(57)【要約】【課題】光源装置の適否を報知できるプロジェクター及びプロジェクターの制御方法を提供する。【解決手段】プロジェクター１は、光源装置３１Ａ，３１Ｂと、光源装置３１Ａ，３１Ｂから出射された光を変調する光変調装置（液晶パネル３４１）と、光変調装置により変調された光を投射する投射光学装置３５と、当該プロジェクター１の設置姿勢に応じていない光源装置が装着されているか否かを判定する判定部５２と、判定部５２により設置姿勢に応じていない光源装置が装着されていると判定されると、判定結果に応じた情報を報知する報知部（表示制御部５３）と、を備える。【選択図】図４
2015165285.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロジェクターであって、
光源装置と、
前記光源装置から出射された光を変調する光変調装置と、
前記光変調装置により変調された光を投射する投射光学装置と、
当該プロジェクターの設置姿勢に応じていない光源装置が装着されているか否かを判定する判定部と、
前記判定部により前記設置姿勢に応じていない光源装置が装着されていると判定されると、判定結果に応じた情報を報知する報知部と、を備えることを特徴とするプロジェクター。
【請求項２】
請求項１に記載のプロジェクターにおいて、
前記設置姿勢を検出する姿勢検出部を備え、
前記判定部は、前記姿勢検出部による検出結果に基づいて判定することを特徴とするプロジェクター。
【請求項３】
請求項２に記載のプロジェクターにおいて、
前記姿勢検出部は、重力センサーを有することを特徴とするプロジェクター。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれかに記載のプロジェクターにおいて、
前記判定部により前記設置姿勢に応じていない光源装置が装着されていると判定されると、前記設置姿勢に応じていないと判定された前記光源装置の輝度低減、及び前記光源の電源のオフのいずれかを実施する点灯制御部を備えることを特徴とするプロジェクター。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれかに記載のプロジェクターにおいて、
前記設置姿勢は、前記プロジェクターの底面部が下方及び上方のいずれかを向く第１姿勢と、前記第１姿勢と同一の投射方向であり、かつ前記底面部が側方を向く第２姿勢と、を含むことを特徴とするプロジェクター。
【請求項６】
請求項５に記載のプロジェクターにおいて、
前記光源装置は、
放電発光する発光部、及び、前記発光部から延出する封止部を有する発光管と、
前記封止部に取り付けられ、前記発光部から入射される光を、前記発光部からの前記封止部の延出方向とは反対方向に反射させて、当該光源装置外に出射させる反射鏡と、を備え、
前記第１姿勢及び前記第２姿勢のうち、
一方の設置姿勢は、前記光源装置からの光の出射方向が水平方向に沿う姿勢であり、
他方の設置姿勢は、前記光源装置からの光の出射方向が鉛直方向に沿う姿勢であることを特徴とするプロジェクター。
【請求項７】
光源装置から出射された光束を変調して投射するプロジェクターの制御方法であって、
前記プロジェクターの設置姿勢に応じていない光源装置が装着されているか否かを判定し、
前記設置姿勢に応じていない光源装置が装着されていると判定されると、判定結果に応じた情報を報知することを特徴とするプロジェクターの制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プロジェクター及びプロジェクターの制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、光源装置と、当該光源装置から出射された光を変調して、画像情報に応じた画像を形成し、当該画像をスクリーン等の投射面上に拡大投射する投射光学装置と、を備えるプロジェクターが知られている。
ところで、プロジェクターに採用される光源装置として、超高圧水銀ランプ等の発光管を備えた構成が知られている。この発光管は、略球状を有する発光部と、当該発光部の両端から互いに離間する方向に延出する一対の封止部と、を有している。このような発光管の点灯時には、発光部の鉛直方向における上端部が高温となり、下端部は上端部に比べて低温となる。そして、発光部の上端部の高温状態が継続すると失透が生じやすくなる一方で、上端部と下端部との温度差が大きくなると黒化が生じやすくなり、発光管が劣化しやすくなる。
【０００３】
このような問題に対し、プロジェクターの底面部が下方を向く正置き姿勢（据置き姿勢）と、当該正置き姿勢とは上下を逆にした逆置き姿勢（天吊り姿勢）とのいずれの姿勢で設置された場合でも、上記上端部に冷却風を導くように構成された光源装置を備えたプロジェクターが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−２７１７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、プロジェクターは、正置き姿勢や逆置き姿勢以外にも、底面部が側方を向く縦置き姿勢等の他の設置姿勢で利用されることがある。そして、プロジェクターの設置姿勢が変化すると、当該設置姿勢に応じて、発光部の鉛直方向における上端部に相当する位置が変化する。例えば、正置き姿勢及び逆置き姿勢からプロジェクターを約９０度回転させて縦置き姿勢とした場合、当該上端部に相当する位置もプロジェクターの回転に応じて約９０度変化する。このため、特許文献１に記載のプロジェクターでは、縦置き姿勢における発光部の上記上端部に冷却風を効率よく導くことができず、発光管を適切に冷却することができないおそれがある。
【０００６】
このため、例えば、プロジェクターの設置姿勢が上記縦置き姿勢である場合に適した光源装置等、当該設置姿勢に適した光源装置を採用することが考えられる。しかしながら、プロジェクターの利用時には、内部にどのような光源装置が装着されているかを判断できないため、プロジェクターの設置姿勢に適した光源装置が装着されていないにも関わらず、当該光源装置を点灯させ続けることにより発光管の寿命が短くなるという問題が発生するおそれがある。
【０００７】
本発明は、光源装置の適否を報知できるプロジェクター及びプロジェクターの制御方法を提供することを１つの目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の第１態様に係るプロジェクターは、プロジェクターであって、光源装置と、前記光源装置から出射された光を変調する光変調装置と、前記光変調装置により変調された光を投射する投射光学装置と、当該プロジェクターの設置姿勢に応じていない光源装置が装着されているか否かを判定する判定部と、前記判定部により前記設置姿勢に応じていない光源装置が装着されていると判定されると、判定結果に応じた情報を報知する報知部と、を備えることを特徴とする。
【０００９】
なお、プロジェクターの設置姿勢に応じていない光源装置とは、例えば、当該設置姿勢で設置されたプロジェクターに装着された場合に、本来の冷却効率や点灯効率より低下する光源装置を挙げることができる。
また、判定結果に応じた情報の報知とは、判定結果に応じた文字や記号の表示や、所定の音声の出力、インジケーターの点灯等を例示できる。
【００１０】
上記第１態様によれば、判定部は、設置姿勢に応じていない光源装置が装着されているか否かを判定し、装着されていると判定された場合、報知部は、上記判定結果に応じた情報を報知する。
このような構成によれば、現在のプロジェクターの設置姿勢に適さない光源装置が装着されていることをユーザーに報知できる。このため、現在の設置姿勢に適さない光源装置が装着されているにもかかわらず、プロジェクターが継続して利用されることを抑制できる。従って、光源装置の寿命及び発光輝度の低下を抑制できる。
【００１１】
上記第１態様では、前記設置姿勢を検出する姿勢検出部を備え、前記判定部は、前記姿勢検出部による検出結果に基づいて判定することが好ましい。
上記第１態様によれば、判定部は、姿勢検出部によって検出されたプロジェクターの設置姿勢に基づいて、上記判定処理を実行する。これによれば、例えば設置姿勢をユーザーが手動で入力する等の煩雑な操作を行わなくても、プロジェクターの現在の設置姿勢に適さない光源装置が装着されているか否かを判定できる。従って、プロジェクターの操作を簡略化できる。
【００１２】
上記第１態様では、前記姿勢検出部は、重力センサーを有することが好ましい。
上記第１態様によれば、姿勢検出部が重力センサーを有するので、検出される鉛直方向に基づいてプロジェクターの設置姿勢を適切に検出でき、これにより、光源装置の適正判定を実施できる。
【００１３】
上記第１態様では、前記判定部により前記設置姿勢に応じていない光源装置が装着されていると判定されると、前記設置姿勢に応じていないと判定された前記光源装置の輝度低減、及び前記光源の電源のオフのいずれかを実施する点灯制御部を備えることが好ましい。
上記第１態様によれば、点灯制御部によって、設置姿勢に応じていないと判定された光源装置の輝度低減及び電源のオフのいずれかを実施する。これにより、光源装置の温度を下げることができるので、設置姿勢に適さない光源装置が点灯されて、当該光源装置の寿命が短縮されることを、より確実に抑制できる。
【００１４】
上記第１態様では、前記設置姿勢は、前記プロジェクターの底面部が下方及び上方のいずれかを向く第１姿勢と、前記第１姿勢と同一の投射方向であり、かつ前記底面部が側方を向く第２姿勢と、を含むことが好ましい。
なお、投射方向が同一とは、例えば、第１姿勢及び第２姿勢のそれぞれで同じ位置の被投射面に画像を投射する状態をいう。
上記第１態様によれば、判定部は、第１姿勢（上記正置き姿勢又は上記逆置き姿勢）及び第２姿勢（上記縦置き姿勢）を含むプロジェクターの設置姿勢に応じていない光源装置が装着されているか否かを判定する。
上記第１態様によれば、第１姿勢で設置されているプロジェクターに対して第２姿勢に適した光源装置が装着されている場合や、当該第１姿勢からプロジェクターの姿勢を９０度回動させた第２姿勢で設置されているプロジェクターに対して第１姿勢に適した光源装置が装着されている場合に、上記判定結果に応じた情報を報知できる。従って、現在のプロジェクターの設置姿勢に適さない光源装置の装着を報知できる。
【００１５】
上記第１態様では、前記光源装置は、放電発光する発光部、及び、前記発光部から延出する封止部を有する発光管と、前記封止部に取り付けられ、前記発光部から入射される光を、前記発光部からの前記封止部の延出方向とは反対方向に反射させて、当該光源装置外に出射させる反射鏡と、を備え、前記第１姿勢及び前記第２姿勢のうち、一方の設置姿勢は、前記光源装置からの光の出射方向が水平方向に沿う姿勢であり、他方の設置姿勢は、前記光源装置からの光の出射方向が鉛直方向に沿う姿勢であることが好ましい。
なお、光の出射方向が水平方向に沿うとは、当該出射方向が水平方向である場合と、水平方向に対してわずかに傾斜しているものの実質的に水平方向に一致しているように見えるような略水平方向である場合とを含む。光の出射方向が鉛直方向に沿う場合についても同様である。
ここで、光源装置から出射される光の方向が水平方向に沿う場合と、当該光の方向が鉛直方向に沿う場合とでは、発光部において、最も温度が高くなる鉛直方向の上端部の位置が異なることから、当該上端部を冷却する空気の送風方向及び風量を変える必要がある。このため、光源装置からの光の出射方向が水平方向に沿う設置姿勢で設置されたプロジェクターに、当該出射方向が鉛直方向に沿う設置姿勢のプロジェクターに用いられる光源装置が装着されると、発光部、ひいては、発光管を適切に冷却できない可能性がある。光源装置からの光の出射方向が鉛直方向に沿う設置姿勢で設置されたプロジェクターに、当該出射方向が水平方向に沿う設置姿勢のプロジェクターに用いられる光源装置が装着される場合も同様である。
これに対し、上記第１態様では、プロジェクターの設置姿勢に応じていない光源装置が装着されている場合には、報知部による報知がなされるので、発光管が劣化しやすい状態をユーザーに確実に報知できる。従って、設置姿勢に適さない光源装置の点灯が継続されて、当該光源装置の寿命が低下することをより一層確実に抑制できる。
【００１６】
本発明の第２態様に係るプロジェクターの制御方法は、光源装置から出射された光束を変調して投射するプロジェクターの制御方法であって、前記プロジェクターの設置姿勢に応じていない光源装置が装着されているか否かを判定し、前記設置姿勢に応じていない光源装置が装着されていると判定されると、判定結果に応じた情報を報知することを特徴とする。
上記第２態様に係る制御方法をプロジェクターに適用することにより、上記第１態様に係るプロジェクターと同様の効果を奏することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態に係るプロジェクターの外観構成を示す模式図。
【図２】上記実施形態におけるプロジェクターの内部構成を示す模式図。
【図３】上記実施形態における縦置き姿勢のプロジェクターを示す模式図。
【図４】上記実施形態におけるプロジェクターの内部構成を示すブロック図。
【図５】上記実施形態におけるエラー検出処理を示すフローチャート。
【図６】上記実施形態の変形例を示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の一実施形態について、図面に基づいて説明する。
［プロジェクターの概略構成］
図１は、本実施形態に係るプロジェクター１の外観構成を示す模式図である。
プロジェクター１は、画像情報に応じた画像をスクリーン等の被投射面（図示略）上に投射して、当該画像を表示する。このプロジェクター１は、図１に示すように、外装を構成する外装筐体２を備える。
【００１９】
［外装筐体の構成］
外装筐体２は、金属又は合成樹脂製の筐体であり、互いに対向する天面部２１及び底面部２２と、正面部２３、背面部２４、右側面部２５及び左側面部２６と、を備える。
これらのうち、底面部２２は、設置台等の設置面上にプロジェクター１が載置される際に当該設置面に対向する面であり、当該底面部２２には、設置面に接触する脚部（図示省略）が設けられている。この底面部２２が設置面に対向するようにプロジェクター１が設置（載置）される姿勢を正置き姿勢という。また、当該底面部２２が天井面に対向するようにプロジェクター１が設置される姿勢を逆置き姿勢という。なお、これら正置き姿勢及び逆置き姿勢での投射画像は、一点鎖線の矩形で示すように、横長の画像となる。
【００２０】
正面部２３及び背面部２４は、上記正置き姿勢で外装筐体２における正面側及び背面側に位置する。これらのうち、正面部２３には、光学ユニット３を構成し、画像を投射する投射光学装置３５が開口部を介して露出する。
右側面部２５及び左側面部２６は、当該正置き姿勢で外装筐体２における右側及び左側に位置する。
【００２１】
なお、以下の説明において、光学ユニット３（投射光学装置３５）による画像の投射方向をＺ方向とし、それぞれＺ方向と直交し、かつ、互いに直交する方向をＸ方向及びＹ方向とする。本実施形態では、Ｙ方向は、プロジェクターが上記正置き姿勢で設置された際に上側を向く方向（底面部２２から天面部２１に向かう方向）であり、Ｘ方向は、当該正置き姿勢のプロジェクターを正面側から見て右から左に向かう方向（右側面部２５から左側面部２６に向かう方向）とする。
【００２２】
［光学ユニットの構成］
図２は、プロジェクター１の内部構成を示す模式図である。
プロジェクター１は、上記外装筐体２のほか、当該外装筐体２の内部に収納される光学ユニット３を備える。
光学ユニット３は、後述する制御装置５による制御の下、画像情報に応じた画像を形成して投射する。
この光学ユニット３は、図２に示すように、一対の光源装置３１Ａ，３１Ｂと、反射ミラー３１Ｃと、照明光学装置３２と、色分離光学装置３３と、電気光学装置３４と、投射光学装置３５と、光学部品用筐体３６と、を備える。
これらのうち、光学部品用筐体３６は、光源装置３１Ａ，３１Ｂ、反射ミラー３１Ｃ及び各光学装置３２〜３４を内部に収納する筐体である。
【００２３】
一対の光源装置３１Ａ，３１Ｂは、それぞれ反射ミラー３１Ｃに向けて光束を出射するように当該反射ミラー３１Ｃを挟んで対向配置されている。また、反射ミラー３１Ｃは、光源装置３１Ａ，３１Ｂから入射される光をそれぞれ同方向に反射させ、これにより、当該光を照明光学装置３２に入射させる。
照明光学装置３２は、レンズアレイ３２１，３２２、偏光変換素子３２３、及び重畳レンズ３２４を有する。
色分離光学装置３３は、ダイクロイックミラー３３１，３３２、及び反射ミラー３３３〜３３６を有する。
電気光学装置３４は、光変調装置としての３つの液晶パネル３４１（赤色光側の液晶パネルを３４１Ｒ、緑色光側の液晶パネルを３４１Ｇ、青色光側の液晶パネルを３４１Ｂとする）、３つの入射側偏光板３４２、３つの出射側偏光板３４３、及び色合成光学装置としてのクロスダイクロイックプリズム３４４を有する。
【００２４】
そして、光学ユニット３では、上述した構成により、一対の光源装置３１Ａ，３１Ｂから出射された光束は、反射ミラー３１Ｃにより、光学部品用筐体３６内部に設定された照明光軸Ａｘ（図２）に沿って反射され、照明光学装置３２に照射される。照明光学装置３２に照射された光束は、照明光学装置３２にて面内照度が均一化されるとともに、色分離光学装置３３にてＲ，Ｇ，Ｂの３つの色光に分離される。分離された各色光は、各液晶パネル３４１にて画像情報に応じてそれぞれ変調され、色光毎の画像が形成される。色光毎の画像は、クロスダイクロイックプリズム３４４にて合成され、投射光学装置３５にてスクリーン（図示略）に投射される。
【００２５】
［光源装置の構成］
一対の光源装置３１Ａ，３１Ｂは、図２に示すように、それぞれ、発光管３１２及び本発明の反射鏡に相当するリフレクター３１５を有する光源ランプ３１１と、当該光源ランプ３１１を内部に収納する収納体３１６と、を備える。
これらのうち、発光管３１２は、略球状に膨出し、内部に水銀等の発光物質が封入された発光部３１３と、当該発光部の両端から互いに離間する方向に延出する一対の封止部３１４と、を有する。そして、光源ランプ３１１は、一方の封止部３１４にリフレクター３１５が取り付けられて構成され、収納体３１６の内部に配置される。発光部３１３からの光は、リフレクター３１５により、当該リフレクター３１５が取り付けられた封止部３１４の延出方向とは反対方向（当該封止部３１４から発光部３１３に向かう方向）に反射される。すなわち、各光源装置３１Ａ，３１Ｂでは、光の出射方向が、発光管３１２の中心軸に沿う方向となる。
このような光源装置３１Ａ，３１Ｂは、外装筐体２内に交換可能に取り付けられる。
【００２６】
図３は、いわゆるポートレートモード投射に対応する縦置き姿勢で設置されたプロジェクター１を模式的に示す図である。
ここで、プロジェクター１の設置姿勢と、発光管３１２の中心軸が沿う方向、すなわち光の出射方向との関係について説明する。
上記正置き姿勢でプロジェクター１が設置された場合、図１に示すように、光源装置３１Ａ，３１Ｂのそれぞれの発光管３１２の中心軸は、水平方向に沿うこととなる。
一方、図３に示すように、底面部２２が側方を向き、右側面部２５が上方を向くように配置される縦置き姿勢でプロジェクター１が設置された場合、光源装置３１Ａ，３１Ｂのそれぞれの発光管３１２の中心軸は、鉛直方向に沿うこととなる。
【００２７】
そして、上記のように、発光管３１２の点灯時には、発光部３１３における鉛直方向の上端部の温度が最も高くなり、当該発光管３１２を適切に冷却しないと、失透及び黒化が生じやすくなって発光管３１２の劣化が進み、当該発光管３１２の寿命が短くなる。このような上端部の位置は、プロジェクター１の姿勢によって変化する。例えば、上記正置き姿勢及び逆置き姿勢では、発光管３１２の中心軸は水平方向に沿うため、上記上端部の位置は、発光部３１３における中心軸に沿う方向の略中央上部となる。しかしながら、上記縦置き姿勢では、発光管の中心軸は鉛直方向に沿うため、上記上端部の位置は、一方の封止部３１４側に偏ることとなる。このため、プロジェクター１の設置姿勢に応じて、発光管３１２を冷却する空気の送風方向及び風量を変更する必要がある。
【００２８】
これに対し、本実施形態では、プロジェクター１の設置姿勢、すなわち、発光管３１２の設置姿勢に応じて当該発光管３１２に適切な送風方向で適切な風量の冷却空気を送風可能に収納体３１６が構成された光源装置３１Ａ，３１Ｂが、プロジェクター１に装着されることで、発光管３１２の劣化を抑制している。
【００２９】
［姿勢検出部の構成］
図４は、姿勢検出部４及び制御装置５を含むプロジェクター１の内部構成を示すブロック図である。
プロジェクター１は、図４に示すように、姿勢検出部４及び制御装置５を更に備える。
姿勢検出部４は、重力センサーを有し、当該重力センサーの検出結果に基づいて、プロジェクター１の設置姿勢を検出する。具体的に、姿勢検出部４は、当該検出結果に基づいて、プロジェクター１の設置姿勢である正置き姿勢、逆置き姿勢及び縦置き姿勢を検出可能に構成されている。
【００３０】
［制御装置の構成］
制御装置５は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）、ＲＡＭ（Random Access Memory）及びフラッシュメモリー等のハードウェアにより構成され、プロジェクター１の動作を制御する。例えば、制御装置５は、上記光学ユニット３を制御して、画像情報に応じた画像を形成及び投射させる。
また、制御装置５は、プロジェクター１の設置姿勢に適さない仕様の光源装置３１Ａ，３１Ｂが装着されているか否かを判定し、判定結果に応じた情報をユーザーに報知すべく光学ユニット３を制御する。このため、制御装置５は、図４に示すように、上記ＲＡＭ及びフラッシュメモリーにより構成される記憶部５５を有するほか、種別取得部５１、判定部５２、表示制御部５３及び点灯制御部５４を機能部として有する。
【００３１】
種別取得部５１は、プロジェクター１に装着されている光源装置３１Ａ，３１Ｂから、当該光源装置３１Ａ，３１Ｂの種別を取得する。例えば、種別取得部５１は、装着された光源装置３１Ａ，３１Ｂに設けられた記憶部（図示省略）から、当該光源装置３１Ａ，３１Ｂが正置き姿勢及び逆置き姿勢用の光源装置であるのか、又は、縦置き姿勢用の光源装置であるのかを示す識別情報を取得する。なお、このような構成に限らず、光源装置３１Ａ，３１Ｂの装着部位にスイッチを設け、当該スイッチが押下されるか否かにより、種別取得部５１が、正置き姿勢及び逆置き姿勢用の光源装置であるのか、又は、縦置き姿勢用の光源装置であるのかを示す識別情報を取得する構成としてもよい。
【００３２】
判定部５２は、姿勢検出部４による検出結果に基づいてプロジェクター１の設置姿勢を把握する。そして、判定部５２は、当該設置姿勢に応じていない光源装置３１Ａ，３１Ｂが装着されているか否かを判定する。
例えば、プロジェクター１の設置姿勢が正置き姿勢で、光源装置３１Ａ，３１Ｂのそれぞれが正置き姿勢用の光源装置である場合には、設置姿勢に応じていない光源装置は無いと判定する。一方、プロジェクター１の設置姿勢が正置き姿勢で、光源装置３１Ａ，３１Ｂの少なくともいずれかが正置き姿勢用の光源装置でない場合には、設置姿勢に応じていない光源装置が装着されていると判定する。プロジェクター１の設置姿勢が縦置き姿勢である場合も同様である。
【００３３】
表示制御部５３は、画像情報に応じて液晶パネル３４１を駆動させ、当該画像情報に応じた画像を形成及び表示させる。このほか、表示制御部５３は、判定部５２によって、プロジェクター１の設置姿勢に応じていない光源装置が装着されていると判定された場合に、プロジェクター１にエラー報知画像を表示させる。このようなエラー報知画像には、例えば、プロジェクター１の設置姿勢に適さない光源装置が装着されている旨の情報と、どの光源装置が適していないのかを示す情報とが含まれる。また、当該エラー報知画像は、例えばＯＳＤ（On Screen Display）により表示させることも可能である。このような表示制御部５３は、本発明の報知部に相当する。
【００３４】
点灯制御部５４は、光源装置３１Ａ，３１Ｂの点灯状態（点灯及び消灯、並びに点灯時の発光輝度等）を制御する。また、点灯制御部５４は、上記判定部５２により、現在のプロジェクター１の設置姿勢に応じていない光源装置が装着されていると判定された場合に、当該光源装置の点灯輝度を設置姿勢に応じた光源装置が装着されている場合よりも下げるか、又は光源装置を消灯させる。
【００３５】
記憶部５５は、プロジェクター１を制御するために必要な各種プログラム及びデータを記憶している。例えば、記憶部５５は、後述するエラー検出処理（図５参照）を実行するための制御プログラムを記憶しており、上記ＣＰＵが当該制御プログラムを実行することにより、種別取得部５１、判定部５２、表示制御部５３及び点灯制御部５４が実現される。
【００３６】
［制御装置による光源装置のエラー検出制御］
図５は、エラー検出処理の一例を示すフローチャートである。
上記プロジェクター１では、制御装置５のＣＰＵが記憶部５５に記憶されたエラー検出プログラムを実行することで、以下に示すエラー検出処理を実施する。この処理は、本実施形態では、プロジェクター１の電源投入時（起動時）等に実行されるが、ユーザーの操作に応じたタイミング等、所定のタイミングで実施されてもよい。
【００３７】
このエラー検出処理では、図５に示すように、種別取得部５１は、光源装置３１Ａ，３１Ｂの種別を取得する（ステップＳ１）。すなわち、種別取得部５１は、光源装置３１Ａ，３１Ｂが正置き姿勢及び逆置き姿勢用の光源装置であるのか、又は、縦置き姿勢用の光源装置であるのかを示す識別情報を取得する。
次に、姿勢検出部４は、プロジェクター１の設置姿勢を検出し、判定部５２は、姿勢検出部４による検出結果に基づいてプロジェクター１の設置姿勢を把握する（ステップＳ２）。
【００３８】
次に、判定部５２は、プロジェクター１の設置姿勢に適さない仕様の光源装置が装着されているか否かを判定する（ステップＳ３）。すなわち、判定部５２は、光源装置３１Ａ，３１Ｂの種別と、プロジェクター１の設置姿勢とに基づいて、現在の設置姿勢に応じていない光源装置３１Ａ，３１Ｂが装着されているか否かを判定する。
【００３９】
判定部５２によって、プロジェクター１の設置姿勢に適さない仕様の光源装置が装着されていると判定された場合（ステップＳ３；ＹＥＳ）、表示制御部５３は、判定結果に基づいて、プロジェクター１にエラー報知画像を所定期間だけ表示させる（ステップＳ４）。
エラー報知画像が表示されて所定期間が経過したら、次に、点灯制御部５４、光源装置３１Ａ，３１Ｂを消灯させる（ステップＳ５）。このようにして制御装置５によるエラー検出処理が終了する。この場合、エラー検出処理の結果、エラーが検出されて光源装置３１Ａ，３１Ｂが消灯されているので、プロジェクター１は、スタンバイ状態を維持するか、電源がオフされる。
一方、ステップＳ３において、判定部５２によって、プロジェクター１の設置姿勢に適さない仕様の光源装置が装着されていないと判定された場合（ステップＳ３；ＮＯ）、制御装置５によるエラー検出処理が終了する。そして、プロジェクター１では、制御装置５による通常の処理（例えば、表示制御部５３による画像表示処理等）が実施される。
【００４０】
［実施形態の効果］
以上説明した本実施形態に係るプロジェクター１によれば、以下の効果がある。
判定部５２は、設置姿勢に応じていない光源装置が装着されているか否かを判定し、装着されていると判定された場合、表示制御部５３は、上記判定結果に応じた情報としてエラー報知画像を表示させることで、ユーザーにエラーの検出を報知する。
このような構成によれば、プロジェクター１の現在の設置姿勢に適さない光源装置が装着されていることをユーザーに報知できる。このため、現在の設置姿勢に適さない光源装置が装着されているにもかかわらず、プロジェクター１が継続して利用されることを抑制できる。従って、光源装置３１Ａ，３１Ｂの寿命及び発光輝度の低下を抑制できる。
【００４１】
また、判定部５２は、姿勢検出部４によって検出されたプロジェクターの設置姿勢に基づいて、上記判定処理を実行する。これによれば、例えば設置姿勢をユーザーが手動で入力する等の煩雑な操作を行わなくても、プロジェクター１の現在の設置姿勢に適さない光源装置が装着されているか否かを判定できる。従って、プロジェクター１の操作を簡略化できる。
また、姿勢検出部４が重力センサーを有するので、検出される鉛直方向に基づいてプロジェクター１の設置姿勢を適切に検出でき、これにより、光源装置の適正判定を実施できる。従って、鉛直方向に対する発光管３１２の中心軸の向き（光の出射方向）を適切に検出でき、装着されている光源装置３１Ａ，３１Ｂが、現在の設置姿勢に対して適している光源装置か否かをより正確に判定することができる。すなわち、光源装置３１Ａ，３１Ｂでは、鉛直方向における発光部３１３の上端部が最も温度が高くなる。従って、光源装置３１Ａ，３１Ｂが、現在の設置姿勢に対して、当該上端部を適切に冷却可能な送風方向及び風量の空気を送風する構造を有する光源装置であり、現在の設置姿勢に適しているか否かを、検出された鉛直方向に基づいてより正確に判定することができる。
【００４２】
また、光源装置３１Ａ，３１Ｂがプロジェクター１の設置姿勢に応じていないと判定された場合、点灯制御部５４は光源装置３１Ａ，３１Ｂの電源をオフする。これにより、設置姿勢に適さない光源装置が点灯されて、当該光源装置の寿命が低下することを、より確実に抑制できる。
【００４３】
また、判定部５２は、正置き姿勢、逆置き姿勢、及び縦置き姿勢を含むプロジェクター１の設置姿勢に応じていない光源装置が装着されているか否かを判定する。
正置き姿勢又は逆置き姿勢で設置されているプロジェクター１に対して、縦置き姿勢に適した光源装置が装着されている場合や、当該正置き姿勢又は逆置き姿勢からプロジェクター１の姿勢を９０度回動させた縦置き姿勢で設置されているプロジェクターに対して正置き姿勢又は逆置き姿勢に適した光源装置が装着されている場合に、上記判定結果に応じた情報を報知できる。従って、現在のプロジェクター１の設置姿勢に適さない光源装置の装着を報知できる。
【００４４】
また、光源装置３１Ａ，３１Ｂは、放電発光する発光部３１３、及び、発光部３１３から延出する封止部３１４を有する発光管３１２を備え、正置き姿勢（逆置き姿勢）は、発光管３１２の中心軸（光の出射方向）が水平方向に沿う姿勢であり、縦置き姿勢は、発光管３１２の中心軸が鉛直方向に沿う姿勢である。
ここで、発光管３１２の中心軸が水平方向に沿う場合と、当該中心軸が鉛直方向に沿う場合とでは、発光部３１３において、最も温度が高くなる鉛直方向の上端部の位置が異なることから、当該上端部を冷却する空気の送風方向及び風量を変える必要がある。このため、発光管３１２の中心軸が水平方向に沿う設置姿勢で設置されたプロジェクター１に、当該中心軸が鉛直方向に沿う設置姿勢のプロジェクター１に用いられる光源装置が装着されると、発光部３１３、ひいては、発光管３１２を適切に冷却できない可能性がある。発光管３１２の中心軸が鉛直方向に沿う設置姿勢で設置されたプロジェクター１に、当該中心軸が水平方向に沿う設置姿勢のプロジェクター１に用いられる光源装置が装着される場合も同様である。
これに対し、本実施形態のプロジェクター１では、プロジェクター１の設置姿勢に適さない光源装置が装着されている場合には、表示制御部５３によるエラー報知画像の表示処理（報知処理）がなされるので、発光管３１２が劣化しやすい状態をユーザーに確実に報知できる。従って、設置姿勢に適さない光源装置の点灯が継続されて、当該光源装置の寿命が低下することをより一層確実に抑制できる。
【００４５】
［実施形態の変形］
本発明は上記実施形態に限定されず、上記各実施形態を適宜組み合わせてもよく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。
上記実施形態では、プロジェクター１として姿勢検出部４を備える構成を例示したが、本発明はこれに限らない。
図６は、プロジェクターの外部に姿勢検出部が設けられている構成の一例を模式的に示す図である。
図６に示すように、プロジェクター１Ａ及び姿勢検出部４Ａが、フレーム６によって一体的に保持されている。このフレーム６は、プロジェクター１Ａを囲む枠部６１と、枠部６１に対してプロジェクター１Ａ及び姿勢検出部４Ａを固定するベース６２とを有する。フレーム６は、例えば、金属材料等の所望の強度を有する材料によって形成される。
【００４６】
なお、プロジェクター１Ａは、姿勢検出部４が設けられていない点以外は、上記実施形態のプロジェクター１と同様の構成を有する。
また、姿勢検出部４Ａは、姿勢検出部４と同様の構成を有し、プロジェクター１Ａと通信可能に接続される。この姿勢検出部４Ａは、検出した設置姿勢をプロジェクター１Ａに送信する。
このようにプロジェクター１Ａと姿勢検出部４Ａとを、フレーム６に一体的に固定することで、プロジェクター１Ａの外部に設けられた姿勢検出部４Ａの検出結果に基づいて、プロジェクター１Ａの設置姿勢に適さない光源装置の装着を検出できる。
【００４７】
なお、図６では、プロジェクターを縦置き姿勢で使用する際に用いる場合のフレーム６を一例として示している。このようなフレーム６を用いる場合、設置姿勢の検出結果をプロジェクター１Ａに送信する姿勢検出部４Ａの代りに、縦置き姿勢用のフレーム６に固定されたことをプロジェクター１Ａに検出させるフレーム特定部を設けてもよい。このフレーム特定部は、例えば、姿勢検出部４Ａによって送信されるプロジェクター１の設置姿勢の代りに、縦置き姿勢であることを示す情報をプロジェクター１Ａに出力する。このような構成でも、プロジェクター１Ａは、設置姿勢に適していない光源装置の装着を検出することができる。なお、正置き姿勢や逆置き姿勢等の他の設置姿勢用のフレームについても同様である。
【００４８】
また、プロジェクター１Ａがフレーム６に対して回動可能に保持された構成を採用してもよい。例えば、プロジェクター１Ａが固定されたベースが、枠部に対して回動可能に保持されてもよい。
更に、プロジェクターの設置姿勢を検出する姿勢検出部として、フレームに対するプロジェクターの回転方向及び回転量を検出する光センサー等の検出装置を採用してもよい。
【００４９】
また、本発明は、姿勢検出部やフレーム特定部等の、プロジェクターが設置姿勢を検出可能とする構成に限らない。例えば、図示しないがプロジェクター１，１Ａの一部に設けられた操作パネルや、リモートコントローラー等の入力装置を用いて、ユーザーが、プロジェクター１，１Ａの設置姿勢を入力可能に構成してもよい。
【００５０】
上記実施形態では、判定部５２は、プロジェクター１の設置姿勢と、光源装置３１Ａ，３１Ｂの識別情報とを取得し、取得した設置姿勢及び識別情報を用いて、設置姿勢に適さない光源装置が装着されているか否かを判定したが、これに限定されない。例えば、現在の設置姿勢に応じた光源装置の識別情報が記憶部５５に記憶されており、記憶されていた識別情報と、光源装置３１Ａ，３１Ｂの識別情報とを取得して、設置姿勢に適さない光源装置が装着されているか否かを判定してもよい。
【００５１】
上記実施形態では、エラー検出処理において、エラーを検出した際に、エラー報知画像を、所定期間だけ表示させた後、光源装置３１Ａ，３１Ｂを消灯させる構成を例示したが、本発明はこれに限らない。例えば、光源装置３１Ａ，３１Ｂの点灯輝度を正常時より下げてもよい。また、エラー報知画像を所定期間表示させるのみで、光源装置３１Ａ，３１Ｂを消灯させず、その後、通常の画像を表示可能としてもよい。また、エラー報知画像を表示させ続けてもよく、ユーザーの操作に応じてエラー報知画像を消去させてもよい。更に、光源装置３１Ａ，３１Ｂの内いずれかが設置姿勢に適さないと判定された場合は、当該光源装置のみの輝度を低減させるか又は消灯してもよい。その場合、他方の光源装置は正常時と同一の点灯状態でもよい。
また、エラー報知画像は、プロジェクター１によって投射される画像に限らず、例えば、図示しないがプロジェクター１，１Ａやリモートコントローラー等に設けられた表示装置に、エラー報知画像を表示させてもよい。
また、上記実施形態では、報知結果を報知する報知部として、エラー報知画像を表示させる構成を例示したが、本発明はこれに限らない。例えば、プロジェクター１の本体に設けられたランプを点灯させることでエラーを報知する状態ランプを採用してもよいし、判定部５２による判定結果を音声によって報知する音声出力装置を採用してもよい。
【００５２】
上記実施形態では、２つの光源装置３１Ａ，３１Ｂを備える構成を例示したが、本発明はこれに限らない。例えば、光源装置を１つ備える構成としてもよいし、３つ以上備える構成としてもよい。
【００５３】
上記実施形態では、光源装置３１Ａ，３１Ｂは、発光管３１２の中心軸が、正置き姿勢（逆置き姿勢）において水平方向に沿い、縦置き姿勢において鉛直方向に沿う構成を例示したが、本発明はこれに限らない。すなわち、光源装置３１Ａ，３１Ｂの光の出射方向は、それぞれ、正置き姿勢（逆置き姿勢）において水平方向に沿い、縦置き姿勢において鉛直方向に沿う構成を例示したが、本発明はこれに限らない。例えば、光源装置３１Ａ，３１Ｂは、発光管３１２の中心軸が、正置き姿勢（逆置き姿勢）において鉛直方向に沿い、縦置き姿勢において水平方向に沿う構成としてもよい。
【００５４】
また、光源装置３１Ａ，３１Ｂは、発光管３１２の中心軸が、正置き姿勢（逆置き姿勢）及び縦置き姿勢の両方で水平方向に沿う構成としてもよい。このような場合においても、上記実施形態と同様に、鉛直方向における発光部３１３の上端部の位置（温度が最も高くなる位置）が、プロジェクター１の姿勢によって変化する。従って、このような場合でも、姿勢に応じて発光部３１３を冷却する必要があるため、本発明を好適に適用できる。また、光源装置３１Ａ，３１Ｂは、発光管３１２の中心軸が、正置き姿勢（逆置き姿勢）及び縦置き姿勢の両方で鉛直方向に沿う構成についても同様である。
一方、上記実施形態では、光源装置３１Ａ，３１Ｂが、互いに向き合う方向に光を出射するように配置される構成を例示したが、本発明はこれに限らない。すなわち、光源装置３１Ａ，３１Ｂが、同方向（例えばＺ方向）に光を出射するように配置される構成としてもよい。
【００５５】
上記実施形態では、２つの光源装置３１Ａ，３１Ｂが、同一の設置姿勢（例えば正置き姿勢及び逆置き姿勢）に応じた光源装置である構成を例示したが、本発明はこれに限らない。すなわち、２以上の光源装置を備える場合、全てが同一の設置姿勢に応じた光源装置でなくてもよく、互いに異なる設置姿勢に光源装置を併用してもよい。
また、互いに異なる設置姿勢に対応する光源装置を併用する場合、現在の設置姿勢に対応する光源装置のみを点灯させる構成としてもよい。また、この場合、現在の設置姿勢に対応していない光源装置は輝度を低減させて点灯させる構成としてもよい。
また、正置き姿勢及び逆置き姿勢用の光源装置と、縦置き姿勢用の光源装置とは、同一仕様の光源装置を、光の出射方向が各設置姿勢に応じた向きとなるように配置することで、各設置姿勢に応じた光源装置として使い分ける構成としてもよい。
【００５６】
上記実施形態では、プロジェクター１は、光変調装置として３つの液晶パネル３４１を備える構成としたが、本発明はこれに限らない。すなわち、２つ以下、あるいは、４つ以上の液晶パネルを光変調装置として備えるプロジェクターにも、本発明を適用可能である。
上記実施形態において、光学ユニット３は、図２に示した形状を有する構成としたが、これに限らず、例えば、平面視略Ｌ字形状や平面視略Ｕ字形状を有した構成を採用してもよい。
【００５７】
上記実施形態では、光入射面と光出射面とが異なる透過型液晶パネルを有する光変調装置を採用した。しかしながら、本発明はこれに限らず、光入射面と光出射面とが同一となる反射型液晶パネルを有する反射型光変調装置を採用してもよい。また、入射光束を変調して画像情報に応じた画像を形成可能な光変調装置であれば、マイクロミラーを用いたデバイス、例えば、ＤＭＤ（Digital Micromirror Device）等を利用したものなど、液晶以外の光変調装置を用いてもよい。
【符号の説明】
【００５８】
１…プロジェクター、４…姿勢検出部、３１Ａ，３１Ｂ…光源装置、３４１…液晶パネル（光変調装置）、３５…投射光学装置、３１２…発光管、３１３…発光部、３１４…封止部、３１５…リフレクター（反射鏡）、５２…判定部、５３…表示制御部（報知部）、５４…点灯制御部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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