(57)【要約】【課題】境界潤滑条件下における摩擦低減性能を高めた内燃機関用潤滑油組成物を提供する。【解決手段】潤滑油基油と、下記一般式（１）で表されるボラジン化合物と、無灰分散剤とを含有する内燃機関用潤滑油組成物。2015203052.tif 000017［式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基である。］【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油と、
下記一般式（１）で表されるボラジン化合物と、
無灰分散剤と
を含有することを特徴とする、内燃機関用潤滑油組成物。
【化１】
2015203052.tif 000016
［式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基である。］
【請求項２】
前記式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３がそれぞれ独立に直鎖の炭化水素基である、請求項１に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項３】
前記式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３の炭素数がそれぞれ独立に６以上である、請求項１又は２に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項４】
前記式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３が同一の基である、
請求項１〜３のいずれかに記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項５】
前記ボラジン化合物の含有量が、組成物全量基準で０．１〜５．０重量％である、
請求項１〜４のいずれかに記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項６】
さらに摩耗防止剤を含有する、
請求項１〜５のいずれかに記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項７】
酸化防止剤、摩擦調整剤、金属系清浄剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤及び着色剤からなる群から選ばれる少なくとも１種をさらに含有する、
請求項１〜６のいずれかに記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項８】
燃料直噴式内燃機関用潤滑油組成物である、請求項１〜７のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれかに記載の内燃機関用潤滑油組成物に用いられる、
前記一般式（１）で表されるボラジン化合物添加剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関用潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関において、潤滑は摩擦を低減してエネルギー効率を向上させ、また機械部品を摩耗から保護する上で不可欠の要素である。潤滑油は、摩擦面に潤滑膜を形成することによって摩擦及び摩耗を低減している。そして摩擦面に作用する荷重が大きく潤滑膜の厚さが減じられた条件（境界潤滑条件）下においても摩擦を低減する目的で、摩擦面に吸着して油膜を形成する油性剤系摩擦調整剤（例えばオレイン酸等の高級脂肪酸や高級アルコールエステル等。）や、摩擦面と反応して被膜を形成するモリブデン系摩擦調整剤（例えばモリブデンジチオカーバメート（ＭｏＤＴＣ）、ジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）等。）又は耐摩耗剤（例えばジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）、リン酸エステル、ジスルフィド等。）といった各種の耐荷重添加剤を潤滑油に含有させることが行われている（例えば特許文献１〜２参照。）。
【０００３】
しかしながら、近年における省エネルギー化への要求水準は高まる一方であり、内燃機関用潤滑油に対しても摩擦低減性能のさらなる向上が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１８４５６６号公報
【特許文献２】特開２００４−１５５８８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで本発明は、境界潤滑条件下における摩擦低減性能を高めた内燃機関用潤滑油組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは検討の結果、六方晶系窒化ホウ素（ｈ−ＢＮ）の最小単位であるＢＮ六員環を基本骨格とする化合物、すなわちボラジン化合物であって、置換基がある条件を満たす化合物が、溶解性を有するとともに、無灰分散剤と共存することによって潤滑油の摩擦低減性能を高める作用を有することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
本発明の第１の態様は、潤滑油基油と、下記一般式（１）で表されるボラジン化合物と、無灰分散剤とを含有することを特徴とする、内燃機関用潤滑油組成物である。
【０００８】
【化１】
2015203052.tif 000002
［式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基である。］
【０００９】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、燃料直噴式内燃機関（例えばディーゼルエンジンや直噴式ガソリンエンジン。）の潤滑に特に好ましく用いることができる。
【００１０】
本発明の第２の態様は、本発明の第１の態様に係る内燃機関用潤滑油組成物に用いられる、上記一般式（１）で表されるボラジン化合物添加剤である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、境界潤滑条件下における摩擦低減性能を高めた内燃機関用潤滑油組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明について詳述する。なお、特に断らない限り、数値Ａ及びＢについて「Ａ〜Ｂ」という表記は「Ａ以上Ｂ以下」を意味するものとする。かかる表記において数値Ｂのみに単位を付した場合には、当該単位が数値Ａにも適用されるものとする。また「又は」及び「若しくは」の語は、特に断りのない限り論理和を意味するものとする。
【００１３】
＜（Ａ）潤滑油基油＞
本発明の内燃機関用潤滑油組成物における潤滑油基油は、特に制限はなく、通常の潤滑油に使用される鉱油系基油や合成系基油が使用できる。
【００１４】
鉱油系基油としては、具体的には、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、水素化精製等の処理を１つ以上行って精製したもの、あるいはワックス異性化鉱油、フィッシャートロプシュプロセス等により製造されるＧＴＬ  ＷＡＸ（ガス・トゥ・リキッド・ワックス）を異性化する手法で製造される潤滑油基油等が例示できる。
【００１５】
合成系潤滑油としては、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー等のポリα−オレフィンまたはその水素化物、イソブテンオリゴマーまたはその水素化物、パラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられる。このほか、アルキルナフタレン、アルキルベンゼン、及び芳香族エステル等の芳香族系合成油又はこれらの混合物等が例示できる。
【００１６】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物においては、潤滑油基油として、鉱油系基油、合成系基油又はこれらの中から選ばれる２種以上の潤滑油の任意混合物等が使用できる。例えば、１種以上の鉱油系基油、１種以上の合成系基油、１種以上の鉱油系基油と１種以上の合成系基油との混合油等を挙げることができる。
【００１７】
潤滑油基油の動粘度は特に制限されない。ただし、低温粘度特性および潤滑箇所での油膜形成等の観点からは、潤滑油基油の１００℃での動粘度は、１〜２０ｍｍ２／ｓであることが好ましい。
【００１８】
潤滑油基油の蒸発損失量は、特に制限されない。ただし、オイル消費量および排ガス浄化装置への影響の観点からは、ＮＯＡＣＫ蒸発量（ＡＳＴＭ  Ｄ  ５８００に準拠して測定される潤滑油の蒸発量）として２５質量％以下であることが好ましい。
【００１９】
潤滑油基油の粘度指数は特に制限されない。ただし、低温から高温まで優れた粘度特性を得る観点からは、粘度指数の値は８０以上であることが好ましい。
【００２０】
＜（Ｂ）ボラジン化合物＞
本発明の潤滑油組成物は、下記一般式（１）で表されるボラジン化合物を含有する。
【００２１】
【化２】
2015203052.tif 000003
【００２２】
上記一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基である。
【００２３】
ここで、Ｒ１〜Ｒ３として採用可能な、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基としては、具体的には、アルキル基、アルケニル基（二重結合の位置は任意である）等を例示できる。
【００２４】
Ｒ１〜Ｒ３の各炭化水素基は、直鎖炭化水素基および分岐鎖炭化水素基のいずれでもよいが、直鎖炭化水素基であることが好ましい。
【００２５】
Ｒ１〜Ｒ３の各炭化水素基の炭素数は、好ましくは６以上であり、より好ましくは９以上であり、さらに好ましくは１２以上であり、よりさらに好ましくは１８以上であり、また好ましくは２４以下である。
【００２６】
また、ボラジン化合物の製造が容易である点で、Ｒ１〜Ｒ３は同一の基であることが好ましい。
【００２７】
なお本発明の潤滑油組成物において、上記一般式（１）で表されるボラジン化合物は、１種のみを用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。本発明の潤滑油組成物における上記一般式（１）で表されるボラジン化合物の含有量は特に限定されるものではないが、組成物全量基準で通常０．０１〜５．０質量％であり、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．１質量％以上、さらに好ましくは０．２質量％以上、特に好ましくは０．４質量％以上であり、また好ましくは２．０重量％以下である。
【００２８】
上記一般式（１）で表されるボラジン化合物は、本発明の内燃機関用潤滑油組成物に必須の添加剤として用いられる。
【００２９】
（ボラジン化合物の製造）
上記一般式（１）で表されるボラジン化合物を製造する方法は特に制限されるものではなく、公知の合成方法を適宜採用することができる。
説明を単純化するため、Ｒ１〜Ｒ３が同一の炭化水素基である場合を主に例にとって説明する。この場合、例えば下記式（２）に示すように、水素化ホウ素ナトリウム等の水素化ホウ素アルカリＡＢＨ４（Ａはアルカリ金属である。）と、アルキルアンモニウムクロライド等のアンモニウムハライドＲＮＨ３Ｘ（Ｘはハロゲンであり；Ｒは鎖式脂肪族炭化水素基である。）を溶媒中で反応させる方法によって合成することが可能である。該方法における反応条件等の詳細は、例えば特開２００８−２０１７２９号公報等に開示されている。
【００３０】
【化３】
2015203052.tif 000004
【００３１】
また例えば下記式（３）に示すように、ボラン−テトラヒドロフラン錯体等のボラン（ＢＨ３）錯体又はジボラン（Ｂ２Ｈ６）と、ニトリルＲＣＮ（Ｒは鎖式脂肪族炭化水素基である。）とを溶媒中で反応させる方法によって合成することも可能である。該方法における反応条件等の詳細は、例えば特開２０１０−１７３９４５号公報等に開示されている。
【００３２】
【化４】
2015203052.tif 000005
【００３３】
また例えば下記式（４）に示すように、トリクロロボランＢＣｌ３と、アルキルアンモニウムクロライド等のアンモニウムハライドＲＮＨ３Ｘ（Ｘはハロゲンであり；Ｒは鎖式脂肪族炭化水素基である。）とを溶媒中で反応させることによりトリクロロボラジン化合物を合成した後、下記式（５）に示すように該トリクロロボラジン化合物を水素化ホウ素ナトリウムで還元する方法によって合成することも可能である。一段階目の反応（式（４））の反応条件等の詳細は、例えば特開２００５−１１２７２３号公報や、特開２００５−１０４８６９号公報等に開示されている。二段階目の反応（式（５））は周知である。
【００３４】
【化５】
2015203052.tif 000006
【００３５】
【化６】
2015203052.tif 000007
【００３６】
ボラジン化合物の製造方法に関する上記説明では、上記一般式（１）においてＲ１〜Ｒ３が同一の基である場合を例示して説明したが、本発明において使用可能なボラジン化合物はこれらの態様に限定されるものではない。Ｒ１〜Ｒ３が相互に異なっている態様のボラジン化合物も使用可能であり、そのようなボラジン化合物も合成可能である。例えば、ボラジン骨格の窒素源として使用するアンモニウム塩やアミンを２種以上組み合わせること等により、Ｒ１〜Ｒ３が相互に異なっている態様のボラジン化合物を合成することも可能である。
【００３７】
＜（Ｃ）無灰分散剤＞
本発明の内燃機関用潤滑油組成物における無灰分散剤としては、潤滑油において無灰分散剤として用いられる公知の含窒素化合物を特に制限なく使用可能である。例えば、（Ｉ）炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド系無灰分散剤；（ＩＩ）炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミン系無灰分散剤；及び（ＩＩＩ）及び炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミン系無灰分散剤を挙げることができ、これらの中から選ばれる１種以上を用いることができる。これらの無灰分散剤はカルボン酸、ホウ酸、又は硫黄化合物で変性されていてもよい。本発明の内燃機関用潤滑油組成物においては、無灰分散剤として上記（Ｉ）コハク酸イミド系無灰分散剤を好ましく用いることができる。
【００３８】
上記（Ｉ）コハク酸イミド系無灰分散剤のより具体的な例としては、下記一般式（６）で表される化合物、下記一般式（７）で表される化合物、及びこれらの変性物から選ばれる１種以上を用いることができる。
【００３９】
【化７】
2015203052.tif 000008
（式（６）中、Ｒ４は炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を表し、ｉは１〜５、好ましくは２〜４の整数を表す。）
【００４０】
【化８】
2015203052.tif 000009
（式（７）中、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を表し、ｊは０〜４、好ましくは１〜３の整数を表す。）
【００４１】
上記（ＩＩ）ベンジルアミン系無灰分散剤のより具体的な例としては、下記一般式（８）で表される化合物及びその変性物から選ばれる１種以上を用いることができる。
【００４２】
【化９】
2015203052.tif 000010
（式（８）中、Ｒ７は、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を表し、ｐは１〜５、好ましくは２〜４の整数を表す。）
【００４３】
上記（ＩＩＩ）ポリアミン系無灰分散剤のより具体的な例としては、下記一般式（９）で表される化合物及びその変性物から選ばれる１種以上を用いることができる。
【００４４】
【化１０】
2015203052.tif 000011
（式（９）中、Ｒ８は、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を表し、ｑは１〜５、好ましくは２〜４の整数を表す。）
【００４５】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物における無灰分散剤の含有量は、組成物全量基準で、通常０．０１〜２０重量％であり、好ましくは０．１重量％以上、より好ましくは１．０重量％以上であり、また好ましくは１０重量％以下である。
また本発明の内燃機関用潤滑油組成物における無灰分散剤の窒素量としての含有量は、組成物全量基準で通常０．０１〜０．５重量％であり、好ましくは０．０２重量％以上、より好ましくは０．０３重量％以上であり、また好ましくは０．２重量％以下、より好ましくは０．１重量％以下である。
【００４６】
＜（Ｄ）摩耗防止剤＞
本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、さらに（Ｄ）摩耗防止剤を含有することが好ましい。摩耗防止剤を含有する形態の本発明の内燃機関用潤滑油組成物によれば、摩擦低減性能をさらに向上させることが可能である。本発明の内燃機関用潤滑油組成物における摩耗防止剤としては、公知の摩耗防止剤を特に制限なく使用可能である。例えば、ジチオリン酸亜鉛や（モノ、ジ、トリ−チオ）（亜）リン酸トリエステル類等のリン化合物を好ましく用いることができ、これらの中でもジチオリン酸亜鉛（ジアルキルジチオリン酸亜鉛）を特に好ましく用いることができる。これらリン系摩耗防止剤（リン含有摩耗防止剤）を含有させる場合には、その含有量は、組成物全量基準で、リン量として通常０．０２重量％以上であり、好ましくは０．０４重量％以上であり、より好ましくは０．０６重量％以上であり、通常０．２０重量％以下であり、好ましくは０．１２重量％以下であり、より好ましくは０．０８重量％以下である。
また、硫黄系添加剤も必要に応じて使用可能である。たとえば、ジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類、ジチオカーバメート類等の硫黄含有化合物等が挙げられる。これらの硫黄系摩耗防止剤を含有させる場合には、その含有量は、組成物全量基準で、硫黄分として通常０．０２重量％以上であり、好ましくは０．０４重量％以上であり、より好ましくは０．０８重量％以上であり、通常０．２０重量％以下であり、好ましくは０．１２重量％以下である。
【００４７】
＜その他の添加剤＞
本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、上記説明した潤滑油基油及びボラジン化合物のほかに、（Ｅ）金属系清浄剤、（Ｆ）酸化防止剤、（Ｇ）摩擦調整剤、（Ｈ）粘度指数向上剤、（Ｉ）流動点降下剤、（Ｊ）腐食防止剤、（Ｋ）防錆剤、（Ｌ）抗乳化剤、（Ｍ）金属不活性化剤、（Ｎ）消泡剤及び（Ｏ）着色剤からなる群から選ばれる少なくとも１種をさらに含むことが好ましい。
【００４８】
（Ｅ）金属系清浄剤としては、公知の金属系清浄剤を特に制限なく使用可能である。例えば、アルカリ金属スルホネート、アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ金属フェネート、アルカリ土類金属フェネート、アルカリ金属サリシレート、アルカリ土類金属サリシレート、及びこれらの混合物等を挙げることができる。これら金属系清浄剤は過塩基化されていてもよい。本発明の内燃機関用潤滑油組成物に金属系清浄剤を含有させる場合、その含有量は組成物全量基準の金属元素換算量で通常０．０１重量％以上、好ましくは０．０５重量％以上、より好ましくは０．１０重量％以上であり、また通常５重量％以下、好ましくは１．０重量％以下、より好ましくは０．５重量％以下、さらに好ましくは０．３５重量％以下、よりさらに好ましくは０．３重量％以下、特に好ましくは０．２５重量％以下である。
【００４９】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物の好ましい一形態として、（Ａ）潤滑油基油と、（Ｂ）上記一般式（１）で表されるボラジン化合物と、（Ｃ）無灰分散剤と、（Ｄ）摩耗防止剤、好ましくはジアルキルジチオリン酸亜鉛と、（Ｅ）金属系清浄剤と、を含有する形態を例示できる。
【００５０】
（Ｆ）酸化防止剤としては、公知の酸化防止剤を特に制限なく使用可能である。本発明の内燃機関用潤滑油組成物に酸化防止剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常５．０質量％以下であり、好ましくは３．０質量％以下であり、また好ましくは０．１質量％以上であり、より好ましくは０．５質量％以上である。
【００５１】
（Ｇ）摩擦調整剤としては、公知の摩擦調整剤を特に制限なく使用可能であり、無灰系摩擦調整剤やモリブデン系摩擦調整剤を例示できる。モリブデン系摩擦調整剤としては例えば、モリブデンジチオカーバメート、モリブデンジチオホスフェート等の硫黄含有モリブデン錯体、モリブデンアミン錯体、モリブデン−コハク酸イミド錯体等の硫黄を含有しない有機モリブデン錯体や二硫化モリブデン等のモリブデン系摩擦調整剤を挙げることができる。無灰系摩擦調整剤としては例えば、炭素数１０以上３０以下のアルキルまたはアルケニル基を一つ以上と、アミド、アミン、ウレア等の窒素系官能基、及び／又は、有機酸、エステル、アルコール、グリコール等の酸素系官能基とを有する化合物が挙げられる。無灰系摩擦調整剤は、単一の化合物中に上記窒素系官能基または上記酸素系官能基を複数有していてもよい。なお摩擦調整剤としてはモリブデン系摩擦調整剤を単独で用いてもよく、無灰系摩擦調整剤を単独で用いてもよく、無灰系摩擦調整剤とリブデン系摩擦調整剤とを組み合わせて用いてもよい。本発明の内燃機関用潤滑油組成物に摩擦調整剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０５質量％以上５質量％以下である。
【００５２】
（Ｈ）粘度指数向上剤としては、公知の粘度指数向上剤を特に制限なく使用できる。例えば、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種又は２種以上のモノマーの重合体又は共重合体及びそれらの水添物等の、いわゆる非分散型粘度指数向上剤、さらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体及びその水素化物、ポリイソブチレン及びその水添物、スチレン−ジエン共重合体の水素化物、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体、並びに、ポリアルキルスチレン等を挙げることができる。粘度指数向上剤の平均分子量は、例えば分散型及び非分散型ポリメタクリレートの場合では、通常、重量平均分子量で５，０００以上１，０００，０００以下である。また例えばポリイソブチレン又はその水素化物を内燃機関用に用いる場合には、数平均分子量で通常８００以上５，０００以下である。また例えばエチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物を内燃機関用に用いる場合には、数平均分子量で通常８００以上５００，０００以下である。
本発明の内燃機関用潤滑油組成物にこれらの粘度指数向上剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．１質量％以上２０質量％以下である。
【００５３】
（Ｉ）流動点降下剤としては、使用する潤滑油基油の性状に応じて、例えばポリメタクリレート系ポリマー等の公知の流動点降下剤を特に制限なく使用可能である。本発明の内燃機関用潤滑油組成物に流動点降下剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０１〜１質量％である。
【００５４】
（Ｊ）腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、及びイミダゾール系化合物等の公知の腐食防止剤を特に制限なく使用可能である。本発明の内燃機関用潤滑油組成物にこれらの腐食防止剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．００５質量％以上５質量％以下である。
【００５５】
（Ｋ）防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、及び多価アルコールエステル等の公知の防錆剤を特に制限なく使用可能である。本発明の内燃機関用潤滑油組成物にこれらの防錆剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．００５質量％以上５質量％以下である。
【００５６】
（Ｌ）抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等の公知の抗乳化剤を特に制限なく使用可能である。本発明の内燃機関用潤滑油組成物にこれらの抗乳化剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．００５質量％以上５質量％以下である。
【００５７】
（Ｍ）金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール及びその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、並びにβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等の公知の金属不活性化剤を特に制限なく使用可能である。本発明の内燃機関用潤滑油組成物にこれらの金属不活性化剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．００５質量％以上１質量％以下である。
【００５８】
（Ｎ）消泡剤としては、例えば、シリコーン、フルオロシリコール、及びフルオロアルキルエーテル等の公知の消泡剤を特に制限なく使用可能である。本発明の内燃機関用潤滑油組成物にこれらの消泡剤を含有させる場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０００５質量％以上１質量％以下である。
【００５９】
（Ｏ）着色剤としては、例えばアゾ化合物等の公知の着色剤を特に制限なく使用可能である。
【００６０】
（用途）
本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、上記一般式（１）で表されるボラジン化合物と無灰分散剤とを組み合わせて含有することにより摩擦低減性能が向上しているので、内燃機関の潤滑に使用することにより省燃費化を達成することが可能である。また本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、すす存在下でも優れた摩擦低減能力を発揮するので、すすが発生しやすい内燃機関、具体的には燃料直噴式内燃機関（例えばディーゼルエンジンや直噴式ガソリンエンジン。）の潤滑に特に好ましく用いることができる。
【００６１】
本発明の第１の態様に係る内燃機関用潤滑油組成物の形態の例としては、次の［１］〜［３９］を挙げることができる。
［１］潤滑油基油と、下記一般式（１）で表されるボラジン化合物と、無灰分散剤とを含有する形態。
【００６２】
【化１１】
2015203052.tif 000012
（式（１）中、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、環状構造を有しない炭素数１〜３０の直鎖又は分岐鎖炭化水素基である。）
［２］上記［１］において、Ｒ１〜Ｒ３がそれぞれ独立に直鎖の炭化水素基である形態。
［３］上記［１］又は［２］において、Ｒ１〜Ｒ３がそれぞれ独立にアルキル基又はアルケニル基である形態。
［４］上記［１］〜［３］のいずれかにおいて、Ｒ１〜Ｒ３の炭素数がそれぞれ独立に６以上である形態。
［５］上記［１］〜［３］のいずれかにおいて、Ｒ１〜Ｒ３の炭素数がそれぞれ独立に９以上である形態。
［６］上記［１］〜［３］のいずれかにおいて、Ｒ１〜Ｒ３の炭素数がそれぞれ独立に１２以上である形態。
［７］上記［１］〜［３］のいずれかにおいて、Ｒ１〜Ｒ３の炭素数がそれぞれ独立に１８以上である形態。
［８］上記［１］〜［７］のいずれかにおいて、Ｒ１〜Ｒ３の炭素数がそれぞれ独立に２４以下である形態。
［９］上記［１］〜［８］のいずれかにおいて、Ｒ１〜Ｒ３が同一の基である形態。
［１０］上記［１］〜［９］のいずれかにおいて、上記ボラジン化合物の含有量が、組成物全量基準で０．０１〜５．０重量％である形態。
［１１］上記［１０］において、上記ボラジン化合物の含有量が、組成物全量基準で０．０５重量％以上である形態。
［１２］上記［１０］において、上記ボラジン化合物の含有量が、組成物全量基準で０．１重量％以上である形態。
［１３］上記［１０］において、上記ボラジン化合物の含有量が、組成物全量基準で０．２重量％以上である形態。
［１４］上記［１０］において、上記ボラジン化合物の含有量が、組成物全量基準で０．４重量％以上である形態。
［１５］上記［１］〜［１４］のいずれかにおいて、無灰分散剤として（Ｉ）炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド系無灰分散剤、（ＩＩ）炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミン系無灰分散剤、及び（ＩＩＩ）及び炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミン系無灰分散剤、から選ばれる１種以上を含有する形態。
［１６］上記［１］〜［１５］のいずれかにおいて、無灰分散剤として炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド系無灰分散剤を含有する形態。
［１７］上記［１］〜［１６］のいずれかにおいて、無灰分散剤の含有量が組成物全量基準で０．０１〜２０重量％である形態。
［１８］上記［１７］において、無灰分散剤の含有量が組成物全量基準で０．１重量％以上である形態。
［１９］上記［１７］において、無灰分散剤の含有量が組成物全量基準で１．０重量％以上である形態。
［２０］上記［１］〜［１９］のいずれかにおいて、無灰分散剤の含有量が窒素量として組成物全量基準で０．０１〜０．５重量％である形態。
［２１］上記［２０］において、無灰分散剤の含有量が窒素量として組成物全量基準で０．０２重量％以上である形態。
［２２］上記［２０］において、無灰分散剤の含有量が窒素量として組成物全量基準で０．０３重量％以上である形態。
［２３］上記［１］〜［２２］のいずれかにおいて、摩耗防止剤を含有する形態。
［２４］上記［１］〜［２３］のいずれかにおいて、リン含有摩耗防止剤を、リン量として組成物全量基準で０．０２〜０．２０重量％含有する形態。
［２５］上記［２４］において、リン含有摩耗防止剤としてジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有する形態。
［２６］上記［２５］において、リン含有摩耗防止剤の含有量がリン量として組成物全量基準で０．０４重量％以上である形態。
［２７］上記［２５］において、リン含有摩耗防止剤の含有量がリン量として組成物全量基準で０．０６重量％以上である形態。
［２８］上記［１］〜［２７］のいずれかにおいて、金属系清浄剤、酸化防止剤、摩擦調整剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤及び着色剤からなる群から選ばれる少なくとも１種をさらに含有する形態。
［２９］上記［１］〜［２８］のいずれかにおいて、金属系清浄剤を含有する形態。
［３０］上記［２９］において、金属系清浄剤としてアルカリ金属スルホネート清浄剤およびアルカリ土類金属スルホネート清浄剤から選ばれる１種以上を含有する形態。
［３１］上記［２９］又は［３０］において、金属系清浄剤の含有量が組成物全量基準の金属元素換算量で０．０１〜５重量％である形態。
［３２］上記［１］〜［３１］のいずれかにおいて、金属系清浄剤の含有量が組成物全量基準の金属元素換算量で１．０重量％以下である形態。
［３３］上記［１］〜［３１］のいずれかにおいて、金属系清浄剤の含有量が組成物全量基準の金属元素換算量で０．５重量％以下である形態。
［３４］上記［１］〜［３１］のいずれかにおいて、金属系清浄剤の含有量が組成物全量基準の金属元素換算量で０．３５重量％以下である形態。
［３５］上記［１］〜［３１］のいずれかにおいて、金属系清浄剤の含有量が組成物全量基準の金属元素換算量で０．３重量％以下である形態。
［３６］上記［１］〜［３１］のいずれかにおいて、金属系清浄剤の含有量が組成物全量基準の金属元素換算量で０．２５重量％以下である形態。
［３７］上記［１］〜［３６］のいずれかにおいて、燃料直噴式内燃機関の潤滑に用いられる形態。
［３８］上記［１］〜［３７］のいずれかにおいて、ディーゼルエンジンの潤滑に用いられる形態。
［３９］上記［１］〜［３７］のいずれかにおいて、直噴式ガソリンエンジンの潤滑に用いられる形態。
【００６３】
また本発明の第２の態様に係るボラジン化合物添加剤の形態の例としては、次の［４０］を挙げることができる。
［４０］上記［１］〜［３９］のいずれかの内燃機関用潤滑油組成物に用いられる、上記一般式（１）で表されるボラジン化合物添加剤。
【実施例】
【００６４】
以下、実施例及び比較例に基づき、本発明についてさらに具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００６５】
＜実施例１〜８及び比較例１〜５＞
表１に示されるように、商業的に入手可能な内燃機関用潤滑油組成物（エンジン油組成物Ａ：比較例１）に、（Ｂ）成分に該当するボラジン化合物、またはそれ以外の添加剤を添加することにより、本発明の内燃機関用潤滑油組成物（実施例１〜８）、及び比較用の潤滑油組成物（比較例２〜５）をそれぞれ調製した。成分量の数値の単位は全て重量％（組成物全量基準）である。
【００６６】
【表１】
2015203052.tif 000013
【００６７】
（摩擦低減性能の評価）
実施例１〜８及び比較例１〜５の潤滑油組成物のそれぞれについて、シリンダーオンディスク型の往復動摩擦試験機（Ｏｐｔｉｍｏｌ社製ＳＲＶ摩擦試験機、シリンダーは直径１５ｍｍ長さ２２ｍｍ、ディスクは直径２４ｍｍ厚さ７ｍｍ、いずれも材質ＳＵＪ―２相当）を用いて摩擦低減性能の評価を行った。温度１５０℃、振動数１０Ｈｚ、荷重７００Ｎ、振幅１ｍｍの摩擦条件で６０分間の試験を行い、後半３０分の平均摩擦係数を算出した。なお上記荷重７００Ｎという値は境界潤滑条件に相当する。摩擦係数の測定結果を表１中に併せて示している。
【００６８】
表１から判るように、実施例１〜８の潤滑油組成物は、（Ｂ）成分（上記一般式（１）のボラジン化合物）を含有しない比較例１の潤滑油組成物に対して、摩擦係数を低減できた。（Ｂ）成分の添加量は０．０５質量％と極めて少量であっても摩擦係数の有意な低減が確認され（実施例５）、添加量０．１質量％以上の場合には摩擦係数の顕著な低減が確認された（実施例１〜４、実施例６〜８）。グリセロールモノオレエートを０．４重量％含有する比較例２の組成物、及び、（Ｂ）成分に該当しないＢ−置換ボラジン化合物を０．４重量％含有する比較例３の組成物は、比較例１に対して有意な摩擦低減効果を示さなかった。また（Ｂ）成分に該当しないＮ−置換ボラジン化合物を０．４重量％含有する比較例４〜５の組成物は、（Ｂ）成分を０．４重量％含有する実施例１、６〜８の組成物に対して、摩擦係数の低減効果が有意に劣っていた。
【００６９】
これらの結果から、本発明の第１の態様に係る内燃機関用潤滑油組成物は、向上した摩擦低減性能を有することが示された。また同時に、本発明の第２の態様に係るボラジン化合物添加剤が、本発明の第１の態様に係る内燃機関用潤滑油組成物において摩擦係数の低減に有効に作用することが示された。
【００７０】
＜実施例９及び比較例１、６〜７＞
表２に示されるように、上記同様のエンジン油組成物Ａ（比較例１）に、（Ｂ）成分に該当するボラジン化合物、又はそれ以外の摩擦調整剤を添加することにより、本発明の内燃機関用潤滑油組成物（実施例９）、及び比較用の潤滑油組成物（比較例６〜７）をそれぞれ調製した。成分量の数値の単位は全て重量％（組成物全量基準）である。
【００７１】
【表２】
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【００７２】
（すす存在下における摩擦低減性能の評価）
実施例９及び比較例１、６〜７の潤滑油組成物のそれぞれについて、すすのモデル物質としてカーボンブラックを１．０重量％含有させた状態で、上記同様にシリンダーオンディスク試験により摩擦係数を測定した。結果を表２中に合わせて示している。
表２から判るように、実施例９の内燃機関用潤滑油組成物は、比較例６〜７の潤滑油組成物に比較して、カーボンブラック存在下でも優れた摩擦低減性能を示した。実施例９の潤滑油組成物が、ＭｏＤＴＣを含有する比較例７の潤滑油組成物を上回る摩擦低減効果を示したことは特筆に値する。
【００７３】
これらの結果から、本発明の第１の態様に係る内燃機関用潤滑油組成物によれば、すす存在下における摩擦低減性能を向上させ得ることが示された。また同時に、本発明の第２の態様に係るボラジン化合物添加剤が、本発明の第１の態様に係る内燃機関用潤滑油組成物において、すす存在下における摩擦係数の低減に有効に作用することが示された。直噴式ガソリンエンジンやディーゼルエンジン等の燃料直噴式内燃機関においてはシリンダー内ですすが発生しやすいことから、本発明の内燃機関用潤滑油組成物およびボラジン化合物添加剤は燃料直噴式内燃機関の潤滑に特に有用であるといえる。
【００７４】
＜実施例１０〜１２及び比較例８＞
表３に示されるように、本発明の内燃機関用潤滑油組成物（実施例１０〜１２）、及び、比較用の潤滑油組成物（比較例８）をそれぞれ調製した。成分量の数値の単位は全て重量％（組成物全量基準）である。
【００７５】
【表３】
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【００７６】
（ボラジン化合物非含有の場合に対する摩擦係数低減率の評価）
実施例１０〜１２及び比較例８の組成物のそれぞれについて、実施例１〜８及び比較例１〜５と同様のシリンダーオンディスク試験により摩擦係数を測定した。また、表３に記載の組成から上記一般式（１）のボラジン化合物を取り除いた組成の潤滑油組成物をそれぞれ調製し、同様に摩擦係数を測定した。実施例１０〜１２及び比較例８の組成物のそれぞれについて、上記一般式（１）のボラジン化合物を含有しない対応する組成物の測定結果との比較を、摩擦係数の低減率として表３中に併せて示している。
【００７７】
表３から判るように、無灰分散剤を含有する実施例１０〜１２の内燃機関用潤滑油組成物は、上記一般式（１）のボラジン化合物を含有しない場合と比較して向上した摩擦低減性能を示した。中でも摩耗防止剤をさらに含有する実施例１０及び１１の組成物は、上記一般式（１）のボラジン化合物を含有することによる摩擦低減性能の向上が顕著であった。他方、無灰分散剤を含有しない比較例８の潤滑油組成物は、上記一般式（１）のボラジン化合物を含有しない場合に比較して、向上した摩擦低減性能を示さなかった。
【００７８】
これらの結果から、本発明の第１の態様に係る内燃機関用潤滑油組成物は、本発明の第２の態様に係るボラジン化合物添加剤および無灰分散剤を含有すること、好ましくはこれらに加えて摩耗防止剤をさらに含有することにより、向上した摩擦低減性能を発揮することが示された。また同時に、本発明の第２の態様に係るボラジン化合物添加剤は、無灰分散剤、好ましくは無灰分散剤及び摩耗防止剤と組み合わせて用いられることにより、本発明の第１の態様に係る内燃機関用潤滑油組成物において相乗的かつ効果的に摩擦低減性能を向上させることが示された。