(57)【要約】【課題】導電部材が大型である場合や複雑な曲げ構造である場合でも、小型の設備で、簡単に熱収縮チューブを導電部材の外表面に密着させた製品を得ることができる熱収縮チューブの装着方法を提供すること。【解決手段】丸棒又は帯板状の導電部材１０に被せた熱収縮チューブ２０を収縮させて導電部材１０の外表面に密着させる熱収縮チューブの装着方法であって、導電部材１０に収縮前の熱収縮チューブ２０を被せた後、導電部材１０自体を所定の温度に発熱させて、導電部材１０自体の発熱によって熱収縮チューブ２０を収縮させる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電部材に被せた熱収縮チューブを収縮させて前記導電部材の外表面に密着させる熱収縮チューブの装着方法であって、
前記導電部材に収縮前の前記熱収縮チューブを被せた後、前記導電部材自体を所定の温度に発熱させて、前記導電部材自体の発熱によって前記熱収縮チューブを収縮させることを特徴とする熱収縮チューブの装着方法。
【請求項２】
前記導電部材自体に通電することで、前記導電部材自体を所定の温度に発熱させることを特徴とする請求項１に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【請求項３】
前記導電部材に収縮前の前記熱収縮チューブを被せた被加熱対象物を、加熱誘導コイル内に挿通し、前記加熱誘導コイルに高周波電流を通電し、前記加熱誘導コイルが発生する高周波磁束によって前記導電部材自体を所定の温度に発熱させることを特徴とする請求項１に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【請求項４】
前記導電部材の端部に、加熱部材を接触させることで、前記導電部材自体を所定の温度に発熱させることを特徴とする請求項１に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【請求項５】
前記導電部材は、単線であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【請求項６】
前記導電部材は、Ａｌ又はＡｌ合金であることを特徴とする請求項５に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【請求項７】
前記導電部材は、撚り線であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、導電部材を挿通させた熱収縮チューブを加熱収縮させて、外周面に熱収縮チューブが密着した導電部材を形成する熱収縮チューブの装着方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、電線の外周に絶縁被覆を形成すること、あるいは複数本の電線を一束に束ねた電線束を形成することを目的として、熱収縮チューブを利用する技術が提案されている。
【０００３】
ところで、電線に被せた熱収縮チューブを加熱収縮させて電線に密着させる熱収縮チューブの装着方法としては、従来より、下記方法が知られている。例えば、電線に収縮前の熱収縮チューブを被せた被加熱対象物を形成した後、該被加熱対象物をヒータ等に沿わせて移動させることにより熱収縮チューブの一端側から順に収縮させる方法である。あるいは、移動可能なドライヤ（ヒートガン）を使って前記被加熱対象物の一端から順に所定の長さずつ熱気を当てて、熱収縮チューブを一端側から順に収縮させる方法である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−１６１５５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、熱収縮チューブを被せる対象が、大型の導電部材であったり、あるいは熱収縮チューブを被せる導電部材が複雑な曲げ構造であったりした場合、前述した従来の熱収縮チューブの装着方法では、次のような問題が生じる。
【０００６】
前者の熱収縮チューブの装着方法の場合、熱収縮チューブを被せる導電部材が大型化したり、導電部材が複雑な曲げ構造で、３次元的な構造であったりすると、被加熱対象物を収容する加熱室などの設備が大型化したり、加熱室内を昇温させるヒータの大型化が必要となって、コストアップを招くという問題が生じる。
【０００７】
また、後者の熱収縮チューブの装着方法の場合、ドライヤにより一度に加熱収縮可能な範囲が限られるため、熱収縮チューブを被せる導電部材が大型化すると、処理時間が増大するという問題が生じる。また、導電部材が複雑な曲げ構造の場合は、ドライヤを導電部材の曲げ形状に沿って移動させるため、ドライヤの移動操作が困難になるという問題が生じる。
【０００８】
そこで、本発明の目的は、上記課題を解消することに係り、導電部材が大型である場合や複雑な曲げ構造である場合でも、小型の設備で、簡単に熱収縮チューブを導電部材の外表面に密着させた製品を得ることができる熱収縮チューブの装着方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の前述した目的は、下記の構成により達成される。
（１）  導電部材に被せた熱収縮チューブを収縮させて前記導電部材の外表面に密着させる熱収縮チューブの装着方法であって、
前記導電部材に収縮前の前記熱収縮チューブを被せた後、前記導電部材自体を所定の温度に発熱させて、前記導電部材自体の発熱によって前記熱収縮チューブを収縮させることを特徴とする熱収縮チューブの装着方法。
【００１０】
（２）  前記導電部材自体に通電することで、前記導電部材自体を所定の温度に発熱させることを特徴とする上記（１）に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００１１】
（３）  前記導電部材に収縮前の前記熱収縮チューブを被せた被加熱対象物を、加熱誘導コイル内に挿通し、前記加熱誘導コイルに高周波電流を通電し、前記加熱誘導コイルが発生する高周波磁束によって前記導電部材自体を所定の温度に発熱させることを特徴とする上記（１）に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００１２】
（４）  前記導電部材の端部に、加熱部材を接触させることで、前記導電部材自体を所定の温度に発熱させることを特徴とする上記（１）に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００１３】
（５）  前記導電部材は、単線であることを特徴とする上記（１）〜（４）のいずれかに記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００１４】
（６）  前記導電部材は、Ａｌ又はＡｌ合金であることを特徴とする上記（５）に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００１５】
（７）  前記導電部材は、撚り線であることを特徴とする上記（１）〜（４）のいずれかに記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００１６】
上記（１）の構成によれば、熱収縮チューブの熱収縮を、導電部材自体の発熱によって行う。導電部材自体の発熱は、例えば、導電部材自体に直接通電したり、高周波磁束による誘導加熱を行うことで実現することができる。そのため、導電部材が大型である場合や複雑な曲げ構造である場合でも、導電部材自体を発熱させるための設備自体は、小型の設備で済ませることができ、簡単に熱収縮チューブを導電部材の外表面に密着させた製品を得ることができる。
【００１７】
上記（２）の構成によれば、導電部材自体を発熱させる設備は、導電部材に通電する電流を出力する電源と、該電源の出力する電流を導電部材に流すための配線材料と、を備えただけの簡単で小型な設備で済み、外周に熱収縮チューブが密着した導電部材を安価に製造することができる。
【００１８】
また、導電部材の全長に亘って、導電部材を均一に発熱させることがき、導電部材が長大な場合でも、導電部材に被せた熱収縮チューブの全長に亘って収縮動作を安定させることができ、長大な熱収縮チューブを全長に亘って一挙に収縮させることができ、熱収縮チューブを導電部材の外表面に密着させた製品の生産性を向上させることができる。
【００１９】
上記（３）の構成によれば、導電部材自体を発熱させる設備は、被加熱対象物を挿通可能な巻き径の加熱誘導コイルと、この加熱誘導コイルに通電する電源と、で構成される。そして、被加熱対象物に対して、その一端側から所定長の長さずつ、順に誘導加熱する場合には、加熱誘導コイルの軸方向の長さは、１回の誘導加熱の範囲に相応する長さでよく、被加熱対象物が長大な場合でも、設備を小型化することができる。
【００２０】
また、被加熱対象物に対して、その一端側から所定長の長さずつ、順に誘導加熱する場合には、加熱誘導コイルの長さによって、被加熱対象物の長さが制限されることが無いため、任意長の導電部材に熱収縮チューブを装着することができる。
【００２１】
上記（４）の構成によれば、加熱部材を導電部材に接触させるだけで導電部材を発熱させることができるので、簡単に熱収縮チューブを導電部材の外表面に密着させることができる。
【００２２】
上記（５）の構成によれば、導電部材が単線（丸棒又は帯板状等）であるので、剛性が高く、配索経路に応じた３次元形状を容易に保持できる。
【００２３】
上記（６）の構成によれば、電線を軽量化することができる。
【００２４】
上記（７）の構成によれば、導電部材が撚り線であっても、ある程度の形状を保持することができる。
【発明の効果】
【００２５】
本発明による熱収縮チューブの装着方法によれば、導電部材が大型である場合や複雑な曲げ構造である場合でも、小型の設備で、簡単に熱収縮チューブを導電部材の外表面に密着させた製品を得ることができる。
【００２６】
以上、本発明について簡潔に説明した。さらに、以下に説明される発明を実施するための形態（以下、「実施形態」という。）を添付の図面を参照して通読することにより、本発明の詳細は更に明確化されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】図１は本発明に係る熱収縮チューブの装着方法により熱収縮チューブが装着される導電部材の平面図である。
【図２】図２は図１に示した導電部材のＡ−Ａ断面図である。
【図３】図３は本発明に係る熱収縮チューブの装着方法の第１実施形態の概略説明図である。
【図４】図４は本発明に係る熱収縮チューブの装着方法の第２実施形態の概略説明図である。
【図５】図５は本発明に係る熱収縮チューブの装着方法により熱収縮チューブが装着される導電部材の断面形状の他の例を示す断面図である。
【図６】図６は本発明に係る熱収縮チューブの装着方法の第３実施形態の概略説明図である。
【図７】図７は本発明に係る熱収縮チューブの装着方法により熱収縮チューブを装着される電線を示す斜視図である。
【図８】図８は本発明に係る熱収縮チューブの装着方法により熱収縮チューブを装着される電線の他の例を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明に係る熱収縮チューブの装着方法の好適な実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００２９】
図１は、発明に係る熱収縮チューブの装着方法により熱収縮チューブが装着される導電部材の平面図である。
【００３０】
この導電部材１０は、横断面形状が図２に示す円形となる丸棒状の導電体である。導電部材１０の材料としては、Ｃｕ（又はＣｕ合金）、Ａｌ（又はＡｌ合金）、Ｆｅ（又はＦｅ合金）などを採用することができるが、材料は特に限定されない。この導電部材１０は、図１に示すように、複数の曲げ部Ｍ１，Ｍ２，Ｍ３，Ｍ４，Ｍ５により３次元的な構造に成形されている。この導電部材１０は、それぞれの曲げ部Ｍ１，Ｍ２，Ｍ３，Ｍ４，Ｍ５の曲げ方向が異なり、複雑な曲げ構造になっている。
【００３１】
［第１実施形態］
図３は、図１に示した導電部材１０に熱収縮チューブを装着する熱収縮チューブの装着方法の第１実施形態を示している。
【００３２】
この第１実施形態の熱収縮チューブの装着方法は、図１に示した導電部材１０に被せた熱収縮チューブ２０を収縮させて導電部材１０の外表面に密着させる熱収縮チューブの装着方法である。
【００３３】
この第１実施形態の熱収縮チューブの装着方法は、予め、導電部材１０に収縮前の熱収縮チューブ２０を被せた被加熱対象物３０を形成し、その後、導電材加熱手段４０により導電部材１０自体を所定の温度に発熱させて、導電部材１０自体の発熱によって熱収縮チューブ２０を収縮させる。
【００３４】
この第１実施形態の場合、導電材加熱手段４０は、導電部材１０に流す電流を出力する電源４１と、電源４１の出力する電流を導電部材１０に流すために電源４１の出力端子と導電部材１０とを接続する通電用配線材料４２と、を備えた構成である。この第１実施形態の導電材加熱手段４０は、導電部材１０自体に通電することで、導電部材１０自体を、熱収縮チューブ２０の熱収縮に必要な所定の温度に発熱させる。
【００３５】
以上に説明した第１実施形態の熱収縮チューブの装着方法では、熱収縮チューブ２０の熱収縮を、導電部材１０自体の発熱によって行う。導電部材１０自体の発熱は、前述したように、導電部材１０自体に直接通電することで実現することができる。そのため、導電部材１０が大型である場合や複雑な曲げ構造である場合でも、導電部材１０自体を発熱させるための設備自体は、小型の設備で済ませることができ、簡単に熱収縮チューブ２０を導電部材１０の外表面に密着させた製品を得ることができる。
【００３６】
また、導電部材１０自体を通電により発熱させる導電材加熱手段４０は、導電部材１０に通電する電流を出力する電源４１と、該電源４１の出力する電流を導電部材１０に流すための通電用配線材料４２と、を備えただけの簡単で小型な設備で済み、外周に熱収縮チューブ２０が密着した導電部材１０を安価に製造することができる。
【００３７】
また、以上に説明した第１実施形態の熱収縮チューブの装着方法では、導電部材１０の全長に亘って、導電部材１０を均一に発熱させることがき、導電部材１０が長大な場合でも、導電部材１０に被せた熱収縮チューブ２０の全長に亘って収縮動作を安定させることができ、長大な熱収縮チューブ２０を全長に亘って一挙に収縮させることができ、熱収縮チューブ２０を導電部材１０の外表面に密着させた製品の生産性を向上させることができる。
【００３８】
［第２実施形態］
図４は本発明に係る熱収縮チューブの装着方法の第２実施形態の概略説明図である。
この第２実施形態の熱収縮チューブの装着方法は、導電部材１０に収縮前の熱収縮チューブ２０を被せた被加熱対象物３０に対して、導電材加熱手段４０Ａを使って、導電部材１０自体を所定の温度に発熱させる。
【００３９】
導電材加熱手段４０Ａは、被加熱対象物３０を挿通可能な加熱誘導コイル４３と、加熱誘導コイル４３に高周波電流を通電して加熱誘導コイル４３に高周波磁束を発生させる電源４４と、を備えた構成である。この導電材加熱手段４０Ａは、被加熱対象物３０を挿通した加熱誘導コイル４３に高周波電流を通電し、加熱誘導コイル４３が発生する高周波磁束による誘導加熱によって導電部材１０自体を所定の温度に発熱させる。
【００４０】
この第２実施形態の熱収縮チューブの装着方法では、導電部材１０自体を発熱させる設備は、被加熱対象物３０を挿通可能な巻き径の加熱誘導コイル４３と、この加熱誘導コイル４３に通電する電源４４と、で構成される。
【００４１】
そして、被加熱対象物３０に対して、その一端側から所定長の長さずつ、順に誘導加熱する場合には、加熱誘導コイル４３の軸方向の長さは、図示のように、１回の誘導加熱の範囲に相応する長さでよく、被加熱対象物３０が長大な場合でも、設備を小型化することができる。
【００４２】
また、第２実施形態の熱収縮チューブの装着方法では、被加熱対象物３０に対して、その一端側から所定長の長さずつ、順に誘導加熱する場合には、加熱誘導コイル４３の長さによって、被加熱対象物３０の長さが制限されることが無いため、任意長の導電部材１０に熱収縮チューブ２０を装着することができる。
【００４３】
［第３実施形態］
図６は本発明に係る熱収縮チューブの装着方法の第３実施形態の概略説明図である。
この第３実施形態の熱収縮チューブの装着方法は、予め、導電部材１０に収縮前の熱収縮チューブ２０を被せた被加熱対象物３０を形成し、その後、加熱部材４０Ｂにより導電部材１０自体を所定の温度に発熱させて、導電部材１０自体の発熱によって熱収縮チューブ２０を収縮させる。
【００４４】
加熱部材４０Ｂは、通電等により発熱するヒータである。加熱部材４０Ｂは導電部材１０の一端に接触して設置される。発熱した加熱部材４０Ｂが導電部材１０の一端に接していることにより、導電部材１０は加熱されて他端まで熱が伝わって発熱する。そして、導電部材１０の発熱により、熱収縮チューブ２０を収縮させる。
【００４５】
この方法によれば、導電部材１０の一端側だけに加熱部材４０Ｂを設置すればよいので、小型の設備で熱収縮チューブ２０を収縮させることができる。
【００４６】
なお、加熱部材４０Ｂを２つ用意して、各加熱部材４０Ｂを導電部材１０の両端に接触させて、導電部材１０を両端から加熱してもよい。
【００４７】
なお、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。その他、上述した実施形態における各構成要素の材質、形状、寸法、数、配置箇所、等は本発明を達成できるものであれば任意であり、限定されない。
【００４８】
例えば、熱収縮チューブ２０を被せる導電部材１０は、丸棒状に限らない。図５に示すように横断面が矩形となる帯板状で合っても良い。また、上記実施形態における導電部材１０は単線であるが、導電部材１０は撚り線であってもよい。
【００４９】
また、図７に示すように、撚り線からなる導電部材１０Ａの周囲に絶縁被覆５０を備えた電線６０に、さらに熱収縮チューブ２０を被せて、導電部材１０を発熱させることにより、熱収縮チューブ２０を収縮させてもよい。この場合、絶縁被覆５０は、熱収縮チューブ２０が収縮する温度に耐え得る、高耐熱性の材料が選択される。このように構成された電線６０は、絶縁性が高まるとともに電線保護機能がさらに付加される。
【００５０】
また、図７に示す電線６０を、図８に示すように配索経路に沿った形状に曲げた後に加熱してもよい。つまり、電線６０を配索経路に沿った形状に曲げた後、電線６０に熱収縮チューブ２０を被せて、導電部材１０を発熱させることにより、熱収縮チューブ２０を収縮させてもよい。その場合、撚り線からなる導電部材１０Ａであっても、ある程度の形状保持が可能である。
【００５１】
また、電線６０に熱収縮チューブ２０を被せた後、配索経路に沿った形状に曲げてから、導電部材１０を発熱させることにより、熱収縮チューブ２０を収縮させてもよい。
なお、図７及び図８に示す電線６０の導電部材１０は、単線であってもよい。
【００５２】
また、本発明は、導電部材が、丸棒又は帯板状であり、かつＡｌ又はＡｌ合金製であることが好ましく、配索経路に応じた３次元形状の保持と軽量化が可能であり、特に有用である。
【００５３】
ここで、上述した本発明に係る熱収縮チューブの装着方法の実施形態の特徴をそれぞれ以下［１］〜［７］に簡潔に纏めて列記する。
【００５４】
［１］  導電部材（１０）に被せた熱収縮チューブ（２０）を収縮させて前記導電部材（１０）の外表面に密着させる熱収縮チューブの装着方法であって、
前記導電部材（１０）に収縮前の前記熱収縮チューブ（２０）を被せた後、前記導電部材（１０）自体を所定の温度に発熱させて、前記導電部材（１０）自体の発熱によって前記熱収縮チューブ（２０）を収縮させることを特徴とする熱収縮チューブの装着方法。
【００５５】
［２］  前記導電部材（１０）自体に通電することで、前記導電部材（１０）自体を所定の温度に発熱させることを特徴とする上記［１］に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００５６】
［３］  前記導電部材（１０）に収縮前の前記熱収縮チューブ（２０）を被せた被加熱対象物（３０）を、加熱誘導コイル（４３）内に挿通し、前記加熱誘導コイル（４３）に高周波電流を通電し、前記加熱誘導コイル（４３）が発生する高周波磁束によって前記導電部材（１０）自体を所定の温度に発熱させることを特徴とする上記［１］に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００５７】
［４］  前記導電部材（１０）の端部に、加熱部材（４０Ｂ）を接触させることで、前記導電部材（１０）自体を所定の温度に発熱させることを特徴とする上記［１］に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００５８】
［５］  前記導電部材（１０）は、単線であることを特徴とする上記［１］〜［４］のいずれかに記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００５９】
［６］  前記導電部材（１０）は、Ａｌ又はＡｌ合金であることを特徴とする上記［５］に記載の熱収縮チューブの装着方法。
【００６０】
［７］  前記導電部材（１０）は、撚り線であることを特徴とする上記［１］〜［４］のいずれかに記載の熱収縮チューブの装着方法。
【符号の説明】
【００６１】
１０  導電部材
２０  熱収縮チューブ
３０  被加熱対象物
４０，４０Ａ  導電材加熱手段
４１  電源
４２  通電用配線材料
４３  加熱誘導コイル
４４  電源
【図１】
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【図２】
2015201339.tif 000004
【図３】
2015201339.tif 000005
【図４】
2015201339.tif 000006
【図５】
2015201339.tif 000007
【図６】
2015201339.tif 000008
【図７】
2015201339.tif 000009
【図８】
2015201339.tif 000010