本実施例においては図4に示すごとく2個一組として設け、これら2個のリング状バネ手段19を可動歯17の長手方向、つまりセカンダリプーリ中心ボス部16の軸線方向へ分散配置する。
この分散配置に当たっては、リング状バネ手段19が可動歯17の長手方向に等分にバネ力を付与するよう分散させるのが良いこと、勿論である。
【００２６】
各リング状バネ手段19は全てを同様なものとし、図5につき以下に説明するような構成とする。
本実施例におけるリング状バネ手段19は、その全体を図5に示すように、線状体のU字状エレメント21と、隣り合うU字状エレメント21間に延在する同じく線状体の連結エレメント22とを交互に同一円周上に配置して一体ユニットとなし、全体としてリング状に構成する。
【００２７】
U字状エレメント21は図3，4に示すごとく、セカンダリプーリ中心ボス部16の外周と可動歯17との間において、つまり可動歯ガイド18の対応する可動歯収容溝18a内において、該中心ボス部外周の母線方向へ延在するよう介在させる。
従ってU字状エレメント21は可動歯17と同数だけ存在し、これらU字状エレメント21は、その対向脚部21aが図3，4に示すごとく相互非結合端（連結エレメント22）においてセカンダリプーリ中心ボス部16の外周に着座し、これら対向脚部21aが相互結合端において図2，3に示すごとく可動歯17の裏側面に着座するよう指向させ、当該U字状エレメント21の指向方向を2個のリング状バネ手段19で同じとする。
【００２８】
相互に隣り合うU字状エレメント21の隣接脚部21a同士を、両者の相互非結合端において連結エレメント22により結合し合うことにより、全てのU字状エレメント21を相互に一体化する。
これらU字状エレメント21の一体化に際しては、U字状エレメント21を、対向脚部21aの相互結合端が相互非結合端よりも可動歯17に近づくよう、図5にθで示す角度だけ傾斜させて、U字状エレメント21が全周に亘って皿バネ形状に存在するようなものとする。
かくてリング状バネ手段19は、U字状エレメント21および連結エレメント22の交互組み合わせに成るリング状の連続線状体となり、U字状エレメント21が連結エレメント22から捻り反力を得て対応する可動歯17をプーリ径方向外方へ附勢する捩りバネ型式の構造を持つこととなり、U字状エレメント21は、本発明におけるアーム部を構成する。
【００２９】
ところでリング状バネ手段19は、図5のV部において、つまり任意の1個の連結エレメント22をその中程において分割することにより、当該分割部Vの両側にあって相互に隣り合うU字状エレメント21の隣接脚部21a同士を連結しない構造とする。
これにより、U字状エレメント21の一体化ユニットであるリング状バネ手段19を、最終的には1箇所23が切り欠かれたC字状に構成する。
【００３０】
上記のような図5に示すリング状バネ手段19は、プーリ中心ボス部16の外周（可動歯ガイド18）に組み付け時の拡開が可能となるよう、図5に示すような切り欠き23（分割部V）を設定するのに加えて、
当該組み付けを容易にするため、自由状態での内径をセカンダリプーリ中心ボス部16の外径よりも若干大きくする。
【００３１】
かかるリング状バネ手段19は前述した通り2個一組とし、それぞれを図5の切り欠き23（分割部V）において円周方向に拡開させ、この拡開状態でリング状バネ手段19の連結エレメント22をそれぞれ図3,4に示すごとく可動歯ガイド18の対応する円周溝18b内に嵌合する。
このとき2個のリング状バネ手段19は、U字状エレメント21が図3，4に示すように可動歯収容溝18aと整列するような円周方向位置（回転位置）となす。
従って、リング状バネ手段19の切り欠き23（分割部V）は図3に示すように可動歯収容溝18a（可動歯17）に対し円周方向に半ピッチだけずれた箇所に位置する。
【００３２】
かようにリング状バネ手段19をセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合した後、可動歯ガイド18上の可動歯収容溝18a内に可動歯17を差し込んで、可動歯ガイド18に対するバネ手段19および可動歯17の組付けを完了する。
【００３３】
＜リング状バネ手段の組み付け要領＞
ところで2個のリング状バネ手段19をセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させるに際し本実施例においては、2個のリング状バネ手段19の回転位置をそれぞれ以下のように位相ずれさせた状態で当該嵌合を行う。
【００３４】
先ず、2個のリング状バネ手段19をそれぞれセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に対し、2個の切り欠き23（分割部V）がともに同じ隣接可動歯17間に位置する位相ずれ0の回転位置でセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させた場合の問題を、以下に説明する。
【００３５】
図6(a)に示すごとく、2個のリング状バネ手段19のうち一方（第1スプリング）の分割部Vおよび他方（第2スプリング）の分割部Vがともに同じ隣接可動歯B,C間に位置する位相ずれ0の回転位置でこれら２個のリング状バネ手段19をセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させた場合、第1スプリングの分割部Vが隣接可動歯B,Cの径方向外方への押し付け力（荷重）を破線空白ブロックの高さだけ低下させ、第2スプリングの分割部Vが同じ隣接可動歯B,Cの径方向外方への押し付け力（荷重）を二点鎖線空白ブロックの高さだけ低下させる。
【００３６】
つまり第1,2スプリングの分割部Vがともに同じ隣接可動歯B,Cの径方向押し付け力を低下させることから、これら2個の可動歯B,Cが径方向押し付け力を著しく低下され、
これら可動歯B,Cと無終端チェーンリンク13との噛み合い効率が大きく悪化して、最ハイ変速比での無終端チェーンリンク13およびセカンダリプーリ12間におけるスリップ防止機能が予定通りに得られないという問題を生ずる。
【００３７】
ちなみに図6(b)に示すごとく、2個のリング状バネ手段19のうち一方（第1スプリング）の分割部Vが隣接可動歯B,C間に位置するよう第1スプリングをセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させ、他方（第2スプリング）の分割部Vが隣の隣接可動歯C,D間に位置するよう第2スプリングをセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させて、これら第1，2スプリングを位相が1ピッチずれた回転位置でセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させた場合、
第1スプリングの分割部Vが隣接可動歯B,Cの径方向外方への押し付け力を破線空白ブロックの高さだけ低下させ、第2スプリングの分割部Vが隣の隣接可動歯C,Dの径方向外方への押し付け力を二点鎖線空白ブロックの高さだけ低下させる。
【００３８】
結果として、第1，2スプリングの分割部Vがともに可動歯の径方向押し付け力を低下させて径方向押し付け力を著しく低下させるのは、1個の可動歯Cのみとなり、図6(a)に示すごとく、2個のリング状バネ手段19を位相ずれ0の回転位置でセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させた場合よりも、最ハイ変速比での無終端チェーンリンク13およびセカンダリプーリ12間におけるスリップ防止機能を改善することができる。
【００３９】
なお図6(c)に示すごとく、2個のリング状バネ手段19のうち一方（第1スプリング）の分割部Vが隣接可動歯B,C間に位置するよう第1スプリングをセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させ、他方（第2スプリング）の分割部Vが１つおきの隣にある隣接可動歯D,E間に位置するよう第2スプリングをセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させて、これら第1，2スプリングを位相が2ピッチずれた回転位置でセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させた場合、
第1スプリングの分割部Vが隣接可動歯B,Cの径方向外方への押し付け力を破線空白ブロックの高さだけ低下させ、第2スプリングの分割部Vが１つおきの隣にある隣接可動歯D,Eの径方向外方への押し付け力を二点鎖線空白ブロックの高さだけ低下させる。
【００４０】
結果として、第1，2スプリングの分割部Vがともに可動歯の径方向押し付け力を低下させて径方向押し付け力を著しく低下させる可動歯は存在しないこととなり、可動歯B,C,D,Eが第1，2スプリングの分割部Vの一方のみによって径方向押し付け力を僅かに低下されるだけとなり、図6(b)に示すごとく、2個のリング状バネ手段19を位相が1ピッチずれた回転位置でセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させた場合よりも更に、最ハイ変速比での無終端チェーンリンク13およびセカンダリプーリ12間におけるスリップ防止機能を改善することができる。
【００４１】
なお上述したところから明らかなように、2個のリング状バネ手段19を位相が3ピッチ以上ずれた回転位置でセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させた場合も、2個のリング状バネ手段19を図6(c)に示すごとく、位相が2ピッチずれた回転位置でセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させた場合と同じスリップ防止機能改善効果が得られるのは言うまでもない。
【００４２】
本実施例においては上記の事実認識に基づき、2個のリング状バネ手段19をそれぞれセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合するに際し、図７(a),(b)につき以下に説明するごとくに当該嵌合を行う。
2個のリング状バネ手段19のうち、先に嵌合すべきリング状バネ手段19-1を図７(a)に示すごとく、その分割部Vが任意の隣接可動歯17間に位置する回転位置、つまり可動歯ガイド18の任意の隣接可動歯収容溝18a間に位置する回転位置で、可動歯ガイド18の対応する円周溝18b内に嵌合する。
【００４３】
そして、2個のリング状バネ手段19のうち、次に嵌合すべきリング状バネ手段19-2を図７(b)に示すごとく、その分割部Vが、図７(a)に示す嵌合済みリング状バネ手段19-1の分割部Vに対し円周方向180°離間して、直径方向対向位置となるような位相ずれを持った回転位置で、可動歯ガイド18の対応する円周溝18b内に嵌合する。
【００４４】
つまり、2個のリング状バネ手段19（19-1,19-2）を、それぞれの分割部Vがほぼ円周方向等間隔に離れて、対応する隣接可動歯17間（隣接可動歯収容溝18a間）に位置するよう位相ずれした回転位置で、可動歯ガイド18の対応する円周溝18b内に嵌合する。
【００４５】
＜第1実施例の効果＞
上記した第1実施例によれば、2個のリング状バネ手段19（19-1,19-2）をカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合するに際し、それぞれの分割部Vがほぼ円周方向に180°離れて、直径方向対向位置となるような位相ずれを持った回転位置で当該嵌合を行うこととしたため、以下の効果が奏し得られる。
【００４６】
図8に基づき詳述するに第1実施例では、2個のリング状バネ手段19のうち一方（第1スプリング19-1）の分割部Vが、前述した12個の可動歯17（図8ではA歯〜L歯として示した）のうち、隣接可動歯C,D間に位置するよう第1スプリング19-1をセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させ、他方（第2スプリング19-2）の分割部Vが直径方向真反対の隣接可動歯I,J間に位置するよう第2スプリング19-2をセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させて、これら第1スプリング19-1および第2スプリング19-2の分割部Vが直径方向に対向する位置に存在するように構成したため、
第1スプリング19-1の分割部Vが隣接可動歯C,Dの径方向外方への押し付け力を破線空白ブロックの高さだけ低下させ、第2スプリング19-2の分割部Vが直径方向真反対位置にある隣接可動歯I,Jの径方向外方への押し付け力を二点鎖線空白ブロックの高さだけ低下させる。
【００４７】
結果として、隣接可動歯C,DおよびI,Jがそれぞれ第1，2スプリング19-1および19-2の分割部Vの一方のみによって径方向押し付け力を僅かに低下されるだけで、第1，2スプリング19-1,19-2の分割部Vがともに可動歯の径方向押し付け力を低下させて径方向押し付け力を著しく低下させる可動歯は存在しないこととなる。
よって、可動歯C,D,I,Jが第1，2スプリング19-1,19-2の分割部Vの一方のみによって径方向押し付け力を僅かに低下されるだけで、最ハイ変速比での無終端チェーンリンク13およびセカンダリプーリ12間におけるスリップ防止機能を改善することができる。
【００４８】
更に本実施例では、第1，2スプリング19-1,19-2の分割部Vが円周方向等間隔（180°間隔）に存在することから、分割部Vの存在によって径方向押し付け力を低下された可動歯C,D,I,Jが同時に無終端チェーンリンク13と噛み合っている個数を最小限にすることができ、上記のスリップ防止機能改善効果を更に顕著なものとなし得る。
【００４９】
＜第２実施例の構成＞
図9は、リング状バネ手段19を3個一組として用い、これらリング状バネ手段19（19-1,19-2,19-3）を、可動歯17が第1実施例と同じく12個存在するセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合する場合の構成例を示す。
【００５０】
本実施例においては、3個のリング状バネ手段19（19-1,19-2,19-3）をそれぞれセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合するに際し、図9(a),(b),(c)につき以下に説明するごとくに当該嵌合を行う。
3個のリング状バネ手段19のうち、最初に嵌合すべきリング状バネ手段19-1を図9(a)に示すごとく、その分割部Vが任意の隣接可動歯17間に位置する回転位置、つまり可動歯ガイド18の任意の隣接可動歯収容溝18a間に位置する回転位置で、可動歯ガイド18の対応する円周溝18b内に嵌合する。
【００５１】
そして、3個のリング状バネ手段19のうち、次に嵌合すべきリング状バネ手段19-2を図9(b)に示すごとく、その分割部Vが、図9(a)に示す嵌合済みリング状バネ手段19-1の分割部Vに対し円周方向120°離間した位置となるような位相ずれを持った回転位置で、可動歯ガイド18の対応する円周溝18b内に嵌合する。
【００５２】
また、3個のリング状バネ手段19のうち、最後に嵌合すべきリング状バネ手段19-3を図9(c)に示すごとく、その分割部Vが、図9(a)に示す嵌合済みリング状バネ手段19-1の分割部Vに対し、リング状バネ手段19-2の分割部Vとは反対方向に円周方向120°離間した位置となるような位相ずれを持った回転位置で、可動歯ガイド18の対応する円周溝18b内に嵌合する。
【００５３】
つまり、3個のリング状バネ手段19（19-1,19-2,19-3）を、それぞれの分割部Vがほぼ円周方向等間隔に（120°ずつ）離れて、対応する隣接可動歯17間（隣接可動歯収容溝18a間）に位置するよう位相ずれした回転位置で、可動歯ガイド18の対応する円周溝18b内に嵌合する。
【００５４】
＜第２実施例の効果＞
上記した第2実施例によれば、3個のリング状バネ手段19（19-1,19-2,19-3）をカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合するに際し、それぞれの分割部Vがほぼ円周方向に120°ずつ離れて、円周方向等間隔に配列された位置となるような位相ずれを持った回転位置で当該嵌合を行うこととしたため、以下の効果が奏し得られる。
【００５５】
図10に基づき詳述するに第2実施例では、3個のリング状バネ手段19のうち最初に組み付ける第1スプリング19-1の分割部Vが、12個の可動歯17（図10ではA歯〜L歯として示した）のうち、隣接可動歯C,D間に位置するよう第1スプリング19-1をセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させ、次に組み付ける第2スプリング19-2の分割部Vが円周方向に120°離れた隣接可動歯G,H間に位置するよう第2スプリング19-2をセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させ、最後に組み付ける第3スプリング19-3の分割部Vが円周方向へ更に120°離れた隣接可動歯K,L間に位置するよう第3スプリング19-3をセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面（可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させて、これら第1スプリング19-1および第2スプリング19-2並びに第3スプリング19-3の分割部Vが円周方向等間隔な位置に存在するように構成したため、
第1スプリング19-1の分割部Vが隣接可動歯C,Dの径方向外方への押し付け力を破線空白ブロックの高さだけ低下させ、第2スプリング19-2の分割部Vが円周方向に120°離れた位置にある隣接可動歯G,Hの径方向外方への押し付け力を二点鎖線空白ブロックの高さだけ低下させ、第3スプリング19-3の分割部Vが円周方向へ更に120°離れた位置にある隣接可動歯K,Lの径方向外方への押し付け力を実線空白ブロックの高さだけ低下させる。
【００５６】
結果として、隣接可動歯C,DおよびG,H並びにK,Lがそれぞれ第1，2，3スプリング19-1,19-2,19-3の分割部Vのいずれか1個のみによって径方向押し付け力を僅かに低下されるだけで、第1，2，3スプリング19-1,19-2,19-3の分割部Vの2つ以上がともに可動歯の径方向押し付け力を低下させて径方向押し付け力を著しく低下させる可動歯は存在しないこととなる。
よって、可動歯C,D,G,H,K,Lが第1，2，3スプリング19-1,19-2,19-3の分割部Vの１つのみによって径方向押し付け力を僅かに低下されるだけで、最ハイ変速比での無終端チェーンリンク13およびセカンダリプーリ12間におけるスリップ防止機能を改善することができる。
【００５７】
更に本実施例では、第1，2，3スプリング19-1,19-2,19-3の分割部Vが円周方向等間隔（120°間隔）に存在することから、分割部Vの存在によって径方向押し付け力を低下された可動歯C,D, G,H,K,L が同時に無終端チェーンリンク13と噛み合っている個数を最小限にすることができ、上記のスリップ防止機能改善効果を更に顕著なものとなし得る。
【００５８】
＜その他の実施例＞
なお上記した各実施例では、最ハイ（OD）プーリ伝動比で無終端チェーンリンク13とセカンダリプーリ12との間のスリップを防止するよう、セカンダリプーリ12の中心ボス部16に可動歯17を設置する場合につき本発明の着想を説明したが、
かかる本発明の着想は、最ロープーリ伝動比で無終端チェーンリンク13とプライマリプーリ11との間のスリップを防止するよう、プライマリプーリ11の中心ボス部に可動歯を設置する場合も同様にして適用可能であり、この場合も前記したと同様な作用効果を奏し得ることは言うまでもない。
【００５９】
また図示例ではリング状バネ手段19が２個または３個である場合について説明したが、本発明の前記した着想は、リング状バネ手段19が４個以上である場合も同様にして適用可能であり、この場合も４個以上のリング状バネ手段19を、それぞれの分割部Vが円周方向等間隔位置となるような位相ずれを持った回転位置で可動歯ガイド18上の対応する円周溝18b）に嵌合させるのが最適であるのは言うまでもない。
【符号の説明】
【００６０】
10  無段変速伝動機構
11  プライマリプーリ
12  セカンダリプーリ
13  無終端チェーンリンク
14  リンク板
14b  可動歯噛合溝
15  リンクピン
16  プーリ中心ボス部
17  可動歯
18  可動歯ガイド
18a  可動歯収容溝
18b  リング状バネ手段嵌合用円周溝
19  リング状バネ手段（第1，2, 3スプリング）
21  U字状エレメント（アーム部）
22  連結エレメント
23  切り欠き
V  分割部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2015152070.tif 000009
【図８】
2015152070.tif 000010
【図９】
2015152070.tif 000011
【図１０】
2015152070.tif 000012