(57)【要約】【課題】小型で良好な光学性能を備えた光学系、光学装置及び光学系の製造方法を提供する。【解決手段】物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、第１レンズ群Ｇ１が複数の正レンズを有し、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行い、所定の条件式を満足する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群が複数の正レンズを有し、
前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
０．１０＜ｆ／ｆ１２＜１．５０
１．５０＜ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２＜２．５０
８０＜νｄ１ｐｆ＜１１０
ただし、
ｆ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１２：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の合成焦点距離
νｄ１ｐｆ：前記第１レンズ群中の前記複数の正レンズのうちで最も物体側に配置された正レンズの硝材のｄ線に対するアッベ数
【請求項２】
前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動することを特徴とする請求項１に記載の光学系。
【請求項３】
前記第３レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群と、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群と、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群とから構成され、
前記第３ｂレンズ群が光軸と直交する方向の成分を含むように移動することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の光学系。
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の光学系。
０．１３＜（−ｆ２）／ｆ＜０．２８
ただし、
ｆ：前記光学系の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項５】
前記第１レンズ群が、正レンズと、前記正レンズよりも像側に配置された第１負レンズと、前記第１負レンズよりも像側に配置された第２負レンズと、前記第２負レンズよりも像側に配置された正レンズとを有することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項６】
前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、
前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、
前記第１ａレンズ群が、２枚の正レンズと、前記２枚の正レンズよりも像側に配置された負レンズとを有することを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項７】
前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、
前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、
前記第１ｂレンズ群が、物体側から順に、負レンズと、正レンズとを有することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項８】
前記第１レンズ群が以下の条件式を満足する少なくとも１枚の正レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の光学系。
８０＜νｄ１ｐ＜１１０
ただし、
νｄ１ｐ：前記第１レンズ群中の前記正レンズの硝材のｄ線に対するアッベ数
【請求項９】
前記第１レンズ群が以下の条件式を満足する少なくとも１枚の負レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の光学系。
１．５０＜ｎｄ１ｎ＜１．７５
ただし、
ｎｄ１ｎ：前記第１レンズ群中の前記負レンズの硝材のｄ線に対する屈折率
【請求項１０】
前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、
前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、
前記第１ｂレンズ群が、以下の条件式を満足する正レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の光学系。
７０＜νｄ１ｂｐ＜１１０
ただし、
νｄ１ｂｐ：前記第１ｂレンズ群中の前記正レンズの硝材のｄ線に対するアッベ数
【請求項１１】
請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする光学装置。
【請求項１２】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群が複数の正レンズを有するようにし、
前記光学系が以下の条件式を満足するようにし、
前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行うようにすることを特徴とする光学系の製造方法。
０．１０＜ｆ／ｆ１２＜１．５０
１．５０＜ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２＜２．５０
８０＜νｄ１ｐｆ＜１１０
ただし、
ｆ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１２：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の合成焦点距離
νｄ１ｐｆ：前記第１レンズ群中の前記複数の正レンズのうちで最も物体側に配置された正レンズの硝材のｄ線に対するアッベ数
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、光学装置、光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラや電子スチルカメラ等には、焦点距離の大きな光学系として、テレフォトタイプでインナーフォーカス式の光学系が多く用いられている（例えば、特許文献１を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−１６４９９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述のような従来の光学系は、小型化と高性能化が十分に図られていないという問題があった。
【０００５】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、小型で良好な光学性能を備えた光学系、光学装置及び光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群が複数の正レンズを有し、
前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系を提供する。
０．１０＜ｆ／ｆ１２＜１．５０
１．５０＜ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２＜２．５０
８０＜νｄ１ｐｆ＜１１０
ただし、
ｆ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１２：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の合成焦点距離
νｄ１ｐｆ：前記第１レンズ群中の前記複数の正レンズのうちで最も物体側に配置された正レンズの硝材のｄ線に対するアッベ数
【０００７】
また本発明は、
前記光学系を有することを特徴とする光学装置を提供する。
【０００８】
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群が複数の正レンズを有するようにし、
前記光学系が以下の条件式を満足するようにし、
前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行うようにすることを特徴とする光学系の製造方法を提供する。
０．１０＜ｆ／ｆ１２＜１．５０
１．５０＜ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２＜２．５０
８０＜νｄ１ｐｆ＜１１０
ただし、
ｆ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１２：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の合成焦点距離
νｄ１ｐｆ：前記第１レンズ群中の前記複数の正レンズのうちで最も物体側に配置された正レンズの硝材のｄ線に対するアッベ数
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、小型で良好な光学性能を備えた光学系、光学装置及び光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図２】図２（ａ）、及び図２（ｂ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図３】図３は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時に防振を行った際のコマ収差図である。
【図４】図４は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図５】図５（ａ）、及び図５（ｂ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図６】図６は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時に防振を行った際のコマ収差図である。
【図７】図７は、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図８】図８（ａ）、及び図８（ｂ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図９】図９は、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時に防振を行った際のコマ収差図である。
【図１０】図１０は、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図１１】図１１（ａ）、及び図１１（ｂ）はそれぞれ、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図１２】図１２は、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時に防振を行った際のコマ収差図である。
【図１３】図１３は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図１４】図１４は、本願の光学系の製造方法の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本願の光学系、光学装置及び光学系の製造方法について説明する。
本願の光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、前記第１レンズ群が複数の正レンズを有し、前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行い、以下の条件式（１）、（２）、（５）を満足することを特徴とする。
（１）  ０．１０＜ｆ／ｆ１２＜１．５０
（２）  １．５０＜ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２＜２．５０
（５）  ８０＜νｄ１ｐｆ＜１１０
ただし、
ｆ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１２：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の合成焦点距離
νｄ１ｐｆ：前記第１レンズ群中の前記複数の正レンズのうちで最も物体側に配置された正レンズの硝材のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００１２】
上記のように本願の光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有している。この構成により、本願の光学系は大きな焦点距離を有しながら小型化と高性能化とを両立することができる。
【００１３】
また、上記のように本願の光学系は、第２レンズ群を光軸に沿って移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。この構成により、比較的小型のモーターユニットによって第２レンズ群を駆動することが可能となる。
【００１４】
条件式（１）は、第１レンズ群と第２レンズ群との合成屈折力を規定するものである。本願の光学系は、条件式（１）を満足することにより、第２レンズ群から射出される光が収束光となる。このため、第２レンズ群をより物体側に配置し、倍率色収差を良好に補正することができると同時に、第２レンズ群よりも像側に配置されるメカ機構を比較的小型に構成することができる。
【００１５】
本願の光学系の条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の重量が大きくなり、合焦速度を保つために移動量を減らすと合焦性能が低下してしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を１．２０とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を０．９０とすることがより好ましい。
【００１６】
一方、本願の光学系の条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群から射出される光が平行光となるため、本願の光学系の全長が大きくなる。そこで、本願の光学系の全長の短縮化を図ろうとすれば、倍率色収差を補正することが困難になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を０．２０とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を０．３５とすることがより好ましい。
【００１７】
条件式（２）は、第１レンズ群と第２レンズ群の合成屈折力と第１レンズ群の屈折力との差を規定するものである。本願の光学系は、条件式（２）を満足することにより、本願の光学系の全長が大きくなることを抑えつつ、倍率色収差やコマ収差を良好に補正することができる。
【００１８】
本願の光学系の条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群と第２レンズ群の焦点距離の差が大きくなり、第２レンズ群の屈折力が大きくなり過ぎる。このため、倍率色収差が悪化してしまうので好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を２．２０とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を１．９０とすることがより好ましい。
【００１９】
一方、本願の光学系の条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群と第２レンズ群の焦点距離の差が小さくなり、本願の光学系の全長が大きくなる。そこで、本願の光学系の全長の短縮化を図ろうとすれば、コマ収差が悪化してしまうので好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を１．５４とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を１．５８とすることがより好ましい。
【００２０】
条件式（５）は、第１レンズ群中の複数の正レンズうちで最も物体側に配置された正レンズの硝材のアッベ数を規定するものである。本願の光学系は、条件式（５）を満足することにより、軸上色収差や倍率色収差を良好に補正することができる。
【００２１】
本願の光学系の条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、軸上色収差や倍率色収差を過剰に補正してしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値を１０５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値を１００とすることがより好ましい。
【００２２】
一方、本願の光学系の条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、軸上色収差や倍率色収差を補正することが困難になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値を８５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値を９０とすることがより好ましい。
以上の構成により、小型で良好な光学性能を備えた光学系を実現することができる。
【００２３】
また、本願の光学系は、前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動することが望ましい。この構成により、手ぶれ等に起因する像ぶれの補正、即ち防振を行うことができる。
【００２４】
また、本願の光学系は、前記第３レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群と、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群と、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群とから構成され、前記第３ｂレンズ群が光軸と直交する方向の成分を含むように移動することが望ましい。この構成により、手ぶれ等に起因する像ぶれの補正、即ち防振を行うことができる。また、第３ｂレンズ群を小径化できるので、防振時に第３ｂレンズ群を駆動するためのメカユニットを小型化することもできる。
【００２５】
また、本願の光学系は、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）  ０．１３＜（−ｆ２）／ｆ＜０．２８
ただし、
ｆ：前記光学系の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【００２６】
条件式（３）は、本願の光学系全体の焦点距離と第２レンズ群の焦点距離との比を規定するものである。本願の光学系は、条件式（３）を満足することにより、軽量化を図りながらコマ収差や倍率色収差を良好に補正することができる。
【００２７】
本願の光学系の条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の焦点距離が大きくなる。このため、第１レンズ群中で像側に位置するレンズや第２レンズ群が大型化して重量が増加してしまう。そこで、本願の光学系の軽量化のために、第１レンズ群中のレンズに軽量な硝材を用いれば、コマ収差が悪化してしまうので好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を０．２６とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を０．２５とすることがより好ましい。
【００２８】
一方、本願の光学系の条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群の焦点距離が小さくなり、倍率色収差を補正することが困難になってしまうので好ましくない。
なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を０．１４とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を０．１５とすることがより好ましい。
【００２９】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、正レンズと、前記正レンズよりも像側に配置された第１負レンズと、前記第１負レンズよりも像側に配置された第２負レンズと、前記第２負レンズよりも像側に配置された正レンズとを有することが望ましい。この構成により、近距離物体合焦時に第１レンズ群で発生する球面収差を良好に補正することができる。なお、本願の光学系は、第１負レンズと第２負レンズとの間に正レンズ又は負レンズを有する構成としてもよい。
【００３０】
ここで、本願の光学系において第１レンズ群は、他のレンズ群に比して径が大きく、本願の光学系全体の重量に対して第１レンズ群の重量の占める割合が大きいため、最低限の枚数のレンズで構成することが好ましい。このため、第１レンズ群が、物体側から順に、正レンズと、正レンズと、第１負レンズと、第２負レンズと、正レンズとから構成されることが好ましい。この構成により、本願の光学系の軽量化を図ることができる。
【００３１】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、前記第１ａレンズ群が、２枚の正レンズと、前記２枚の正レンズよりも像側に配置された負レンズとを有することが望ましい。この構成により、本願の光学系の小型化を達成しつつ色収差を良好に補正することができる。特に、本願の光学系は、前記第１ａレンズ群が、物体側から順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとからなることが好ましい。この構成により、本願の光学系の軽量化を図ることができる。
【００３２】
なお、本願の光学系は、前記第１ａレンズ群が、最も物体側に保護フィルタガラスを有することが好ましい。保護フィルタガラスは、実質的に屈折力を有しないレンズであって、その焦点距離が本願の光学系の焦点距離の１０倍以上であることが好ましい。特に、本願の光学系は、保護フィルタガラスが物体側に凸面を向けた負メニスカス形状であることが好ましい。この構成により、ゴースト光の明るさを良好に低減することができる。
【００３３】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、前記第１ｂレンズ群が、物体側から順に、負レンズと、正レンズとを有することが望ましい。この構成により、近距離物体合焦時に球面収差の変動を良好に補正することができる。特に、本願の光学系は、前記第１ｂレンズ群が、物体側から順に、負レンズと正レンズとの接合レンズのみからなることが好ましい。この構成により、本願の光学系の軽量化を図ることができる。
【００３４】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が以下の条件式（４）を満足する少なくとも１枚の正レンズを有することが望ましい。
（４）  ８０＜νｄ１ｐ＜１１０
ただし、
νｄ１ｐ：前記第１レンズ群中の前記正レンズの硝材のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００３５】
条件式（４）は、第１レンズ群中の正レンズの硝材のアッベ数を規定するものである。本願の光学系は、条件式（４）を満足することにより、軸上色収差や倍率色収差を良好に補正することができる。
【００３６】
本願の光学系の条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、軸上色収差や倍率色収差を過剰に補正してしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を１０５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を１００とすることがより好ましい。
【００３７】
一方、本願の光学系の条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、軸上色収差や倍率色収差を補正することが困難になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を８５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を９０とすることがより好ましい。
【００３８】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が以下の条件式（６）を満足する少なくとも１枚の負レンズを有することが望ましい。
（６）  １．５０＜ｎｄ１ｎ＜１．７５
ただし、
ｎｄ１ｎ：前記第１レンズ群中の前記負レンズの硝材のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【００３９】
条件式（６）は、第１レンズ群中の負レンズの硝材の屈折率を規定するものである。本願の光学系は、条件式（６）を満足することにより、軽量化を図りながら、コマ収差や像面湾曲を良好に補正することができる。
【００４０】
本願の光学系の条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、前記第１レンズ群中の前記負レンズの硝材の比重が大きくなる。そこで、本願の光学系の軽量化のために第１レンズ群中の他のレンズの比重を小さくすれば、コマ収差を補正することが困難になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（６）の上限値を１．７０とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（６）の上限値を１．６５とすることがより好ましい。
【００４１】
一方、本願の光学系の条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、像面湾曲を補正することが困難になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（６）の下限値を１．５５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（６）の下限値を１．６０とすることがより好ましい。
【００４２】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、前記第１ｂレンズ群が、以下の条件式（７）を満足する正レンズを有することが望ましい。
（７）  ７０＜νｄ１ｂｐ＜１１０
ただし、
νｄ１ｂｐ：前記第１ｂレンズ群中の前記正レンズの硝材のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００４３】
条件式（７）は、第１ｂレンズ群中の正レンズの硝材のアッベ数を規定するものである。本願の光学系は、条件式（７）を満足することにより、軸上色収差や倍率色収差を良好に補正することができる。
【００４４】
本願の光学系の条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、軸上色収差や倍率色収差を過剰に補正してしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（７）の上限値を１０５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（７）の上限値を１００とすることがより好ましい。
【００４５】
一方、本願の光学系の条件式（７）の対応値が下限値を下回ると、軸上色収差や倍率色収差を補正することが困難になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（７）の下限値を７５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（７）の下限値を８０とすることがより好ましい。
【００４６】
本願の光学装置は、上述した構成の光学系を有することを特徴とする。これにより、小型で良好な光学性能を備えた光学装置を実現することができる。
【００４７】
本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、前記第１レンズ群が複数の正レンズを有するようにし、前記光学系が以下の条件式（１）、（２）、（５）を満足するようにし、前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行うようにすることを特徴とする。これにより、小型で良好な光学性能を備えた光学系を製造することができる。
（１）  ０．１０＜ｆ／ｆ１２＜１．５０
（２）  １．５０＜ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２＜２．５０
（５）  ８０＜νｄ１ｐｆ＜１１０
ただし、
ｆ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１２：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の合成焦点距離
νｄ１ｐｆ：前記第１レンズ群中の前記複数の正レンズのうちで最も物体側に配置された正レンズの硝材のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００４８】
以下、本願の数値実施例に係る光学系を添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００４９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【００５０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合負レンズとからなる。
【００５１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００５２】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
ここで、レンズ全系の焦点距離がｆ、防振係数（防振時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比）がＫであるレンズにおいて、角度θの回転ぶれを補正するためには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向へ移動させればよい。したがって、本実施例に係る光学系は、防振係数が−１．１８、焦点距離が３９１．４３（ｍｍ）であるため、０．３°の回転ぶれを補正するための第３ｂレンズ群Ｇ３ｂの移動量は−１．７４（ｍｍ）となる。
【００５３】
以下の表１に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
表１において、ｆは焦点距離、Ｂｆはバックフォーカス（フィルタＦＬと像面Ｉとの光軸上の距離）を示す。
[面データ]において、面番号は物体側から数えた光学面の順番、ｒは曲率半径、ｄは面間隔（第n面（nは整数）と第n+1面との間隔）、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、絞りＳは開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示している。また、空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。
【００５４】
［各種データ］において、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位は「°」）、Ｙは像高、ＴＬは本実施例に係る光学系の全長（第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離）、dnは第n面と第n+1面との可変の間隔をそれぞれ示す。なお、βは撮影倍率、ｄ0は物体から第１面までの距離を示す。
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
［条件式対応値］には、本実施例に係る光学系の各条件式の対応値を示す。
【００５５】
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ及びその他の長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００５６】
（表１）第１実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.00
3         237.3899   15.50   1.43385   95.23
4       -1571.5626   45.00
5         187.2810   19.00   1.43385   95.23
6        -334.4990    3.00
7        -326.9305    6.00   1.61266   44.46
8         664.9111   92.53
9          67.2016    5.40   1.79952   42.09
10          45.5100   17.00   1.49782   82.57
11        1116.2709    可変
12       -3170.9081    4.00   1.84666   23.80
13        -123.8186    2.50   1.77250   49.62
14          61.3858    可変
15(絞りＳ)    ∞       2.00
16        -367.9536    4.50   1.48749   70.32
17         -48.1239    0.60
18         -50.9174    1.90   1.79504   28.69
19         -81.3591    4.00
20         150.4826    3.30   1.85026   32.35
21        -148.0945    1.90   1.59319   67.90
22          48.2524    4.05
23        -151.4238    1.90   1.69680   55.52
24         160.2916    4.00
25        1529.2048    3.00   1.77250   49.62
26        -239.9869    0.10
27          69.6137    4.80   1.77250   49.62
28        -176.0118    1.90   1.84666   23.80
29        2709.2787   11.00
30            ∞       2.00   1.51680   63.88
31            ∞       Ｂｆ
像面           ∞
［各種データ］
ｆ              391.43
ＦＮＯ            2.89
２ω              6.28
Ｙ               21.60
ＴＬ            396.69
Ｂｆ             71.000
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         391.431            -0.170
ｄ0                 ∞            2203.310
ｄ11              13.986            22.810
ｄ14              44.824            36.000
Ｂｆ              71.000            71.000
［レンズ群データ］
群      始面        ｆ
1         1        177.78
2        12        -73.17
3        16        187.92
［条件式対応値］
（１）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.65
（２）  ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２ ＝ 1.59
（３）  （−ｆ２）／ｆ ＝ 0.21
（４）  νｄ１ｐ ＝ 95.23(L11), 95.23(L12), 82.57(L15)
（５）  νｄ１ｐｆ ＝ 95.23
（６）  ｎｄ１ｎ ＝ 1.61
（７）  νｄ１ｂｐ ＝ 82.57
【００５７】
図２（ａ）、及び図２（ｂ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
図３は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時に０．３°の回転ぶれに対して防振を行った際のコマ収差図である。
【００５８】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。ｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長４３５．８ｎｍ）における収差をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。コマ収差図は、各像高Ｙにおけるコマ収差を示す。なお、後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００５９】
（第２実施例）
図４は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００６０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【００６１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合負レンズとからなる。
【００６２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズレンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００６３】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
本実施例に係る光学系は、防振係数が−１．５９、焦点距離が４８９．９８（ｍｍ）であるため、０．３°の回転ぶれを補正するための第３ｂレンズ群Ｇ３ｂの移動量は−１．６１（ｍｍ）となる。
以下の表２に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００６４】
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3696    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7889    1.00
3         183.6392   16.00   1.43385   95.25
4       -1536.7635   50.00
5         156.6089   16.00   1.43385   95.25
6        -403.7485    3.00
7        -368.7265    6.00   1.61266   44.46
8         348.9657   80.00
9          77.0632    4.50   1.71999   50.27
10          47.0346   10.00   1.49782   82.57
11         309.6227    可変
12        2577.4529    3.50   1.84666   23.80
13        -195.3251    2.50   1.81600   46.59
14          87.2767    可変
15(絞りＳ)    ∞       3.00
16       -2795.3873    5.00   1.48749   70.31
17         -66.3281    1.80   1.90366   31.27
18         -88.7887    6.29
19        -527.2287    3.20   1.79504   28.69
20         -77.0033    1.90   1.59319   67.90
21          85.1284    2.50
22        -444.1806    1.90   1.59319   67.90
23          87.3643    5.10
24         167.5198    3.50   1.71999   50.27
25        -349.3803    0.10
26          78.5048    5.00   1.80440   39.61
27        -220.3656    1.70   1.84666   23.80
28         165.0603   10.00
29            ∞       2.00   1.51680   63.88
30            ∞       Ｂｆ
像面           ∞
［各種データ］
ｆ              489.98
ＦＮＯ            4.04
２ω              5.01
Ｙ               21.60
ＴＬ            419.06
Ｂｆ             97.023
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         489.980            -0.152
ｄ0                 ∞            3180.939
ｄ11              10.536            20.474
ｄ14              61.015            51.077
Ｂｆ              97.023            97.023
［レンズ群データ］
群      始面        ｆ
1         1        204.52
2        12       -112.97
3        16        501.79
［条件式対応値］
（１）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.80
（２）  ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２ ＝ 1.60
（３）  （−ｆ２）／ｆ ＝ 0.23
（４）  νｄ１ｐ ＝ 95.25(L11), 95.25(L12), 82.57(L15)
（５）  νｄ１ｐｆ ＝ 95.25
（６）  ｎｄ１ｎ ＝ 1.61(L13), 1.72(L14)
（７）  νｄ１ｂｐ ＝ 82.57
【００６５】
図５（ａ）、及び図５（ｂ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
図６は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時に０．３°の回転ぶれに対して防振を行った際のコマ収差図である。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００６６】
（第３実施例）
図７は、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００６７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【００６８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、像側に凸面を向けた平凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合負レンズとからなる。
【００６９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００７０】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
本実施例に係る光学系は、防振係数が−１．７４、焦点距離が５８７．９７（ｍｍ）であるため、０．３°の回転ぶれを補正するための第３ｂレンズ群Ｇ３ｂの移動量は−１．７７（ｍｍ）となる。
以下の表３に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００７１】
（表３）第３実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3702    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7895    1.00
3         223.5218   17.50   1.43385   95.25
4       -2191.7645   70.00
5         187.7567   17.50   1.43385   95.25
6        -449.2652    3.00
7        -421.3723    7.00   1.61266   44.46
8         446.0989  119.45
9          68.2403    3.80   1.79500   45.31
10          47.1465   11.00   1.49782   82.57
11         237.0470    可変
12            ∞       4.50   1.84666   23.80
13        -123.2764    2.75   1.80440   39.61
14          79.5000    可変
15(絞りＳ)    ∞       3.00
16         451.4681    5.00   1.49782   82.57
17         -78.3038    2.50   1.90366   31.27
18         -96.0282    5.00
19         248.9604    3.50   1.69895   30.13
20        -171.1369    2.00   1.49782   82.57
21          50.1992    4.00
22        -116.1408    2.00   1.49782   82.57
23         111.0672    4.55
24         152.1655    3.00   1.61266   44.46
25        -883.0525    0.10
26          75.3703    5.00   1.58144   40.98
27        -108.8626    2.00   1.84666   23.80
28       -2113.1102   11.00
29            ∞       2.00   1.51680   63.88
30            ∞       Ｂｆ
像面           ∞
［各種データ］
ｆ              587.97
ＦＮＯ            4.04
２ω              4.18
Ｙ               21.60
ＴＬ            478.99
Ｂｆ            101.551
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         587.969            -0.141
ｄ0                 ∞            4021.015
ｄ11              13.273            23.985
ｄ14              47.008            36.296
Ｂｆ             101.551           101.551
［レンズ群データ］
群      始面        ｆ
1         1        234.60
2        12       -102.09
3        16        524.85
［条件式対応値］
（１）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.77
（２）  ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２ ＝ 1.74
（３）  （−ｆ２）／ｆ ＝ 0.17
（４）  νｄ１ｐ ＝ 95.25(L11), 95.25(L12), 82.57(L15)
（５）  νｄ１ｐｆ ＝ 95.25
（６）  ｎｄ１ｎ ＝ 1.61
（７）  νｄ１ｂｐ ＝ 82.57
【００７２】
図８（ａ）、及び図８（ｂ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
図９は、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時に０．３°の回転ぶれに対して防振を行った際のコマ収差図である。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７３】
（第４実施例）
図１０は、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００７４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【００７５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【００７６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００７７】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。
本実施例に係る光学系は、防振係数が−１．５２、焦点距離が３９２．００（ｍｍ）であるため、０．３°の回転ぶれを補正するための第３ｂレンズ群Ｇ３ｂの移動量は−１．３６（ｍｍ）となる。
以下の表４に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００７８】
（表４）第４実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.00
3         205.8380   17.50   1.43385   95.25
4       -3344.1817   45.00
5         195.7037   18.50   1.43385   95.25
6        -339.8777    3.00
7        -326.8303    6.00   1.61266   44.46
8         717.5240   90.00
9          66.8199    5.00   1.79952   42.09
10          45.8756   14.00   1.49782   82.57
11         533.8513    可変
12       -1418.6433    2.50   1.80100   34.92
13          69.1598    5.00
14        -669.4067    4.50   1.84666   23.80
15         -70.8153    2.00   1.69680   55.52
16         269.4654    可変
17(絞りＳ)    ∞       2.00
18         111.8330    8.00   1.59319   67.90
19         -67.7933    0.60
20         -69.4674    1.90   1.79504   28.69
21        -144.5287    7.60
22        -307.1811    3.30   1.84666   23.80
23         -70.7922    1.90   1.59319   67.90
24          58.1065    3.00
25        2403.0294    1.90   1.75500   52.34
26          93.8065    4.00
27         118.1336    3.00   1.77250   49.62
28        -440.5940    0.10
29          66.8592    4.80   1.77250   49.62
30        -269.8337    1.90   1.84666   23.80
31         146.9087    9.00
32            ∞       2.00   1.51680   63.88
33            ∞       Ｂｆ
像面           ∞
［各種データ］
ｆ              392.00
ＦＮＯ            2.93
２ω              6.27
Ｙ               21.60
ＴＬ            400.89
Ｂｆ             71.811
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         391.998            -0.174
ｄ0                 ∞            2203.000
ｄ11              17.408            26.082
ｄ16              37.666            28.991
Ｂｆ              71.811            71.811
［レンズ群データ］
群      始面        ｆ
1         1        179.30
2        12        -71.19
3        18        172.87
［条件式対応値］
（１）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.39
（２）  ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２ ＝ 1.79
（３）  （−ｆ２）／ｆ ＝ 0.18
（４）  νｄ１ｐ ＝ 95.25(L11), 95.25(L12), 82.57(L15)
（５）  νｄ１ｐｆ ＝ 95.25
（６）  ｎｄ１ｎ ＝ 1.61
（７）  νｄ１ｂｐ ＝ 82.57
【００７９】
図１１（ａ）、及び図１１（ｂ）はそれぞれ、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
図１２は、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時に０．３°の回転ぶれに対して防振を行った際のコマ収差図である。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８０】
上記各実施例によれば、小型で良好な光学性能を備えた光学系を実現することができる。なお、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本願の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【００８１】
本願の光学系の数値実施例として３群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、４群や５群等）の光学系を構成することもできる。具体的には、本願の光学系の最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、上記各実施例に係る光学系は、第１レンズ群中の最も物体側に保護フィルタガラスを備えているが、これを備えない構成としてもよい。
【００８２】
また、本願の光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第２レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【００８３】
また、本願の光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、防振を行う構成とすることもできる。特に、本願の光学系では第３レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【００８４】
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００８５】
また、本願の光学系において開口絞りは第３レンズ群の物体側の近傍に配置されることが好ましく、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
【００８６】
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
なお、本願の光学系は、３５ｍｍ換算の焦点距離が３００〜８００ｍｍである。
【００８７】
次に、本願の光学系を備えたカメラを図１３に基づいて説明する。
図１３は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係る光学系を備えたレンズ交換式のデジタル一眼レフカメラである。
本カメラ１において、被写体である不図示の物体からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００８８】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００８９】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る光学系は、上述のように小型で良好な光学性能を有している。即ち本カメラ１は、小型化と良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第２〜第４実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラー３を有しない構成のカメラに上記各実施例に係る光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００９０】
最後に、本願の光学系の製造方法の概略を図１４に基づいて説明する。
図１４は、本願の光学系の製造方法の概略を示す図である。
図１４に示す本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、以下のステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
【００９１】
ステップＳ１：第１レンズ群が複数の正レンズを有するようにする。
ステップＳ２：光学系が以下の条件式（１）、（２）、（５）を満足するように、第１〜第３レンズ群を準備し、各レンズ群を鏡筒内に物体側から順に配置する。
（１）  ０．１０＜ｆ／ｆ１２＜１．５０
（２）  １．５０＜ｆ／ｆ１−ｆ／ｆ１２＜２．５０
（５）  ８０＜νｄ１ｐｆ＜１１０
ただし、
ｆ：光学系の焦点距離
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ１２：無限遠物体合焦時の第１レンズ群と第２レンズ群の合成焦点距離
νｄ１ｐｆ：第１レンズ群中の複数の正レンズのうちで最も物体側に配置された正レンズの硝材のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００９２】
ステップＳ３：公知の移動機構を設けることにより、第２レンズ群を光軸に沿って移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行うようにする。
【００９３】
斯かる本願の光学系の製造方法によれば、小型で良好な光学性能を備えた光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【００９４】
Ｇ１        第１レンズ群
Ｇ１ａ      第１ａレンズ群
Ｇ１ｂ      第１ｂレンズ群
Ｇ２        第２レンズ群
Ｇ３        第３レンズ群
Ｇ３ａ      第３ａレンズ群
Ｇ３ｂ      第３ｂレンズ群
Ｇ３ｃ      第３ｃレンズ群
ＦＬＧ      保護フィルタガラス
Ｓ          開口絞り
Ｉ          像面
【図１】
2015148672.tif 000003
【図２】
2015148672.tif 000004
【図３】
2015148672.tif 000005
【図４】
2015148672.tif 000006
【図５】
2015148672.tif 000007
【図６】
2015148672.tif 000008
【図７】
2015148672.tif 000009
【図８】
2015148672.tif 000010
【図９】
2015148672.tif 000011
【図１０】
2015148672.tif 000012
【図１１】
2015148672.tif 000013
【図１２】
2015148672.tif 000014
【図１３】
2015148672.tif 000015
【図１４】
2015148672.tif 000016