(57)【要約】      （修正有）【課題】諸収差を良好に補正することができるリア型ワイドコンバータレンズ、該リア型ワイドコンバータレンズを有する撮像装置、およびリア型ワイドコンバータレンズの製造方法を提供する。【解決手段】マスタレンズの像側に装着し、前記マスタレンズを含めた光学系の焦点距離を縮小させるためのリア型ワイドコンバータレンズであって、全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、第１の正レンズ成分Ｇｐ１と、負レンズ成分Ｇｎと、第２の正レンズ成分Ｇｐ２とからなり、以下の条件式を同時に満足することを特徴とするリア型ワイドコンバータレンズ。０．４５＜β、０．１０＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜０．９０ただし、β：前記マスタレンズの焦点距離に対する前記マスタレンズと前記リア型ワイドコンバータレンズとの合成焦点距離の比、ｆｎ：前記負レンズ成分の焦点距離、ｆｃ：前記リア型ワイドコンバータレンズの焦点距離。【選択図】図１
2015041003.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスタレンズの像側に装着し、前記マスタレンズを含めた光学系の焦点距離を縮小させるためのリア型ワイドコンバータレンズであって、
全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、第１の正レンズ成分と、負レンズ成分と、第２の正レンズ成分とからなり、
以下の条件式を同時に満足することを特徴とするリア型ワイドコンバータレンズ。
０．４５＜β
０．１０＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜０．９０
ただし、
β：前記マスタレンズの焦点距離に対する前記マスタレンズと前記リア型ワイドコンバータレンズとの合成焦点距離の比
ｆｎ：前記負レンズ成分の焦点距離
ｆｃ：前記リア型ワイドコンバータレンズの焦点距離
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のリア型ワイドコンバータレンズ。
−１．００＜（ｒｎ２−ｒｎ１）／（ｒｎ２＋ｒｎ１）＜０．００
ただし、
ｒｎ１：前記負レンズ成分の最も物体側の面の曲率半径
ｒｎ２：前記負レンズ成分の最も像側の面の曲率半径
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１または２に記載のリア型ワイドコンバータレンズ。
０．００＜（ｒｐ１−ｒｎ２）／（ｒｐ１＋ｒｎ２）＜１．００
ただし、
ｒｐ１：前記第２の正レンズ成分の最も物体側の面の曲率半径
ｒｎ２：前記負レンズ成分の最も像側の面の曲率半径
【請求項４】
前記第２の正レンズ成分は、物体側から順に、物体側に凸面を有する正レンズと物体側に凹面を向けた負レンズとの接合によりなる接合正レンズであることを特徴とする請求項１から３の何れか一項に記載のリア型ワイドコンバータレンズ。
【請求項５】
前記第２の正レンズ成分は、物体側から順に、正レンズと負レンズとの接合レンズからなり、
以下の条件式を同時に満足することを特徴とする請求項１から４の何れか一項に記載のリア型ワイドコンバータレンズ。
１．６０＜Ｎｐ
０．００＜Ｎｐ−Ｎｎ
ただし、
Ｎｐ：前記第２の正レンズ成分中の前記正レンズのｄ線に対する屈折率
Ｎｎ：前記第２の正レンズ成分中の前記負レンズのｄ線に対する屈折率
【請求項６】
請求項１から５の何れか一項に記載のリア型ワイドコンバータレンズを備えた撮像装置。
【請求項７】
マスタレンズの像面側に装着し、前記マスタレンズを含めた光学系の焦点距離を縮小させるためのリア型ワイドコンバータレンズの製造方法であって、
全体として正の屈折力を有するように、物体側から順に、第１の正レンズ成分と負レンズ成分と第２の正レンズ成分とから構成し、
以下の条件式を同時に満足するように構成することを特徴とするリア型ワイドコンバータレンズの製造方法。
０．４５＜β
０．１０＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜０．９０
ただし、
β：マスタレンズの焦点距離に対するマスタレンズとリア型ワイドコンバータレンズとの合成焦点距離の比
ｆｎ：前記負レンズ成分の焦点距離
ｆｃ：前記リア型ワイドコンバータレンズの焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リア型ワイドコンバータレンズ、該リア型ワイドコンバータレンズを有する撮像装置、およびリア型ワイドコンバータレンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
リア型ワイドコンバータレンズはレデューサとも称され、マスタレンズの光学系の口径を保存し、焦点距離を縮小する。これにより、マスタレンズにリア型ワイドコンバータレンズを装着した状態の光学系は、マスタレンズのみの光学系に比べてＦナンバーがコンバータレンズの倍率分小さくなり、明るくなる。また、マスタレンズの画角が保存されるため、イメージサークルはリア型ワイドコンバータレンズの倍率分寸法が小さくなり、バックフォーカスが短くなる。従来、このようなリア型ワイドコンバータレンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭６３−９４２１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来のリア型ワイドコンバータレンズは諸収差の補正が不十分であり、改善の余地がある。
【０００５】
本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、諸収差を良好に補正することができるリア型ワイドコンバータレンズ、該リア型ワイドコンバータレンズを有する撮像装置、およびリア型ワイドコンバータレンズの製造方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明に係るリア型ワイドコンバータレンズは、マスタレンズの像側に装着し、前記マスタレンズを含めた光学系の焦点距離を縮小させるためのリア型ワイドコンバータレンズであって、全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、第１の正レンズ成分と、負レンズ成分と、第２の正レンズ成分とからなり、以下の条件式を同時に満足することを特徴とする。
０．４５＜β
０．１０＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜０．９０
ただし、
β：前記マスタレンズの焦点距離に対する前記マスタレンズと前記リア型ワイドコンバータレンズとの合成焦点距離の比
ｆｎ：前記負レンズ成分の焦点距離
ｆｃ：前記リア型ワイドコンバータレンズの焦点距離
【０００７】
また、本発明に係る撮像装置は、前記リア型ワイドコンバータレンズを有することを特徴とする。
【０００８】
また、本発明に係るリア型ワイドコンバータレンズの製造方法は、マスタレンズの像面側に装着し、前記マスタレンズを含めた光学系の焦点距離を縮小させるためのリア型ワイドコンバータレンズの製造方法であって、全体として正の屈折力を有するように、物体側から順に、第１の正レンズ成分と負レンズ成分と第２の正レンズ成分とから構成し、以下の条件式を同時に満足するように構成することを特徴とする。
０．４５＜β
０．１０＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜０．９０
ただし、
β：前記マスタレンズの焦点距離に対する前記マスタレンズと前記リア型ワイドコンバータレンズとの合成焦点距離の比
ｆｎ：前記負レンズ成分の焦点距離
ｆｃ：前記リア型ワイドコンバータレンズの焦点距離
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、諸収差を良好に補正することができるリア型ワイドコンバータレンズ、該リア型ワイドコンバータレンズを有する撮像装置、およびリア型ワイドコンバータレンズの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】マスタレンズＧｍに第１実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２】マスタレンズＧｍに第１実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】マスタレンズＧｍに第２実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した光学系のレンズ構成を示す図である。
【図４】マスタレンズＧｍに第２実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。
【図５】マスタレンズＧｍに第３実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した光学系のレンズ構成を示す図である。
【図６】マスタレンズＧｍに第３実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】コンバータレンズＧｃを備えたミラーレスカメラの構成を示す図である。
【図８】コンバータレンズＧｃの製造方法を示すフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の好ましい実施形態について説明する。
本実施形態に係るリア型ワイドコンバータレンズは、マスタレンズの像側に装着し、前記マスタレンズを含めた光学系の焦点距離を縮小させるためのリア型ワイドコンバータレンズであり、全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、第１の正レンズ成分と、負レンズ成分と、第２の正レンズ成分とから構成されている。なお、レンズ成分とは、単レンズまたは接合レンズのことをいう。また、以下の説明においては、本実施形態に係るリア型ワイドコンバータレンズを単に「コンバータレンズ」と略記する。
【００１２】
このように、本実施形態に係るコンバータレンズは、物体側から順に、第１の正レンズ成分と、負レンズ成分と、第２の正レンズ成分とから構成されており、正、負、正に代表されるトリプレット型、テッサー型、へリア型等の光学系を応用し、諸収差を良好に補正し、特に球面収差、コマ収差、非点収差、サジタルコマ収差、像面湾曲収差に関する性能向上を図ったものである。
【００１３】
本実施形態に係るコンバータレンズは、係る構成のもと、以下の条件式（１）、（２）を同時に満足することが望ましい。
（１）０．４５＜β
（２）０．１０＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜０．９０
ただし、
β：前記マスタレンズの焦点距離に対する前記マスタレンズと前記コンバータレンズとの合成焦点距離の比
ｆｎ：前記負レンズ成分の焦点距離
ｆｃ：前記コンバータレンズの焦点距離
【００１４】
条件式（１）は、コンバータレンズの倍率、すなわちマスタレンズの焦点距離に対する、コンバータレンズを装着した状態のマスタレンズとコンバータレンズとの合成焦点距離の比を規定する条件式である。ここでコンバータレンズの倍率β（以下、「コンバータ倍率β」という。）の値は、次の計算により求められる値である。
（マスタレンズとコンバータレンズとの合成焦点距離）÷（マスタレンズの焦点距離）
例えば、後述する第１実施例では、マスタレンズにコンバータレンズを装着した状態の光学系の合成焦点距離は３６．１ｍｍであり、マスタレンズ単体の焦点距離は５１．６ｍｍである。したがって、コンバータ倍率βは、
３６．１÷５１．５＝０．６９９６≒０．７
すなわち、０．７倍となる。
条件式（１）を満足することにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差を良好に補正することができる。
【００１５】
また、本発明の効果を確実にするために、条件式（１）は、
β＜０．９０
をさらに満足することが好ましい。このように条件式（１）の上限値を０．９０に設定すると、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差をさらに良好に補正することができる。また、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を０．８５に設定することが好ましい。また、本発明の効果を最大限に発揮させるために、条件式（１）の上限値を０．８０に設定することがより好ましい。
【００１６】
また、条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、コンバータレンズに縮小倍率が強力に掛かることとなり、コンバータ倍率βが低くなりすぎる。その結果、球面収差、コマ収差を良好に補正できず、好ましくない。さらに画角に関する諸収差、特に非点収差、像面湾曲についても良好に補正できず、好ましくない。
【００１７】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．５０に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差を良好に補正することができる。また、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値を０．５５に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差をさらに良好に補正することができる。また、本発明の効果を最大限に発揮させるため、条件式（１）の下限値を０．６０に設定することがより好ましい。
【００１８】
条件式（２）は、コンバータレンズの焦点距離に対する負レンズ成分の焦点距離の比を規定する条件式である。条件式（２）を満足することにより、コンバータレンズの小型化を実現している。
【００１９】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、負レンズ成分の焦点距離が著しく大きくなり、全系が大型化し好ましくない。負レンズ成分の焦点距離が大きい状態のままコンバータレンズを小型化しようとすると、非点収差、像面湾曲を良好に補正できず、好ましくない。
【００２０】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．８０に設定することが好ましい。これにより、非点収差、像面湾曲を良好に補正することができる。また、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の上限値を０．７５に設定することが好ましい。これにより、非点収差、像面湾曲をさらに良好に補正することができる。また、本発明の効果を最大限に発揮させるために、条件式（２）の上限値を０．７０に設定することがより好ましい。
【００２１】
また、条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、負レンズ成分の焦点距離が著しく小さくなる。その結果、バックフォーカスが短くなり、球面収差、コマ収差を良好に補正できず、好ましくない。
【００２２】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．２０に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。また、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の下限値を０．３０に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差をさらに良好に補正することができる。また、本発明の効果を最大限に発揮させるため、条件式（２）の下限値を０．４０に設定することがより好ましい。
【００２３】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）−１．００＜（ｒｎ２−ｒｎ１）／（ｒｎ２＋ｒｎ１）＜０．００
ただし、
ｒｎ１：前記負レンズ成分の最も物体側の面の曲率半径
ｒｎ２：前記負レンズ成分の最も像側の面の曲率半径
【００２４】
条件式（３）は、コンバータレンズの負レンズ成分の形状因子の逆数を規定する条件式である。条件式（３）は、球面収差、コマ収差、および非点収差の補正に大きく関わっている。条件式（３）の対応値が−１．００を下回ると、負レンズ成分の形状が、物体側に平面を向けた平凹形状から両凹形状になる。また、０（零）は極値であり、条件式（３）の対応値が０（零）に限りなく近づいた場合、物体側の面の曲率と、像側の面の曲率とが極端に近い値を有する極度なメニスカス形状を示す。したがって、条件式（３）の範囲は、最適なメニスカス形状の範囲を示し、この最適な形状の範囲内であれば、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差の良好な補正を可能にする。
【００２５】
条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、負レンズ成分の形状が、物体側に凸面を向けたメニスカス形状から物体側に凹面を向けたメニスカス形状に変移し、さらには両凹形状へと変移する。負レンズ成分の形状がこのような形状になると、球面収差、コマ収差が悪化し、好ましくない。
【００２６】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を−０．１０に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差を良好に補正することができる。また、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の上限値を−０．１５に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差をさらに良好に補正することができる。また、本発明の効果を最大限に発揮させるために、条件式（３）の上限値を−０．２０に設定することがより好ましい。
【００２７】
条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、負レンズ成分の形状が、物体側に平面を向けた平凹形状を越えて、両凹形状となる。負レンズ成分がこのような形状になると、非点収差、像面湾曲収差が悪化し、好ましくない。
【００２８】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を−０．９０に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差を良好に補正することができる。また、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を−０．８０に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差をさらに良好に補正することができる。また、本発明の効果を最大限に発揮させるために、条件式（３）の下限値を−０．７５に設定することがより好ましい。
【００２９】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）０．００＜（ｒｐ１−ｒｎ２）／（ｒｐ１＋ｒｎ２）＜１．００
ただし、
ｒｐ１：前記第２の正レンズ成分の最も物体側の面の曲率半径
ｒｎ２：前記負レンズ成分の最も像側の面の曲率半径
【００３０】
条件式（４）は、コンバータレンズの像面側の正レンズ成分、すなわち第２の正レンズ成分と、その物体側に隣接して位置する負レンズ成分との間に形成される空気レンズの形状因子の逆数を規定する条件式である。空気レンズは、詳細には、第２の正レンズ成分の最も物体側のレンズ面と、該レンズ面と光軸方向に対向し、負レンズ成分の最も物体側のレンズ面とによって形成されている。該空気レンズは、物体側に凸面を向けた正のメニスカス形状を有することが理想である。したがって、条件式（４）は、空気レンズの好ましいメニスカス形状の範囲を規定するものである。
【００３１】
条件式（４）の下限値として設定されている０（零）は極値であり、０（零）をわずかに下回ると、空気レンズは像側に凸面を向けたメニスカス形状になる。条件式（４）の対応値がさらに負の方向に大きくなり、−１．００を下回ると、空気レンズは物体側に平面を向けた平凸形状を越えて両凸形状になる。また、上限値として設定されている１．００を上回ると物体側に凸面を向けた平凸形状を越えて両凸形状を示す。したがって、条件式（４）の範囲は、空気レンズの最適なメニスカス形状の範囲を示し、この最適な形状の範囲内であれば、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差の良好な補正が可能となる。
【００３２】
条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、上述したように、空気レンズの形状が物体側に凸面を向けた平凸形状を越えて両凸形状となる。空気レンズがこのような形状になると、コマ収差、非点収差が悪化し好ましくない。
【００３３】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．９０に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差を良好に補正することができる。また、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の上限値を０．８５に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差をさらに良好に補正することができる。また、本発明の効果を最大限に発揮させるために、条件式（４）の上限値を０．８０に設定することがより好ましい。
【００３４】
条件式（４）の対応値が下限値を上回ると、上述したように、空気レンズの形状が像側に凸面を向けたメニスカス形状となり、さらには物体側に平面を向けた平凸形状を越えて両凸形状となる。空気レンズがこのような形状になると、球面収差、コマ収差が悪化し、さらに非点収差、像面湾曲収差も悪化し好ましくない。
【００３５】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．０５に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差を良好に補正することができる。また、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値を０．１０に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差、像面湾曲収差をさらに良好に補正することができる。また、本発明の効果を最大限に発揮させるため、条件式（４）の下限値を０．１５に設定することがより好ましい。
【００３６】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、第２の正レンズ成分は、物体側から順に、物体側に凸面を有する正レンズと物体側に凹面を向けた負レンズとの接合によりなる接合正レンズであることが望ましい。
【００３７】
このように、第２の正レンズ成分を接合レンズとすることにより、ペッツバールサムが最適になり、色収差の補正を良好に行うことができる。
【００３８】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、以下の条件式（５）、（６）を同時に満足することが望ましい。
（５）１．６０＜Ｎｐ
（６）０．００＜Ｎｐ−Ｎｎ
ただし、
Ｎｐ：前記第２の正レンズ成分中の前記正レンズのｄ線に対する屈折率
Ｎｎ：前記第２の正レンズ成分中の前記負レンズのｄ線に対する屈折率
【００３９】
条件式（５）は、像側に位置する第２の正レンズ成分中の、接合された正レンズの屈折率に関する条件式である。条件式（５）を満足しない場合には、本実施形態のような構成枚数が少ない光学系においては、球面収差、コマ収差が悪化し、好ましくない。
【００４０】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を１．６３に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。また、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を１．６５に設定することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差をさらに良好に補正することができる。また、本発明の効果を最大限に発揮させるため、条件式（５）の下限値を１．７０に設定することがより好ましい。
【００４１】
条件式（６）は、第２の正レンズ成分中の接合された正レンズおよび負レンズの屈折率に関する条件式である。条件式（６）を満足しない場合、最適なペッツバールサムを設定できなくなり、また、非点収差、像面湾曲収差が悪化するので好ましくない。
【００４２】
また、本発明に係る撮像装置は、上述した構成のコンバータレンズを有することを特徴とする。これにより、高い光学性能を備えた撮像装置を実現することができる。
【００４３】
また、本発明に係るコンバータレンズの製造方法は、マスタレンズの像面側に装着し、前記マスタレンズを含めた光学系の焦点距離を縮小させるためのコンバータレンズの製造方法であって、全体として正の屈折力を有するように、物体側から順に、第１の正レンズ成分と負レンズ成分と第２の正レンズ成分とから構成し、以下の条件式（１）、（２）を同時に満足するように構成することを特徴とする。
（１）０．４５＜β
（２）０．１０＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜０．９０
ただし、
β：マスタレンズの焦点距離に対するマスタレンズとコンバータレンズとの合成焦点距離の比
ｆｎ：前記負レンズ成分の焦点距離
ｆｃ：前記コンバータレンズの焦点距離
【００４４】
斯かるコンバータレンズの製造方法により、高い光学性能を備えた変倍光学系を製造することができる。
【００４５】
（実施例）
以下、本実施形態に係る各実施例について図面を参照しつつ説明する。
【００４６】
（第１実施例）
図１は、マスタレンズＧｍに第１実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した状態の光学系全体の構成を示す図である。マスタレンズＧｍは、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に、Ｌｍ１〜Ｌｍ８の８枚のレンズからなる。開口絞りＳはＬｍ３とＬｍ４との間に配置されている。なお、マスタレンズＧｍは、後述する各実施例において共通である。
【００４７】
本実施例に係るコンバータレンズＧｃは、マスタレンズＧｍの像側に位置している。コンバータレンズＧｃは、光軸に沿って物体側から順に、第１の正レンズ成分Ｇｐ１と、負レンズ成分Ｇｎと、第２の正レンズ成分Ｇｐ２とから構成される。
【００４８】
第１の正レンズ成分Ｇｐ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬｃｐ１から構成される。
負レンズ成分Ｇｎは、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬｃｎ１から構成される。
第２の正レンズ成分Ｇｐ２は、両凸形状の正レンズＬｃｐ２と両凹形状の負レンズＬｃｎ２との接合レンズから構成される。
【００４９】
第２の正レンズ成分Ｇｐ２の最も像側のレンズ面と像面Ｉとの間には、オプティカル・ローパス・フィルター相当のダミーガラスＦＬが配置されている。
【００５０】
以下の表１に、本実施例に係るコンバータレンズＧｃをマスタレンズに装着した状態の光学系全体の諸元値を掲げる。
【００５１】
表１中の［全体諸元］において、ｆは光学系全体の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角（単位：度）、Ｙは像高、ＴＬはコンバータレンズＧｃをマスタレンズに装着した状態の光学系全長、ＢＦはバックフォーカスをそれぞれ示している。なお、空気換算ＢＦは、ダミーガラスＦＬを取り除いたときの、コンバータレンズＧｃの最も像側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。
【００５２】
［面データ］において、面番号は物体側から数えた光学面の順番、ｒは各光学面の曲率半径、ｄは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は、レンズ面においては平面を示し、開口絞りＳにおいては開口を示す。また、空気の屈折率ｄ＝1．00000の記載は省略している。また、最終面（第２６面）の面間隔は、像面Ｉまでの光軸上の距離である。
【００５３】
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面番号と焦点距離を示す。
【００５４】
［条件式対応値］には、各条件式の対応値をそれぞれ示す。
【００５５】
ここで、表１に記載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、およびその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００５６】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
ｆ       36.106 
ＦＮＯ    Ｆ1.015 
ω       21.840 
Ｙ       14.25 
ＴＬ      80.513 
空気換算ＢＦ   6.803 
［面データ］
面番号         r           d            nd          νd
物面           ∞ 
1)         42.6270      4.5200      1.804000      46.57 
2)        258.1500      0.1500
3)         26.8110      4.1500      1.903658      31.31
4)         37.7600      1.5100
5)         64.1440      1.2500      1.755200      27.53
6)         19.2000      6.8220
7> （絞りＳ）           9.6123
8)        -18.8040      1.5500      1.755200      27.53
9)        154.1000      0.0100      1.514000      42.83
10)        154.1000      5.4000      1.834807      42.71
11)        -38.0260      0.7100
12)        -43.0290      3.5300      1.834807      42.71
13)        -27.8400      0.1800
14)       -151.4300      2.2600      1.816000      46.62
15)        -57.0770      0.1000
16)        100.5480      2.3300      1.729157      54.68
17)       -400.0000      3.0000
18)         26.9396      4.0000      1.755000      52.29
19)         43.7160      5.8436
20)        104.2756      1.5000      1.647690      33.79
21)         21.4450      2.6000
22)         36.9151     10.5000      1.883000      40.77
23)        -27.1708      1.5000      1.717360      29.52
24)        133.3653      3.0000
25)          0.0000      2.0000      1.516800      64.12
26)          0.0000      2.4849
像面          ∞
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
Gm       1        51.598
Gc      18        76.455
［条件式対応値］
（１）  β＝0.700
（２）  (-fn)／fc＝0.549
（３）  (rn2-rn1) ／(rn2+rn1)＝-0.659
（４）  (rp1-rn2) ／(rp1+rn2)＝ 0.265
（５）  Np＝1.8830
（６）  Np-Nn＝0.1656
【００５７】
図２は、第１実施例に係るコンバータレンズＧｃをマスタレンズＧｍに取り付けた状態の光学系全体の無限遠合焦時における諸収差図である。
【００５８】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。またｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）の収差曲線をそれぞれ示す。また、非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。また、コマ収差図は、各像高におけるｄ線およびｇ線に対するメリディオナルコマ収差を示す。
【００５９】
なお、以降の実施例においても同様の記号を使用し、以降の説明を省略する。
【００６０】
各収差図より第１実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【００６１】
（第２実施例）
図３は、マスタレンズＧｍに第２実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した状態の光学系全体の構成を示す図である。マスタレンズＧｍは、第１実施例と共通である。
【００６２】
本実施例に係るコンバータレンズＧｃは、マスタレンズＧｍの像側に位置している。コンバータレンズＧｃは、光軸に沿って物体側から順に、第１の正レンズ成分Ｇｐ１と、負レンズ成分Ｇｎと、第２の正レンズ成分Ｇｐ２とから構成される。
【００６３】
第１の正レンズ成分Ｇｐ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬｃｐ１から構成される。
負レンズ成分Ｇｎは、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬｃｎ１から構成される。
第２の正レンズ成分Ｇｐ２は、両凸形状の正レンズＬｃｐ２と両凹形状の負レンズＬｃｎ２との接合レンズから構成される。
【００６４】
第２の正レンズ成分Ｇｐ２の最も像側のレンズ面と像面Ｉとの間には、オプティカル・ローパス・フィルター相当のダミーガラスＦＬが配置されている。
【００６５】
以下の表２に、本実施例に係るコンバータレンズＧｃをマスタレンズに装着した状態の光学系全体の諸元値を掲げる。
【００６６】
（表２）第２実施例
［全体諸元］
ｆ       35.831 
ＦＮＯ    Ｆ1.007 
ω       22.115 
Ｙ       14.25 
ＴＬ      80.278 
空気換算ＢＦ   6.844 
［面データ］
面番号         r           d            nd          νd
物面           ∞ 
1)         42.6270      4.5200      1.804000      46.57 
2)        258.1500      0.1500
3)         26.8110      4.1500      1.903658      31.31
4)         37.7600      1.5100
5)         64.1440      1.2500      1.755200      27.53
6)         19.2000      6.8220
7> （絞りＳ）           9.6123
8)        -18.8040      1.5500      1.755200      27.53
9)        154.1000      0.0100      1.514000      42.83
10)        154.1000      5.4000      1.834807      42.71
11)        -38.0260      0.7100
12)        -43.0290      3.5300      1.834807      42.71
13)        -27.8400      0.1800
14)       -151.4300      2.2600      1.816000      46.62
15)        -57.0770      0.1000
16)        100.5480      2.3300      1.729157      54.68
17)       -400.0000      3.5000
18)         26.2143      4.0000      1.755000      52.29
19)         41.2582      5.5683
20)         87.3650      1.5000      1.647690      33.79
21)         21.4210      2.6000
22)         36.8996     10.0000      1.883000      40.77
23)        -29.7186      1.5000      1.717360      29.52
24)        133.4243      3.0000
25)          0.0000      2.0000      1.516800      64.12
26)          0.0000      2.5251
像面          ∞
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
Gm       1        51.598
Gc      18        74.152
［条件式対応値］
（１）  β＝0.694
（２）  (-fn)／fc＝0.596
（３）  (rn2-rn1) ／(rn2+rn1)＝-0.606
（４）  (rp1-rn2) ／(rp1+rn2)＝ 0.265
（５）  Np＝1.8830
（６）  Np-Nn＝0.1656
【００６７】
図４は、第２実施例に係るコンバータレンズＧｃをマスタレンズＧｍに取り付けた状態の光学系全体の無限遠合焦時における諸収差図である。各収差図より第２実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【００６８】
（第３実施例）
図５は、マスタレンズＧｍに第３実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した状態の光学系全体の構成を示す図である。マスタレンズＧｍは、第１実施例と共通である。
【００６９】
本実施例に係るコンバータレンズＧｃは、マスタレンズＧｍの像側に位置している。コンバータレンズＧｃは、光軸に沿って物体側から順に、第１の正レンズ成分Ｇｐ１と、負レンズ成分Ｇｎと、第２の正レンズ成分Ｇｐ２とから構成される。
【００７０】
第１の正レンズ成分Ｇｐ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬｃｐ１から構成される。
負レンズ成分Ｇｎは、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬｃｎ１から構成される。
第２の正レンズ成分Ｇｐ２は、両凸形状の正レンズＬｃｐ２と両凹形状の負レンズＬｃｎ２との接合レンズから構成される。
【００７１】
第２の正レンズ成分Ｇｐ２の最も像側のレンズ面と像面Ｉとの間には、オプティカル・ローパス・フィルター相当のダミーガラスＦＬが配置されている。
【００７２】
以下の表３に、本実施例に係るコンバータレンズＧｃをマスタレンズに装着した状態の光学系全体の諸元値を掲げる。
【００７３】
（表３）第３実施例
［全体諸元］
ｆ       35.686 
ＦＮＯ    Ｆ1.003 
ω       22.079 
Ｙ       14.25 
ＴＬ      79.558 
空気換算ＢＦ   8.763 
［面データ］
面番号         r           d            nd          νd
物面           ∞ 
1)         42.6270      4.5200      1.804000      46.57 
2)        258.1500      0.1500
3)         26.8110      4.1500      1.903658      31.31
4)         37.7600      1.5100
5)         64.1440      1.2500      1.755200      27.53
6)         19.2000      6.8220
7> （絞りＳ）           9.6123
8)        -18.8040      1.5500      1.755200      27.53
9)        154.1000      0.0100      1.514000      42.83
10)        154.1000      5.4000      1.834807      42.71
11)        -38.0260      0.7100
12)        -43.0290      3.5300      1.834807      42.71
13)        -27.8400      0.1800
14)       -151.4300      2.2600      1.816000      46.62
15)        -57.0770      0.1000
16)        100.5480      2.3300      1.729157      54.68
17)       -400.0000      3.0000
18)         24.9233      7.0300      1.755000      52.29
19)         36.8536      2.0000
20)         82.8755      1.5000      1.647690      33.79
21)         20.6838      3.0000
22)         40.9677      8.0000      1.883000      40.77
23)        -34.9131      1.5000      1.717360      29.52
24)        188.3767      3.6272
25)          0.0000      2.0000      1.516800      64.12
26)          0.0000      3.8168
像面          ∞
［レンズ群データ］
始面      焦点距離
Gm       1        51.598
Gc      18        82.803
［条件式対応値］
（１）  β＝0.692
（２）  (-fn)／fc＝0.519
（３）  (rn2-rn1) ／(rn2+rn1)＝-0.601
（４）  (rp1-rn2) ／(rp1+rn2)＝ 0.329
（５）  Np＝1.8830
（６）  Np-Nn＝0.1656
【００７４】
図６は、第３実施例に係るコンバータレンズＧｃをマスタレンズＧｍに取り付けた状態の光学系全体の無限遠合焦時における諸収差図である。各収差図より第３実施例に係るコンバータレンズＧｃを装着した光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【００７５】
ここで、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【００７６】
本発明のコンバータレンズＧｃにおいて、何れかのレンズ成分を、防振レンズ群として光軸に直交する方向の成分を含むように移動させ、または光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、正のレンズ成分を防振レンズ群とすることが好ましい。
【００７７】
また、本発明のコンバータレンズＧｃを構成するレンズのレンズ面は、球面または平面としても良く、あるいは非球面としても良い。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、レンズ加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防止することができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、またはガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも良い。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【００７８】
また、本発明のコンバータレンズＧｃを構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの光学性能を達成することができる。
【００７９】
次に、本発明のコンバータレンズＧｃを備えた撮像装置について説明する。
【００８０】
図７は、本発明に係るコンバータレンズＧｃを備えたカメラの構成を示す図である。カメラ１は、図７に示すように撮影レンズ２を備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。撮影レンズ２は、上述のコンバータレンズＧｃが装着されたマスタレンズＧｍである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示の光学ローパスフィルタを介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられた電子ビューファインダ４に表示される。これにより撮影者は、電子ビューファインダ４を介して被写体を観察することができる。
【００８１】
撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００８２】
以上の構成により、本発明に係るコンバータレンズＧｃを備えたカメラ１は、高い光学性能を実現することができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本発明に係るコンバータレンズＧｃを装着した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００８３】
次に、本発明のコンバータレンズＧｃの製造方法について説明する。
【００８４】
図８は、本発明に係るコンバータレンズＧｃの製造方法の概略を示す図である。本発明に係るコンバータレンズＧｃの製造方法は、マスタレンズの像面側に装着し、前記マスタレンズを含めた光学系の焦点距離を縮小させるためのコンバータレンズの製造方法であって、図８に示すように、以下の各ステップＳ１〜Ｓ２を含むものである。
【００８５】
ステップＳ１：全体として正の屈折力を有するように、物体側から順に、第１の正レンズ成分と負レンズ成分と第２の正レンズ成分とを配置する。
ステップＳ２：次の条件式（１）および（２）を同時に満足するようにする。
（１）０．４５＜β
（２）０．１０＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜０．９０
ただし、
β：マスタレンズの焦点距離に対するマスタレンズとコンバータレンズとの合成焦点距離の比
ｆｎ：前記負レンズ成分の焦点距離
ｆｃ：前記コンバータレンズの焦点距離
【００８６】
斯かる本発明に係るコンバータレンズの製造方法によれば、高い光学性能を備えたコンバータレンズを製造することができる。
【符号の説明】
【００８７】
Ｇｍ    マスタレンズ
Ｇｃ    コンバータレンズ
Ｇｐ１    第１正レンズ成分
Ｇｎ    負レンズ成分
Ｇｐ２    第２正レンズ成分
Ｌｃｐ１    正レンズ
Ｌｃｎ１    負レンズ
Ｌｃｐ２    正レンズ
Ｌｃｎ２    負レンズ
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
１      カメラ
２      撮影レンズ
３      撮像部
４      電子ビューファインダ
【図１】
2015041003.tif 000003
【図２】
2015041003.tif 000004
【図３】
2015041003.tif 000005
【図４】
2015041003.tif 000006
【図５】
2015041003.tif 000007
【図６】
2015041003.tif 000008
【図７】
2015041003.tif 000009
【図８】
2015041003.tif 000010