(57)【要約】【課題】印刷画像の品質の劣化を防止する。【解決手段】第１駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転し、表面に静電潜像が形成される像担持体と、表面に現像剤を担持する弾性層を有し、第２駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転して、現像剤により静電潜像を現像する現像剤担持体とを設け、現像剤担持体の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ像担持体に対し現像剤担持体を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像剤担持体の弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ像担持体に対し現像剤担持体を１．１０乃至１．２４の範囲の周速度比で回転させる現像条件で現像剤により静電潜像を現像することにより、印刷画像においてジッタの発生を抑制でき、印刷画像の品質の劣化を防止できる。【選択図】図１５
2015203810.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転し、表面に静電潜像が形成される像担持体と、
表面に現像剤を担持する弾性層を有し、第２駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転して、前記現像剤により前記静電潜像を現像する現像剤担持体と
を具え、
前記現像剤担持体の前記弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ前記像担持体に対し前記現像剤担持体を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は前記現像剤担持体の前記弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ前記像担持体に対し前記現像剤担持体を１．１０乃至１．２４の範囲の周速度比で回転させる現像条件で前記現像剤により前記静電潜像を現像する
画像形成ユニット。
【請求項２】
前記現像剤担持体の前記弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ前記像担持体に対し前記現像剤担持体を１．１０乃至１．３４の範囲の周速度比で回転させる現像条件で前記現像剤により前記静電潜像を現像する
請求項１に記載の画像形成ユニット。
【請求項３】
前記現像剤担持体の前記弾性層を２．０［ｍｍ］の厚みにし、かつ前記像担持体に対し前記現像剤担持体を１．２４乃至１．３４の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は前記現像剤担持体の前記弾性層を２．０［ｍｍ］よりも厚く２．５［ｍｍ］以下の厚みにし、かつ前記像担持体に対し前記現像剤担持体を１．２４の周速度比で回転させる現像条件で前記現像剤により前記静電潜像を現像する
請求請１又は請求請２の何れかに記載の画像形成ユニット。
【請求項４】
前記現像剤担持体の表面に３０［％］の現像剤残存率で前記現像剤を残存させ、前記現像剤担持体の前記弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ前記像担持体に対し前記現像剤担持体を１．１０乃至１．６０の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は前記現像剤担持体の表面に３０［％］の現像剤残存率で前記現像剤を残存させ、前記現像剤担持体の前記弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ前記像担持体に対し前記現像剤担持体を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件で前記現像剤により前記静電潜像を現像する
請求請１乃至請求請３の何れかに記載の画像形成ユニット。
【請求項５】
前記第１駆動力伝達経路を介して前記像担持体に駆動力を伝達して、当該像担持体を回転させる第１駆動部と、
前記第２駆動力伝達経路を介して前記現像剤担持体に駆動力を伝達して、当該現像剤担持体を回転させる第２駆動部と、
請求請１乃至請求請４の何れかに記載の前記画像形成ユニットと
を具える画像形成装置。
【請求項６】
第１駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転し、表面に静電潜像が形成される像担持体と、
表面に現像剤を担持する弾性層を有し、第２駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転して、前記現像剤により前記静電潜像を現像する現像剤担持体と
を具え、
前記現像剤担持体の前記弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ前記現像剤担持体の前記弾性層の表面に２０［％］乃至４０［％］の範囲の現像剤残存率で現像剤を残存させる現像条件、又は前記現像剤担持体の前記弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ前記現像剤担持体の前記弾性層の表面に５［％］以上２０［％］未満の範囲の現像剤残存率で現像剤を残存させる現像条件で前記現像剤により前記静電潜像を現像する
画像形成ユニット。
【請求項７】
前記現像剤担持体の前記弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ前記現像剤担持体の前記弾性層の表面に４０［％］の現像剤残存率で現像剤を残存させる現像条件、前記現像剤担持体の前記弾性層を０．５［ｍｍ］乃至３．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ前記現像剤担持体の前記弾性層の表面に３０［％］以上４０［％］未満の範囲の現像剤残存率で現像剤を残存させる現像条件、前記現像剤担持体の前記弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ前記現像剤担持体の前記弾性層の表面に２０［％］以上３０［％］未満の範囲の現像剤残存率で現像剤を残存させる現像条件、又は前記現像剤担持体の前記弾性層を０．５［ｍｍ］の厚みとし、かつ前記現像剤担持体の前記弾性層の表面に５［％］以上２０［％］未満の範囲の現像剤残存率で現像剤を残存させる現像条件で前記現像剤により前記静電潜像を現像する
請求項６に記載の画像形成ユニット。
【請求項８】
前記現像剤担持体の前記弾性層の表面に単位面積当たりの現像剤重量を０．６［ｍｇ／ｃｍ２  ］にして前記現像剤を担持した状態で、前記現像剤により前記静電潜像を現像する
請求請６又は請求項７の何れかに記載の画像形成ユニット。
【請求項９】
前記第１駆動力伝達経路を介して前記像担持体に駆動力を伝達して、当該像担持体を回転させる第１駆動部と、
前記第２駆動力伝達経路を介して前記現像剤担持体に駆動力を伝達して、当該現像剤担持体を回転させる第２駆動部と、
請求請６又は請求請８の何れかに記載の前記画像形成ユニットと
を具える画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は画像形成ユニット及び画像形成装置に関し、例えば、電子写真式プリンタ（以下、これをプリンタとも呼ぶ）に適用して好適なものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のプリンタは、感光ドラムにドラム用被駆動カップリングが設けられると共に、現像ローラにローラ用被駆動カップリングが設けられている。またプリンタは、モータの出力軸とドラム駆動カップリング及びローラ駆動カップリングとが、これらに取り付けられた複数のギアを介して連結されている。そしてプリンタは、ドラム駆動カップリングにドラム被駆動カップリングを連結すると共に、感光ドラムの表面に現像ローラの表面を押し付けた状態で、ローラ駆動カップリングにローラ被駆動カップリングを連結している。これによりプリンタは、印刷画像の形成時、モータの出力軸の回転をドラム駆動カップリング及びローラ駆動カップリングからドラム被駆動カップリング及びローラ被駆動カップリングに伝達して感光ドラム及び現像ローラを回転させながら、その感光ドラムの表面に形成した静電潜像を現像ローラの表面から転移させたトナーによって現像して当該感光ドラムの表面にトナー画像が形成していた（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１１６１５３公報（第６頁、第９頁、図１、図２）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで従来のプリンタでは、モータの出力軸やローラ被駆動カップリング等に取り付けられる複数のギアが噛合の際に僅かなガタを生じるように形成されている。それに伴い、従来のプリンタでは、現像ローラの周速度が周期的に変動して、感光ドラムの表面の静電潜像にトナーによる現像ムラが生じ、その現像によって得られるトナー画像をもとに形成した印刷画像にピッチムラ（以下、これをジッタとも呼ぶ）が発生して画質が劣化するという問題があった。
【０００５】
本発明は以上の点を考慮してなされたもので、印刷画像の品質の劣化を防止し得る画像形成ユニット及び画像形成装置を提案しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
かかる課題を解決するため本発明においては、第１駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転し、表面に静電潜像が形成される像担持体と、表面に現像剤を担持する弾性層を有し、第２駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転して、現像剤により静電潜像を現像する現像剤担持体とを設け、現像剤担持体の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ像担持体に対し現像剤担持体を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像剤担持体の弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ像担持体に対し現像剤担持体を１．１０乃至１．２４の範囲の周速度比で回転させる現像条件で現像剤により静電潜像を現像するようにした。
【０００７】
また本発明においては、第１駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転し、表面に静電潜像が形成される像担持体と、表面に現像剤を担持する弾性層を有し、第２駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転して、現像剤により静電潜像を現像する現像剤担持体とを設け、現像剤担持体の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像剤担持体の弾性層の表面に２０［％］乃至４０［％］の範囲の現像剤残存率で現像剤を残存させる現像条件、又は現像剤担持体の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像剤担持体の弾性層の表面に５［％］以上２０［％］未満の範囲の現像剤残存率で現像剤を残存させる現像条件で現像剤により静電潜像を現像するようにした。
【発明の効果】
【０００８】
各々の本発明によって、印刷画像においてジッタの発生を抑制することができ、かくして印刷画像の品質の劣化を防止し得る画像形成ユニット及び画像形成装置を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明によるプリンタの内部構成を示す略線的側面図である。
【図２】画像形成ユニットの構成を示す略線的断面図である。
【図３】ドラムユニットに対する現像ユニットの装着の説明に供する略線的側面図である。
【図４】画像形成ユニットとユニット駆動モータとの連結の説明に供する略線的上面図である。
【図５】ユニット駆動モータから画像形成ユニットへの駆動力の伝達の説明に供する略線図である。
【図６】プリンタの回路構成を示すブロック図である。
【図７】第１乃至第７現像ローラの構成を示す略線的側面図である。
【図８】第１乃至第７現像ローラの抵抗値の測定の説明に供する略線的上面図及び略線的側面図である。
【図９】第１印刷画像の構成を示す略線図である。
【図１０】第２印刷画像の構成を示す略線図である。
【図１１】印刷画像形成試験により形成した第１印刷画像の評価結果（１）を示す図表である。
【図１２】印刷画像形成試験により形成した第２印刷画像の評価結果を示す図表である。
【図１３】印刷画像形成試験により形成した第１印刷画像の評価結果（２）を示す図表である。
【図１４】印刷画像形成試験により形成した第１印刷画像の評価結果を示す図表である。
【図１５】印刷画像形成試験により形成した第２印刷画像の評価結果を示す図表である。
【図１６】印刷媒体上のトナーのトナー重量と画像濃度との関係を示す略線図である。
【図１７】トナー残存率と画像濃度との関係を示す略線図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下図面を用いて、発明を実施するための最良の形態（以下、これを実施の形態とも呼ぶ）について説明する。なお、説明は以下の順序で行う。
（１）第１の実施の形態
（２）第２の実施の形態
（３）他の実施の形態
【００１１】
（１）第１の実施の形態
（１−１）プリンタの内部構成
図１は、本発明による直接転写方式のモノクロ用のプリンタ１である。プリンタ１は、例えば、図中の右端面が正面２Ａとなる略箱型の筐体（以下、これをプリンタ筐体とも呼ぶ）２を有している。因みに以下の説明では、プリンタ１をプリンタ筐体２の正面２Ａと対峙して見た場合の図中に矢印ａ１で示す方向をプリンタ上方向とも呼び、これとは逆の方向をプリンタ下方向とも呼び、これらを特に区別する必要がない場合は、まとめてプリンタ上下方向とも呼ぶ。また以下の説明では、プリンタ１をプリンタ筐体２の正面２Ａと対峙して見た場合の図中に矢印ｂ１で示す方向をプリンタ前方向とも呼び、これと逆の方向をプリンタ後方向とも呼び、これらを特に区別する必要がない場合は、まとめてプリンタ前後方向とも呼ぶ。さらに以下の説明では、プリンタ１をプリンタ筐体２の正面２Ａと対峙して見た場合の図中に矢印ｃ１で示す方向をプリンタ左方向とも呼び、これとは逆の方向をプリンタ右方向とも呼び、これらを特に区別する必要がない場合は、まとめてプリンタ左右方向とも呼ぶ。なお以下の説明では、図３に矢印ｄ１で示す回転方向を一回転方向とも呼び、これとは逆の回転方向を他回転方向とも呼ぶ。
【００１２】
プリンタ筐体２は、上面２Ｂの後端部に、印刷画像が形成された印刷媒体５を載上する媒体載上部２ＢＸが設けられ、その媒体載上部２ＢＸの後内壁に媒体排出口２ＢＹが形成されている。一方、プリンタ筐体２内には、中央部に、印刷媒体５の表面に印刷画像を形成するための画像形成部７が配置されると共に、下端部に、複数の印刷媒体５を装填可能な媒体カセット（図示せず）と、当該媒体カセットから印刷媒体５を繰り出す繰出ローラ８とを有する媒体供給部９が配置されている。画像形成部７は、画像形成ユニット１０と、転写ローラ１１と、定着部１２とを有している。画像形成ユニット１０は、プリンタ筐体２に対し着脱可能に装着されている。そして画像形成ユニット１０は、像担持体としての感光ドラム１５、露光部としてのＬＥＤ（Light  Emitting  Diode）ヘッド１６、及び現像剤としてのトナーを担持する現像剤担持体としての現像ローラ１７等を有し、感光ドラム１５の表面に、ＬＥＤヘッド１６により露光光を照射して静電潜像を形成すると共に、その静電潜像を現像ローラ１７によりブラックのトナーで現像して現像剤画像としてのトナー画像を形成するものである。また転写ローラ１１は、感光ドラム１５の表面に形成されたトナー画像を印刷媒体５の表面に転写するためのものである。さらに定着部１２は、例えば、所定の発熱体（図示せず）が内設された加熱ローラ２０と、加圧ローラ２１とを有し、当該加熱ローラ２０及び加圧ローラ２１の間に、表面にトナー画像が転写された印刷媒体５を挟み込み搬送しながら加熱及び加圧することで、印刷媒体５の表面にトナー画像を溶融・定着させて印刷画像を形成するものである。なおプリンタ筐体２内には、媒体搬送部２３が設けられ、複数対の搬送ローラや複数の搬送ガイド、搬送モータ等により、媒体カセットから印刷媒体５を、画像形成部７を経由させて媒体排出口２ＢＹまで搬送する媒体搬送路が形成されている。
【００１３】
（１−２）画像形成ユニットの構成
図２に示すように、画像形成ユニット１０は、感光ドラム１５を有する像担持体ユニットとしてのドラムユニット３０と、現像ローラ１７を有する現像剤担持体ユニットとしての現像ユニット３１と、ブラックのトナー３３を収容するトナーカートリッジ３２とが設けられている。なおトナー３３は、例えば、乳化重合法により、バインダーとしてスチレン−アクリル樹脂を用いた非磁性一成分の負帯電性トナーとして生成されている。ドラムユニット３０は、プリンタ左右方向に長い略箱状のドラム収納部３５Ａの両端に左側板及び右側板が接合され、全体として略コ字状に形成されたドラム収納フレーム３５を有し、ドラム収納部３５Ａにドラム露出用開口部３５ＡＷが形成されると共に、スリット３５ＡＹを有するヘッド挿入溝部３５ＡＸが形成されている。一方、現像ユニット３１は、プリンタ左右方向に長い略箱状のローラ収納フレーム３６を有し、当該ローラ収納フレーム３６にローラ露出用開口部３６Ａが形成されると共に、トナー取込口３６ＢＸを有するカートリッジ取付部３６Ｂが突設されている。そして画像形成ユニット１０は、ドラム収納フレーム３５の左側板及び右側板の前端部の間にローラ収納フレーム３６を嵌め込むようにして、ドラムユニット３０に現像ユニット３１が着脱可能に装着されている。なお現像ユニット３１は、カートリッジ取付部３６Ｂを介して着脱可能に装着されたトナーカートリッジ３２からトナー３３をローラ収納フレーム３６内に取り込んでいる。またドラム収納フレーム３５は、ヘッド挿入溝部３５ＡＸに挿入されたＬＥＤヘッド１６により露光光が発射された際、スリット３５ＡＹを通してドラム収納部３５Ａ内に入射させている。
【００１４】
ドラムユニット３０は、感光ドラム１５に加えて、当該感光ドラム１５の表面を、静電潜像の形成用に帯電させる帯電部としての帯電ローラ４０と、その帯電ローラ４０の表面から、これに付着したトナー３３等を除去するクリーニングローラ４１と、感光ドラム１５の表面からトナー画像の転写後に残留したトナー３３を除去するクリーニングブレード４２とを有している。感光ドラム１５は、例えば、ドラム本体部が所定の長さを有するアルミニウムのような導電性金属パイプの外周面全体に、感光層としての電荷発生層及び電荷輸送層を順に積層した有機感光体として形成され、当該ドラム本体の両端に導電性金属のシャフト（図示せず）が突設されている。なおドラム本体部の表面が上述した静電潜像を形成するための感光ドラム１５の表面になる。そして感光ドラム１５は、ドラム露出用開口部３５ＡＷを介して表面の前側の一部を露出させて、ドラム収納フレーム３５により一対のシャフトを介して一回転方向へ回転可能に支持されている。
【００１５】
帯電ローラ４０は、例えば、ローラ本体部が所定の長さを有する導電性金属のシャフトの中央部の外周面全体に、ほぼ均一な所定の厚みを有する半導電性の弾性層を被着するようにして形成されている。そして帯電ローラ４０は、表面を感光ドラム１５の表面に押し付けて、ドラム収納フレーム３５によりシャフトの一端部及び他端部を介して他回転方向へ回転可能に支持されている。クリーニングローラ４１は、例えば、金属シャフトの中央部の外周面全体に弾性層を被着するようにして形成され、ドラム収納フレーム３５により、帯電ローラ４０に表面を押し付けて回転可能に支持されている。クリーニングブレード４２は、ウレタンゴム、エポキシゴム、アクリルゴム等のような弾性体により略短冊状に形成され、ブレード支持部４３に固定されて感光ドラム１５の表面に押し付けられている。
【００１６】
一方、現像ユニット３１は、現像ローラ１７に加えて、当該現像ローラ１７の表面にトナーを供給する現像剤供給部としての第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６と、その現像ローラ１７の表面に担持されるトナーの厚みを規制する現像剤厚規制部としてのトナーブレード４７とを有している。また現像ユニット３１は、ローラ収納フレーム３６内でトナー３３を撹拌する第１トナー撹拌バー４８及び第２トナー撹拌バー４９並びにトナー撹拌ローラ５０も有している。現像ローラ１７は、例えば、ローラ本体部が所定の長さを有する導電性金属のシャフトの中央部の外周面全体に、ほぼ均一な所定の厚みを有する半導電性の弾性層を被着するようにして形成され、当該ローラ本体部の一端及び他端からシャフトの一端部及び他端部を突出させている。そして現像ローラ１７は、ローラ露出用開口部３６Ａを介して表面の後側の一部を感光ドラム１５の表面に押し付けて、ローラ収納フレーム３６によりシャフトの一端部及び他端部を介して他回転方向へ回転可能に支持されている。
【００１７】
第１供給ローラ４５は、例えば、ローラ本体部が所定の長さを有する導電性金属のシャフトの中央部の外周面全体に、ほぼ均一な所定の厚みを有するシリコーンゴムスポンジを被着するようにして形成されている。そして第１供給ローラ４５は、その表面を現像ローラ１７の表面に押し付けて、ローラ収納フレーム３６により他回転方向へ回転可能に支持されている。また第２供給ローラ４６は、例えば、第１供給ローラ４５と同様に形成され、その第１供給ローラ４５よりも現像ローラ１７の回転方向の下流側で表面を現像ローラ１７の表面に押し付けて、ローラ収納フレーム３６により他回転方向へ回転可能に支持されている。トナーブレード４７は、例えば、ステンレスにより所定の長さを有する略短冊状に形成されている。そしてトナーブレード４７は、第２供給ローラ４６よりも現像ローラ１７の回転方向の下流側で先端部を当該現像ローラ１７の表面に押し付けるようにしてブレード支持部５１に固定されている。
【００１８】
ところで、図３に示すように、現像ユニット３１は、ローラ収納フレーム３６の左端面に一対のポスト５３、５４が植設されると共に、右端面にも一対のポスト（図示せず）が植設されている。そしてドラムユニット３０は、ドラム収納フレーム３５の左側板３５Ｂに穿設された一対のポスト挿入孔部３５ＢＴ、３５ＢＷ、及び右側板（図示せず）に形成されたプリンタ前後方向に長いポスト挿入溝部（図示せず）に、ローラ収納フレーム３６の左側の一対のポスト５３、５４、及び右側の一対のポストが挿入されることで、現像ユニット３１を水平に保持している。またドラムユニット３０は、ドラム収納フレーム３５の左側板３５Ｂに突設されたばね係止突起３５ＢＸとローラ収納フレーム３６の左端面に植設されたばね係止突起５５とに一方の圧縮コイルばね５８がプリンタ前後方向とほぼ平行にして架けられると共に、当該ドラム収納フレーム３５の右側板に突設されたばね係止突起（図示せず）とローラ収納フレーム３６の右端面に植設されたばね係止突起（図示せず）とに他方の圧縮コイルばね（図示せず）がプリンタ前後方向とほぼ平行にして架けられて、感光ドラム１５の表面に現像ローラ１７の表面を所定の押圧力で押し付けている。
【００１９】
また図４及び図５に示すように、ドラムユニット３０は、感光ドラム１５の例えば、一方のシャフトに、画像形成ユニット１０用のユニット駆動モータ６０から駆動力を得るためのドラムカップリング６１が取り付けられ、その先端部分をドラム収納フレーム３５の左側板３５Ｂのドラム用カップリング挿入孔部３５ＢＹから外部に突出させている。また現像ユニット３１は、例えば、現像ローラ１７のシャフトの一端部をローラ収納フレーム３６の左側板とドラム収納フレーム３５の左側板３５Ｂとの間に位置させて現像ローラギア６２が固定されている。さらに現像ユニット３１は、例えば、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６各々のシャフトの一端部もローラ収納フレーム３６の左側板とドラム収納フレーム３５の左側板３５Ｂとの間に位置させて、それぞれ第１供給ローラギア６３及び第２供給ローラギア６４が固定されている。さらにまた現像ユニット３１は、ローラ収納フレーム３６の左側板において現像ローラギア６２及び第２供給ローラギア６４の上側にカップリング用シャフト（図示せず）を一回転方向へ回転可能に支持し、その根元部に固定されたカップリング用ギア６５を現像ローラギア６２及び第２供給ローラギア６４と噛合させている。また現像ユニット３１は、カップリング用シャフトの先端部にユニット駆動モータ６０から駆動力を得るための現像ユニットカップリング６６が取り付けられ、その先端部分をドラム収納フレーム３５の左側板３５Ｂの現像用カップリング挿入孔部３５ＢＺから外部に突出させている。また現像ユニット３１は、例えば、ローラ収納フレーム３６の左側板において第１供給ローラギア６３及び第２供給ローラギア６４の近傍にギア用シャフト（図示せず）を一回転方向へ回転可能に支持し、そのギア用シャフトに固定された中間ギア６７を、第１供給ローラギア６３及び第２供給ローラギア６４と噛合させている。
【００２０】
一方、プリンタ筐体２内には、例えば、画像形成ユニット１０の左端部と対向する位置に、カップリング保持ケース７０が配置されると共に、その左側にユニット駆動モータ６０が配置され、当該ユニット駆動モータ６０の出力軸にはモータギア７１が固定されている。またカップリング保持ケース７０は、図示しないドラム側シャフト及び現像側シャフトをそれぞれ一回転方向へ回転可能に支持し、これらの根元部に固定されたドラム側カップリングギア７２及び現像側カップリングギア７４をそれぞれモータギア７１と噛合させている。またドラム側シャフトは、先端部にドラム側カップリング７３が取り付けられ、その先端部分をカップリング保持ケース７０の右壁部７０Ａのドラム側カップリング挿入孔部７０ＡＸから外部に突出させている。さらに現像側シャフトは、先端部に現像側カップリング７５が取り付けられ、その先端部分をカップリング保持ケース７０の右壁部７０Ａの現像側カップリング挿入孔部７０ＡＹから外部に突出させている。
【００２１】
よってプリンタ筐体２は、画像形成ユニット１０が装着された際、ドラムカップリング６１をドラム側カップリングと連結させると共に、現像ユニットカップリング６６を現像側カップリング７５と連結させている。これによりプリンタ筐体２は、ドラム側カップリングギア７２、ドラム側カップリング７３及びドラムカップリング６１により、ユニット駆動モータ６０の駆動力を感光ドラム１５に伝達するための第１駆動力伝達経路を形成している。またプリンタ筐体２は４像側カップリングギア７４、現像側カップリング７５、現像ユニットカップリング６６及び現像ローラギア６２により、ユニット駆動モータ６０の駆動力を現像ローラ１７に伝達するための第２駆動力伝達経路を形成している。なお第２駆動力伝達経路は、カップリング用ギア６５から駆動力を第２供給ローラギア６４、中間ギア６７及び第１供給ローラギア６３を順次介して第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６に伝達可能なように分岐されている。このようにして画像形成ユニット１０は、１個のユニット駆動モータ６０が動作して出力軸が例えば、他回転方向へ回転すると、これに応じて第１駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により感光ドラム１５を一回転方向へ回転させると共に、第２駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により現像ローラ１７、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６を他回転方向へ回転させることができる。なお、画像形成ユニット１０は、感光ドラム１５の表面に帯電ローラ４０を押し付けていることにより、当該感光ドラム１５が一回転方向へ回転した場合、その回転に連動させて帯電ローラ４０を他回転方向へ回転させることができる。また画像形成ユニット１０は、帯電ローラ４０のシャフトの一端部とクリーニングローラ４１のシャフトの一端部とがギアを介して連結されており、帯電ローラ４０が他回転方向へ回転すると、これに応じてクリーニングローラ４１を一回転方向へ回転させることができる。
【００２２】
ところで帯電ローラ４０は、例えば、シャフトに後述する帯電ローラ用電源が電気的に接続され、印刷画像の形成時には、所定の電圧値の直流電圧が印加されている。これにより画像形成ユニット１０は、ユニット駆動モータ６０の動作に応じて感光ドラム１５を一回転方向へ回転させながら、帯電ローラ４０により当該感光ドラム１５の表面を静電潜像形成用の所定の帯電電位に帯電させることができる。そして画像形成ユニット１０は、感光ドラム１５が一回転方向に回転して表面の帯電部分がＬＥＤヘッド１６との対向位置に到達すると、その表面の帯電部分を、ＬＥＤヘッド１６が発射する露光光によって露光して静電潜像を形成することができる。また現像ローラ１７は、例えば、シャフトに後述する現像ローラ用電源が電気的に接続されると共に、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６も例えば、シャフトに後述する供給ローラ用電源が電気的に接続され、印刷画像の形成時には、それぞれ対応する所定の電圧値の直流電圧が印加されている。さらにトナーブレード４７は、後述するブレード用電源が電気的に接続され、印刷画像の形成時には、所定の電圧値の直流電圧が印加されている。
【００２３】
これに加えて画像形成ユニット１０は、ユニット駆動モータ６０の動作に応じて感光ドラム１５を一回転方向へ所望の周速度で回転させるように、モータギア７１とドラム側カップリングギア７２とのギア比が適宜選定されている。そして画像形成ユニット１０は、ユニット駆動モータ６０の動作に応じて現像ローラ１７を他回転方向へ感光ドラム１５の周速度よりも速い所望の周速度で回転させるように例えば、モータギア７１と現像ローラギア６２とのギア比が適宜選定されている。よって画像形成ユニット１０は、印刷画像の形成時、ユニット駆動モータ６０の動作に応じて感光ドラム１５が一回転方向へ回転すると共に現像ローラ１７が他回転方向へ回転すると、その感光ドラム１５の表面に対し現像ローラ１７の表面を摺動させている。また画像形成ユニット１０は、ユニット駆動モータ６０の動作に応じて第２供給ローラ４６を他回転方向へ現像ローラ１７の周速度よりも遅い所望の周速度で他回転方向へ回転させるように例えば、モータギア７１と第２供給ローラギア６４とのギア比が適宜選定されている。さらに画像形成ユニット１０は、ユニット駆動モータ６０の動作に応じて第１供給ローラ４５も他回転方向へ現像ローラ１７の周速度よりも遅い所望の周速度で他回転方向へ回転させるように例えば、モータギア７１と第１供給ローラギア６３とのギア比が適宜選定されている。このため画像形成ユニット１０は、ユニット駆動モータ６０の動作に応じて現像ローラ１７と共に第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６が他回転方向へ回転すると、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６の表面に対し現像ローラ１７の表面を摺動させている。さらに画像形成ユニット１０は、上述したようにトナーブレード４７の先端部を現像ローラ１７の表面に押し付けているため、ユニット駆動モータ６０の動作に応じて現像ローラ１７が他回転方向へ回転すると、トナーブレード４７の先端部に対して現像ローラ１７の表面を摺動させている。
【００２４】
画像形成ユニット１０は、係る構成のもと、現像ローラ１７が他回転方向へ回転すると共に、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６が他回転方向へ回転すると、その第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６の表面のセル目内にトナー３３を担持しながら現像ローラ１７側へ移動させる。そして画像形成ユニット１０は、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６の表面のトナー３３が現像ローラ１７の表面との間に入り込むと、そのトナー３３を、これらの表面から生じる摩擦と電荷の注入とによって負に帯電させて、現像ローラ１７の表面の電位との電位差に応じて、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６の表面から現像ローラ１７の表面に供給して担持させることができる。また画像形成ユニット１０は、現像ローラ１７の表面上のトナー３３がトナーブレード４７の先端部との間に入り込むと、この部分でもトナー３３を、これらの表面から生じる摩擦と電荷の注入とによって負に帯電させることができる。そして画像形成ユニット１０は、この際、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６の表面から現像ローラ１７の表面に所定の厚み以上のトナー３３を供給していても、トナーブレード４７により現像ローラ１７の表面から所定の厚み以上の余分なトナー３３を取り除くようにして、その厚みを規制することができる。
【００２５】
さらに画像形成ユニット１０は、現像ローラ１７の表面上のトナー３３が感光ドラム１５の表面との間に入り込むと、この部分でもトナー３３を、これらの表面から生じる摩擦と電荷の注入とによって負に帯電させることができる。そして画像形成ユニット１０は、この際、感光ドラム１５の表面の露光部分が現像ローラ１７の表面の押付部分（以下、これをローラ押付部とも呼ぶ）に到達していると、感光ドラム１５の表面の静電潜像の電位と現像ローラ１７の表面上のトナー３３の電位との電位差、及び現像ローラ１７の表面と感光ドラム１５の表面との間に生じる摩擦力により、現像ローラ１７の表面からトナー３３を感光ドラム１５の表面の静電潜像に転移させて付着させることができる。このようにして画像形成ユニット１０は、感光ドラム１５の表面の静電潜像をトナー３３によって現像してトナー画像を形成することができる。なお、上述した転写ローラ１１は、例えば、シャフトに後述する転写ローラ用電源が電気的に接続され、印刷画像の形成時には、所定の電圧値の直流電圧が印加されている。また転写ローラ１１は、その表面を感光ドラム１５の表面に押し付けている。よって転写ローラ１１は、印刷画像の形成時、印刷媒体５を感光ドラム１５と自身とにより挟み込み搬送しながら、感光ドラム１５の表面からトナー画像を印刷媒体５の表面に転写させることができる。
【００２６】
（１−３）プリンタの回路構成
次いで図６に示すように、プリンタ１は、印刷画像の形成用に当該プリンタ１全体を制御する例えば、マイクロプロセッサ構成の印刷制御部８０を有している。因みに、印刷制御部８０には、プリンタ筐体２に設けられた操作部８４が接続されると共に、プリンタ１の動作環境や動作状態等を検出するためのセンサ群８５が接続されている。また印刷制御部８０には、ヘッド駆動制御部９１を介してＬＥＤヘッド１６が接続され、定着制御部９２を介して、定着部１２の発熱体及び温度センタを有するヒータユニット９３が接続されている。さらに印刷制御部８０には、搬送モータ制御部９４を介して搬送モータ９５が接続され、駆動制御部９６を介してユニット駆動モータ６０や、定着部１２を駆動するための図示しない定着部駆動モータ、繰出ローラ８を駆動するための図示しない繰出駆動モータが駆動モータ群９７として接続されている。
【００２７】
印刷制御部８０は、上位装置から送信された印刷データがインタフェース制御部８１によって受信され、受信メモリ８３を介して画像データメモリ８２に記憶されると共に、その上位装置からインタフェース制御部８１を介して印刷対象画像の印刷が指示されると、駆動制御部９６により定着部駆動モータを動作させて、定着部１２の加熱ローラ２０及び加圧ローラ２１を回転させると共に、定着制御部９２によりヒータユニット９３を制御して加熱ローラ２０を所望の温度まで加熱する。また印刷制御部８０は、駆動制御部９６によりユニット駆動モータ６０を動作させて画像形成ユニット１０の感光ドラム１５や現像ローラ１７、第１供給ローラ４５、第２供給ローラ４６を回転させる。これに加えて印刷制御部８０は、現像ローラ用電源８６、供給ローラ用電源８７、帯電ローラ用電源８８、ブレード用電源８９及び転写ローラ用電源９０により現像ローラ１７、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６、帯電ローラ４０、トナーブレード４７、転写ローラ１１に、それぞれ対応する所定の電圧値の直流電圧を印加する。さらに印刷制御部８０は、画像データメモリ８２から印刷データを読み出してＬＥＤヘッド１６制御用の画像データ（すなわち、イメージデータ）を生成し、画像データメモリ８２に記憶する。
【００２８】
この状態で印刷制御部８０は、搬送モータ制御部９４により搬送モータ９５を動作させ、駆動制御部９６により繰出モータを動作させて繰出ローラ８により、媒体カセットから印刷媒体５を１枚ずつ繰り出し媒体搬送路を介して画像形成部７へ搬送する。この際、印刷制御部８０は、画像データメモリ８２から画像データを読み出し、ヘッド駆動制御部９１を介してＬＥＤヘッド１６に送出して制御する。これにより印刷制御部８０は、画像形成ユニット１０において感光ドラム１５の表面にＬＥＤヘッド１６により露光光を照射して静電潜像を形成しながら、現像ローラ１７によりトナー３３で静電潜像を現像してトナー画像を形成する。また印刷制御部８０は、媒体搬送路を介して搬送した印刷媒体５を感光ドラム１５及び転写ローラ１１の間に挟み込み搬送しながら、その感光ドラム１５の表面のトナー画像を印刷媒体５の表面に転写した後、定着部１２において当該印刷媒体５の表面にトナー画像を定着させて印刷画像を形成した後、その印刷媒体５を、媒体搬送路を介して媒体排出口２ＢＹまで搬送して媒体載上部２ＢＸへ排出する。
【００２９】
（１−４）印刷画像形成試験
ところで、プリンタ１では、感光ドラム１５のドラム本体部が、現像ローラ１７のローラ本体部よりも高い硬度を有している。また感光ドラム１５の表面に現像ローラ１７の表面を押し付け、感光ドラム１５を所定の周速度で一回転方向へ回転させ、その周速度よりも速い所定の周速度で現像ローラ１７を他回転方向へ回転させる。感光ドラム１５のドラム本体部が現像ローラ１７のローラ本体部より固いため、ローラ押付部には感光ドラム１５により現像ローラ１７の回転方向とは逆向きに押付引張力が作用し、また感光ドラムの表面から離れると、現像ローラ１７の回転方向へ形状を復元させるような復元力が作用する。そしてプリンタ１では、カップリング用ギア６５と現像ローラギア６２とのガタにより現像ローラ１７の周速度が変動すると、ローラ押付部に作用する押付引張力と共に復元力が変動し、このような押付引張力及び復元力の変動により弾性層が振動すると考えられる。そしてプリンタ１では、このような現像ローラ１７の弾性層の振動が、静電潜像の現像の際、感光ドラム１５の表面に現像ムラを生じさせ、その現像ムラに起因して印刷画像にジッタが発生すると考えられる。なお、感光ドラム１５の表面に生じる現像ムラは、当該表面の静電潜像に付着させるトナー３３の量がドラム周方向に沿った例えば、ほぼ現像ローラギア６２のピッチ間隔でドラム長手方向に沿ったすじ状の部分にだけ現像用の適量よりも多くなるような当該トナー３３の不均一な付着のことである。そして印刷画像に発生するジッタは、その印刷画像上に主走査方向に沿った本来よりも色の濃いすじ状の模様が副走査方向に沿って例えば、ほぼ現像ローラギア６２のピッチ間隔で現れる色の濃さのムラである。
【００３０】
このため第１の実施の形態では、上述したプリンタ１を用い画像形成ユニット１０により種々の現像条件で静電潜像を現像してトナー画像を形成し、そのトナー画像をもとに印刷媒体５の表面に印刷画像を形成する印刷画像形成試験を実施して、印刷画像に対するジッタの発生の有無と共に画質を評価した。以下には、印刷画像形成試験、印刷画像の評価結果について説明する。まず印刷画像形成試験では、コールター社製のコールターマルチタイザーを用いて測定した体積平均粒径が６．８［μｍ］程度で、シスメックス株式会社製のフロー式粒子像分析装置ＦＰＩＡ−３０００を用いて測定した円形度が０．９７程度のトナー３３を用いた。また図７に示すように、印刷画像形成試験では、静電潜像の現像に、ローラ本体部が例えば、２２［ｍｍ］程度の外径Ｄ１を有し、シャフト１７ＡＸ乃至１７ＧＸの外径Ｄ２と共に弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹの厚みＴを変えて形成された第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを用いた。第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹの厚みＴは、０．３［ｍｍ］、０．５［ｍｍ］、１．０［ｍｍ］、２．０［ｍｍ］、２．５［ｍｍ］、３．０［ｍｍ］、５．０［ｍｍ］程度に選定された。なお一般的に現像ローラ１７は、弾性層の厚みが５．０［ｍｍ］程度に選定されている。このため印刷画像形成試験では、弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹの厚みＴの上限を５．０［ｍｍ］程度とした。
【００３１】
ところで、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹは、シリコーンゴムやウレタンゴム等の種々のゴム材料を基材として生成し得るものの、例えば、ウレタンゴムを基材として生成された。具体的に弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹは、ポリエーテル系ポリオール及び脂肪族系イソシアネートをベースポリマーとし、導電剤としてアセチレンブラック、ケッチェンブラック等のカーボンブラックを添加することで電気抵抗が適宜調節された半導電性ウレタンゴムとして生成された。また弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹは、表面にイソシアネート処理液を用いてイソシアネート処理が施され、イソシアネート処理液が乾燥した後、有機溶剤としてのイソプロピルアルコールに浸した布等で払拭されることで、それぞれ表面の帯電特性をほぼ均一に向上させ、表面にトナー３３を適切に担持し得るようにされた。因みにイソシアネート処理液は、ジフェニルメタンイソシアネート、パラフェニレンイソシアネート、トリレンジイソシアネート等のイソシアネート化合物を酢酸エチル等の有機溶剤に溶解させた後、当該有機溶剤にアセチレンブラック及びケッチェンブラック等のカーボンブラックを添加して生成される。なお第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇは、ヒューレット・パッカード社製のハイレジスタンスメータ  型番４３３９Ｂを用いて測定した抵抗値が１×１０５  ［Ω］であり、一般的に好ましい１×１０４  ［Ω］乃至１×１０８  ［Ω］程度の範囲内であった。因みに、図８（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの抵抗値は、シャフト１７ＡＸ乃至ＧＸの両端部にＷ＝５００［ｇ］の荷重がかけられて、直径が３０［ｍｍ］のＳＵＳ材の金属ローラ１０１の表面に弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹの表面を接触させ、金属ローラ１０１を５０［ｒｐｍ］の速度で回転させながら、ハイレジスタンスメータ１００によりシャフト１７ＡＸ乃至ＧＸに−１００［Ｖ］の直流電圧が印加され、１周につき１００箇所で測定された抵抗値の平均値として得た。
【００３２】
さらに印刷画像形成試験では、０．０８［ｍｍ］程度の板厚を有し、先端部に０．３５［ｍｍ］程度の曲率半径で曲げ加工が施されたトナーブレード４７を用い、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの表面に当該先端部を４０［ｇｆ／ｃｍ］程度の線圧で押し付けた。また印刷画像形成試験では、トナーブレード４７の設定条件に鑑み、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇ上のトナー３３の厚みや帯電量を所望の値にするために、弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹの表面の粗さと抵抗値とを検討し、その表面の十点平均粗さＲｚ（ＪＩＳ  Ｂ０６０１−１９９４）を、２［μｍ］乃至１０［μｍ］の範囲が適当であるため例えば、５［μｍ］程度とした。なお、弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹの表面の十点平均粗さＲｚは、小坂研究所製サーフコーダＳＥＦ３５００を用い、触針半径を２［μｍ］、触針圧を０．７［ｍＮ］、触針の送り速さを０．１［ｍｍ／ｓｅｃ］として測定した。さらに印刷画像形成試験では、ドラム本体部が４０［ｍｍ］程度の外径を有する感光ドラム１５を用い、７００［ｇｆ］程度の荷重を有する上述した一対の圧縮コイルばね５８により第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを付勢することで、これらの表面に感光ドラム１５の表面を０．０６［ｍｍ］程度食い込ませた。
【００３３】
さらに印刷画像形成試験では、ローラ本体部のシリコーンゴムスポンジが、未加硫のシリコーンゴムコンパウンドを押し出し等の手法で成形した後、加熱して加硫発泡させて生成された第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６を用いた。因みに、シリコーンゴムコンパウンドは、ジメチルシリコーン生ゴム、メチルフェニルシリコーン生ゴム等の種々の生ゴムに、補強性シリカ充填剤と、加硫硬化に必要な加硫剤、及び発泡剤としての重炭酸ナトリウム等の無機発泡剤、アゾジルカルボンアミド（ＡＤＣＡ）等の有機発泡剤とを添加して生成される。なお第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６は、シリコーンゴムスポンジにアセチレンブラックやカーボンブラック等を添加することで半導電性の特性を持たせることができる。また第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６は、シリコーンゴムコンパウンドへの加硫剤の添加量を調整することで、シリコーンゴムスポンジのアスカーＦ硬度を調整することができる。これらのシリコーンゴムスポンジは、セル目の直径が例えば、２００［μｍ］乃至５００［μｍ］程度であり、好ましいアスカーＦ硬度は３０度乃至７０度程度の範囲であるため、ゴム厚が例えば、４［ｍｍ］程度に選定され、アスカーＦ硬度は６３度であった。さらに第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６は、上述と同様のハイレジスタンスメータ１００を用い、シャフトの両端に２００［ｇ］の荷重をかけ−３００［Ｖ］の直流電圧を印加するようにして測定された測定値が１×１０５  ［Ω］であり、一般的に好ましい１×１０４  ［Ω］乃至１×１０８  ［Ω］程度の範囲内であった。そして印刷画像形成試験では、画像形成ユニット１０において第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６を、これらの表面に第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの表面を０．７［ｍｍ］程度食い込ませて配置した。
【００３４】
ところでプリンタ１は、印刷媒体５の種類に応じて感光ドラム１５を例えば、８６［ｍｍ／ｓｅｃ］程度の第１ドラム周速度と、１９１［ｍｍ／ｓｅｃ］程度の第２ドラム周速度との２種類の周速度の一方に切り換えて回転させるように構成されている。このため印刷画像形成試験でも、感光ドラム１５の周速度を第１ドラム周速度と第２ドラム周速度との２種類とした。そして印刷画像形成試験では、感光ドラム１５を第１ドラム周速度で回転させる場合、現像条件を変えるべく、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを順に用いた。また印刷画像形成試験では、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを用いる場合、現像ローラギア６２を順次交換してモータギア７１と現像ローラギア６２とのギア比を変更することで、感光ドラム１５の第１ドラム周速度に対し第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを第１乃至第６周速度比となる第１乃至第６ローラ周速度で回転させた。第１乃至第６周速度比は、１．０５、１．１０、１．２４、１．３４、１．４５、１．６０程度である。
【００３５】
さらに印刷画像形成試験では、感光ドラム１５を第２ドラム周速度で回転させる場合も、現像条件を変えるべく、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを順に用いると共に、その感光ドラム１５の第２ドラム周速度に対し第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを第１乃至第６周速度となる第１０乃至第１５ローラ周速度で回転させた。なお印刷画像形成試験では、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを第１乃至第６ローラ周速度及び第１０乃至第１５ローラ周速度の何れで回転させる場合でも、第１供給ローラギア６３及び第２供給ローラギア６４を適宜交換して現像ローラギア６２とのギア比を変更することで、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６を、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇに対して周速度比が例えば、０．９６程度となる周速度で他回転方向へ回転させた。また印刷画像形成試験では、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの何れを用いる場合でも、現像ローラ用電源８６により第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇに−２００［Ｖ］程度の直流電圧を印加し、供給ローラ用電源８７により第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６各々に−３００［Ｖ］程度の直流電圧を印加し、ブレード用電源８９によりトナーブレード４７に−３００［Ｖ］程度の直流電圧を印加した。なお、係る条件のもと、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの表面に担持されるトナー３３は、トナーブレード４７により厚みを規制した状態で単位面積当たりのトナー重量が０．４５［ｍｇ／ｃｍ２  ］乃至０．６５［ｍｇ／ｃｍ２  ］程度になる。
【００３６】
そして印刷画像形成試験では、プリンタ１に対し感光ドラム１５を第１ドラム周速度や第２ドラム周速度で回転させるように設定し、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを順に用いて第１乃至第６周速度比で回転させるように設定する毎に、印刷媒体５の表面に図９に示すようなベタ画像である第１印刷画像１１０を形成した。なお第１印刷画像１１０は、例えば、６００［ｄｐｉ］の解像度における全てのドットの位置にトナー３３を定着させて形成したものである。また印刷画像形成試験では、プリンタ１に対し感光ドラム１５を第１ドラム周速度や第２ドラム周速度で回転させるように設定し、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを順に用いて第１乃至第６周速度比で回転させるように設定する毎に、印刷媒体５の表面に図１０に示すような２ｂｙ２画像である第２印刷画像１１１を形成した。なお第２印刷画像１１１は、例えば、６００［ｄｐｉ］の解像度で主走査方向及び副走査方向へ順次２ドット間隔の２ドット×２ドットの位置にトナー３３を定着させるパターンで形成したものである。
【００３７】
そして印刷画像形成試験では、印刷媒体５の表面に形成した第１印刷画像１１０及び第２印刷画像１１１の形成状態を、目視やＸ−Ｒｉｔｅ社製のＸ−ｒｉｔｅ５２８を用いて測定した画像濃度等によって確認して評価した。よって図１１及び図１２を用いて、その評価結果について説明する。図１１及び図１２は、第１ドラム周速度及び第２ドラム周速度各々において第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹの厚みＴと第１乃至第６周速度比との種々の組み合わせでなる現像条件と共に、その現像条件のもとで生成した第１印刷画像１１０及び第２印刷画像１１１の評価結果を記すための評価結果記述欄をマトリクス状にして示している。そして図１１及び図１２では、第１印刷画像１１０や第２印刷画像１１１について、ジッタの発生はなく画像濃度も規定値以上であるため画質が良好であるという評価結果を得た場合、対応する評価結果記述欄に「○」印を記している。また図１１及び図１２では、第１印刷画像１１０や第２印刷画像１１１について、ジッタが発生し画質が規定を満たさないような不良であるという評価結果を得た場合、対応する評価結果記述欄に「×」印を記している。また図１１及び図１２では、第１印刷画像１１０や第２印刷画像１１１について、ジッタが発生してもほとんど目立たず画像濃度も規定値以上であり画質に問題がないという評価結果を得た場合、対応する評価結果記述欄に「△」印を記している。さらに図１１及び図１２では、第１印刷画像１１０や第２印刷画像１１１について、ジッタ以外の他の画像不良が生じて画質が不良であるという評価結果を得た場合、対応する評価結果記述欄に「■」印を記している。
【００３８】
この場合、第１印刷画像１１０については、現像ローラ１７の弾性層の厚みを２．５［ｍｍ］以下とし、周速度比を１．１０乃至１．４５の範囲とする現像条件の場合、感光ドラム１５の周速度によらず、ジッタは発生せず、又はほとんど目立たないジッタが発生しただけであった。特に感光ドラム１５の周速度が第１ドラム周速度の場合には、周速度比が１．１０乃至１．２４の範囲で弾性層の厚みが２．５［ｍｍ］より厚くてもジッタの発生を低減し得た。また感光ドラム１５の周速度が第２ドラム周速度の場合には、周速度比が１．１０乃至１．３４の範囲で弾性層の厚みが２．５［ｍｍ］より厚くてもジッタの発生を抑制し得た。これは、周速度比が小さいほど、ローラ押付部に作用する押付引張力及び復元力の変動が小さくなる傾向にあり、また弾性層の厚みが薄いほど、その硬度が見かけ上高くなる（すなわち、硬くなる）傾向にあり、さら現像ローラ１７（また感光ドラム１５）の周速度が速くなると弾性層の振動が見かけ上減少する傾向にあることから、弾性層がほとんど振動せず、又は振動しても極力小さく抑えることができ、感光ドラム１５の表面に現像ムラがほとんど生じなかった、又は当該表面に生じる現像ムラを大幅に低減し得たためと考えられる。なお、第１印刷画像１１０については、周速度比を１．６０とする現像条件の場合、画質を劣化させるジッタが発生した。これは、周速度比が大きいほど、ローラ押付部に作用する押付引張力及び復元力の変動が大きくなる傾向にあり、また弾性層の厚みが厚いほど、その硬度が見かけ上低くなる傾向にあることから、弾性層が振動して感光ドラム１５の表面に現像ムラが生じたためと考えられる。また第１印刷画像１１０については、周速度比を１．０５とする現像条件の場合、画像濃度が規定値よりも低い濃度不良が発生した。これは、周速度比が小さくなると、現像ローラ１７の弾性層の厚みに関わらず感光ドラム１５の表面にトナー３３を的確に転移させ得なかったためと考えられる。
【００３９】
一方、第２印刷画像１１１については、現像ローラ１７の弾性層の厚みを０．５［ｍｍ］以上とする現像条件の場合、周速度比及び感光ドラム１５の周速度によらず、ジッタは発生しなかった。これは、上述した第１印刷画像１１０の品質が良好である、また規定を満たしているという評価結果が得られた場合と同様の理由に加えて、トナー３３により静電潜像を現像した際、現像ローラ１７の表面においてローラ押付部や、その周辺に比較的多くのトナー３３が残存し振動吸収材として作用して弾性層の振動を吸収したことで、感光ドラム１５の表面に現像ムラが生じなかったためと考えられる。なお、第２印刷画像１１１については、現像ローラ１７の弾性層の厚みを０．３［ｍｍ］とする現像条件の場合、周速度比及び感光ドラム１５の周速度によらず、本来、トナー３３を定着させるべき複数のドットの位置の何れかでトナー３３の定着不良（ドット抜け）が生じた。これは、現像ローラ１７の弾性層の硬度が高すぎて、当該現像ローラ１７の表面と第１供給ローラ４５や第２供給ローラ４６、トナーブレード４７との間にトナー３３が入り込んだ際に劣化し、感光ドラム１５の表面の静電潜像の少なくとも一部にトナー３３が転移せず現像不良が生じたためと考えられる。
【００４０】
以上のことから、係る印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５を第１ドラム周速度で回転させる場合は、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．２４の範囲の周速度比で回転させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．３４の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、印刷画像においてジッタの発生を抑制し得ることが分かった。また印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５を第２ドラム周速度で回転させる場合は、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．６０の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．３４の範囲の周速度比で回転させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．２４の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、印刷画像においてジッタの発生を抑制し得ることが分かった。そして印刷画像形成試験によれば、プリンタ１が印刷媒体５の種類に応じて感光ドラム１５の周速度を切り換えるような構成の場合、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．２４の範囲の周速度比で回転させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．３４の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５の周速度によらず、印刷画像においてジッタの発生を抑制し得ることも分かった。
【００４１】
ところで、上述したように現像ローラ１７は、弾性層の厚みが薄くなるほど、当該弾性層の硬度が見かけ上高くなる。このため画像形成ユニット１０において感光ドラム１５の表面に対する現像ローラ１７のローラ押付部の一定の接触量を確保するには、現像ローラ１７の弾性層の厚みが薄いほど、感光ドラム１５の表面に対する現像ローラ１７の表面の押圧力を大きくする必要がある。ただし、画像形成ユニット１０では、感光ドラム１５の表面に対する現像ローラ１７の表面の押圧力が大きいほど、当該感光ドラム１５の表面が磨耗し易くなる。そして画像形成ユニット１０では、感光ドラム１５の表面が磨耗すると、トナー画像を的確に形成し難くなり、その結果、印刷画像の品質を劣化させることになる。このため感光ドラム１５に対し、表面の磨耗を極力低減させてトナー画像を的確に形成し続けられるように良好な耐久性を確保するには、本出願人により既に確認されているが、現像ローラ１７の弾性層を例えば２．０［ｍｍ］以上の厚みにする必要がある。そこで、印刷画像に対するジッタの発生を抑制するための構成について考えると、現像ローラ１７の弾性層の厚みのみを変更してジッタの発生を抑制するための現像条件を選定するのでは、現像ローラ１７の弾性層を例えば、２．０［ｍｍ］未満の厚みのように極力薄くしなければならず、感光ドラム１５の良好な耐久性は確保し難くなる。しかしながら、上述した印刷画像形成試験では、ジッタの発生を抑制するための現像条件を選定するうえで、現像ローラ１７の弾性層の厚みを変更しつつ、感光ドラム１５に対する現像ローラ１７の周速度比も変更するようにした。その結果、印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５に対する現像ローラ１７の周速度比を小さくするほど、現像ローラ１７の弾性層の振動の原因となる、ローラ押付部に作用する押付引張力及び復元力の変動を小さくし得ることが分かった。言い換えると、感光ドラム１５に対する現像ローラ１７の周速度比を小さくするほど、ローラ押付部に作用する押付引張力及び復元力の変動を小さくして弾性層の振動を抑制し得るため、その周速度比をある程度小さくすれば、その分、弾性層をある程度までは厚くしてもジッタの発生を抑制し得ることが分かった。
【００４２】
そして印刷画像形成試験によれば、図１１中に「◎」で示すように、感光ドラム１５を第１ドラム周速度で回転させる場合、現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］程度の厚みにし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．２４乃至１．３４の範囲の周速度比で回転させる現像条件や、現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］よりも厚く２．５［ｍｍ］の範囲の厚みにし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．２４程度の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５に対し良好な耐久性を確保しつつ、印刷画像に対するジッタの発生を抑制し得ることが分かった。また印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５を第２ドラム周速度で回転させる場合は、現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．２４乃至１．３４の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５に対し良好な耐久性を確保しつつ、印刷画像に対するジッタの発生を抑制し得ることが分かった。そして印刷画像形成試験によれば、プリンタ１が感光ドラム１５の周速度を切り換えるような構成の場合、現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］程度の厚みにし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．２４乃至１．３４の範囲の周速度比で回転させる現像条件や、現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］よりも厚く２．５［ｍｍ］以下の範囲の厚みにし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．２４程度の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５の周速度によらず、当該感光ドラム１５に対し良好な耐久性を確保しつつ、印刷画像に対するジッタの発生を抑制し得ることが分かった。
【００４３】
ところで、第１の実施の形態では、２ｂｙ２画像である第２印刷画像１１１を形成した場合、ベタ画像である第１印刷画像１１０を形成する場合に比して、より多くの現像条件でもジッタの発生を抑制し得ることが分かった。そして第１の実施の形態では、その理由が、静電潜像の現像の際に現像ローラ１７の表面に残存しているトナー３３が弾性層に対する振動吸収材として機能したためであると考えた。これを踏まえて、現像ローラ１７の表面にトナー３３を残存させて静電潜像を現像する現像条件のもとで追加の印刷画像形成試験を実施した。以下には、追加で実施した印刷画像形成試験について説明する。係る印刷画像形成試験でも、上述と同様に感光ドラム１５を第１ドラム周速度及び第２ドラム周速度で回転させた。また印刷画像形成試験では、上述と同様に第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを用いるものの、現像ローラギア６２を順次交換してモータギア７１と現像ローラギア６２とのギア比を変更することで、これら第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを第１乃至第６周速度比に加えて１．７５程度の第７周速度比となる第７及び第１６ローラ周速度比でも回転させた。さらに印刷画像形成試験では、現像ローラ用電源８６から第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇのシャフト１７ＡＸ乃至ＧＸに印加する直流電圧の電圧値を調整することで、その表面におけるトナー残存率を３０［％］とした。トナー残存率ＴＲは、静電潜像を現像する際の感光ドラム１５の表面上の単位面積当たりのトナー３３のトナー重量をＳＴとし、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの表面上の単位面積当たりのトナー３３のトナー重量をＤＴとし、その感光ドラム１５に対する第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの第１乃至第７周速度比各々をＳＲとすると、（１）式
【００４４】
ＴＲ＝（１−ＳＴ÷（ＤＴ×ＳＲ））×１００                  ……（１）
【００４５】
で表すことができる。なお、印刷画像形成試験では、画像形成ユニット１０において第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを第７及び第１６ローラ周速度で回転させる場合でも、第１供給ローラギア６３及び第２供給ローラギア６４を適宜交換して現像ローラギア６２とのギア比を変更することで、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇに対し第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６を０．９６程度の周速度比となる周速度で他回転方向へ回転させた。因みに、この印刷画像形成試験では、以上説明した現像条件を含む印刷画像形成条件以外の印刷画像形成条件については、上述した印刷画像形成試験の場合と同様である。
【００４６】
印刷画像形成試験では、プリンタ１に対し感光ドラム１５を第１ドラム周速度及び第２ドラム周速度で回転させるように設定し、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを順に用いて第１乃至第７周速度比で回転させるように設定する毎に、現像ローラ用電源８６から第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇに印加する直流電圧の電圧値を調整しつつ、上述と同様にして印刷媒体５の表面に第１印刷画像１１０を形成した。そして印刷画像形成試験では、印刷媒体５の表面に形成した第１印刷画像１１０を、上述と同様にして評価した。よって図１３を用いて、その評価結果について説明する。なお、図１３は、第１ドラム周速度及び第２ドラム周速度各々において第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹの厚みＴと第１乃至第７周速度比との種々の組み合わせでなる現像条件と共に、その現像条件のもとで生成した第１印刷画像１１０の評価結果を記すための評価結果記述欄をマトリクス状にして示している。そして図１３には、図１１及び図１２と同様に、複数の評価結果記述欄にそれぞれ対応する評価結果を示す「○」印や「×」印、「△」印、「■」印を記している。
【００４７】
この場合、第１印刷画像１１０については、現像ローラ１７の弾性層の厚みを０．３［ｍｍ］以上とし、周速度比を１．１０乃至１．４５の範囲とする現像条件であれば、感光ドラム１５の周速度によらず、ジッタは発生せず、又はほとんど目立たないジッタが発生しただけであった。特に感光ドラム１５の周速度が第１ドラム周速度の場合には、周速度比が１．６０でも、弾性層の厚みが０．３［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲であればジッタが改善した。また感光ドラム１５の周速度が第２ドラム周速度の場合には、周速度比が１．６０乃至１．７５の範囲であれば、弾性層の厚みに関わらずにジッタが改善した。これは、上述した第１印刷画像１１０の品質が良好である、また規定を満たしているという評価結果が得られた場合と同様の理由に加えて、現像ローラ１７の表面に残存させたトナー３３が弾性層の振動を吸収したことで、感光ドラム１５の表面に現像ムラが生じなかった、又は当該表面に生じる現像ムラを大幅に低減し得たためと考えられる。なお、第１印刷画像１１０については、感光ドラム１５の周速度を第１ドラム周速度とし、周速度比を１．７５とする現像条件の場合、また周速度比を１．６０とし、かつ弾性層の厚みを３．０［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲とする現像条件の場合、画質を劣化させるジッタが発生した。これは、周速度比が大きいほど、ローラ押付部に作用する押付引張力及び復元力の変動が大きくなり、また現像ローラ１７の弾性層の厚みが厚いほど見かけ上の硬度が低くなって当該弾性層が振動したが、現像ローラ１７の表面に残存しているトナー３３では、その振動を吸収しきれずに、感光ドラム１５の表面に現像ムラが生じたためと考えられる。また第１印刷画像１１０については、周速度比を１．０５程度とする現像条件の場合、現像ローラ１７の弾性層の厚みに関わらずに、画像濃度が規定値より低い濃度不良が生じた。これは周速度比が比較的小さいうえに、現像ローラ１７の表面にトナー３３を残存させたことで、現像ローラ１７の表面から感光ドラム１５の表面にトナー３３を的確に転移させ得なかったためと考えられる。
【００４８】
以上のことから、係る印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５を第１ドラム周速度で回転させる場合、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させ、その現像ローラ１７の弾性層を０．３［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を０．３［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．４５よりも大きく１．６０以下の範囲の周速度比で回転させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させ、その現像ローラ１７の弾性層を０．３［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、第１印刷画像１１０においてジッタの発生を抑制し得ることが分かった。また印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５を第２ドラム周速度で回転させる場合は、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させ、その現像ローラ１７の弾性層を０．３［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．７５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させ、その現像ローラ１７の弾性層を０．３［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．２４乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、弾性層を０．３［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．４５よりも大きく１．６０以下の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は弾性層を０．３［ｍｍ］乃至１．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．６０よりも大きく１．７５以下の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、第１印刷画像１１０においてジッタの発生を抑制し得ることが分かった。そして印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５の周速度を切り換えるような構成の場合、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させ、その現像ローラ１７の弾性層を０．３［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５の周速度によらず、第１印刷画像１１０においてジッタの発生を抑制し得ることも分かった。そして印刷画像形成試験によれば、図１３に示した評価結果と図１２に示した評価結果とを合わせて最適な現像条件を考えると、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させると共に、その現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５の周速度によらず、印刷画像においてジッタの発生を抑制し得ることが分かる。
【００４９】
ところで、このような印刷画像形成試験によれば、第１印刷画像１１０の評価結果に、感光ドラム１５の良好な耐久性を確保するための条件を照らし合わせると、図１３中に「◎」で示すように、感光ドラム１５を第１ドラム周速度で回転させる場合は、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させると共に、その現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．３４程度の周速度比で回転させる現像条件や、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させると共に、その現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．３４よりも大きく１．４５以下の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５に対し良好な耐久性を確保しつつ、第１印刷画像１１０に対するジッタの発生を抑制し得ることが分かった。また印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５を第２ドラム周速度で回転させる場合は、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させると共に、その現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．３４乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５に対し良好な耐久性を確保しつつ、第１印刷画像１１０に対するジッタの発生を抑制し得ることが分かった。そして印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５の周速度を切り換えるような構成の場合は、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させると共に、その現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．３４乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．３４程度の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５の周速度によらず、当該感光ドラム１５に対し良好な耐久性を確保しつつ、第１印刷画像１１０に対するジッタの発生を抑制し得ることが分かった。また印刷画像形成試験によれば、図１３に示した評価結果に図１２に示した評価結果を照らし合わせても、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させると共に、その現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．３４乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５の周速度によらず、感光ドラム１５に対し良好な耐久性を確保しつつ、印刷画像に対するジッタの発生を抑制し得ることが分かる。
【００５０】
ところで、従来のプリンタとしては、背景技術の欄で説明したプリンタ以外にも、１個のユニット駆動モータから画像形成ユニットへの駆動力の伝達経路を１系統として当該ユニット駆動モータの出力軸を感光ドラムのシャフトとのみ連結し、その感光ドラムのシャフトに固定したドラムギアに現像ローラギアを噛合させると共に、当該現像ローラギアに第１供給ローラギア及び第２供給ローラギアを１又は複数の中間ギアを介して連結するものがある。しかしながら本出願人により、このような従来のプリンタでは、ユニット駆動モータから感光ドラムへ駆動力を伝達し、その感光ドラムのドラムギアから現像ローラギアや第１供給ローラギア及び第２供給ローラギアを介して現像ローラや第１供給ローラ及び第２供給ローラに駆動力を伝達することで、感光ドラムの回転に応じて現像ローラ、第１供給ローラ及び第２供給ローラを回転させる際、ドラムギアに加わる負荷が著しく増大して、当該ドラムギアと共に現像ローラギアが振動し易く、ベタ画像のみならず２ｂｙ２画像にもジッタが発生する場合があることが確認されている。このため第１の実施の形態では、上述したようにプリンタ１において１個のユニット駆動モータ６０から画像形成ユニット１０への駆動力の伝達経路を、感光ドラム１５に伝達する第１駆動力伝達経路と、現像ローラ１７等に伝達する第２駆動力伝達経路との２系統に分けている。これにより第１の実施の形態では、プリンタ１において感光ドラム１５と共に現像ローラ１７、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６を回転させる際、従来のプリンタに比して現像ローラギア６２の振動を低減させている。その結果、第１の実施の形態では、図１２からも明らかなように、プリンタ１により印刷媒体５の表面に２ｂｙ２画像を形成する場合でも、その２ｂｙ２画像におけるジッタの発生を抑制することができた。また第１の実施の形態では、プリンタ１により印刷媒体５の表面にベタ画像を形成する場合も、従来のプリンタに比して、ベタ画像に発生するジッタを低減することができた。また第１の実施の形態では、駆動力の伝達経路を２系統に分けてもベタ画像に発生するジッタについては、上述したように最適な現像条件を選定することで抑制することができる。
【００５１】
（１−５）第１の実施の形態の動作及び効果
プリンタ１は、印刷画像の形成時、ユニット駆動モータ６０から駆動力を、第１駆動力伝達経路を介して画像形成ユニット１０の感光ドラム１５に伝達して一回転方向へ回転させると共に、第２駆動力伝達経路を介して画像形成ユニット１０の弾性層を有する現像ローラ１７、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６に伝達して他回転方向へ回転させながら、当該感光ドラム１５の表面に静電潜像を形成しつつ現像ローラ１７を介してトナー３３により現像してトナー画像を形成し、そのトナー画像をもとに印刷媒体５の表面に印刷画像を形成する。そしてプリンタ１では、この際、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．２４の範囲の周速度比で回転させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．３４の範囲の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像するようにした。これによりプリンタ１は、印刷画像上のジッタの発生を抑制でき、画質の劣化を防止できる。
【００５２】
またプリンタ１は、現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］程度の厚みにし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．２４乃至１．３４の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］よりも厚く２．５［ｍｍ］以下の範囲の厚みにし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．２４程度の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像するようにした。これによりプリンタ１は、感光ドラム１５に対し良好な耐久性を確保しつつ、印刷画像に対するジッタの発生を抑制することができる。よってプリンタ１は、ジッタによる印刷画像の品質の劣化を防止し得ることに加えて、感光ドラム１５の使用寿命と共にプリンタ１の使用寿命が短くなることを防止することができる。
【００５３】
またプリンタ１は、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像するようにした。これによりプリンタ１は、静電潜像の現像条件の選定範囲を、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みにし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．１０乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させるように拡大することができ、現像条件の選定の自由度と共に当該プリンタ１の設計の自由度を格段的に向上させることができる。そしてプリンタ１は、このように現像条件の範囲を拡大すると、現像ローラ１７の弾性層を２．０［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．３４乃至１．４５の範囲の周速度比で回転させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を２．５［ｍｍ］よりも厚く５．０［ｍｍ］以下の範囲の厚みとし、かつ感光ドラム１５に対し現像ローラ１７を１．３４程度の周速度比で回転させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像しても、感光ドラム１５に対し良好な耐久性を確保しつつ、印刷画像に対するジッタの発生を抑制することができる。よってプリンタ１は、ジッタによる印刷画像の品質の劣化を防止し得ることに加えて、感光ドラム１５の使用寿命と共にプリンタ１の使用寿命に着目した設計の自由度についても格段的に向上させることができる。
【００５４】
（２）第２の実施の形態
（２−１）プリンタの構成
次いで、第２の実施の形態によるプリンタ１の構成について説明する。かかるプリンタ１は、内部構成及び回路構成が上述した第１の実施の形態によるプリンタ１の内部構成及び回路構成と同様である。よって第２の実施の形態によるプリンタ１の内部構成や画像形成ユニット１０の構成、回路構成については、図１乃至図６を用いた上述の説明を参照することとして、ここでの説明は省略する。
【００５５】
（２−２）印刷画像形成試験
ところで、上述した第１の実施の形態による印刷画像形成試験では、現像ローラ１７の表面に３０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させるような現像条件でトナー３３により静電潜像を現像することで、印刷画像においてジッタの発生を抑制し得ることが分かった。このため第２の実施の形態では、上述したプリンタ１を用い、画像形成ユニット１０において現像ローラ１７の表面のトナー残存率を変更する種々の現像条件で静電潜像を現像してトナー画像を形成し、そのトナー画像をもとに印刷媒体５の表面に印刷画像を形成する印刷画像形成試験を実施して、印刷画像に対するジッタの発生の有無と共に画質を評価した。よって以下には、印刷画像形成試験、印刷画像の評価結果について説明する。まず、係る印刷画像形成試験では、上述した第１の実施の形態による印刷画像形成試験の場合と同様に感光ドラム１５を第１ドラム周速度及び第２ドラム周速度で回転させると共に、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを用いた。また印刷画像形成試験では、感光ドラム１５に対する第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの周速度比を第４周速度比のみとした。さらに印刷画像形成試験では、現像条件を変えるべく、現像ローラ用電源８６から第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇへ印加する直流電圧の電圧値を調整して、これら第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの表面におけるトナー残存率を例えば、第１乃至第６トナー残存率とした。第１乃至第６トナー残存率は、０［％］、５［％］、２０［％］、３０［％］、４０［％］、４５［％］程度である。なお、この印刷画像形成試験では、以上説明した現像条件を含む印刷画像形成条件以外の印刷画像形成条件については、上述した第１の実施の形態による印刷画像形成試験の場合と同様である。
【００５６】
印刷画像形成試験では、プリンタ１に対し感光ドラム１５を第１ドラム周速度や第２ドラム周速度で回転させるように設定し、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを順に用いて現像ローラ用電源８６から印加する直流電圧の電圧値を調整し、トナー残存率を第１乃至第６トナー残存率の何れかに設定する毎に、第１の実施の形態の場合と同様にして印刷媒体５の表面に第１印刷画像１１０を形成した。また印刷画像形成試験では、プリンタ１に対し感光ドラム１５を第１ドラム周速度や第２ドラム周速度で回転させるように設定し、第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇを順に用いて現像ローラ用電源８６から印加する直流電圧の電圧値を調整し、トナー残存率を第１乃至第６トナー残存率の何れかに設定する毎に、第１の実施の形態の場合と同様にして印刷媒体５の表面に第２印刷画像１１１を形成した。そして印刷画像形成試験では、印刷媒体５の表面に形成した第１印刷画像１１０及び第２印刷画像１１１を、上述した第１の実施の形態の同様に評価した。よって図１４及び図１５を用いて、その評価結果について説明する。なお、図１４及び図１５は、第１ドラム周速度及び第２ドラム周速度各々において第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの弾性層１７ＡＹ乃至１７ＧＹの厚みＴと第１乃至第６トナー残存率との種々の組み合わせでなる現像条件と共に、その現像条件のもとで生成した第１印刷画像１１０及び第２印刷画像１１１の評価結果を記すための評価結果記述欄をマトリクス状にして示している。そして図１４及び図１５には、図１１及び図１２と同様に、複数の評価結果記述欄にそれぞれ対応する評価結果を示す「○」印や「×」印、「△」印、「■」印を記している。
【００５７】
この場合、第１印刷画像１１０については、現像ローラ１７の弾性層の厚みを０．３［ｍｍ］以上とし、トナー残存率を２０［％］乃至４０［％］の範囲とする現像条件の場合、感光ドラム１５の周速度によらず、ジッタは発生せず、又はほとんど目立たないジッタが発生しただけであった。特に弾性層の厚みか薄いと、トナー残存率を５［％］以下にした場合でも、感光ドラム１５の周速度によらず、ジッタを改善し得た。これは、現像ローラ１７の弾性層が振動しても、その表面に残存しているトナー３３が振動吸収材として作用して当該振動を吸収したことで、感光ドラム１５の表面に現像ムラが生じなかった、又は当該表面に生じる現像ムラを大幅に低減し得たためと考えられる。なお、第１印刷画像１１０については、感光ドラム１５の周速度を第１ドラム周速度とした場合、トナー残存率を０［％］にしても、弾性層の厚みを０．５［ｍｍ］以上にすると、画質を劣化させるジッタが発生した。また第１印刷画像１１０については、感光ドラム１５の周速度を第２ドラム周速度とした場合、トナー残存率を０［％］以下にしても、弾性層の厚みを３．０［ｍｍ］以上にすると、画質を劣化させるジッタが発生した。これは、現像ローラ１７の表面に残存させたトナー３３が比較的少ないため、弾性層の振動をトナー３３により吸収し得なかったためと考えられる。また第１印刷画像１１０については、トナー残存率を４５［％］とする現像条件の場合、弾性層の厚み及び感光ドラム１５の周速度によらず、ジッタは発生しないものの、画像濃度が規定値よりも低い濃度不良が発生した。これは、現像ローラ１７の表面に比較的多いトナー３３を残存させたことで、その表面から感光ドラム１５の表面に転移するトナー３３が減少したためと考えられる。
【００５８】
一方、第２印刷画像１１１については、現像ローラ１７の弾性層の厚みを０．５［ｍｍ］以上とする現像条件の場合、トナー残存率及び感光ドラム１５の周速度によらず、ジッタは発生しなかった。これは、弾性層が振動しても、現像ローラ１７の表面に残存させたトナー３３により当該振動を吸収したことで、感光ドラム１５の表面に現像ムラが生じなかったためと考えられる。なお第２印刷画像１１１については、弾性層の厚みを０．３［ｍｍ］程度にする現像条件の場合、トナー残存率及び感光ドラム１５の周速度によらず、本来、トナー３３を定着させるべき複数のドットの位置の何れかでトナー３３の定着不良（ドット抜け）が生じた。これは、現像ローラ１７の弾性層の硬度が高すぎて、当該現像ローラ１７の表面と第１供給ローラ４５や第２供給ローラ４６、トナーブレード４７との間にトナー３３が入り込んだ際に劣化し、感光ドラム１５の表面の静電潜像の少なくとも一部にトナー３３が転移せず現像不良が生じたためと考えられる。
【００５９】
以上のことから、係る印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５を第１ドラム周速度で回転させる場合、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に５［％］乃至４０［％］の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に５［％］以上２０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に４０［％］程度のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至３．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に３０［％］以上４０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に２０［％］以上３０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］程度の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に５［％］以上２０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、印刷画像においてジッタの発生を抑制し得ることが分かった。また印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５を第２ドラム周速度で回転させる場合、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に５［％］乃至４０［％］の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に０［％］以上５［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に２０［％］乃至４０［％］の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に５［％］以上２０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至１．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に０［％］以上５［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、印刷画像においてジッタの発生を抑制し得ることが分かった。そして印刷画像形成試験によれば、感光ドラム１５の周速度を切り換えるような構成の場合、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に２０［％］乃至４０［％］の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に５［％］以上２０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に４０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至３．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に３０［％］以上４０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に２０［％］以上３０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］程度の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に５［％］以上２０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、感光ドラム１５の周速度によらず、印刷画像においてジッタの発生を抑制し得ることも分かった。
【００６０】
ところで、図１６に示すように、印刷媒体５の表面に形成されるベタ画像は、印刷媒体５上のトナー３３の単位面積当たりのトナー重量が増加するほど画像濃度が高くなる。またプリンタ１では、ベタ画像の画像濃度の規定値が例えば、１．２０であると、印刷媒体５の表面に当該ベタ画像をトナー３３の単位面積当たりのトナー重量が０．３４［ｍｇ／ｃｍ２  ］以上となるように形成する必要がある。そして図１７に示すように、印刷画像形成試験では、プリンタ１において例えば、現像ローラ１７を、その表面に担持するトナー３３の単位面積当たりのトナー重量を０．４５［ｍｇ／ｃｍ２  ］程度とし、感光ドラム１５に対する周速度比が１．３４程度となる周速度で他回転方向へ回転させながら感光ドラム１５の表面の静電潜像を現像すると共に、感光ドラム１５の表面上のトナー画像としてのトナー３３を９５［％］程度の割合で印刷媒体５の表面に転写するような場合、現像ローラ１７の表面に残存させるトナー３３のトナー残存率が４０［％］を上回ると、印刷媒体５の表面上のトナー３３の単位面積当たりのトナー重量が０．３４［ｍｇ／ｃｍ２  ］を下回り、ベタ画像の画像濃度が規定の１．２０よりも低くなるため画像濃度不良が生じることが分かった。このため印刷画像形成試験によれば、プリンタ１において現像ローラ１７を、その表面に担持するトナー３３の単位面積当たりのトナー重量を０．４５［ｍｇ／ｃｍ２  ］よりも増加させ、感光ドラム１５に対する周速度比が１．３４よりも大きい周速度比となる周速度で他回転方向へ回転させながら感光ドラム１５の表面の静電潜像を現像すれば、現像ローラ１７の表面に残存させるトナー３３のトナー残存率を４０［％］より高くしても、ベタ画像をジッタは発生させず、また画像濃度も規定の１．２０以上にして良好な画質で形成し得ると推察することができる。しかしながら実際には、プリンタ１において現像ローラ１７の表面に担持するトナー３３の単位面積当たりのトナー重量を増加させすぎると、静電潜像の現像の際、現像ローラ１７の表面から感光ドラム１５の表面へ転移させるトナー３３の量を的確に制御し難くなり、例えば、現像ローラ１７から感光ドラム１５の表面に必要以上のトナー３３が転移することで、そのトナー３３が印刷媒体５の表面に汚れとなって現れる場合がある。このため印刷画像形成試験では、現像ローラ１７の表面に担持するトナー３３の単位面積当たりのトナー重量を検討したところ、プリンタ１において静電潜像の現像の際、現像ローラ１７の表面から感光ドラム１５の表面へ転移させるトナー３３の量を的確に制御可能な状態で、その現像ローラ１７の表面に残存させるトナー３３のトナー残存率を極力高くする場合は、当該現像ローラ１７の表面に担持するトナー３３の単位面積当たりのトナー重量を例えば、０．６［ｍｇ／ｃｍ２  ］程度にすれば、現像ローラ１７の表面に残存させるトナー３３のトナー残存率を４０［％］よりある程度までは高くしても、トナー３３を振動吸収材として的確に機能させつつ、ベタ画像をジッタは発生させず、また画像濃度を規定の１．２０以上にして良好な画質で形成し得ることが分かった。
【００６１】
また印刷画像形成試験では、感光ドラム１５に対する第１乃至第７現像ローラ１７Ａ乃至１７Ｇの周速度比を１．３４程度としたが、上述した第１の実施の形態による印刷画像形成試験での評価結果を踏まえると、感光ドラム１５に対する現像ローラ１７の周速度比を１．１０乃至１．４５の範囲で変化させても、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に５［％］乃至４０［％］の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に２０［％］乃至４０［％］の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像すれば、印刷画像においてジッタの発生を抑制することができる。
【００６２】
（２−３）第２の実施の形態の動作及び効果
プリンタ１は、印刷画像の形成時、ユニット駆動モータ６０から駆動力を、第１駆動力伝達経路を介して画像形成ユニット１０の感光ドラム１５に伝達して一回転方向へ回転させると共に、第２駆動力伝達経路を介して画像形成ユニット１０の弾性層を有する現像ローラ１７、第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６に伝達して他回転方向へ回転させながら、当該感光ドラム１５の表面に静電潜像を形成しつつ現像ローラ１７を介してトナー３３により現像してトナー画像を形成し、そのトナー画像をもとに印刷媒体５の表面に印刷画像を形成する。そしてプリンタ１では、この際、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に２０［％］乃至４０［％］の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に５［％］以上２０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、より好ましくは現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至５．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に４０［％］のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至３．０［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に３０［％］以上４０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］乃至２．５［ｍｍ］の範囲の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に２０［％］以上３０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件、又は現像ローラ１７の弾性層を０．５［ｍｍ］の厚みとし、かつ現像ローラ１７の表面に５［％］以上２０［％］未満の範囲のトナー残存率でトナー３３を残存させる現像条件でトナー３３により静電潜像を現像するようにした。これによりプリンタ１は、印刷画像上のジッタの発生を抑制でき、画質の劣化を防止できる。
【００６３】
（３）他の実施の形態
（３−１）他の実施の形態１
なお上述した第１及び第２の実施の形態においては、画像形成ユニット１０に第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６を設けるようにした場合について述べた。しかしながら本発明は、これに限らず、画像形成ユニット１０に供給ローラを１個のみ設け、又は３個以上設けるようにしても良い。
【００６４】
（３−２）他の実施の形態２
また上述した第１及び第２の実施の形態においては、画像形成ユニット１０において現像ローラ１７と現像ユニットカップリング６６とを現像ローラギア６２とカップリング用ギア６５を噛合させて連結するようにした場合について述べた。しかしながら本発明は、これに限らず、現像ローラ１７のシャフトの一端部に現像ユニットカップリング６６を当該シャフトと一体に回転するように取り付けるようにしても良い。本発明は、係る構成の場合、現像ユニットカップリング６６と現像側カップリング７５とのガタにより現像ローラ１７の弾性層が振動するような場合でも、その振動を抑えるようにして上述した第１及び第２の実施の形態の場合と同様に印刷画像においてジッタの発生を抑制することができる。なお、本発明は、係る構成の場合、現像ローラ１７のシャフトに取り付けた現像ユニットカップリング６６に、カップリング用ギア６５、第２供給ローラギア６４、中間ギア６７及び第１供給ローラギア６３を介して第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６を連結するようにしても良い。また本発明は、係る構成の場合、ユニット駆動モータ６０と第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６とを、第１及び第２駆動力伝達経路とは異なる第３駆動力伝達経路を形成する一対のカップリングや１又は複数のギア等を介して連結するようにしても良い。
【００６５】
（３−３）他の実施の形態３
さらに上述した第１及び第２の実施の形態においては、本発明による画像形成ユニットを、図１乃至図１７について上述したプリンタ１に着脱可能に設けられる画像形成ユニット１０に適用するようにした場合について述べた。しかしながら本発明は、これに限らず、中間転写方式のモノクロ用の電子写真式プリンタや、直接転写方式のカラー用の電子写真式プリンタ、中間転写方式のカラー用の電子写真式プリンタ、マルチファンクションプリンタ、ファクシミリ、複合機、複写機のような印刷画像を形成可能な画像形成装置に着脱可能、又は固定的に設けられる１又は複数の画像形成ユニット等のように、この他種々の構成の画像形成ユニットに広く適用することができる。
【００６６】
（３−４）他の実施の形態４
さらに上述した第１及び第２の実施の形態においては、本発明による画像形成装置を、図１乃至図１７について上述した直接転写方式のモノクロ用のプリンタ１に適用するようにした場合について述べた。しかしながら本発明は、これに限らず、中間転写方式のモノクロ用の電子写真式プリンタや、直接転写方式のカラー用の電子写真式プリンタ、中間転写方式のカラー用の電子写真式プリンタ、マルチファンクションプリンタ、ファクシミリ、複合機、複写機等のように、この他種々の構成の画像形成装置に広く適用することができる。
【００６７】
（３−５）他の実施の形態５
さらに上述した第１及び第２の実施の形態においては、第１駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転し、表面に静電潜像が形成される像担持体として、図１乃至図１７について上述した感光ドラム１５を適用するようにした場合について述べた。しかしながら本発明は、これに限らず、アルミニウム等の導電性金属パイプの外周面全体に、セレンや非晶質シリコン等の所定の膜厚の感光層を設けるようにして形成されたドラム本体部を有する無機感光ドラムや、アルミニウム等の導電性金属パイプの外周面全体に、バインダー樹脂中に電荷発生剤や電荷輸送剤を分散させてなる所定の膜厚の有機感光層を設けるようにして形成されたドラム本体部を有する有機感光ドラム等のように、この他種々の構成の像担持体を広く適用することができる。
【００６８】
（３−６）他の実施の形態６
さらに上述した第１及び第２の実施の形態においては、表面に現像剤を担持する弾性層を有し、第２駆動力伝達経路を介して伝達される駆動力により回転して、現像剤により静電潜像を現像する現像剤担持体として、図１乃至図１７について上述した現像ローラ１７を適用するようにした場合について述べた。しかしながら本発明は、これに限らず、回転可能に支持された複数のローラに張架され、無端状のベルト本体の外面全体にほぼ均一な所定の厚みを有する弾性層を被着するようにして形成された現像ベルトのように、この他種々の構成の現像剤担持体を広く適用することができる。
【００６９】
（３−７）他の実施の形態７
さらに上述した第１及び第２の実施の形態においては、像担持体に駆動力を伝達する第１駆動力伝達経路として、図１乃至図１７について上述したドラム側カップリングギア７２、ドラム側カップリング７３及びドラムカップリング６１により形成された第１駆動力伝達経路を適用するようにした場合について述べた。しかしながら本発明は、これに限らず、感光ドラム１５のシャフトに固定されるドラムギアと、回転可能に支持されるシャフトと、そのシャフトの一端部に固定されドラムギアと噛合するギア及び当該シャフトの他端部に固定されモータギア７１と噛合するギアとにより形成される第１駆動力伝達経路のように、この他種々の構成の第１駆動力伝達経路を広く適用することができる。
【００７０】
（３−８）他の実施の形態８
さらに上述した第１及び第２の実施の形態においては、現像剤担持体に駆動力を伝達する第２駆動力伝達経路として、図１乃至図１７について上述した現像側カップリングギア７４、現像側カップリング７５、現像ユニットカップリング６６、カップリング用ギア６５及び現像ローラギア６２により形成された第２駆動力伝達経路を適用するようにした場合について述べた。しかしながら本発明は、これに限らず、現像ローラギア６２と、回転可能に支持されるシャフトと、そのシャフトの一端部に固定され現像ローラギア６２と噛合するギア及び当該シャフトの他端部に固定されモータギア７１と噛合するギアとにより形成される第２駆動力伝達経路のように、この他種々の構成の第２駆動力伝達経路を広く適用することができる。
【００７１】
（３−９）他の実施の形態９
さらに上述した第１及び第２の実施の形態においては、第１駆動力伝達経路を介して像担持体に駆動力を伝達して、当該像担持体を回転させる第１駆動部として、図１乃至図１７について上述したユニット駆動モータ６０を適用するようにした場合について述べた。しかしながら本発明は、これに限らず、現像ローラ１７の駆動用とは別に感光ドラム１５の駆動用として設けられるモータのように、この他種々の第１駆動部を広く適用することができる。
【００７２】
（３−１０）他の実施の形態１０
さらに上述した第１及び第２の実施の形態においては、第２駆動力伝達経路を介して現像剤担持体に駆動力を伝達して、当該現像剤担持体を回転させる第２駆動部として、図１乃至図１７について上述したユニット駆動モータ１７を適用するようにした場合について述べた。しかしながら本発明は、これに限らず、感光ドラム１７の駆動用とは別に設けられるモータや、感光ドラム１７と共に第１供給ローラ４５及び第２供給ローラ４６の駆動用とも別に設けられるモータ等のように、この他種々の第２駆動部を広く適用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００７３】
本発明は、電子写真式プリンタやマルチファンクションプリンタ、ファクシミリ、複合機、複写機等の画像形成装置に設けられる画像形成ユニット、及び当該電子写真式プリンタやマルチファンクションプリンタ、ファクシミリ、複合機、複写機等の画像形成装置に利用することができる。
【符号の説明】
【００７４】
１……プリンタ、１０……画像形成ユニット、１５……感光ドラム、１７……現像ローラ、３０……ドラムユニット、３１……現像ユニット、３３……トナー、６０……ユニット駆動モータ、６１……ドラムカップリング、６２……現像ローラギア、６５……カップリング用ギア、６６……現像ユニットカップリング、７２……ドラム側カップリングギア、７３……ドラム側カップリング、７４……現像側カップリングギア、７５……現像側カップリング。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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