(57)【要約】【課題】トナー担持体と供給部材の回転方向が当接部において同一方向に移動する現像装置を用いた場合に、高速、高画質、高耐久を満足する画像形成方法を提供する。【解決手段】静電潜像を現像装置内のトナーを用いてトナー像を形成する現像工程を有する画像形成方法において、前記現像装置は、トナー担持体１７と、前記トナー担持体と当接部を形成する、前記トナーを供給する供給部材２０とを有し、前記トナー担持体と供給部材の回転方向が、当接部において同一方向であり、前記供給部材の前記トナー担持体への侵入量が０．３ｍｍ〜１．５ｍｍで、前記供給部材の周速が前記トナー担持体の周速に対して１１０％以上２５０％以下であり、前記トナーはトナー粒子とシリカ微粒子を含有し、前記トナーが粉体流動性分析装置によって測定されるトータルエネルギーが一定範囲に調整されていることを特徴とする。【選択図】図２
2015041047.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
静電潜像担持体上に形成された静電潜像を、現像装置内のトナーを用いてトナー像を形成する現像工程を有する画像形成方法において、
前記現像装置は、トナーを担持して静電潜像を現像するトナー担持体と、前記トナー担持体と当接部を形成するよう配置され、前記トナーを供給する供給部材とを有する現像室と、前記トナーが収容された収容室とを有し、前記トナー担持体と前記供給部材の回転方向が、各々の表面が前記当接部において同一方向に移動する方向であり、前記当接部における前記供給部材の前記トナー担持体への侵入量が０．３ｍｍ以上１．５ｍｍ以下であり、前記供給部材の周速が前記トナー担持体の周速に対して１１０％以上２５０％以下である現像装置であり、
前記トナーは、結着樹脂と着色剤と離型剤を含有するトナー粒子とシリカ微粒子を含有し、前記シリカ微粒子のトナー粒子１００質量部当たりの添加量が０．５質量部以上１．４質量部以下であり、前記シリカ微粒子の一次粒子の個数平均粒径が４ｎｍ以上１０ｎｍ以下であるシリカ微粒子を含有し、前記トナーが以下の関係式を満足することを特徴とする画像形成方法。
３００≦Ｅｔ１００（ｍＪ）≦４５０            （１）
１．００≦Ｅｔ３ｋＰａ／Ｅｔ１００≦２．３０  （２）
（上記式（１）および（２）におけるＥｔ１００（ｍＪ）は、粉体流動性分析装置においてプロペラ型ブレードの最外縁部の周速を１００ｍｍ／ｓで回転させながら容器内のトナー粉体層中に垂直に進入させ、前記粉体層の底面から１００ｍｍの位置から測定を開始し、底面から１０ｍｍの位置まで進入させたときに得られる、回転トルクと垂直荷重の総和を表しており、上記式（２）におけるＥｔ３ｋＰａは、３ｋＰａの荷重負荷を与えたトナー粉体層中に上記Ｅｔ１００を計測する要領で測定した、回転トルクと垂直荷重の総和を表している。）
【請求項２】
前記トナーは酸化チタン微粒子を含有し、前記酸化チタン微粒子のトナー粒子１００質量部当たりの添加量が０．２質量部以上１．２質量部以下である請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
前記酸化チタン微粒子は、少なくともシリコーンオイルによる処理を行うことによって得られる酸化チタン微粒子である請求項１または２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
前記シリカ微粒子は、少なくともシリコーンオイルによる処理を行うことによって得られるシリカ微粒子である請求項１〜３のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項５】
前記トナーの凝集度が５以上３５以下である請求項１〜４のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項６】
前記シリカ微粒子の原体シリカ微粒子の一次粒子の個数平均粒径をｄ１（ｎｍ）、原体シリカ微粒子の凝集体のメジアン径をｄ２（ｎｍ）としたとき、上記ｄ１およびｄ２が以下の関係式（３）および（４）を満たすシリカ微粒子を含有する請求項１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
４≦ｄ１≦１０        （３）
ｄ２／ｄ１≦９．０    （４）
【請求項７】
前記酸化チタン微粒子は、一次粒子の個数平均粒径が１０ｎｍ以上４０ｎｍ以下である請求項１〜６のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真法、静電記録法またはトナージェット法などの記録方法に係る画像形成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真法を用いた複写機あるいはプリンターは、装置の発展とともに利用者からの要求も年々厳しくなっている。近年の動向では、高速化・高画質化に加え、低コスト・小型化の要望がより強まっている。すなわち、より簡素な構成要素での設計、さらには長期間の使用においても高画質を維持することが求められている。
【０００３】
このような要求に対して、特許文献１および２では、一成分現像用トナーにおいて、粉体流動性分析装置によって測定されるトータルエネルギーを、ブレード回転数１００ｍｍ／ｓと１０ｍｍ／ｓのときの値、５Ｎの荷重負荷を与えた後にブレード回転数１００ｍｍ／ｓで測定した値を一定の範囲内に調整するトナーが提案されている。特許文献１および２によれば、このような流動性をもつトナーを用いることで、現像器における供給ローラと現像ローラ間でのトナー供給が効率良く、均一に行うことができ、画像ムラを抑制できるとともに、現像器放置後にトナーが圧密され、再び駆動させたときに発生する駆動ムラを抑制し、優れた画像安定性が得られる。しかしながら、これらの提案は、その流動性を達成するために多くのシリカ微粒子の添加を必要とするため、トナーの熱伝導性が悪化し、より高速化が進んだ際に、定着性の悪化が懸念される。また、これらに記載されている現像装置は、現像ローラと供給ローラとが当接して、互いに逆方向に回転するものであり、この当接部における摩擦熱の発生、トナー劣化が懸念される。
【０００４】
また、特許文献３では、像担持体にトナーを付与する現像ローラと、発泡部材で構成され現像ローラにトナーを供給する供給ローラとを有し、現像ローラと供給ローラとが接触して互いに順方向に回転するものであり、現像ローラにおける現像後の位置にて現像残トナーを回収するトナー回収ブレードを備えた現像装置が提案されている。特許文献３によれば、現像ローラと供給ローラを順方向に回転させることにより、摩擦熱の発生を抑制し、トナーの凝集・融着を抑制することで、長期間の使用においても高画質を維持している。しかし、本装置においては、現像残トナーを回収するためのトナー回収ブレードが必須となってしまい、簡素な構成要素という点では不十分である。また、より高速化が進んだ場合に、現像残トナーの回収が不十分となり、Ｄローラに連れ回ったトナーが過帯電することによる、規制不良が懸念される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−２７９３１６号公報
【特許文献２】特開２００７−２４８９１３号公報
【特許文献３】特開２００８−１７０８９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記状況を鑑み、トナー担持体と、トナー担持体と当接部を形成するよう配置されたトナー供給部材とを有する現像室を有し、前記トナー担持体と前記供給部材の回転方向が、各々の表面が前記当接部において同一方向に移動する方向である現像装置を用いた場合に、簡易な構成要素での設計においても、高速、高画質、高耐久を満足する画像形成方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的は、以下の本発明によって達成される。すなわち、本発明は、静電潜像担持体上に形成された静電潜像を、現像装置内のトナーを用いてトナー像を形成する現像工程を有する画像形成方法において、
前記現像装置は、トナーを担持して静電潜像を現像するトナー担持体と、前記トナー担持体と当接部を形成するよう配置され、前記トナーを供給する供給部材とを有する現像室と、前記トナーが収容された収容室とを有し、前記トナー担持体と前記供給部材の回転方向が、各々の表面が前記当接部において同一方向に移動する方向であり、前記当接部における前記供給部材の前記トナー担持体への侵入量が０．３ｍｍ以上１．５ｍｍ以下であり、前記供給部材の周速が前記トナー担持体の周速に対して１１０％以上２５０％以下である現像装置であり、
前記トナーは、結着樹脂と着色剤と離型剤を含有するトナー粒子とシリカ微粒子を含有し、前記シリカ微粒子のトナー粒子１００質量部当たりの添加量が０．５質量部以上１．４質量部以下であり、前記シリカ微粒子の一次粒子の個数平均粒径が４ｎｍ以上１０ｎｍ以下であるシリカ微粒子を含有し、前記トナーが以下の関係式を満足することを特徴とする画像形成方法である。
３００≦Ｅｔ１００（ｍＪ）≦４５０            （１）
１．００≦Ｅｔ３ｋＰａ／Ｅｔ１００≦２．３０  （２）
（上記式（１）および（２）におけるＥｔ１００（ｍＪ）は、粉体流動性分析装置においてプロペラ型ブレードの最外縁部の周速を１００ｍｍ／ｓで回転させながら容器内のトナー粉体層中に垂直に進入させ、前記粉体層の底面から１００ｍｍの位置から測定を開始し、底面から１０ｍｍの位置まで進入させたときに得られる、回転トルクと垂直荷重の総和を表しており、上記式（２）におけるＥｔ３ｋＰａは、３ｋＰａの荷重負荷を与えたトナー粉体層中に上記Ｅｔ１００を計測する要領で測定した、回転トルクと垂直荷重の総和を表している。）
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、トナー担持体と、トナー担持体と当接部を形成するよう配置されたトナー供給部材とを有する現像室を有し、前記トナー担持体と前記供給部材の回転方向が、各々の表面が前記当接部において同一方向に移動する方向である現像装置を用いた場合に、簡易な構成要素での設計においても、高速、高画質、高耐久を満足する画像形成方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明を適用可能な実施例に係る画像形成装置の概略構成断面図である。
【図２】本発明を適用可能な実施例に係るプロセスカートリッジの概略構成断面図である。
【図３】粉体流動性分析装置のプロペラ型ブレードの外観（ａ）とブレード最外縁部分のねじれ角度（ｂ）の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の画像形成方法は、静電潜像担持体上に形成された静電潜像を、現像装置内のトナーを用いてトナー像を形成する現像工程を有する画像形成方法において、
前記現像装置は、トナーを担持して静電潜像を現像するトナー担持体と、前記トナー担持体と当接部を形成するよう配置され、前記トナーを供給する供給部材とを有する現像室と、前記トナーが収容された収容室とを有し、前記トナー担持体と前記供給部材の回転方向が、各々の表面が前記当接部において同一方向に移動する方向であり、前記当接部における前記供給部材の前記トナー担持体への侵入量が０．３ｍｍ以上１．５ｍｍ以下であり、前記供給部材の周速が前記トナー担持体の周速に対して１１０％以上２５０％以下である現像装置であり、
前記トナーは、結着樹脂と着色剤と離型剤を含有するトナー粒子とシリカ微粒子を含有し、前記シリカ微粒子のトナー粒子１００質量部当たりの添加量が０．５質量部以上１．４質量部以下であり、前記シリカ微粒子の一次粒子の個数平均粒径が４ｎｍ以上１０ｎｍ以下であるシリカ微粒子を含有し、前記トナーが以下の関係式を満足することを特徴とするものである。
３００≦Ｅｔ１００（ｍＪ）≦４５０            （１）
１．００≦Ｅｔ３ｋＰａ／Ｅｔ１００≦２．３０  （２）
（上記式（１）および（２）におけるＥｔ１００（ｍＪ）は、粉体流動性分析装置においてプロペラ型ブレードの最外縁部の周速を１００ｍｍ／ｓで回転させながら容器内のトナー粉体層中に垂直に進入させ、前記粉体層の底面から１００ｍｍの位置から測定を開始し、底面から１０ｍｍの位置まで進入させたときに得られる、回転トルクと垂直荷重の総和を表しており、上記式（２）におけるＥｔ３ｋＰａは、３ｋＰａの荷重負荷を与えたトナー粉体層中に上記Ｅｔ１００を計測する要領で測定した、回転トルクと垂直荷重の総和を表している。）
【００１１】
以下に本発明が適用される画像形成方法を用いた画像形成装置の一例を挙げ、これを図１に示し、本発明の構成についてさらに詳しく説明するが、これは本発明をなんら限定するものではない。
【００１２】
図１は、本発明が適用される画像形成方法を用いた画像形成装置１００の概略断面図である。画像形成装置１００は、インライン方式、中間転写方式を採用したフルカラーレーザープリンタである。画像形成装置１００は、画像情報に従って、記録材（例えば、記録用紙、プラスチックシート、布など）にフルカラー画像を形成することができる。画像情報は、画像形成装置本体１００Ａに接続された画像読み取り装置、或いは、画像形成装置本体１００Ａに通信可能に接続されたパーソナルコンピュータ等のホスト機器から、画像形成装置本体１００Ａに入力される。
【００１３】
画像形成装置１００は、複数の画像形成部として、それぞれイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の各色の画像を形成するための第１、第２、第３、第４の画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫを有する。本実施例では、第１〜第４の画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫは、鉛直方向と交差する方向に一列に配置されている。
【００１４】
なお、本実施例では、第１〜第４の画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫの構成および動作は、形成する画像の色が異なることを除いて実質的に同じである。従って、以下、特に区別を要しない場合は、いずれかの色用に設けられた要素であることを表すために符号に与えた添え字Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋは省略して、総括的に説明する。
【００１５】
本実施例では、画像形成装置１００は、複数の像担持体として、鉛直方向と交差する方向に並設された４個のドラム型の電子写真感光体、即ち、感光体ドラム１を有する。感光体ドラム１は、図示矢印Ａ方向（時計方向）に図示しない駆動手段（駆動源）により回転駆動される。感光体ドラム１の周囲には、感光体ドラム１の表面を均―に帯電する帯電手段としての帯電ローラ２、画像情報に基づきレーザーを照射して感光体ドラム１上に静電像（静電潜像）を形成する露光手段としてのスキャナユニット（露光装置）３が配置されている。また、感光体ドラム１の周囲には、静電像をトナー像として現像する現像手段としての現像ユニット（現像装置）４、転写後の感光体ドラム１の表面に残ったトナー（転写残トナー）を除去するクリーニング手段としてのクリーニング部材６が配置されている。さらに、４個の感光体ドラム１に対向して、感光体ドラム１上のトナー像を記録材１２に転写するための中間転写体としての中間転写ベルト５が配置されている。
【００１６】
なお、本発明では、現像ユニット４は、現像剤として非磁性一成分現像剤のトナーを用いるのが好ましい。また、現像ユニット４は、現像剤担持体としての現像ローラ（後述）を感光体ドラム１に対して接触させて反転現像を行うものである。即ち、現像ユニット４は、感光体ドラム１の帯電極性と同極性（本実施例では負極性）に帯電したトナーを、感光体ドラム１上の露光により電荷が減衰した部分（画像部、露光部）に付着させることで静電像を現像する。
【００１７】
本発明では、感光体ドラム１と、感光体ドラム１に作用するプロセス手段としての帯電ローラ２、現像ユニット４およびクリーニング部材６とは、一体化され、即ち、一体的にカートリッジ化された、プロセスカートリッジ７が好適に用いられる。プロセスカートリッジ７は、画像形成装置本体１００Ａに設けられた装着ガイド、位置決め部材などの装着手段を介して、画像形成装置１００に着脱可能となっている。各色用のプロセスカートリッジ７は、全て同一形状を有しており、各色用のプロセスカートリッジ７内には、それぞれイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブランク（Ｋ）の各色のトナーが収容されている。
【００１８】
中間転写体としての無端状のベルトで形成された中間転写ベルト５は、全ての感光体ドラム１に当接し、図示矢印Ｂ方向（反時計方向）に循環移動（回転）する。中間転写ベルト５は、複数の支持部材として、駆動ローラ５１、二次転写対向ローラ５２、従動ローラ５３に掛け渡されている。
【００１９】
中間転写ベルト５の内周面側には、各感光体ドラム１に対向するように、一次転写手段としての、４個の一次転写ローラ８が並設されている。一次転写ローラ８は、中間転写ベルト５を感光体ドラム１に向けて押圧し、中間転写ベルト５と感光体ドラム１とが当接する一次転写部Ｎ１を形成する。そして、一次転写ローラ８に、図示しない一次転写バイアス印加手段としての一次転写バイアス電源（高圧電源）から、トナーの正規の帯電極性とは逆極性のバイアスが印加される。これによって、感光体ドラム１上のトナー像が中間転写ベルト５上に転写（一次転写）される。
【００２０】
また、中間転写ベルト５の外周面側において二次転写対向ローラ５２に対向する位置には、二次転写手段としての二次転写ローラ９が配置されている。二次転写ローラ９は、中間転写ベルト５を介して二次転写対向ローラ５２に圧接し、中間転写ベルト５と二次転写ローラ９とが当接する二次転写部Ｎ２を形成する。そして、二次転写ローラ９に、図示しない二次転写バイアス印加手段としての二次転写バイアス電源（高圧電源）から、トナーの正規の帯電極性とは逆極性のバイアスが印加される。これによって、中間転写ベルト５上のトナー像が記録材１２に転写（二次転写）される。
【００２１】
さらに説明すれば、画像形成時には、まず、感光体ドラム１の表面が帯電ローラ２によって一様に帯電される。次いで、スキャナユニット３から発された画像情報に応じたレーザー光によって、帯電した感光体ドラム１の表面が走査露光され、感光体ドラム１上に画像情報に従った静電像が形成される。次いで、感光体ドラム１上に形成された静電像は、現像ユニット４によってトナー像として現像される。感光体ドラム１上に形成されたトナー像は、一次転写ローラ８の作用によって中間転写ベルト５上に転写（一次転写）される。
【００２２】
例えば、フルカラー画像の形成時には、上述のプロセスが、第１〜第４の画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫにおいて順次に行われ、中間転写ベルト５上に各色のトナー像が次に重ね合わせて一次転写される。
【００２３】
その後、中間転写ベルト５の移動と同期が取られて記録材１２が二次転写部Ｎ２へと搬送される。中間転写ベルト５上の４色トナー像は、記録材１２を介して中間転写ベルト５に当接している二次転写ローラ９の作用によって、一括して記録材１２上に二次転写される。
【００２４】
トナー像が転写された記録材１２は、定着手段としての定着装置１０に搬送される。定着装置１０において記録材１２に熱および圧力を加えられることで、記録材１２にトナー像が定着される。
【００２５】
また、一次転写工程後に感光体ドラム１上に残留した一次転写残トナーは、クリーニング部材６によって除去、回収される。また、二次転写工程後に中間転写ベルト５上に残留した二次転写残トナーは、中間転写ベルトクリーニング装置１１によって清掃される。
【００２６】
なお、画像形成装置１００は、所望の一つの画像形成部のみを用いて、または、幾つか（全てではない）の画像形成部のみを用いて、単色またはマルチカラーの画像を形成することもできるようになっている。
【００２７】
次に、画像形成装置１００に装着されるプロセスカートリッジ７の全体構成について説明する。本発明では、収容しているトナーの種類（色）を除いて、各色用のプロセスカートリッジ７の構成および動作は実質的に同一であるものを用いる。
【００２８】
図２は、感光体ドラム１の長手方向（回転軸線方向）に沿って見たプロセスカートリッジ７の概略断面（主断面）図である。図２のプロセスカートリッジ７の姿勢は、画像形成装置本体に装着された状態での姿勢であり、以下でプロセスカートリッジの各部材の位置関係や方向等について記載する場合はこの姿勢における位置関係や方向等を示している。
【００２９】
プロセスカートリッジ７は、感光体ドラム１等を備えた感光体ユニット１３と、現像ローラ１７等を備えた現像ユニット４とを一体化して構成される。
【００３０】
感光体ユニット１３は、感光体ユニット１３内の各種要素を支持する枠体としてのクリーニング枠体１４を有する。クリーニング枠体１４には、感光体ドラム１が図示しない軸受を介して回転可能に取り付けられている。感光体ドラム１は、図示しない駆動手段（駆動源）としての駆動モータの駆動力が感光体ユニット１３に伝達されることで、画像形成動作に応じて図示矢印Ａ方向（時計方向）に回転駆動される。本発明では、画像形成プロセスの中心となる感光体ドラム１は、アルミニウム製シリンダの外周面に機能性膜である下引き層、キャリア発生層、キャリア移送層を順にコーティングした有機感光体ドラム１を用いることが好ましい。
【００３１】
また、感光体ユニット１３には、感光体ドラム１の周面上に接触するように、クリーニング部材６、帯電ローラ２が配置されている。クリーニング部材６によって感光体ドラム１の表面から除去された転写残トナーは、クリーニング枠体１４内に落下、収容される。
【００３２】
帯電手段である帯電ローラ２は、導電性ゴムのローラ部を感光体ドラム１に加圧接触することで従動回転する。
【００３３】
ここで、帯電ローラ２の芯金には、帯電工程として、感光ドラム１に対して所定の直流電圧が印加されており、これにより感光ドラム１の表面には、一様な暗部電位（Ｖｄ）が形成される。前述のスキャナユニット３からのレーザー光によって画像データに対応して発光されるレーザー光のスポットパターンは、感光ドラム１を露光し、露光された部位は、キャリア発生層からのキャリアにより表面の電荷が消失し、電位が低下する。この結果、露光部位は所定の明部電位（Ｖｌ）、未露光部位は所定の暗部電位（Ｖｄ）の静電潜像が、感光ドラム１上に形成される。
【００３４】
一方、現像ユニット４は、トナー８０を担持するためのトナー担持体としての現像ローラ１７と、現像ローラ１７にトナーを供給する供給部材としてのトナー供給ローラ２０が配置された現像室を有している。
【００３５】
また、トナー供給ローラ２０は、現像ローラ１７との間に当接部Ｎ（現像ローラ１７とトナー供給ローラ２０とでトナーを挟む部分）を形成し、同一方向に回転している。
【００３６】
トナー収容室１８内には、撹拌搬送部材２２が設けられている。撹拌搬送部材２２は、トナー収容室１８内に収容されたトナーを撹拌すると共に、トナー供給ローラ２０の上部に向けて図中矢印Ｇ方向にトナーを搬送するためのものでもある。
【００３７】
現像ブレード２１は現像ローラ１７の下方に配置され、現像ローラに対してカウンターで当接しており、トナー供給ローラ２０によって供給されたトナーのコート量規制および電荷付与を行っている。現像ブレード２１は、厚さ０．１ｍｍの板バネ状のＳＵＳ製の薄板を用い、薄板のバネ弾性を利用して当接圧力を形成し、その表面がトナーおよび現像ローラ１７に当接される。ここで、現像ブレードとしてはこの限りではなく、リン青銅やアルミニウム等の金属薄板でもよい。また、現像ブレード２１の表面にポリアミドエラストマーやウレタンゴムやウレタン樹脂等の薄膜を被覆したものを用いてもよい。
【００３８】
トナーは、現像ブレード２１と現像ローラ１７との摺擦により摩擦帯電されて電荷を付与されると同時に層厚規制される。また、本発明においては、現像ブレード２１に不図示のブレードバイアス電源から所定電圧を印加し、トナーコート層の安定化をするのが好ましい。
【００３９】
現像ローラ１７と感光体ドラム１とは、対向部において各々の表面が同方向（図２では下から上に向かう方向）に移動するようにそれぞれ回転する。
【００４０】
なお、図２では、現像ローラ１７は、感光体ドラム１に接触して配置されているが、現像ローラ１７は、感光体ドラム１に対して所定間隔を開けて近接配置される構成であってもよい。
【００４１】
本発明においては、現像ローラ１７に印加された所定のＤＣバイアスに対して、摩擦帯電によりマイナスに帯電したトナーが、感光体ドラム１に接触する現像部において、その電位差から、明部電位部にのみ転移して静電潜像を顕像化する。
【００４２】
本発明においては、トナー供給ローラ２０と現像ローラ１７とは、各々の表面が当接部Ｎにおいて、同一方向に回転していることがよい。図２においては、トナー供給ローラ２０は図示矢印Ｅ方向（時計方向）に、現像ローラ１７は矢印Ｄ方向に回転している。このことにより、トナーへの負荷を軽減し、長期間の使用においても高画質を維持することができる。トナー供給ローラ２０は、導電性芯金の外周に発泡体層を形成した弾性スポンジローラである。トナー供給ローラ２０と現像ローラ１７は所定の侵入量、即ち、トナー供給ローラ２０が現像ローラ１７により凹状とされるその凹み量△Ｅを持って接触している。本発明においては、侵入量は、現像残トナーのはぎ取り性とトナーへの負荷のバランスから、０．３ｎｍ以上１．５ｍｍ以下であることが好ましく、０．７ｎｍ以上１．２ｍｍ以下であることがさらに好ましい。
【００４３】
トナー供給ローラ２０と現像ローラ１７とは、当接部Ｎにおいて互いに同方向に周速差を持って回転しており、この動作により、トナー供給ローラ２０による現像ローラ１７へのトナー供給とはぎ取りを行っている。その際、トナー供給ローラと現像ローラとの電位差を調整することにより、現像ローラへのトナー供給量を調整することが出来る。本発明では、供給ローラの周速が現像ローラの周速に対して１１０％以上２５０％以下であることが好ましく、１５０％以上２００％以下であることがさらに好ましい。トナー供給ローラに対しては、ＤＣバイアスを印加してもよい。
【００４４】
以下、本発明に好適に用いられるトナー供給ローラの詳細について説明する。
【００４５】
図２におけるトナー供給ローラ２０は、導電性支持体と、導電性支持体に支持される発泡層と、を備える。具体的には、導電性支持体たる芯金電極２０ａと、その周囲に気泡同士がつながっている連続気泡体（連泡）から構成される発泡層としての発泡ウレタン層２０ｂが設けられており、図中Ｅの方向に回転する。表層のウレタンを連続気泡体とすることで、トナー供給ローラ２０内部にトナーが多量に進入可能となる。また、トナー供給ローラ２０の表面セル径は５０μｍ〜１０００μｍとするのが好ましい。
【００４６】
ここで、セル径とは、任意断面の発泡セルの平均径をいい、まず任意断面の拡大画像から最大である発泡セルの面積を測定し、この面積から真円相当径を換算し最大セル径を得る。そしてこの最大セル径の１／２以下である発泡セルをノイズとして削除した後、残りの個々のセル面積から同様に換算した個々のセル径の平均値のことを指す。
【００４７】
以上述べたように、本発明の画像形成方法に用いる画像形成装置は、トナー供給ローラと現像ローラを同一方向に回転させることにより、トナーへの負荷を軽減し、長期間の使用においても高画質を維持することができる。
【００４８】
しかし、より高速化が進んだ場合に、現像されずに残ったトナーのはぎ取りが不十分となり、Ｄローラに連れ回ったトナーが過帯電することによる、規制不良が懸念される。特に、極低温低湿環境において起こりやすい。
【００４９】
本発明者らは、鋭意検討の結果、粉体流動性分析装置によって測定されるトータルエネルギーを一定の範囲に調整すること、特に、トナー粉体層に３ｋＰａの荷重をかけた際のトータルエネルギーを一定以下に制御することで、上記問題を解決し、簡易な構成要素での設計においても、高速、高画質、高耐久を満足する画像形成方法を提供できることを見出した。また、特定のシリカ微粒子を用いることで、少量のシリカ微粒子添加量でも、トータルエネルギーを一定以下に抑えられ、熱伝導性の悪化による定着性能の悪化を抑制することができた。
【００５０】
具体的には、結着樹脂と着色剤と離型剤を含有するトナー粒子とシリカ微粒子を含有し、前記シリカ微粒子のトナー粒子１００質量部当たりの添加量が０．５質量部以上１．４質量部以下であり、前記シリカ微粒子の一次粒子の個数平均粒径が４ｎｍ以上１０ｎｍ以下であるシリカ微粒子を含有し、前記トナーが以下の関係式を満足するトナーを用いることで、上記問題が解決される。
３００≦Ｅｔ１００（ｍＪ）≦４５０            （１）
１．００≦Ｅｔ３ｋＰａ／Ｅｔ１００≦２．３０  （２）
（上記式（１）および（２）におけるＥｔ１００（ｍＪ）は、粉体流動性分析装置においてプロペラ型ブレードの最外縁部の周速を１００ｍｍ／ｓで回転させながら容器内のトナー粉体層中に垂直に進入させ、前記粉体層の底面から１００ｍｍの位置から測定を開始し、底面から１０ｍｍの位置まで進入させたときに得られる、回転トルクと垂直荷重の総和を表しており、上記式（２）におけるＥｔ３ｋＰａは、３ｋＰａの荷重負荷を与えたトナー粉体層中に上記Ｅｔ１００を計測する要領で測定した、回転トルクと垂直荷重の総和を表している。）
【００５１】
本発明者らは、Ｅｔ１００が小さいほど、トナーの流動性が良いことを表しており、現像ユニット内では、現像ローラや供給ローラ、撹拌搬送部材等の回転に対して、トナーが追従しやすくなると考えている。Ｅｔ１００が上記範囲内であるトナーを用いることで、トナーを効率よく供給ローラと現像ローラの当接部に供給することができ、ベタ画像の濃度安定化に有利になる。Ｅｔ１００が３００未満だと流動性が良すぎるために、トナー飛散が起こりやすくなってしまう。Ｅｔ１００が４５０を超えると、トナー供給が安定に行われないため、ベタ画像の濃度が安定せず、ベタ追従性不良を起こしやすくなる。また、Ｅｔ３ｋＰａ／Ｅｔ１００はトナーに荷重負荷をかけた粉体層と、通常のトナー粉体層のトータルエネルギーの比を示しており、圧力に対する流動性の変化度合を表している。Ｅｔ３ｋＰａ／Ｅｔ１００が上記式（２）を満たすことは、規制ブレードと現像ローラ間、供給ローラと現像ローラの当接部などで圧力がかかった現像残トナーの流動性の変化が小さく抑えられていることを表している。このことにより、本発明の画像形成方法に用いる画像形成装置で懸念されていた現像残トナーのはぎ取りが良好にでき、規制不良を抑制することができる。
【００５２】
本発明のトナーには、一次粒子の個数平均粒径が４ｎｍ以上１０ｎｍ以下であるシリカ微粒子をメインシリカとして含有することが好ましく、シリカ微粒子の総添加量はトナー粒子１００質量部当たり０．５質量部以上１．４質量部以下であることが好ましい。粒径が４ｎｍ以上１０ｎｍ以下であるシリカ微粒子は、トナーの流動性改善剤の効果が大きく、少量でもすぐれた流動性を発揮する。４ｎｍ未満ではシリカ微粒子の凝集を抑制することが困難であり、１０ｎｍより大きいと、流動性改善剤の効果としては小さくなる。
【００５３】
また、本発明に用いられる原体シリカ微粒子の一次粒子の個数平均粒径をｄ１（ｎｍ）とし、原体シリカ微粒子の凝集体のメジアン径をｄ２（ｎｍ）としたとき、上記ｄ１およびｄ２が下記式
４≦ｄ１≦１０
ｄ２／ｄ１≦９．０
を満たすことが好ましく、
４≦ｄ１≦８
ｄ２／ｄ１≦８．０
を満たすことがさらに好ましい。ｄ１が４以上１０以下であり、ｄ２／ｄ１が９．０以下である場合、原体シリカ微粒子の粒度分布が均一であるため、流動性改善効果が大きい。また、カップリング剤やシリコーンオイルによる疎水化処理が均一になされやすく、疎水性を高く保つことができる。また、ｄ１が４以上８以下であり、ｄ２／ｄ１が８．０以下である場合、上記効果はさらに向上する。
【００５４】
シリカ微粒子の添加量は０．５質量部未満だと十分に被覆率が確保できず、流動性や帯電性が不十分であり、１．４質量部より大きいと、シリカ微粒子の影響でトナーの熱伝導性が悪化し、定着性の悪化が見られる。
【００５５】
本発明のトナーには、シリカ微粒子のトナー表面への埋め込みを防止する目的で、一次粒子の個数平均径が２０ｎｍ以上３００ｎｍ以下のシリカ微粒子を少量含んでもよい。上記の流動性改善効果とのバランスから、２０ｎｍ以上４５ｎｍ以下のシリカ微粒子がより好ましい。
【００５６】
本発明のトナーは、少ないシリカ微粒子の添加量において、所望の流動性を得るため、シリカ微粒子以外の流動性向上剤が添加され、酸化チタン微粒子が好適に用いられる。酸化チタン微粒子は、シリカ微粒子よりも熱伝導性がよく、定着性を大きく損なうことがなく流動性を改善することができるためである。また、酸化チタンはその導電性から、トナーの過剰な帯電を防止する効果も得られる。
【００５７】
酸化チタン微粒子はトナー粒子１００質量部に対し、０．２質量部以上１．２質量部以下添加されるのが好ましい。０．２質量部未満では酸化チタン微粒子添加による流動性の改善効果が得られず、１．２質量部を超えると、帯電性の低下が見られ、非印字部にトナーが飛散する、いわゆるカブリ現象が起こりやすくなる。用いる酸化チタン微粒子は、一次粒子の個数平均径が１０ｎｍ以上４０ｎｍ以下のものが好ましい。これは上述のシリカ微粒子と同様に流動性向上効果を大きくもたせるため、酸化チタン微粒子の製造上、問題ない範囲で一次粒子の個数平均径が小さいものを使用するためである。
【００５８】
前記シリカ微粒子および酸化チタン微粒子は、少なくともシリコーンオイルによる処理が施されることが好ましい。これはオイルが滑剤の効果を示し、Ｅｔ３ｋＰａ／Ｅｔ１００の値を低く抑えることができるためである。その際のシリコーンオイルの処理量は、シリカ微粒子１００質量部に対して５質量部以上４０質量部以下が好ましい。シリコーンオイルの処理量が増えると、滑剤効果により、Ｅｔ３ｋＰａ／Ｅｔ１００の値は低くなるが、トナーが凝集塊になりやすく、現像ローラと規制ブレードの間に滞留して、現像スジが発生しやすくなる。
【００５９】
前記現像スジの観点から、本発明のトナーは凝集度が５以上３５以下であることが好ましい。凝集度が３５を超えると、トナー凝集塊が発生しやすくなる。凝集度は、シリカ微粒子や酸化チタン微粒子の添加量、表面処理方法により適宜制御することが可能である。
【００６０】
用いるシリコーンオイルとしては、例えばジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、メチルハイドロジェンシリコーンオイルといったストレートシリコーンオイル、エポキシ変性シリコーンオイル、カルボキシル変性シリコーンオイル、カルビノール変性シリコーンオイル、メタクリル変性シリコーンオイル、メルカプト変性シリコーンオイル、フェノール変性シリコーンオイル、片末端反応性変性シリコーンオイル、異種官能基変性シリコーンオイル、ポリエーテル変性シリコーンオイル、メチルスチリル変性シリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、高級脂肪酸エステル変性シリコーンオイル、親水性特殊変性シリコーンオイル、高級アルコキシ変性シリコーンオイル、高級脂肪酸含有変性シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイルなどの変性シリコーンオイルを用いることができる。また、用途に応じて上記シリコーンオイルのうち２種以上を混合してもよい。また、ここで特に好ましいのはジメチルシリコーンオイルである。その理由は定かではないが、構造が単純な為、帯電安定性に優れる為であると予想される。
【００６１】
上記シリカ微粒子および酸化チタン微粒子はさらに疎水化度を高めるため、シラン化合物、チタネートカップリング剤、アルミニウムカップリング剤、ジルコアルミネートカップリング剤などのカップリング剤による処理を行ってもよい。具体的には、例えば、ヘキサメチルジシラザン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、トリメチルメトキシシラン、ヒドロキシプロピルトリメトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ｎ−ヘキサデシルトリメトキシシラン、ｎ−オクタデシルトリメトキシシラン等を挙げることができる。
【００６２】
より好適には、カップリング剤およびシリコーンオイル両方で疎水化処理したものが表面の疎水化を確実に行うことができるためによい。処理の順番は問わないが、シリコーンオイルで処理した後にカップリング処理したものは、オイル遊離の低減、表面オイルによる凝集塊の形成を防止でき、より好ましい。
【００６３】
本発明のトナーは、シリカ微粒子、酸化チタン微粒子に加えて、さらに８０ｎｍ以上８００ｎｍ以下の無機微粒子を含有させることで、より環境特性および耐久特性の安定化が望める。具体的には、ハイドロタルサイト、酸化アルミニウム、酸化亜鉛の微粉体等が帯電量を長期にわたってコントロールし易く好適に用いることができる。ただし、これらの微粉体は上記シリカ微粒子および酸化チタン微粒子による流動特性を損なわない程度の使用に抑えることが必要である。
【００６４】
これらの添加剤をトナー表面に均一に付着させるための混合機は、特性を達成可能なものであれば特に限定することがなく、公知の製造方法が使用可能である。一例として、ヘンシェルミキサー、スーパーミキサーといった既存の高速撹拌型の混合機が挙げられる。
【００６５】
＜Ｅｔ１００（ｍＪ）およびＥｔ３ｋＰａ（ｍＪ）の測定方法＞
本発明におけるＥｔ１００（ｍＪ）およびＥｔ３ｋＰａ（ｍＪ）は、「粉体流動性分析装置パウダーレオメータＦＴ４」（Ｆｒｅｅｍａｎ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製、以下、ＦＴ４と省略する場合がある。）を用いることによって測定する。
【００６６】
具体的には、以下の操作により測定を行う。
【００６７】
全ての操作において、プロペラ型ブレードはＦＴ４専用の４８ｍｍ径ブレード（図３参照。型番：Ｃ２１０、材質：ＳＵＳ、以下、ブレードと省略する場合がある。）を用いる。このプロペラ型ブレードは、４８ｍｍ×１０ｍｍのブレード板の中心に法線方向に回転軸が存在し、ブレード板は両最外縁部分（回転軸から２４ｍｍ部分）が７０°、回転軸から１２ｍｍの部分が３５°というように、反時計回りになめらかにねじられたものである。
【００６８】
測定容器は、ＦＴ４専用の円筒状のスプリット容器（型番：Ｃ２０３、材質：ガラス、直径５０ｍｍ、容積１６０ｍｌ、底面からスプリット部分までの高さ８２ｍｍ、以下、容器と省略する場合がある。）を用いる。
【００６９】
なお、温度２３℃、湿度６０％ＲＨの環境下に３日以上放置されたトナーを、前記の測定容器に１００ｇ入れ、トナー粉体層とする。
【００７０】
（１）コンディショニング操作
（ａ）プロペラ型ブレードを、ブレードの最外縁部の周速が６０ｍｍ／ｓｅｃとなるように、粉体層表面に対して時計回り（ブレードの回転により粉体層がほぐされる方向）に回転する。このブレードを、移動中のブレードの最外縁部が描く軌跡と粉体層表面とのなす角（以降、なす角と省略する場合がある。）が５°となる進入速度で、粉体層表面から、トナー粉体層の底面から１０ｍｍの位置まで垂直方向に進入させる。その後、なす角が２°となる進入速度に変えて、ブレードの最外縁部の周速が６０ｍｍ／ｓｅｃとなるように、粉体層表面に対して時計回りに回転しながら、トナー粉体層の底面から１ｍｍの位置までブレードを進入させる。さらに、なす角が５°の速度で、ブレードの最外縁部の周速が６０ｍｍ／ｓｅｃとなるように、粉体層表面に対して時計回りに回転しながら、トナー粉体層の底面から１００ｍｍの位置までブレードを移動させ、抜き取りを行う。抜き取りが完了したら、ブレードを時計回り、反時計回りに交互に小さく回転させることでブレードに付着したトナーを払い落とす。
【００７１】
（ｂ）（１）−（ａ）の操作を５回繰り返し、トナー粉体層中に取り込まれている空気を取り除く。
【００７２】
（２）圧縮操作
Ｅｔ３ｋＰａ（ｍＪ）を測定する際は、（１）でコンディショニング操作したトナー粉体層に３ｋＰａの圧力を加えて、圧縮する。具体的には圧縮試験用ピストン（直径４８ｍｍ、高さ２０ｍｍ、下部メッシュ張り）を上記プロペラ型ブレードの代わりに装着する。このピストンを０．１ｍｍ／ｓで下降させてトナーを圧縮する。ピストンへの負荷が３ｋＰａになったら下降を停止しそのまま６０秒ホールドし、圧縮粉体層を形成する。
【００７３】
（３）スプリット操作
コンディショニングした粉体層もしくは圧縮粉体層を上述のＦＴ４専用容器のスプリット部分ですり切り、粉体層上部のトナーを取り除く。なお、この操作により、トナー粉体層の体積を測定毎に同じとすることができる。
【００７４】
（４）測定操作
（ｉ）Ｅｔ１００の測定
（ａ）（１）−（ａ）と同様のコンディショニング操作を一回行う。
【００７５】
（ｂ）プロペラ型ブレードを、ブレードの最外縁部の周速が１００ｍｍ／ｓｅｃとなるように、粉体層表面に対して反時計回り（ブレードの回転により粉体層が押し込まれる方向）に回転する。このブレードを、なす角が５°となる進入速度で、粉体層表面から、トナー粉体層の底面から１０ｍｍの位置まで垂直方向に進入させる。その後、ブレードの最外縁部の周速が６０ｍｍ／ｓｅｃとなるように、粉体層表面に対して時計回りに回転し、粉体層への垂直方向の進入速度をなす角が２°となる進入速度で、粉体層の底面から１ｍｍの位置まで進入させる。さらに、なす角が５°の速度で、粉体層の底面から１００ｍｍの位置までブレードを移動させ、抜き取りを行う。抜き取りが完了したら、ブレードを時計回り、反時計回りに交互に小さく回転させることでブレードに付着したトナーを払い落とす。
【００７６】
（ｃ）（４）−（ｉ）−（ｂ）の操作をさらに６回繰り返し、６回目における、トナー粉体層の底面から１００ｍｍの位置から１０ｍｍの位置までブレードを進入させたときに得られる回転トルクと垂直荷重の総和Ｅｔを、Ｅｔ１００とする。
【００７７】
（ｉｉ）Ｅｔ３ｋＰａの測定
圧縮粉体層に対して（４）−（ｉ）−（ｂ）の操作を同様に行い、トナー粉体層の底面から１００ｍｍの位置から１０ｍｍの位置までブレードを進入させたときに得られる回転トルクと垂直荷重の総和Ｅｔを、Ｅｔ３ｋＰａとする。
【００７８】
＜原体シリカ微粒子の個数平均粒径＞
シリカ微粒子の平均一次粒径の測定は、トナー粒子１００質量部に対してシリカ微粒子を１質量部添加したものを、ＦＥ−ＳＥＭ  Ｓ−４８００（日立製作所製）により１０万倍に拡大したトナー粒子表面の写真を撮影し、その拡大写真を用いて１００個以上のシリカ微粒子の粒径を測定、算術平均から求めた。なお、シリカ微粒子の粒径は、形状が球形の場合はその絶対最大長を、長径と短径を有する場合は長径を、粒径としてカウントする。
【００７９】
＜原体シリカ微粒子の凝集体のメジアン径の測定方法＞
原体シリカ微粒子の凝集体のメジアン径の測定は、レーザー回折・散乱式粒度分布測定装置「ＬＡ−９５０」（堀場製作所社製）を用いて行った。測定溶媒としては、予め不純固形物などを除去したエタノールを用い、シリカ微粒子を添加後、超音波時間１分、屈折率１．０８の条件で測定し、得られたメジアン径を凝集体のメジアン径とした。
【００８０】
＜トナーの凝集度の測定方法＞
トナーの凝集度は、以下のようにして測定した。
【００８１】
測定装置としては、「パウダーテスター」（ホソカワミクロン社製）の振動台側面部分に、デジタル表示式振動計「デジバイブロ  ＭＯＤＥＬ  １３３２Ａ」（昭和測器社製）を接続したものを用いた。そして、パウダーテスターの振動台上に下から、目開き２５μｍ（６３５メッシュ）の篩、目開き３８μｍ（３９０メッシュ）の篩、目開き７５μｍ（２００メッシュ）の篩の順に重ねてセットした。測定は、２３℃、６０％ＲＨ環境下で、以下の様にして行った。
（１）デジタル表示式振動計の変位の値を０．６０ｍｍ（ｐｅａｋ−ｔｏ−ｐｅａｋ）になるように振動台の振動幅を予め調整した。
（２）予め２３℃、６０％ＲＨ環境下において２４時間放置したトナー５ｇを精秤し、最上段の目開き１５０μｍの篩上に静かにのせた。
（３）篩を１５秒間振動させた後、各篩上に残ったトナーの質量を測定して、下式にもとづき凝集度を算出した。
（式）凝集度（％）＝｛（篩Ｃ上の試料質量（ｇ））／５（ｇ）｝×１００＋｛（篩Ｂ上の試料質量（ｇ））／５（ｇ）｝×１００×０．６＋｛（篩Ａ上の試料質量（ｇ））／５（ｇ）｝×１００×０．２
【００８２】
＜トナーの重量平均粒径Ｄ４の測定方法＞
トナーの重量平均粒径（Ｄ４）は、以下のようにして算出する。測定装置としては、１００μｍのアパーチャーチューブを備えた細孔電気抵抗法による精密粒度分布測定装置「コールター・カウンター  Ｍｕｌｔｉｓｉｚｅｒ  ３」（登録商標、ベックマン・コールター社製）を用いる。測定条件の設定および測定データの解析は、付属の専用ソフト「ベックマン・コールター  Ｍｕｌｔｉｓｉｚｅｒ  ３  Ｖｅｒｓｉｏｎ３．５１」（ベックマン・コールター社製）を用いる。なお、測定は実効測定チャンネル数２万５千チャンネルで行う。
【００８３】
測定に使用する電解水溶液は、特級塩化ナトリウムをイオン交換水に溶解して濃度が約１質量％となるようにしたもの、例えば、「ＩＳＯＴＯＮ  ＩＩ」（ベックマン・コールター社製）が使用できる。
【００８４】
なお、測定、解析を行う前に、以下のように前記専用ソフトの設定を行った。
【００８５】
前記専用ソフトの「標準測定方法（ＳＯＭＭＥ）を変更」画面において、コントロールモードの総カウント数を５００００粒子に設定し、測定回数を１回、Ｋｄ値は「標準粒子１０．０μｍ」（ベックマン・コールター社製）を用いて得られた値を設定する。「閾値／ノイズレベルの測定ボタン」を押すことで、閾値とノイズレベルを自動設定する。また、カレントを１６００μＡに、ゲインを２に、電解液をＩＳＯＴＯＮ  ＩＩに設定し、「測定後のアパーチャーチューブのフラッシュ」にチェックを入れる。
【００８６】
前記専用ソフトの「パルスから粒径への変換設定」画面において、ビン間隔を対数粒径に、粒径ビンを２５６粒径ビンに、粒径範囲を２μｍから６０μｍまでに設定する。
具体的な測定法は以下の通りである。
（１）Ｍｕｌｔｉｓｉｚｅｒ  ３専用のガラス製２５０ｍｌ丸底ビーカーに前記電解水溶液約２００ｍｌを入れ、サンプルスタンドにセットし、スターラーロッドの撹拌を反時計回りで２４回転／秒にて行う。そして、専用ソフトの「アパーチャーのフラッシュ」機能により、アパーチャーチューブ内の汚れと気泡を除去しておく。
（２）ガラス製の１００ｍｌ平底ビーカーに前記電解水溶液約３０ｍｌを入れる。この中に分散剤として「コンタミノンＮ」（非イオン界面活性剤、陰イオン界面活性剤、有機ビルダーからなるｐＨ７の精密測定器洗浄用中性洗剤の１０質量％水溶液、和光純薬工業社製）をイオン交換水で約３質量倍に希釈した希釈液を約０．３ｍｌ加える。
（３）発振周波数５０ｋＨｚの発振器２個を位相を１８０度ずらした状態で内蔵し、電気的出力１２０Ｗの超音波分散器「Ｕｌｔｒａｓｏｎｉｃ  Ｄｉｓｐｅｎｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｔｅｔｒａ１５０」（日科機バイオス社製）を準備する。超音波分散器の水槽内に約３．３ｌのイオン交換水を入れ、この水槽中にコンタミノンＮを約２ｍｌ添加する。
（４）前記（２）のビーカーを前記超音波分散器のビーカー固定穴にセットし、超音波分散器を作動させる。そして、ビーカー内の電解水溶液の液面の共振状態が最大となるようにビーカーの高さ位置を調整する。
（５）前記（４）のビーカー内の電解水溶液に超音波を照射した状態で、トナー約１０ｍｇを少量ずつ前記電解水溶液に添加し、分散させる。そして、さらに６０秒間超音波分散処理を継続する。なお、超音波分散にあたっては、水槽の水温が１０℃以上４０℃以下となる様に適宜調節する。
（６）サンプルスタンド内に設置した前記（１）の丸底ビーカーに、ピペットを用いてトナーを分散した前記（５）の電解質水溶液を滴下し、測定濃度が約５％となるように調整する。そして、測定粒子数が５００００個になるまで測定を行う。
（７）測定データを装置付属の前記専用ソフトにて解析を行い、重量平均粒径（Ｄ４）を算出する。なお、前記専用ソフトでグラフ／体積％と設定したときの、「分析／体積統計値（算術平均）」画面の「平均径」が重量平均粒径（Ｄ４）である。
【００８７】
本発明のトナー粒子の製造方法は、上記トータルエネルギーを達成可能なものであれば特に限定することがなく、公知の製造方法が使用可能である。
【００８８】
公知の製造方法の中でも本発明のトナー粒子は、ラジカル重合性モノマーと着色剤とを分散し、ついで水系媒体等に所望のトナー粒径になるように液滴分散し、懸濁重合させる工程を経てトナー粒子を調製する懸濁重合法トナーであることが好ましい。これは、粒度分布がシャープであり、球形度が高く、かつ表面の材質がほぼ均一な粒子を形成することができるため、安定した流動性や、優れた帯電特性を得られやすいためである。
【００８９】
以下、本発明に用いられるトナー粒子を得る上で最も好適な懸濁重合法を例示して、前記トナー粒子の製造方法を説明する。
【００９０】
重合性単量体、着色剤、極性樹脂、離型剤および必要に応じた他の添加物を、ホモジナイザー、ボールミル、コロイドミル、超音波分散機などの分散機に依って均一に溶解または分散させ、これに重合開始剤を溶解し、重合性単量体組成物を調製する。
【００９１】
次に、前記重合性単量体組成物を分散安定剤含有の水系媒体中に分散して造粒して粒子を形成し、粒子中の重合性単量体を重合させることによってトナー粒子を製造する。
【００９２】
前記重合開始剤は、重合性単量体中に他の添加剤を添加するときに同時に加えてもよいし、水系媒体中に前記重合性単量体組成物を分散する直前に混合してもよい。
【００９３】
また、造粒直後、重合反応を開始する前に重合性単量体あるいは溶媒に溶解した重合開始剤を加えることもできる。
【００９４】
本発明において、分散時、造粒時、重合反応を開始する前に、ｐＨ調整のため適当な酸を添加することが好ましい。
【００９５】
本発明のトナーに用いられる酸としては、一般的に用いられている塩酸、硫酸、硝酸などの酸を用いることができる。
【００９６】
重合時の水溶液を適当なｐＨに調整することによって、より均一な帯電性能を有するトナーを得ることが可能である。
【００９７】
前記重合性単量体組成物の分散工程から重合工程に至る重合反応時に極性樹脂を添加すると、トナー粒子となる重合性単量体組成物と水系分散媒体の呈する極性のバランスに応じて、極性樹脂の存在状態を制御することができる。
【００９８】
即ち、極性樹脂を添加することで、樹脂層に応じた機能分離が可能となる。また、懸濁重合法により得られるトナー粒子は、離型剤成分を内包化しているコアシェル構造を有しているため好ましい。
【００９９】
極性樹脂としては、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、スチレン−アクリル酸共重合体
、スチレン−メタクリル酸共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体が挙げられる。
【０１００】
本発明のトナーに用いられる結着樹脂を構成する重合性単量体としては、一般的に用いられているスチレン−アクリル共重合体、スチレン−メタクリル共重合体、エポキシ樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体が挙げられる。
【０１０１】
前記結着樹脂を構成する重合性単量体としては、ラジカル重合が可能なビニル系重合性単量体を用いることが可能である。前記ビニル系重合性単量体としては、単官能性重合性単量体或いは多官能性重合性単量体を使用することができる。
【０１０２】
結着樹脂を構成するための重合性単量体としては、以下のものが挙げられる。スチレン；ｏ−（ｍ−，ｐ−）メチルスチレン、ｍ−（ｐ−）エチルスチレンなどのスチレン系単量体；アクリル酸メチル、メタクリル酸メチル、アクリル酸エチル、メタクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、メタクリル酸プロピル、アクリル酸ブチル、メタクリル酸ブチル、アクリル酸オクチル、メタクリル酸オクチル、アクリル酸ドデシル、メタクリル酸ドデシル、アクリル酸ステアリル、メタクリル酸ステアリル、アクリル酸ベヘニル、メタクリル酸ベヘニル、アクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸ジメチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル、アクリル酸ジエチル、アミノエチル、メタクリル酸ジエチルアミノエチルなどのアクリル酸エステル系単量体或いはメタクリル酸エステル系単量体；ブタジエン、イソプレン、シクロヘキセン、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリル酸アミド、メタクリル酸アミドなどのエン系単量体。
【０１０３】
本発明においては、トナー粒子の機械的強度を高めると共に、トナーのＴＨＦ可溶成分の分子量を制御するために、結着樹脂を合成するときに架橋剤を用いてもよい。
【０１０４】
２官能の架橋剤として、以下のものが挙げられる。ジビニルベンゼン、ビス（４−アクリロキシポリエトキシフェニル）プロパン、エチレングリコールジアクリレート、１，３−ブチレングリコールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，５−ペンタンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコール＃２００、＃４００、＃６００の各ジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ポリエステル型ジアクリレート（ＭＡＮＤＡ日本化薬）、および前記のジアクリレートをジメタクリレートに代えたもの。
【０１０５】
多官能の架橋剤としては、以下のものが挙げられる。ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールエタントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、オリゴエステルアクリレートおよびそのメタクリレート、２，２−ビス（４−メタクリロキシポリエトキシフェニル）プロパン、ジアリルフタレート、トリアリルシアヌレート、トリアリルイソシアヌレートおよびトリアリルトリメリテート。
【０１０６】
本発明に用いられる離型剤は、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラタム等の石油系ワックスおよびその誘導体；モンタンワックスおよびその誘導体；フィッシャートロプシュ法による炭化水素ワックスおよびその誘導体；ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス等のポリオレフィンワックスおよびその誘導体、カルナバワックス、キャンデリラワックス等の天然ワックスおよびその誘導体；高級脂肪族アルコール；ステアリン酸、パルミチン酸等の脂肪酸；酸アミドワックス；エステルワックス；硬化ヒマシ油およびその誘導体；植物系ワックス；動物性ワックス等が用いられる。この中で特に、離型性に優れるという観点からパラフィンワックス、エステルワックスおよび炭化水素ワックスが好ましい。
【０１０７】
本発明のトナーに用いられる重合開始剤としては、以下のものが挙げられる。２，２’−アゾビス−（２，４−ジメチルバレロニトリル）、２，２’−アゾビスイソブチロニトリル、１，１’−アゾビス（シクロヘキサン−１−カルボニトリル）、２，２’−アゾビス−４−メトキシ−２，４−ジメチルバレロニトリル、アゾビスイソブチロニトリルなどのアゾ系またはジアゾ系重合開始剤；ベンゾイルペルオキシド、メチルエチルケトンペルオキシド、ジイソプロピルペルオキシカーボネート、クメンヒドロペルオキシド、２，４−ジクロロベンゾイルペルオキシド、ラウロイルペルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチル−パーオキシピバレートなどの過酸化物系重合開始剤。重合開始剤の種類は、重合法により若干異なるが、１０時間半減期温度を参考に、単独または混合して使用される。
【０１０８】
本発明のトナーは、着色力を付与するために着色剤を必須成分として含有する。本発明に好ましく使用される着色剤として、以下の有機顔料、有機染料、無機顔料が挙げられる。
【０１０９】
シアン系着色剤としての有機顔料または有機染料としては、銅フタロシアニン化合物およびその誘導体、アントラキノン化合物、塩基染料レーキ化合物が挙げられる。
【０１１０】
具体的には、以下のものが挙げられる。Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー７、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：１、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：２、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：４、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６０、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６２、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー。
【０１１１】
マゼンタ系着色剤としての有機顔料または有機染料としては、以下のものが挙げられる。縮合アゾ化合物、ジケトピロロピロール化合物、アントラキノン、キナクリドン化合物、塩基染料レーキ化合物、ナフトール化合物、ベンズイミダゾロン化合物、チオインジゴ化合物、ペリレン化合物。
【０１１２】
具体的には、以下のものが挙げられる。Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド７、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド４８：２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド４８：３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド４８：４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５７：１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド８１：１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１５０、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１６６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１６９、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７７、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１８４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１８５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２０２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２０６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２０、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２５４。
【０１１３】
イエロー系着色剤としての有機顔料または有機染料としては、縮合アゾ化合物、イソインドリノン化合物、アントラキノン化合物、アゾ金属錯体、メチン化合物、アリルアミド化合物に代表される化合物が挙げられる。
【０１１４】
具体的には、以下のものが挙げられる。Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１７、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー６２、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー８３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９７、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１０９、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１０、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１１、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２０、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２７、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２８、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２９、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１４７、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５１、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１６８、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１７４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１７５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１７６、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８０、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８１、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１９１、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１９４。
【０１１５】
黒色着色剤としては、カーボンブラック、前記イエロー系着色剤／マゼンタ系着色剤／シアン系着色剤を用い黒色に調色されたものが挙げられる。
【０１１６】
これらの着色剤は、単独または混合しさらには固溶体の状態で用いることができる。本発明のトナーに用いられる着色剤は、色相角、彩度、明度、耐光性、ＯＨＰ透明性、トナー中の分散性の点から選択される。
【０１１７】
本発明においては重合法を用いてトナー粒子を得る場合には、着色剤の持つ重合阻害性や水相移行性に注意を払う必要があり、好ましくは、重合阻害のない物質による疎水化処理を着色剤に施しておいたほうが良い。
【０１１８】
前記水系媒体調製時に使用する分散安定剤としては、公知の無機系および有機系の分散安定剤を用いることができる。
【０１１９】
具体的には、無機系の分散安定剤の例としては、以下のものが挙げられる。リン酸三カルシウム、リン酸マグネシウム、リン酸アルミニウム、リン酸亜鉛、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、メタケイ酸カルシウム、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、ベントナイト、シリカ、アルミナ。
【０１２０】
また、有機系の分散剤としては、以下のものが挙げられる。ポリビニルアルコール、ゼラチン、メチルセルロース、メチルヒドロキシプロピルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロースのナトリウム塩、デンプン。
【０１２１】
また、市販のノニオン、アニオン、カチオン型の界面活性剤の利用も可能である。この様な界面活性剤としては、以下のものが挙げられる。ドデシル硫酸ナトリウム、テトラデシル硫酸ナトリウム、ペンタデシル硫酸ナトリウム、オクチル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ラウリル酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム、オレイン酸カルシウム。
【０１２２】
本発明のトナーに用いられる水系媒体調製時に使用する分散安定剤としては、無機系の難水溶性の分散安定剤が好ましく、しかも酸に可溶性である難水溶性無機分散安定剤を用いることが好ましい。
【０１２３】
本発明において、前記のような分散安定剤が分散された水系媒体を調製する場合には、市販の分散安定剤をそのまま用いて分散させてもよい。
【０１２４】
また、細かい均一な粒度を有する分散安定剤の粒子を得るために、水などの液媒体中で、高速撹拌下、分散安定剤を生成させて水系媒体を調製してもよい。
【０１２５】
例えば、リン酸三カルシウムを分散安定剤として使用する場合、高速撹拌下でリン酸ナトリウム水溶液と塩化カルシウム水溶液を混合してリン酸三カルシウムの微粒子を形成することで、好ましい分散安定剤を得ることができる。
【０１２６】
本発明のトナーにおいては、必要に応じて荷電制御剤をトナー粒子と混合して用いることも可能である。荷電制御剤を配合することにより、荷電特性の向上と安定化、現像システムに応じた最適の摩擦帯電量のコントロールが可能となる。
【０１２７】
荷電制御剤としては、公知のものが利用でき、特に帯電スピードが速く、かつ、一定の帯電量を安定して維持できる荷電制御剤が好ましい。
【０１２８】
さらに、トナー粒子を直接重合法により製造する場合には、重合阻害性が低く、水系媒体への可溶化物が少ない荷電制御剤が特に好ましい。
【０１２９】
荷電制御剤として、トナーを負荷電性に制御するものとしては、以下のものが挙げられる。有機金属化合物、キレート化合物が有効であり、モノアゾ金属化合物、アセチルアセトン金属化合物、芳香族オキシカルボン酸、芳香族ダイカルボン酸、オキシカルボン酸およびダイカルボン酸系の金属化合物。他には、芳香族オキシカルボン酸、芳香族モノおよびポリカルボン酸およびその金属塩、無水物、エステル類、ビスフェノールなどのフェノール誘導体類なども含まれる。さらに、尿素誘導体、含金属サリチル酸系化合物、含金属ナフトエ酸系化合物、ホウ素化合物、４級アンモニウム塩、カリックスアレーン、樹脂系帯電制御剤が挙げられる。
【０１３０】
この中でも、荷電制御剤としてスルホン酸系官能基を有する重合体は、スルホン酸基、スルホン酸塩基またはスルホン酸エステル基を有する重合体または共重合体であることが好ましい。
【実施例】
【０１３１】
以下、具体的実施例によって本発明を説明するが、本発明はなんらこれらに限定されるものではない。
【０１３２】
＜シリカ微粒子１の製造例＞
第１処理工程として、フュームドシリカ（商品名ＡＥＲＯＳＩＬ３８０Ｓ、ＢＥＴ法による比表面積３８０ｍ2／ｇ、一次粒子の個数平均径７ｎｍ、凝集体のメジアン径５３．８ｎｍ、日本アエロジル株式会社製）１００質量部に対し、３０．０質量部のヘキサメチルジシラザン（以下ＨＭＤＳとも言う）を内部に噴霧し、シリカの流動化状態でシラン化合物処理を行った。この反応を６０分間継続した後、反応を終了した。
【０１３３】
第２処理工程として、第１処理工程によって生成したシリカ微粒子に対し、１０．０質量部のジメチルシリコーンオイルを噴霧し、３０分間撹拌を続けた。その後、撹拌しながら温度を３００℃まで昇温させてさらに２時間撹拌することによって、ジメチルシリコーンオイルをフュームドシリカ表面に焼き付け、反応を終了し、シリカ微粒子１を得た。
【０１３４】
＜シリカ微粒子２〜シリカ微粒子９の製造例＞
シリカ微粒子１の製造例において、処方および処理条件を表１に記載のものに変更する以外はシリカ微粒子１の製造例と同様にしてシリカ微粒子２〜シリカ微粒子９を得た。また、シリカ微粒子２においては第１処理工程にシリコーンオイル処理、第２処理工程にＨＭＤＳ処理を行った。シリカ微粒子７においては、第１処理工程を、シリカ微粒子９においては第２処理工程を行わなかった。
【０１３５】
＜酸化チタン微粒子１の製造例＞
第１処理工程として、一次粒子の個数平均径１５ｎｍの酸化チタン微粒子（商品名ＭＴ−１５０Ａ、テイカ（株）製）１００質量部に対し、１０．０質量部のイソブチルトリメトキシシランを内部に噴霧し、チタンの流動化状態でシラン化合物処理を行った。  この反応を６０分間継続した後、反応を終了した。
【０１３６】
第２処理工程として、第１処理工程によって生成したチタン微粒子に対し、１０．０質量部のジメチルシリコーンオイルを噴霧し、３０分間撹拌を続けた。その後、撹拌しながら温度を１９０℃まで昇温させてさらに３時間撹拌することによって、ジメチルシリコーンオイルを酸化チタン表面に焼き付け、反応を終了した。その後、酸化チタンの凝集体が無くなるまでジェットミルで繰り返し解砕処理を行い、酸化チタン微粒子１を得た。
【０１３７】
＜酸化チタン微粒子２〜酸化チタン微粒子４の製造例＞
酸化チタン微粒子１の製造例において、処方および処理工程を表２に記載のものに変更する以外は酸化チタン微粒子１の製造例と同様にして酸化チタン微粒子２〜酸化チタン微粒子４を得た。なお、酸化チタン微粒子４においては、第２処理工程を行わなかった。
【０１３８】
【表１】
2015041047.tif 000003
【０１３９】
【表２】
2015041047.tif 000004
【０１４０】
＜トナー粒子（１）の製造例＞
懸濁重合法により、以下の様にしてトナー粒子１を製造した。
【０１４１】
下記材料を混合し、２時間撹拌して極性樹脂を溶解させ、極性樹脂含有単量体組成物を得た。
・スチレン                                                      ３４．０質量部
・アクリル酸ｎ−ブチル                                          ３０．０質量部
・極性樹脂飽和ポリエステル樹脂〔テレフタル酸とＰＯ変性ビスフェノールＡから生成：Ｍｐ＝９０００、Ｔｇ＝７２℃、酸価＝１２．０ｍｇＫＯＨ／ｇ〕      ５．０質量部
・帯電制御剤  ボントロンＥ−８８（オリエント化学社製）            １．０質量部
【０１４２】
また、下記材料を混合し、アトライター（三井鉱山社製）にてジルコニアビーズ（３／１６インチ）とともに２００ｒｐｍで３時間撹拌し、ビーズを分離して着色剤分散液を得た。
・スチレン                                                      ３６．０質量部
・着色剤  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５：３              ６．０質量部
【０１４３】
次いで、
・極性樹脂含有単量体組成物                                      ７０．０質量部
・着色剤分散液                                                  ４２．０質量部
上記材料を混合した。続いて混合物を６０℃に加温し、１０．０質量部のワックス（ＨＮＰ−５１：日本精蝋株式会社製）を加えて重合性単量体組成物を得た。次いで、重合開始剤  パーブチルＯ（日油株式会社製）５．０質量部を添加し、５分間撹拌した。
【０１４４】
一方、高速撹拌装置クレアミックス（エム・テクニック社製）を備えた容器中に０．１ｍｏｌ／Ｌ−Ｎａ3ＰＯ4水溶液８５０質量部および１０％塩酸８．０質量部を添加し、回転数を１５０００ｒｐｍに調整し、６０℃に加温した。ここに１．０ｍｏｌ／Ｌ−ＣａＣｌ2水溶液６８質量部を添加し、微小な難水溶性分散剤Ｃａ3（ＰＯ4）2を含む水系媒体を調製した。
【０１４５】
上記重合性単量体組成物への上記重合開始剤投入後の５分経過後に、６０℃の重合成単量体組成物を温度６０℃に加温した上記水系媒体に投入し、クレアミックスを１５０００ｒｐｍで回転させながら１５分間造粒した。その後高速撹拌機からプロペラ撹拌翼に撹拌機を変え、還流しながら６０℃で５時間反応させた後、液温８０℃とし、さらに５時間反応させた。重合終了後、液温を約２０℃に降温し、希塩酸を加えて水系媒体のｐＨを３．０以下として難水溶性分散剤を溶解した。さらに洗浄、乾燥を行ってトナー粒子１を得た。
【０１４６】
＜トナー粒子２の製造例＞
・結着樹脂  スチレン−アクリル酸ｎ−ブチル共重合体                １００質量部
（スチレン−アクリル酸ｎ−ブチル共重合比＝８０：２０、Ｍｐ＝２２０００、Ｍｗ＝３５０００、Ｍｗ／Ｍｎ＝２．４、Ｔｇ＝５４℃）
・Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ１５：３                            ５質量部
・負荷電性制御剤（オリエント化学工業社製：ボントロンＥ８８））    ０．６質量部
・ワックス（日本精蝋製：ＨＮＰ−５１）                                ５質量部
上記材料をブレンダーにて混合し、１３０℃に加熱した二軸エクストルーダーで溶融混練し、冷却した混練物をハンマーミル（ホソカワミクロン（株）製）で粗粉砕し、次いでエアージェット方式による微粉砕機で微粉砕した。得られた微粉砕物を風力分級してトナー粒子２を得た。
【０１４７】
＜トナー１の製造例＞
トナー粒子１：１００．０質量部に対して、シリカ微粒子１：０．８質量部と酸化チタン微粒子１：０．８質量部を加えてヘンシェルミキサー（三井鉱山社製）を用い、４０００ｒｐｍで１０分間混合してトナー１を得た。トナー１のＥｔ１００は４１９ｍＪであり、Ｅｔ３ｋＰａ／Ｅｔ１００は１．８０であった。トナー１の物性を表３に示す。
【０１４８】
＜トナー２〜トナー２４の製造例＞
トナー１の製造例において、トナー粒子とシリカ微粒子の組み合わせを表３に記載のものに変更する以外はトナー１の製造例と同様にして、トナー２〜トナー２４を得た。トナー２〜トナー２４の物性を表３に示す。
【０１４９】
【表３】
2015041047.tif 000005
【０１５０】
＜実施例１＞
上記トナー１を用いて下記評価を行った。結果を表４に示す。
【０１５１】
以下に本発明の評価方法および評価基準を具体的に説明する。
【０１５２】
市販のレーザープリンターであるＬＢＰ−７７００Ｃ（キヤノン製）およびプロセスカートリッジであるトナーカートリッジ３２３（シアン）（キヤノン製）を改造して、耐久試験、定着性試験を行うことによりトナーを評価した。プロセススピードは２４０ｍｍ／ｓｅｃとした。
【０１５３】
この改造カートリッジはカートリッジ内部のギアを変更・追加することにより、トナー供給ローラがトナー担持ローラとの当接部において各々の表面が同一の方向に移動するように改造を行った。なお、供給ローラの現像ローラへの侵入量は１．１ｍｍとし、供給ローラの現像ローラ基準での周速は１６０％となるよう調整を行った。また、カートリッジ内部からは製品トナーを抜き取り、エアブローによって清掃した後、本発明のトナーを１６０ｇ充填した。
【０１５４】
（１）ベタ追従性・規制不良・現像スジの評価
低温低湿環境（１５℃／１０％ＲＨ）において、Ａ４用紙（商品名：「ＧＦ−Ｃ０８１」、８１．４ｇ／ｍ2、キヤノン社製、今後は特に断らない限り本用紙を使用しているものとする）に全ベタ画像を３枚出力した。さらに、ハーフトーンの画像を１枚出力した。その後、印字率１％の画像を２００００枚出力した。その後、同様に全ベタ画像およびハーフトーン画像を出力した。得られた全ベタ画像およびハーフトーン画像に対して、ベタ追従性、規制不良、現像スジの評価を行った。
【０１５５】
なお、画像濃度の測定は、「マクベス反射濃度計  ＲＤ９１８」（マクベス社製）を用いて付属の取扱説明書に沿って、画像濃度が０．００の白地部分の画像に対する相対濃度を測定することによって行い、得られた相対濃度を画像濃度の値とした。
【０１５６】
・評価基準
（ベタ追従性）
全ベタ画像１枚目先端部の画像濃度と全ベタ画像３枚目後端部の画像濃度との差で評価した。
Ａ：全ベタ画像１枚目先端部の画像濃度と全ベタ画像３枚目後端部の画像濃度との差が０．１０未満
Ｂ：全ベタ画像１枚目先端部の画像濃度と全ベタ画像３枚目後端部の画像濃度との差が０．１０以上０．２０未満
Ｃ：全ベタ画像１枚目先端部の画像濃度と全ベタ画像３枚目後端部の画像濃度との差が０．２０以上０．３０未満
Ｄ：全ベタ画像１枚目先端部の画像濃度と全ベタ画像３枚目後端部の画像濃度との差が０．３０以上
【０１５７】
（規制不良）
画像上現れた斑点状スジおよびトナー塊の量で評価した。
Ａ：未発生
Ｂ：斑点状のスジはないが、２、３個所の小さなトナー塊がある
Ｃ：端部に斑点状スジが若干ある、もしくは４、５個所の小さなトナー塊がある
Ｄ：全面に斑点状のスジある、もしくは５個所以上小さなトナー塊または明らかなトナー
塊がある。
【０１５８】
（現像スジ）
ハーフトーン画像上現れた、現像スジの数で評価した。
Ａ：未発生
Ｂ：１個所以上、３個所以下
Ｃ：４個所以上、６個所以下
Ｄ：７個所以上、あるいは幅０．５ｍｍ以上のスジ
【０１５９】
（２）カブリ
高温高湿環境（３０℃／８０％ＲＨ）において、ＬｅｔｔｅｒサイズのＨＰ  Ｃｏｌｏｒ  Ｌａｓｅｒ  Ｐｈｏｔｏ  Ｐａｐｅｒ，ｇｌｏｓｓｙ（２２０ｇ／ｍ2）に０％印字比率のベタ白画像を出力した。印字率０％のベタ白画像を出力後に感光体上の観察を行った。サンプル画像出力後、印字率１％の画像を２００００枚出力した。その後、さらに、７２時間高温高湿環境下に保管した後、同様にベタ白画像を出力した。得られたベタ白画像に対し、カブリの評価を行った。
【０１６０】
なお、カブリ濃度（％）の測定は、「ＲＥＦＬＥＣＴＭＥＴＥＲ  ＭＯＤＥＬ  ＴＣ−６ＤＳ」（東京電色社製）を用い、測定した画像の白地部分の白色度と転写紙の白色度の差から、カブリ濃度（％）を算出することにより行った。フィルターは、アンバーフィルターを用いた。また、画像濃度の測定は得られたサンプル画像のベタ画像部５点の画像濃度の平均値として算出した。
【０１６１】
・評価基準
Ａ：カブリ濃度０．５％未満
Ｂ：カブリ濃度０．５％以上１．０％未満
Ｃ：カブリ濃度１．０％以上２．０％未満
Ｄ：カブリ濃度２．０％以上
【０１６２】
（３）低温定着性
上記評価機を使用し、Ａ４用紙（商品名「ＧＦ−Ｃ１０４」、１０４ｇ／ｍ2、キヤノン社製）を評価紙として用いて、１４０℃から１８０℃までの温度域で設定温調を５℃おきに変化させながら、各温度においてオリジナル画像を出力した。
【０１６３】
オリジナル画像は、１０ｍｍ四方のベタパッチ画像（トナー載り量０．５０ｍｇ／ｃｍ
2）を、紙面を９分割したときのそれぞれ中央に配置した画像を出力した。
【０１６４】
続いて、得られた定着画像をシルボン紙で、５往復、約０．９８Ｎ（約１００ｇ）荷重で摺擦し、画像のはがれを反射濃度の低下率（％）で相加平均して１０％以下となった温度を定着開始温度とした。
【０１６５】
なお、濃度の測定には「マクベス反射濃度計  ＲＤ９１８」（マクベス社製）を用いた。
【０１６６】
・評価基準
Ａ：定着開始温度が１５０℃未満で、安定した定着画像が得られる
Ｂ：定着開始温度が１５０℃以上１６０℃未満で、安定した定着画像が得られる
Ｃ：定着開始温度が１６０℃以上１７０℃未満で、安定した定着画像が得られる
Ｄ：定着開始温度が１７０℃以上、または定着可能温度を有さない
【０１６７】
＜実施例２〜２３および比較例１〜５＞
実施例１において、供給ローラの現像ローラへの侵入量、供給ローラの現像ローラに対する周速差、用いるトナーを表４のように変更する以外は実施例１と同様の評価を行い、実施例２〜２３および比較例１〜５とした。評価結果を表４に示す。なお、表中、侵入量は、供給ローラの現像ローラへの侵入量を表し、周速比は、供給ローラの現像ローラ基準での周速比を表している。
【０１６８】
【表４】
2015041047.tif 000006
【符号の説明】
【０１６９】
１  感光体ドラム、４  現像ユニット、７  プロセスカートリッジ、１３  感光体ユニット、１５  現像室、１７  現像ローラ（トナー担持体）、１８  トナー収容室、２０  トナー供給ローラ（トナー供給部材）、２２  撹拌搬送部材、３０  現像開口、８０  トナー、１００  画像形成装置
【図１】
2015041047.tif 000007
【図２】
2015041047.tif 000008
【図３】
2015041047.tif 000009