(57)【要約】【課題】製造コストを低減でき、その上、目標の燃焼量への変更を容易に行えるバーナを提供する。【解決手段】バーナ２は、第１燃料噴射量で燃料を噴射する第１ノズルと２１と、第２燃料噴射量で燃料を噴射する第２ノズル２２と、第３燃料噴射量で燃料を噴射する第３ノズル２３とを備えている。上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量のうちの少なくとも２つは、互いに異なる。これにより、第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３のそれぞれの燃料噴射のオンオフを切り替えるだけで、燃焼量を変更できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
蒸気ボイラに供給された水を蒸発させるためのバーナであって、
第１燃料噴射量で燃料を噴射する第１ノズルと、
第２燃料噴射量で燃料を噴射する第２ノズルと、
第３燃料噴射量で燃料を噴射する第３ノズルと
を備え、
上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量のうちの少なくとも２つは、互いに異なることを特徴とするバーナ。
【請求項２】
請求項１に記載のバーナにおいて、
上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量のそれぞれは、上記蒸気ボイラの定格蒸気発生量の１００％以外のパーセンテージに対応することを特徴とするバーナ。
【請求項３】
請求項１または２に記載のバーナにおいて、
上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量の組み合わせにより、間隔が均等で互いに異なる複数の燃料噴射量が得られることを特徴とするバーナ。
【請求項４】
請求項１から３までのいずれか一項に記載のバーナと、
上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのうちの少なくとも１つからの燃料が燃焼する燃焼室と、
上記燃焼室に空気を供給する送風機と、
上記燃焼室に供給される空気の量を調整するダンパと、
上記燃焼室で燃焼する燃料の量に応じた量の空気が上記燃焼室に供給されるように、上記ダンパの開度を制御するダンパ開度制御部と
を備えることを特徴とするボイラシステム。
【請求項５】
請求項４に記載のボイラシステムにおいて、
上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのうち、使用頻度が最も高いノズルが、上記燃焼室の中心軸に近くなるように配置されていることを特徴とするボイラシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、バーナおよびボイラシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、バーナとしては、特開２０１２−１９３９３０号公報(特許文献１)に開示されているように、リターンフローノズルを備えたものがある。このリターンフローノズルには、燃料往きラインの一端が接続されると共に、燃料戻りラインの一端が接続されている。
【０００３】
より詳しくは、上記リターンフローノズルに燃料往きラインを介して燃料を供給し、その燃料の一部が燃料戻りラインを介して回収される。この燃料戻りラインには燃料調整弁が設けられており、燃料戻りラインを介して回収される燃料の量が燃料調整弁で調整される。これにより、上記リターンフローノズルの燃料の噴霧量が変化して、燃焼量の段階的な変更ができるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−１９３９３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記従来のバーナには、リターンフローノズルが高価であるため、製造コストが高くなってしまうという問題があった。
【０００６】
また、上記燃料戻りライン内の燃料の流量を燃料調整弁の開度で調整するが、この調整は困難である。したがって、上記従来のバーナには、目標の燃焼量に容易に変更できないという問題もあった。
【０００７】
そこで、この発明の課題は、製造コストを低減でき、その上、目標の燃焼量への変更を容易に行えるバーナを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため、この発明のバーナは、
蒸気ボイラに供給された水を蒸発させるためのバーナであって、
第１燃料噴射量で燃料を噴射する第１ノズルと、
第２燃料噴射量で燃料を噴射する第２ノズルと、
第３燃料噴射量で燃料を噴射する第３ノズルと
を備え、
上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量のうちの少なくとも２つは、互いに異なることを特徴としている。
【０００９】
上記構成によれば、上記第１燃料噴射量で燃料を噴射する第１ノズルと、第２燃料噴射量で燃料を噴射する第２ノズルと、第３燃料噴射量で燃料を噴射する第３ノズルとがある。これにより、上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのそれぞれの燃料噴射のオンオフを切り替えるだけで、燃焼量を変更できる。したがって、上記バーナは、リターンフローノズルを備えていなくてもよいので、製造コストを低減できる。
【００１０】
また、上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのそれぞれの燃料噴射のオンオフの切り替えによる燃焼量の変更は、従来(特開２０１２−１９３９３０号公報)の燃料調整弁の開度の調整による燃焼量の変更に比べて容易である。したがって、上記バーナは、目標の燃焼量に容易に変更できる。
【００１１】
また、上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量のうちの少なくとも２つが、互いに異なるので、燃焼量の段階数を増やすことができる。すなわち、燃焼位置数を増やすことができる。
【００１２】
また、上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのそれぞれの燃料噴射のオンオフを切り替えると、燃焼量が瞬間的に変化する。したがって、上記バーナはいわゆる高速多位置制御を行える。
【００１３】
一実施形態のバーナでは、
上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量のそれぞれは、上記蒸気ボイラの定格蒸気発生量の１００％以外のパーセンテージに対応する。
【００１４】
上記実施形態によれば、上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量のそれぞれは、蒸気ボイラの定格蒸気発生量の１００％以外のパーセンテージに対応するので、燃焼位置数を確実に相当に多くすることができる。
【００１５】
一実施形態のバーナでは、
上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量の組み合わせにより、間隔が均等で互いに異なる複数の燃料噴射量が得られる。
【００１６】
上記実施形態によれば、上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量の組み合わせにより、間隔が均等で互いに異なる複数の燃料噴射量が得られるので、発生蒸気圧を安定させ易い。
【００１７】
この発明のボイラシステムは、
この発明または一実施形態のバーナと、
上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのうちの少なくとも１つからの燃料が燃焼する燃焼室と、
上記燃焼室に空気を供給する送風機と、
上記燃焼室に供給される空気の量を調整するダンパと、
上記燃焼室で燃焼する燃料の量に応じた量の空気が上記燃焼室に供給されるように、上記ダンパの開度を制御するダンパ開度制御部と
を備えることを特徴としている。
【００１８】
上記実施形態によれば、上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのそれぞれの燃料噴射をオンオフさせた場合、燃焼量が瞬間的に変化する。このとき、上記燃焼室で燃焼する燃料の量に応じた量の空気が燃焼室に供給されるように、ダンパ開度制御部がダンパの開度を制御することにより、燃焼量の瞬間的に変化に対応することができる。したがって、上記燃焼室に供給される空気が過剰になったり、過少になったりするのを防ぐことができる。
【００１９】
一実施形態のボイラシステムでは、
上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのうち、使用頻度が最も高いノズルが、上記燃焼室の中心軸に近くなるように配置されている。
【００２０】
上記実施形態によれば、上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのうち、使用頻度が最も高いノズルが、燃焼室の中心軸に近くなるように配置されているので、燃焼室の温度分布のムラを低減できる。
【発明の効果】
【００２１】
この発明のバーナは、第１燃料噴射量で燃料を噴射する第１ノズルと、第２燃料噴射量で燃料を噴射する第２ノズルと、第３燃料噴射量で燃料を噴射する第３ノズルとを備えるので、リターンフローノズルを備えずに済み、製造コストを低減できる。
【００２２】
また、上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのそれぞれの燃料噴射のオンオフの切り替えにより、目標の燃焼量に容易に変更できる。
【００２３】
また、上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量のうちの少なくとも２つが、互いに異なるので、燃焼位置数を増やすことができる。
【００２４】
また、上記第１ノズル、第２ノズルおよび第３ノズルのそれぞれの燃料噴射のオンオフを切り替えることによって、燃焼量を瞬間的に変化させることができるので、いわゆる高速多位置制御を行える。
【００２５】
この発明のボイラシステムは、燃焼室で燃焼する燃料の量に応じた量の空気が燃焼室に供給されるように、ダンパの開度を制御するダンパ開度制御部を備えるので、燃焼室に供給される空気が過剰になったり、過少になったりするのを防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】図１はこの発明の一実施形態のボイラシステムの主要部の模式図である。
【図２】図２は上記ボイラシステムの制御ブロック図である。
【図３】図３はこの発明の一実施形態の第１ノズル、第２ノズル、第３ノズルおよびその周辺部を上方から見た模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、この発明のバーナおよびボイラシステムを図示の実施形態により詳細に説明する。
【００２８】
図１は、この発明の一実施形態のバーナ２を備えたボイラシステムの主要部の構成を示す模式図である。なお、第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３は、水平方向に一列に並んでいないが、図１では、見易くするため、第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３は、水平方向に一列に並んでいるように示している。また、以下の説明において、「ライン」とは、流路、経路、管路などの総称である。
【００２９】
上記ボイラシステムは、燃焼室１ａが内部に設けられた貫流式蒸気ボイラ１と、この貫流式蒸気ボイラ１に供給された水を蒸発させるためのバーナ２と、燃焼室１ａに空気を供給する第１,第２送風機３,４とを備えている。なお、貫流式蒸気ボイラ１は蒸気ボイラの一例である。また、第１,第２送風機３,４は送風機の一例である。
【００３０】
上記貫流式蒸気ボイラ１は、給水ラインＬ１を介して給水タンク(図示せず)に接続されている。この給水ラインＬ１には、上記給水タンク側から順に、給水ポンプ５と逆止弁６が設けられている。給水ポンプ５が駆動することにより、上記給水タンク内の水が、給水ラインＬ１を介して貫流式蒸気ボイラ１に供給される。また、貫流式蒸気ボイラ１にはブローラインＬ２の一端が接続されている。このブローラインＬ２には濃縮ブロー弁７が設けられており、濃縮ブロー弁７が開放されると、貫流式蒸気ボイラ１内の水がブローラインＬ２を介して外部に排水される。
【００３１】
また、上記貫流式蒸気ボイラ１は蒸気取り出しラインＬ３を介して気水分離器８に接続されている。この気水分離器８には蒸気供給ラインＬ４の一端が接続されている。これにより、貫流式蒸気ボイラ１で発生した蒸気は、蒸気取り出しラインＬ３、気水分離器８および蒸気供給ラインＬ４を介して、負荷装置(図示せず)に供給される。この負荷装置への蒸気の供給は、蒸気供給ラインＬ４に設けられた蒸気弁９の開閉で制御される。
【００３２】
また、上記貫流式蒸気ボイラ１と濃縮ブロー弁７の間のブローラインＬ２は、降水ラインＬ５を介して気水分離器８に接続されている。これにより、気水分離器８で生じた凝縮水は、降水ラインＬ５によってブローラインＬ２に案内される。また、降水ラインＬ５内の凝縮水は、水質測定部１０によって水質を測定できるようになっている。
【００３３】
また、上記ボイラシステムは、貫流式蒸気ボイラ１内の圧力を検出する圧力センサ１１も備えている。
【００３４】
上記第１送風機３は、第１空気供給ラインＬ６を介して、貫流式蒸気ボイラ１に接続されている。この第１空気供給ラインＬ６には第１空気量調整ダンパ１２が設けられ、第１送風機３から燃焼室１ａに供給される空気の量が第１空気量調整ダンパ１２で調整可能になっている。また、第１空気量調整ダンパ１２と貫流式蒸気ボイラ１の間の第１空気供給ラインＬ６は、第２空気供給ラインＬ７を介して第２送風機４に接続されている。この第２空気供給ラインＬ７には第２空気量調整ダンパ１３が設けられ、第２送風機４から燃焼室１ａに供給される空気の量が第２空気量調整ダンパ１３で調整可能になっている。なお、第１,第２空気量調整ダンパ１２,１３はダンパの一例である。
【００３５】
上記バーナ２は、貫流式蒸気ボイラ１に供給された水を蒸発させるためのバーナであって、第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３を備えている。この第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３のうちの少なくとも１つから噴射された燃料が、燃焼室１ａで燃焼する。また、第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３は、貫流式蒸気ボイラ１の上部に設けられた開口１ｂ(図３に示す)に挿通されている。
【００３６】
上記第１ノズル２１は、第１燃料供給ラインＬ８を介して、油(例えば、灯油、Ａ重油など)を貯留するオイルタンク１４に接続されている。この第１燃料供給ラインＬ８には、オイルタンク１４側から順に、燃料ポンプ１５と第１燃料供給弁１６が設けられている。この第１燃料供給弁１６が開放されると、第１ノズル２１は第１燃料噴射量で燃料を噴射する。この第１燃料噴射量は貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の２０％に対応する。
【００３７】
上記第２ノズル２２には、第２燃料供給ラインＬ９の一端が接続されている。この第２燃料供給ラインＬ９の他端は、燃料ポンプ１５と第１燃料供給弁１６の間の第１燃料供給ラインＬ８に接続されている。すなわち、燃料ポンプ１５から第１燃料供給弁１６に向かって流れる燃料の一部が、第２燃料供給ラインＬ９に流入できるようになっている。そして、第２燃料供給ラインＬ９には第２燃料供給弁１７が設けられている。この第２燃料供給弁１７が開放されると、第２ノズル２２は第２燃料噴射量で燃料を噴射する。この第２燃料噴射量は貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の４０％に対応する。このため、第２ノズル２２の噴射口の開口面積は、第１ノズル２１の噴射口の開口面積より大きくなるように設定されている。
【００３８】
上記第３ノズル２３には、第３燃料供給ラインＬ１０の一端が接続されている。この第３燃料供給ラインＬ１０の他端は、第２燃料供給ラインＬ９の一部を介して、燃料ポンプ１５と第１燃料供給弁１６の間の第１燃料供給ラインＬ８に接続されている。すなわち、燃料ポンプ１５から第１燃料供給弁１６に向かって流れる燃料の一部が、第３燃料供給ラインＬ１０に流入できるようになっている。そして、第３燃料供給ラインＬ１０には第３燃料供給弁１８が設けられている。この第３燃料供給弁１８が開放されると、第３ノズル２３は第３燃料噴射量で燃料を噴射する。この第３燃料噴射量は貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の６０％に対応する。このため、第３ノズル２３の噴射口の開口面積は、第２ノズル２２の噴射口の開口面積より大きくなるように設定されている。
【００３９】
また、下表１に示すように、上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量の組み合わせにより、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の０％,２０％,４０％,６０％,８０％,１００％に対応する燃料噴射量が得られる。なお、下表１において、「○」は、同一行に記載のノズルが燃料を噴射している状態を意味する一方、「×」は、同一行に記載のノズルが燃料を噴射していない状態を意味する。
【００４０】
【表１】
2015218949.tif 000003
【００４１】
例えば、上記貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の４０％に対応する燃料噴射量を得る場合、第２燃料供給弁１７を開放し、かつ、第１,第３燃料供給弁１６,１８を閉鎖して、第２ノズル２２だけに燃料を噴射させる。また、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の８０％に対応する燃料噴射量を得る場合、第１,第３燃料供給弁１６,１８を開放し、かつ、第２燃料供給弁１７を閉鎖して、第１,第３ノズル２１,２３だけに燃料を噴射させる。このように、第１燃料供給弁１６,第２燃料供給弁１７および第３燃料供給弁１８の開閉を制御することにより、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の０％,２０％,４０％,６０％,８０％,１００％に対応する燃料噴射量が得られる。すなわち、間隔が均等で互いに異なる複数の燃料噴射量が得られる。
【００４２】
また、図示しないが、バーナ２は、第１ノズル２１、第２ノズル２２または第３ノズル２３が噴射した燃料に火を付ける点火装置(図示せず)も備えている。
【００４３】
図２は上記ボイラシステムの制御ブロック図である。
【００４４】
上記ボイラシステムは、マイクロコンピュータと入出力回路などからなる制御装置１００を備えている。また、制御装置１００は、圧力センサ１１,水質測定部１０などの信号を受けて、第１燃料供給弁１６,第２燃料供給弁１７,第３燃料供給弁１８,燃料ポンプ１５,給水ポンプ５,濃縮ブロー弁７,第１送風機３,第２送風機４,第１空気量調整ダンパ１２,第２空気量調整ダンパ１３などを制御する。
【００４５】
また、上記制御装置１００は、燃焼室１ａで燃焼する燃料の量に応じた量の空気が燃焼室１ａに供給されるように、第１,第２空気量調整ダンパ１２,１３の開度を制御するダンパ開度制御部１００ａを有している。このダンパ開度制御部１００ａはソフトウェアで構成されている。
【００４６】
図３は、上記第１ノズル２１、第２ノズル２２、第３ノズル２３およびその周辺部を上方から見た模式図である。
【００４７】
上記第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３は、三角形を描くように配置されている。より詳しくは、第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３のうち、使用頻度が最も高い第１ノズル２１が、燃焼室１ａの中心軸５０に近くなるように配置されている。
【００４８】
上記構成のボイラシステムによれば、制御装置１００が第１燃料供給弁１６,第２燃料供給弁１７および第３燃料供給弁１８の開閉を制御して、第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３のそれぞれの燃料噴射のオンオフを切り替える。これにより、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の０％,２０％,４０％,６０％,８０％,１００％に対応する燃料噴射量が得られる。したがって、バーナ２は、互いに異なる複数の燃料噴射量を得るためにリターンフローノズルを備えずに済むので、製造コストを低減できる。
【００４９】
また、上記第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３のそれぞれの燃料噴射のオンオフの切り替えによる燃焼量の変更は、従来(特開２０１２−１９３９３０号公報)の燃料調整弁の開度の調整による燃焼量の変更に比べて容易である。したがって、バーナ２は、目標の燃焼量に容易に変更できる。
【００５０】
また、上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量が互いに異なるので、燃焼位置数を増やすことができる。
【００５１】
また、上記第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３のそれぞれの燃料噴射のオンオフを切り替えると、燃焼量が瞬間的に変化する。したがって、バーナ２はいわゆる高速多位置制御を行える。
【００５２】
また、上記第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量のそれぞれは、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の１００％以外のパーセンテージ(２０％,４０％,６０％)に対応するので、燃焼位置数を確実に相当に多くすることができる。
【００５３】
仮に、上記第１,第２,第３燃料噴射量を貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の２０％,４０％,１００％に対応させたなら、この実施形態の燃焼位置数よりも少なくなってしまう。
【００５４】
また、上記貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の０％,２０％,４０％,６０％,８０％,１００％に対応する燃料噴射量が得られるので、発生蒸気圧を安定させ易い。
【００５５】
また、上記第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３のそれぞれの燃料噴射のオンオフを切り替えた場合、燃焼量が瞬間的に変化する。このとき、燃焼室１ａで燃焼する燃料の量に応じた量の空気が燃焼室１ａに供給されるように、ダンパ開度制御部１００ａがダンパの開度を制御することにより、燃焼量の瞬間的に変化に対応することができる。したがって、燃焼室１ａに供給される空気が過剰になったり、過少になったりするのを防ぐことができる。
【００５６】
また、上記第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３のうち、使用頻度が最も高い第１ノズル２１が、燃焼室１ａの中心軸５０に近くなるように配置されているので、燃焼室１ａの温度分布のムラを低減できる。
【００５７】
上記実施形態では、第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量は、互いに異なっていたが、第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量のうちの２つだけが、互いに異なるようにしてもよい。例えば、第１燃料噴射量は貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の２０％に、第２燃料噴射量は貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の４０％に、第３燃料噴射量は貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の４０％に対応させてもよい。このようにする場合も、下表２に示すように、第１燃料噴射量、第２燃料噴射量および第３燃料噴射量の組み合わせにより、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の０％,２０％,４０％,６０％,８０％,１００％に対応する燃料噴射量が得られる。なお、下表２の「○」,「×」の意味は、上記表１の「○」,「×」の意味と同じである。
【００５８】
【表２】
2015218949.tif 000004
【００５９】
例えば、上記貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の４０％に対応する燃料噴射量を得る場合、上記実施形態と同様に、第２燃料供給弁１７を開放し、かつ、第１,第３燃料供給弁１６,１８を閉鎖して、第２ノズル２２だけに燃料を噴射させる。また、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の８０％に対応する燃料噴射量を得る場合、第２,第３燃料供給弁１７,１８を開放し、かつ、第１燃料供給弁１６を閉鎖して、第２,第３ノズル２２,２３だけに燃料を噴射させる。
【００６０】
上記実施形態では、バーナ２は、３本のノズルを備えていたが、４本以上のノズルを備えてもよい。例えば、バーナ２が４本のノズルを備える場合、４本のノズルの1つの燃料噴射量は、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の１０％に対応する量とする。また、４本のノズルの他の1つの燃料噴射量は、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の２０％に対応する量とする。また、４本のノズルの他の1つの燃料噴射量は、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の３０％に対応する量とする。また、４本のノズルの他の1つの燃料噴射量は、貫流式蒸気ボイラ１の定格蒸気発生量の４０％に対応する量とする。このようにしても、上記実施形態と同様の作用効果がえられる。
【００６１】
上記実施形態では、第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３は、油を燃焼室１ａに噴射していたが、例えば天然ガスを燃焼室１ａに噴射してもよい。
【００６２】
上記実施形態では、ダンパ開度制御部１００ａはソフトウェアで構成されていたが、ダンパ開度制御部１００ａはハードウェアで構成されてもよい。
【００６３】
上記実施形態では、第１ノズル２１、第２ノズル２２および第３ノズル２３は、水平方向に一列に並んでいなかったが、水平方向に一列に並ぶようにしてもよい。
【００６４】
上記実施形態では、この発明を貫流式蒸気ボイラ１に用いていたが、水管式蒸気ボイラー、炉筒煙管式蒸気ボイラなどの蒸気ボイラに用いてもよい。
【００６５】
この発明の具体的な実施形態について説明したが、この発明は上記実施形態に限定されるものではなく、この発明の範囲内で種々変更して実施することができる。例えば、上記実施形態に記載の内容を適宜組み合わせたものを、この発明の一実施形態としてもよい。
【符号の説明】
【００６６】
１  貫流式蒸気ボイラ
１ａ  燃焼室
３  第１送風機
４  第２送風機
２１  第１ノズル
２２  第２ノズル
２３  第３ノズル
５０  中心軸
１００  制御装置
１００ａ  ダンパ開度制御部
【図１】
2015218949.tif 000005
【図２】
2015218949.tif 000006
【図３】
2015218949.tif 000007