(57)【要約】【課題】本発明は、高湿度側で水蒸気を十分に吸着することができる多孔質炭素を提供することを目的としている。【解決手段】メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であることを特徴とする多孔質炭素であって、特に、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が２．０以上であることが好ましい。  水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）【選択図】図２
2015051891.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であることを特徴とする多孔質炭素。
水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）
【請求項２】
上記水蒸気吸着量比率が２．０以上である、請求項１に記載の多孔質炭素。
【請求項３】
上記相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量が５０ｍｇ／g以上である、請求項１又は２に記載の多孔質炭素。
【請求項４】
上記相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が３００ｍｇ／g以上７００ｍｇ／g以下である、請求項１〜３の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項５】
上記メソ孔の孔径が３ｎｍ以上５０ｎｍ以下であり、上記メソ孔の容量が０．９ｍｌ／ｇ以上２．０ｍｌ／ｇ以下である、請求項１〜４の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項６】
上記メソ孔の孔径が４．５ｎｍ以上５０ｎｍ以下である、請求項５に記載の多孔質炭素。
【請求項７】
上記ミクロ孔容量が０．３ｍｌ／ｇ以上０．７ｍｌ／ｇ以下である、請求項１〜６の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は多孔質炭素に関し、特に、高湿度側で水蒸気を十分に吸着することができる多孔質炭素に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
自動車用吸着式冷凍機をはじめとするヒートポンプ等においては、溶媒の吸着量の多さ、吸脱着速度の速さ、印加圧力に対する応答性の高さが求められている。また、高温化に暴露されるため、一定の化学的安定性も求められている。しかしながら、下記非特許文献１〜３に示されるように、一般的な吸着材として評価されている活性炭やシリカゲル等では、現状必要とされている吸着性能（吸着量、吸脱着速度）を十分に満たす材料はない。特に、高湿度側で水蒸気を十分に吸着することができる材料がなかった。
【０００３】
また、石油コークスを６５０〜８００℃で乾留して得られる調湿材用炭素材であって、気孔を２０容量％以上、３０容量％以下の範囲で有することを特徴とする調湿材用炭素材が提案されている（下記特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２０９８４４号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】デンソーテクニカルレビューVol.11 No.1 2006
【非特許文献２】Adsorption News Vol.10,NO.3、p12-16(July 1996)(日本吸着学会)
【非特許文献３】化学工学論文集15(1),p38-43
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１に示した調湿材用炭素材を用いた場合であっても、高湿度側で水蒸気を十分に吸着することができないという課題があった。
【０００７】
そこで本発明は、高湿度側で水蒸気を十分に吸着することができる多孔質炭素を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために本発明の多孔質炭素は、メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であることを特徴とする。
水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、高湿度側で水蒸気を十分に吸着することができる多孔質炭素を提供できるといった優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の製造工程を示す図であって、同図（ａ）はポリアミック酸樹脂と酸化マグネシウムとを混合した状態を示す説明図、同図（ｂ）は混合物を熱処理した状態を示す説明図、同図（ｃ）は多孔質炭素を示す説明図。
【図２】炭素Ａ１〜Ａ３、Ｚ１〜Ｚ５における相対湿度と水蒸気吸着量との関係を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
上記目的を達成するために本発明の多孔質炭素は、メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であることを特徴とする。
水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）
上記水蒸気吸着量比率が１．８未満の場合、相対湿度が７０％の時点において、多孔質炭素の水蒸気吸着余力がほとんどない状態（具体的には、多孔質炭素の細孔に水が略充満している状態）となっている。このため、相対湿度が７０％を超えた場合には、それ以上の水蒸気をほとんど吸着できず、水蒸気吸着量の制御が困難となる。これに対して、上記水蒸気吸着量比率が１．８以上の場合、相対湿度が７０％の時点において、多孔質炭素の水蒸気吸着余力が十分にある状態（具体的には、多孔質炭素の細孔に水が充満していない状態）となっている。このため、相対湿度が７０％を超えた場合であっても、それ以上の水蒸気を吸着でき、水蒸気吸着量の制御を十分に行うことが可能となる。
【００１２】
上記水蒸気吸着量比率が２．０以上であることが望ましい。
水蒸気吸着量比率が２．０以上であると、高湿度雰囲気下で水蒸気を一層吸着できるので、吸着材としての機能をより発揮できる。
【００１３】
上記相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量が５０ｍｇ／ｇ以上であることが望ましい。
相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量が５０ｍｇ／ｇ未満の場合には、吸着できる水蒸気量が少なくなる。このため、吸着材としての機能が十分に発揮されず、利用出来る分野が限定される場合がある。
【００１４】
上記相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が３００ｍｇ／ｇ以上７００ｍｇ／ｇ以下であることが望ましい。
相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が３００ｍｇ／ｇ未満の場合、吸着材としての機能が低く、利用出来る分野が限定される場合がある。一方、相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が７００ｍｇ／ｇを超えている場合、主として吸着現象が生じるミクロ孔のほぼ全てが水蒸気によって満たされた状態となるため、吸着挙動の制御が困難となる場合がある。
尚、上述の如く、主として水蒸気の吸着現象が生じるのはミクロ孔であるが、高湿度側における水蒸気の吸着量はメソ孔容量に影響される。
【００１５】
上記メソ孔の孔径が３ｎｍ以上５０ｎｍ以下であり、上記メソ孔の容量が０．９ｍｌ／ｇ以上２．０ｍｌ／ｇ以下であることが望ましく、特に、上記メソ孔の孔径が４．５ｎｍ以上５０ｎｍ以下であることが望ましい。
上記メソ孔の孔径を３ｎｍ以上（特に、４．５ｎｍ以上）に規制するのは、それより小さな孔径のものを作製するのは、困難な場合がある。また、メソ孔の容量を０．９ｍｌ／ｇ以上２．０ｍｌ／ｇ以下に規制するのは、以下に示す理由による。メソ孔の容量が０．９ｍｌ／ｇ未満の場合、比表面積が小さく、高湿度側で水蒸気を十分に吸着出来ない場合がある。一方、メソ孔の容量が２．０ｍｌ／ｇを超えると、全細孔におけるミクロ孔の容量（割合）が非常に小さくなるため、水蒸気を吸着するための十分な比表面積を確保できない場合がある。
【００１６】
尚、全細孔容量と、ミクロ孔容量と、メソ孔容量との関係は下記（２）式に示す通りである。
ミクロ孔容量＝全細孔容量−メソ孔容量・・・（２）
【００１７】
上記ミクロ孔容量が０．３ｍｌ／ｇ以上０．７ｍｌ／ｇ以下であることが望ましい。
ミクロ孔容量が０．３ｍｌ／ｇ未満であると、比表面積を確保することが困難となって、水蒸気を十分に吸着出来ない場合がある。一方、ミクロ孔容量が０．７ｍｌ／ｇを超えると、ミクロ孔容量はミクロ孔への水蒸気拡散速度に影響を与えることに起因して、吸着材としての応答速度（吸着速度）が低下する場合がある。
【００１８】
以下、具体的な実施形態を以下に説明する。
上記多孔質炭素は、例えば、以下のようにして作製できる。先ず、本発明の多孔質炭素は、有機質樹脂を含む流動性材料と酸化物（鋳型粒子）とを、溶液または粉末状態において湿式もしくは乾式混合して混合物を作製する。次に、この混合物を非酸化雰囲気或いは減圧雰囲気の下、例えば５００℃以上の温度で炭化させる。最後に、洗浄処理することで鋳型粒子を取り除き、これによって、多孔質炭素を作製できる。このようにして作製した多孔質炭素は、多数の細孔（メソ孔とミクロ孔）を有している。但し、細孔の配置は規則的ではなく、ランダムに配置される構造となっている。
【００１９】
ここで、鋳型粒子の径や有機質樹脂の種類を変えることによって、細孔径、多孔質炭素の細孔分布、及び、炭素質壁の厚みを調整することができる。したがって、鋳型粒子の径と有機質樹脂の種類とを適宜選択することによって、より大きな細孔容量を有する多孔質炭素を作製することも可能となる。
【００２０】
具体的に、上記有機質樹脂としては、単位構造中に少なくとも一つ以上の窒素もしくはフッ素原子を含むポリイミドが好ましく用いられる。当該ポリイミドは、酸成分とジアミン成分との重縮合により得ることができる。但し、この場合、酸成分及びジアミン成分のいずれか一方又は両方に、一つ以上の窒素原子もしくはフッ素原子を含む必要がある。
具体的には、ポリイミドの前駆体であるポリアミド酸を成膜し、溶媒を加熱除去することによりポリアミド酸膜を得る。次に、得られたポリアミド酸膜を２００℃以上で熱イミド化することによりポリイミドを製造することができる。
【００２１】
前記ジアミンとしては、２，２−ビス（４−アミノフェニル）ヘキサフルオロプロパン〔２，２−Ｂｉｓ（４−ａｍｉｎｏｐｈｅｎｙｌ）ｈｅｘａｆｌｕｏｒｏｐｒｏｐａｎｅ〕、２，２−ビス（トリフルオロメチル）−ベンジジン〔２，２’−Ｂｉｓ（ｔｒｉｆｌｕｏｒｏｍｅｔｈｙｌ）−ｂｅｎｚｉｄｉｎｅ〕、４，４’−ジアミノオクタフルオロビフェニルや、３，３’−ジフルオロ−４，４’−ジアミノジフェニルメタン，３，３’−ジフルオロ−４，４’−ジアミノジフェニルエーテル、３，３’−ジ（トリフルオロメチル）−４，４’−ジアミノジフェニルエーテル、３，３’−ジフルオロ−４，４’−ジアミノジフェニルプロパン、３，３’−ジフルオロ−４，４’−ジアミノジフェニルヘキサフルオロプロパン、３，３’−ジフルオロ−４，４’−ジアミノベンゾフェノン、３，３’，５，５’−テトラフルオロ−４，４’−ジアミノジフェニルメタン、３，３’，５，５’−テトラ（トリフルオロメチル）−４，４’−ジアミノジフェニルメタン、３，３’，５，５’−テトラフルオロ−４，４’−ジアミノジフェニルプロパン、３，３’，５，５’−テトラ（トリフルオロメチル）−４，４’−ジアミノジフェニルプロパン、３，３’，５，５’−テトラフルオロ−４，４−ジアミノジフェニルヘキサフルオロプロパン、１，３−ジアミノ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−４−メチル−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−４−メトキシ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−２，４，６−トリフロオロー５−（パ−フルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−４−クロロ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−４−プブロモ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−４−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−４−メチル−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−４−メトキシ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−３，４，６−トリフルオロ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−４−クロロ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，２一ジアミノ−４−ブロモ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−３−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−２−メチル−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−２−メトキシ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−２，３，６−トリフルオロ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−２−クロロ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，４一ジアミノ−２−プブロモ−５−（パーフルオロノネニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−４−メチル−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−４−メトキシ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−２，４，６−トリフルオロ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−４−クロロ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，３−ジアミノ−４−ブロモ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−４−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−４−メチル−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−４−メトキシ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−３，４，６−トリフルオロ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−４−クロロ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，２−ジアミノ−４−ブロモ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−３−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−２−メチル−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−２−メトキシ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−２，３，６−トリフルオロ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−２−クロロ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼン、１，４−ジアミノ−２−プロモ−５−（パーフルオロヘキセニルオキシ）ベンゼンやフッ素原子を含まないｐ−フェニレンジアミン（ＰＰＤ）、ジオキシジアニリン等の芳香族ジアミンが例示できる。また、上記ジアミン成分は上記各芳香族ジアミンを２種以上組み合わせて使用してもよい。
【００２２】
一方、酸成分としては、フッ素原子を含む４，４−ヘキサフルオロイソプロピリデンジフタル酸無水物（６ＦＤＡ）、及びフッ素原子を含まない３，４，３’，４’−ビフェニルテトラカルボン酸二無水物（ＢＰＤＡ）、ピロメリット酸二無水物（ＰＭＤＡ）等が挙げられる。
また、ポリイミド前駆体の溶媒として用いる有機溶媒は、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、ジメチルホルムアミド等が挙げられる。
【００２３】
イミド化の手法としては公知の方法〔例えば高分子学会編「新高分子実験学」共立出版、１９９６年３月２８日、第３巻高分子の合成・反応（２）１５８頁参照〕に示されるように、加熱あるいは化学イミド化のどちらの方法に従ってもよく、本発明はこのイミド化の方法には左右されない。
更に、ポリイミド以外の樹脂としては、石油系タールピッチ、アクリル樹脂などが使用できる。
【００２４】
一方、上記酸化物として用いる原料はアルカリ土類金属酸化物（酸化マグネシウム、酸化カルシウム等）の他に、熱処理により熱分解過程で酸化マグネシウムへと状態が変化する、金属有機酸（クエン酸マグネシウム、シュウ酸マグネシウム、クエン酸カルシウム、シュウ酸カルシウム等）、塩化物、硝酸塩、硫酸塩を使用することもできる。
また、酸化物を取り除く洗浄液としては、塩酸、硫酸、硝酸、クエン酸、酢酸、ギ酸など一般的な無機酸を使用し、２ｍｏｌ／ｌ以下の希酸として用いるのが好ましい。また、８０℃以上の熱水を使用することも可能である。
【００２５】
更に、前記混合物の炭化は、非酸化雰囲気或いは減圧雰囲気で、５００℃以上、１５００℃以下の温度で行うことが好ましい。高炭素収率の樹脂は高分子であるため、５００℃未満では炭素化が不十分で細孔の発達が十分でない場合がある一方、１５００℃以上では収縮が大きく、酸化物が焼結し粗大化するため、細孔のサイズが小さくなって比表面積が小さくなるからである。非酸化性雰囲気とは、アルゴン雰囲気或いは窒素雰囲気等であり、減圧雰囲気とは１３３Ｐａ（１ｔｏｒｒ）以下の雰囲気である。
【００２６】
尚、上記多孔質炭素の嵩密度は０．１ｇ／ｃｃ以上１．０ｇ／ｃｃ以下であることが望ましい。嵩密度が０．１ｇ／ｃｃ未満であると、比表面積を確保することが困難であり、炭素質壁の形状が保てなくなることがある一方、嵩密度が１．０ｇ／ｃｃ以下を超えると、三次元網目構造を形成し難く、細孔の形成が不十分となることがある。
【実施例】
【００２７】
（実施例１）
先ず、図１（ａ）に示すように、鋳型粒子としての酸化マグネシウム粉末（ＭｇＯ、平均粒径は５ｎｍ）２と、炭素前駆体としての有機物樹脂（ポリビニルアルコール）１とを、３：２の重量比で混合した。次に、図１（ｂ）に示すように、この混合物を不活性雰囲気下９００℃で２時間熱処理して、ポリビニルアルコールを熱分解させることにより、炭素質壁３を備えた焼成物を得た。次いで、図１（ｃ）に示すように、得られた焼成物を１ｍｏｌ／ｌの割合で添加された硫酸溶液で洗浄して、ＭｇＯを完全に溶出させた。これにより多数の細孔４を有する非晶質の多孔質炭素５を得た。
このようにして作製した多孔質炭素材料を、以下、材料Ａ１と称する。
【００２８】
（実施例２）
鋳型粒子として、平均粒径が２０ｎｍの酸化マグネシウム粉末を用いた以外は、上記実施例１と同様にして多孔質炭素を作製した。
このようにして作製した多孔質炭素材料を、以下、材料Ａ２と称する。
【００２９】
（実施例３）
鋳型粒子としてマグネシウム塩（酢酸マグネシウム）を用い、炭素前駆体としての有機物樹脂（ポリビニルアルコール）を用いた以外は、上記実施例１と同様にして多孔質炭素を作製した。
このようにして作製した多孔質炭素を、以下、材料Ａ３と称する。
【００３０】
（比較例１）
市販の活性炭（和光純薬工業株式会社製  活性炭（製品番号０３７−０２１１５））を用いた。
このような活性炭を、以下、材料Ｚ１と称する。
【００３１】
（比較例２）
ポリイミドからなるフィルムを窒素雰囲気下、９００℃で熱処理することにより炭素材料を作製した。
このようにして作製した材料を、以下、材料Ｚ２と称する。
【００３２】
（比較例３）
市販の合成ゼオライト系吸着材（和光純薬工業株式会社製  合成ゼオライトＡ−３（製品番号２６９−００５５５）を用いた。
このような材料を、以下、材料Ｚ３と称する。
【００３３】
（比較例４）
市販の合成ゼオライト系吸着材（和光純薬工業株式会社製  合成ゼオライトＦ−９（製品号２６１−００６３５））を用いた。
このような材料を、以下、材料Ｚ４と称する。
【００３４】
（比較例５）
市販の二酸化ケイ素（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社製  ＭＣＭ−４１ｔｙｐｅ  ６４３６４５）を用いた。
このような材料を、以下、材料Ｚ５と称する。
【００３５】
（実験）
上記、材料Ａ１〜Ａ３、Ｚ１〜Ｚ５におけるＢＥＴ比表面積等について、下記の方法で調べたので、それらの結果を表１に示す。
【００３６】
（１）先ず、密閉された吸着測定用ガラスセル内に材料Ａ１〜Ａ３、Ｚ１〜Ｚ５を配置した後、真空下、３００℃２時間の脱気処理を行った。
【００３７】
（２）窒素を吸着ガスとして用い、７７Ｋ（−１９６℃）で測定して窒素吸着等温線を求めた。当該測定には、日本ベル株式会社製の自動ガス／蒸気吸着量測定装置ＢＥＬＳＯＲＰ−１８を用いた。ＢＥＴ比表面積は、相対圧（Ｐ／Ｐ０）＝０．０５〜２．２０の範囲の測定点より算出した。
全細孔容量は相対圧（Ｐ／Ｐ０）０．９５における吸着量から求め、ミクロ孔の容量はＤｕｂｉｎｉｎ−Ｒａｄｕｓｈｋｅｖｉｔｃｈ（ＤＲ）法によって求めた。また、メソ孔容量は上記全細孔容量と上記ミクロ孔の容量との差から求めた。
【００３８】
（３）メソ孔径及びミクロ孔径の導出
メソ孔径はＢＪＨ（Ｂｅｒｒｅｔ−Ｊｏｙｎｅｒ−Ｈａｌｅｎｄａ）法で求め、ミクロ孔径はＨＫ（Ｈｏｒｖａｔｈ−Ｋａｗａｚｏｅ）法で求めた。
【００３９】
（４）水蒸気吸着測定
水蒸気吸着測定は日本ベル株式会社製の自動ガス／蒸気吸着量測定装置ＢＥＬＳＯＲＰ−１８を用いて行った。測定条件は，吸着温度を２５℃とし相対圧（Ｐ／Ｐ０）０〜０．９の範囲で行った。また、吸着質となる水としては、凍結および脱泡処理を４〜５回繰り返すことにより高純度化した蒸留水を用いた。得られた吸着等温線は横軸を水蒸気相対圧（Ｐ／Ｐ０）とし、縦軸を試料１ｇあたりに吸着した水蒸気の量（ｍｇ／ｇ）として描画した。その結果を、図２に示す。
【００４０】
そして、図２から、２５℃における水蒸気相対圧Ｐ／Ｐ０が０．７０（相対湿度が７０％であることを意味する。以下、ＲＨ７０と称することがある）の時の水蒸気吸着量と、Ｐ／Ｐ０＝０．９０（相対湿度が９０％であることを意味する。以下、ＲＨ９０と称することがある）の時の水蒸気吸着量とを調べ、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率を算出した。
水蒸気吸着量比率＝ＲＨ９０のときの水蒸気吸着量／ＲＨ７０のときの水蒸気吸着量・・・（１）
【００４１】
【表１】
2015051891.tif 000003
【００４２】
表１及び図２から明らかなように、材料Ｚ１〜Ｚ５では、ＲＨ９０のときの水蒸気吸着量／ＲＨ７０のときの水蒸気吸着量（以下、ＲＨ９０／ＲＨ７０と称することがある）の値が１．０〜１．７であるのに対して、材料Ａ１〜Ａ３では、ＲＨ９０／ＲＨ７０の値が２．３〜７．８である。このことから、材料Ａ１〜Ａ３は材料Ｚ１〜Ｚ５に比べて、ＲＨ９０／ＲＨ７０の値が大きくなっていることが分かる。したがって、材料Ｚ１〜Ｚ５では、ＲＨ７０の時点で多孔質炭素の水蒸気吸着余力がほとんどない状態となっているため、ＲＨ９０となった場合に水蒸気をほとんど吸着できなくなる。これに対して、材料Ａ１〜Ａ３では、ＲＨ７０の時点において、多孔質炭素の水蒸気吸着余力が十分にある状態となっているため、ＲＨ９０となった場合であっても、水蒸気を十分に吸着できる。
【００４３】
このような結果となったのは、高湿度における水蒸気吸着量はメソ孔容量に依存することによるものと考えられる。即ち、材料Ａ１〜Ａ３ではメソ孔容量が０．８３４〜１．８６１ｍｌ／ｇであって、非常に大きくなっているのに対して、材料Ｚ１〜Ｚ５ではメソ孔が存在しないか、存在していてもその容量が０．０２４〜０．４５５ｍｌ／ｇであって、非常に小さくなっている。このため、上述の実験結果となったものと考えられる。
【産業上の利用可能性】
【００４４】
本発明は調湿・吸着材、吸着式ヒートポンプ、燃料電池用電極担体等として用いることができる。
【符号の説明】
【００４５】
１：ポリアミック酸樹脂
２：酸化マグネシウム
３：炭素質壁
４：細孔
５：多孔質炭素
【図１】
2015051891.tif 000004
【図２】
2015051891.tif 000005
【手続補正書】
【提出日】平成26年6月18日(2014.6.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であることを特徴とする多孔質炭素。
水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）
【請求項２】
上記水蒸気吸着量比率が２．０以上である、請求項１に記載の多孔質炭素。
【請求項３】
上記相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量が５０ｍｇ／g以上である、請求項１又は
２に記載の多孔質炭素。
【請求項４】
上記相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が３００ｍｇ／g以上７００ｍｇ／g以下である、請求項１〜３の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項５】
上記メソ孔の孔径が３ｎｍ以上５０ｎｍ以下であり、上記メソ孔の容量が０．９ｍｌ／ｇ以上２．０ｍｌ／ｇ以下である、請求項１〜４の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項６】
上記メソ孔の孔径が４．５ｎｍ以上５０ｎｍ以下である、請求項５に記載の多孔質炭素。
【請求項７】
上記ミクロ孔容量が０．３ｍｌ／ｇ以上０．７ｍｌ／ｇ以下である、請求項１〜６の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項８】
請求項１〜７の何れか１項に記載の多孔質炭素を吸着材として用いることを特徴とする調湿吸着材。
【請求項９】
請求項１〜７の何れか１項に記載の多孔質炭素を吸着材として用いることを特徴とする吸着式ヒートポンプ。
【請求項１０】
請求項１〜７の何れか１項に記載の多孔質炭素を電極の炭素系担体として用いることを特徴とする燃料電池。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００１】
本発明は多孔質炭素等に関し、特に、高湿度側で水蒸気を十分に吸着することができる多孔質炭素等に関するものである。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
そこで本発明は、高湿度側で水蒸気を十分に吸着することができる多孔質炭素等を提供することを目的としている。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
本発明によれば、高湿度側で水蒸気を十分に吸着することができる多孔質炭素等を提供できるといった優れた効果を奏する。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１７】
上記ミクロ孔容量が０．３ｍｌ／ｇ以上０．７ｍｌ／ｇ以下であることが望ましい。
ミクロ孔容量が０．３ｍｌ／ｇ未満であると、比表面積を確保することが困難となって、水蒸気を十分に吸着出来ない場合がある。一方、ミクロ孔容量が０．７ｍｌ／ｇを超えると、ミクロ孔容量はミクロ孔への水蒸気拡散速度に影響を与えることに起因して、吸着材としての応答速度（吸着速度）が低下する場合がある。
上述の多孔質炭素を調湿吸着材の吸着材として用いることを特徴とする。また、上述の多孔質炭素を吸着式ヒートポンプの吸着材として用いることを特徴とする。更に、上述の多孔質炭素を燃料電池用電極の炭素系担体として用いることを特徴とする。
【手続補正書】
【提出日】平成26年11月7日(2014.11.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であり、上記メソ孔の容量が０．９ｍｌ／ｇ以上２．０ｍｌ／ｇ以下であることを特徴とする多孔質炭素。
水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）
【請求項２】
上記メソ孔の孔径が３ｎｍ以上５０ｎｍ以下である、請求項１に記載の多孔質炭素。
【請求項３】
上記メソ孔の孔径が４．５ｎｍ以上５０ｎｍ以下である、請求項２に記載の多孔質炭素。
【請求項４】
上記水蒸気吸着量比率が２．０以上である、請求項１〜３の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項５】
上記相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量が５０ｍｇ／g以上である、請求項１〜４の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項６】
上記相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が３００ｍｇ／g以上７００ｍｇ／g以下である、請求項１〜５の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項７】
上記ミクロ孔容量が０．３ｍｌ／ｇ以上０．７ｍｌ／ｇ以下である、請求項１〜６の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項８】
メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であり、下記相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が４００ｍｇ／g以上７００ｍｇ／g以下であることを特徴とする多孔質炭素。
水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）
【請求項９】
上記相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が５００ｍｇ／g以上７００ｍｇ／g以下である、請求項８に記載の多孔質炭素。
【請求項１０】
上記相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が５１２ｍｇ／g以上７００ｍｇ／g以下である、請求項９に記載の多孔質炭素。
【請求項１１】
上記水蒸気吸着量比率が２．０以上である、請求項８〜１０の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項１２】
上記相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量が５０ｍｇ／g以上である、請求項８〜１１の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項１３】
上記メソ孔の孔径が３ｎｍ以上５０ｎｍ以下であり、上記メソ孔の容量が０．９ｍｌ／ｇ以上２．０ｍｌ／ｇ以下である、請求項８〜１２の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項１４】
上記メソ孔の孔径が４．５ｎｍ以上５０ｎｍ以下である、請求項１３に記載の多孔質炭素。
【請求項１５】
上記ミクロ孔容量が０．３ｍｌ／ｇ以上０．７ｍｌ／ｇ以下である、請求項８〜１４の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項１６】
請求項１〜１５の何れか１項に記載の多孔質炭素を吸着材として用いることを特徴とする調湿吸着材。
【請求項１７】
請求項１〜１５の何れか１項に記載の多孔質炭素を吸着材として用いることを特徴とする吸着式ヒートポンプ。
【請求項１８】
請求項１〜１５の何れか１項に記載の多孔質炭素を電極の炭素系担体として用いることを特徴とする燃料電池。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
上記目的を達成するために本発明の多孔質炭素は、メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であり、上記メソ孔の容量が０．９ｍｌ／ｇ以上２．０ｍｌ／ｇ以下であることを特徴とする。
水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
上記目的を達成するために本発明の多孔質炭素は、メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であり、上記メソ孔の容量が０．９ｍｌ／ｇ以上２．０ｍｌ／ｇ以下であることを特徴とする。
水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）
上記水蒸気吸着量比率が１．８未満の場合、相対湿度が７０％の時点において、多孔質炭素の水蒸気吸着余力がほとんどない状態（具体的には、多孔質炭素の細孔に水が略充満している状態）となっている。このため、相対湿度が７０％を超えた場合には、それ以上の水蒸気をほとんど吸着できず、水蒸気吸着量の制御が困難となる。これに対して、上記水蒸気吸着量比率が１．８以上の場合、相対湿度が７０％の時点において、多孔質炭素の水蒸気吸着余力が十分にある状態（具体的には、多孔質炭素の細孔に水が充満していない状態）となっている。このため、相対湿度が７０％を超えた場合であっても、それ以上の水蒸気を吸着でき、水蒸気吸着量の制御を十分に行うことが可能となる。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２４】
一方、上記酸化物として用いる原料はアルカリ土類金属酸化物（酸化マグネシウム、酸化カルシウム等）の他に、熱処理により熱分解過程で酸化マグネシウムへと状態が変化する、金属有機酸（クエン酸マグネシウム、シュウ酸マグネシウム、クエン酸カルシウム、シュウ酸カルシウム等）、塩化物、硝酸塩、硫酸塩を使用することもできる。
また、酸化物を取り除く洗浄液としては、塩酸、硫酸、硝酸、クエン酸、酢酸、ギ酸など一般的な無機酸や有機酸を使用し、２ｍｏｌ／ｌ以下の希酸として用いるのが好ましい。また、８０℃以上の熱水を使用することも可能である。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２８】
（参考例）
鋳型粒子として、平均粒径が２０ｎｍの酸化マグネシウム粉末を用いた以外は、上記実施例１と同様にして多孔質炭素を作製した。
このようにして作製した多孔質炭素材料を、以下、材料Ａ２と称する。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４１】
【表１】
2015051891.tif 000006
【手続補正書】
【提出日】平成27年1月16日(2015.1.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であり、上記メソ孔の容量が０．９ｍｌ／ｇ以上２．０ｍｌ／ｇ以下であることを特徴とする多孔質炭素。
水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）
【請求項２】
上記メソ孔の孔径が３ｎｍ以上５０ｎｍ以下である、請求項１に記載の多孔質炭素。
【請求項３】
上記メソ孔の孔径が４．５ｎｍ以上５０ｎｍ以下である、請求項２に記載の多孔質炭素。
【請求項４】
上記水蒸気吸着量比率が２．０以上である、請求項１〜３の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項５】
上記相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量が５０ｍｇ／g以上である、請求項１〜４の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項６】
上記相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が３００ｍｇ／g以上７００ｍｇ／g以下である、請求項１〜５の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項７】
上記ミクロ孔容量が０．３ｍｌ／ｇ以上０．７ｍｌ／ｇ以下である、請求項１〜６の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項８】
メソ孔とミクロ孔とを備え、下記（１）式に示す水蒸気吸着量比率が１．８以上であり、下記相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量が５１２ｍｇ／g以上７００ｍｇ／g以下であることを特徴とする多孔質炭素。
水蒸気吸着量比率＝相対湿度が９０％のときの水蒸気吸着量／相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量・・・（１）
【請求項９】
上記水蒸気吸着量比率が２．０以上である、請求項８に記載の多孔質炭素。
【請求項１０】
上記相対湿度が７０％のときの水蒸気吸着量が５０ｍｇ／g以上である、請求項８又は９に記載の多孔質炭素。
【請求項１１】
上記メソ孔の孔径が３ｎｍ以上５０ｎｍ以下であり、上記メソ孔の容量が０．９ｍｌ／ｇ以上２．０ｍｌ／ｇ以下である、請求項８〜１０の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項１２】
上記メソ孔の孔径が４．５ｎｍ以上５０ｎｍ以下である、請求項１１に記載の多孔質炭素。
【請求項１３】
上記ミクロ孔容量が０．３ｍｌ／ｇ以上０．７ｍｌ／ｇ以下である、請求項８〜１２の何れか１項に記載の多孔質炭素。
【請求項１４】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の多孔質炭素を吸着材として用いることを特徴とする調湿吸着材。
【請求項１５】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の多孔質炭素を吸着材として用いることを特徴とする吸着式ヒートポンプ。
【請求項１６】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の多孔質炭素を電極の炭素系担体として用いることを特徴とする燃料電池。