(57)【要約】【課題】スロットアンテナの隣接する給電スロット素子間の回り込み波を軽減する。【解決手段】基板に配置された伝送線路と、前記基板の前側に配置され、前記伝送線路により給電される複数の給電スロット素子と、前記基板の後側に所定間隔をあけて配置され、前記給電スロット素子から放射された電波を反射する反射板と、前記反射板において、隣接する前記給電スロット素子同士の間に対応する位置に、前記基板側へ突出して設けられた壁部材と、を備えているスロットアンテナ。【選択図】図２
2015041995.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板に配置された伝送線路と、
前記基板の前側に配置され、前記伝送線路により給電される複数の給電スロット素子と、
前記基板の後側に所定間隔をあけて配置され、前記給電スロット素子から放射された電波を反射する反射板と、
前記反射板において、隣接する前記給電スロット素子同士の間に対応する位置に、前記基板側へ突出して設けられた壁部材と、を備えているスロットアンテナ。
【請求項２】
前記壁部材は、前記反射板において、複数の前記給電スロット素子のうち最外側に配置された給電スロット素子のさらに外側に対応する位置にも設けられている請求項１に記載のスロットアンテナ。
【請求項３】
複数の前記給電スロット素子は偏波方向に沿って配置されたものを含む請求項１又は請求項２に記載のスロットアンテナ。
【請求項４】
複数の前記給電スロット素子は偏波方向に直交する直交方向に沿って配置されたものを含み、
前記壁部材は、前記直交方向に沿って配置された前記給電スロット素子の偏波方向の隣接する両側に対応する位置に配置されている請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のスロットアンテナ。
【請求項５】
前記直交方向に隣接する前記壁部材同士の間に隙間が形成されている請求項４に記載のスロットアンテナ。
【請求項６】
前記伝送線路は、前記給電スロット素子と交差する交差部と、前記交差部から前記基板に沿って前記壁部材側に延長された延長部とを有し、
前記延長部の少なくとも一部が、前記交差部に対して曲げられている請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載のスロットアンテナ。
【請求項７】
前記伝送線路は、前記給電スロット素子と交差する交差部と、前記交差部と給電点とを接続する給電ラインとを有し、
前記給電ラインは、前記基板における前記壁部材に対応する位置を避けて配置されている請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載のスロットアンテナ。
【請求項８】
前記反射板において隣接する前記給電スロット素子同士の間に対応する位置に設けられた前記壁部材は、当該給電スロット素子同士の間の中央部に対応する位置に配置されている請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のスロットアンテナ。
【請求項９】
前記基板の前側において隣接する前記給電スロット素子同士の間に配置された無給電スロット素子をさらに備えている請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載のスロットアンテナ。
【請求項１０】
前記無給電スロット素子は、複数の前記給電スロット素子のうち最外側に配置された給電スロット素子のさらに外側にも配置されている請求項９に記載のスロットアンテナ。
【請求項１１】
隣接する前記給電スロット素子同士の間に配置された前記無給電スロット素子は、当該給電スロット素子同士の間の中央部に配置されている請求項９又は１０に記載のスロットアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スロットアンテナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
スロットアンテナは、導波管により給電されるものや、マイクロストリップラインにより給電されるものなどがある。マイクロストリップラインにより給電されるスロットアンテナとして、図３３に示すように、基板１０１に配置された伝送線路１０２と、基板１０１の前側（図中の上側）に配置された金属板１０３に形成された給電スロット素子１０４と、基板１０１の後側（図中の下側）に配置された反射板１０５とによって構成されたものが知られている（例えば、非特許文献１参照）。このようなスロットアンテナは、給電スロット素子１０４から後側に放射された電波を反射板１０５で前側に反射することができるため、高い利得を得ることができる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】A Novel Broadband Microstrip-Fed Wide Slot Antenna With Double Rejection Zeros“IEEE Antennas and Wireless Propagation Letters，vol.2，2003年，194〜196ページ
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３５５１２２７号公報
【特許文献２】特許第３５５１２３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記スロットアンテナにあっては、例えば金属板の偏波方向に沿って複数の給電スロット素子を形成した場合、各給電スロット素子から後側に放射された電波が、隣接する他の給電スロット素子に回り込むことがあり、このような回り込み波が大きくなるとＶＳＷＲ特性が悪化するなどの問題が生じる。
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、隣接する給電スロット素子間の回り込み波を軽減することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、基板に配置された伝送線路と、前記基板の前側に配置され、前記伝送線路により給電される複数の給電スロット素子と、前記基板の後側に所定間隔をあけて配置され、前記給電スロット素子から放射された電波を反射する反射板と、前記反射板において、隣接する前記給電スロット素子同士の間に対応する位置に、前記基板側へ突出して設けられた壁部材と、を備えているスロットアンテナである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、スロットアンテナの隣接する給電スロット素子間の回り込み波を軽減することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の一実施形態に係るスロットアンテナの正面図である。
【図２】スロットアンテナの断面図である。
【図３】スロットアンテナの基板の正面図である。
【図４】スロットアンテナの使用態様を示す側面図である。
【図５】スロットアンテナの使用態様を示す側面図である。
【図６】スロットアンテナの変形例を示す断面図である。
【図７】実施例１に係るスロットアンテナの正面図である。
【図８】実施例１及び比較例１の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図９】実施例２に係るスロットアンテナの正面図である。
【図１０】実施例２及び比較例２の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図１１】実施例３に係るスロットアンテナの正面図である。
【図１２】実施例３及び比較例３の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図１３】実施例１及び実施例３の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図１４】実施例４に係るスロットアンテナの正面図である。
【図１５】実施例４及び比較例４の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図１６】実施例５に係るスロットアンテナの正面図である。
【図１７】実施例５及び比較例５の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図１８】実施例６に係るスロットアンテナの正面図である。
【図１９】実施例６及び比較例６の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図２０】実施例７に係るスロットアンテナの正面図である。
【図２１】実施例７及び比較例７の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図２２】実施例５及び実施例７の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図２３】壁部材の壁高寸法を変更した場合におけるスロットアンテナの偏波方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図２４】壁部材の壁幅寸法を変更した場合におけるスロットアンテナの偏波方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図２５】壁部材の壁厚寸法を変更した場合におけるスロットアンテナの偏波方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図２６】壁部材の枚数を変更した場合におけるスロットアンテナの偏波方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図２７】壁部材の壁高寸法を変更した場合におけるスロットアンテナの直交方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図２８】壁部材の壁幅寸法を変更した場合におけるスロットアンテナの直交方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図２９】壁部材の壁厚寸法を変更した場合におけるスロットアンテナの直交方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図３０】壁部材の枚数を変更した場合におけるスロットアンテナの直交方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図３１】無給電スロット素子の長手方向の長さ寸法を変更した場合におけるスロットアンテナの偏波方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図３２】無給電スロット素子の長手方向の長さ寸法を変更した場合におけるスロットアンテナの直交方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示す図である。
【図３３】従来のスロットアンテナを示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
［本発明の実施形態の説明］
最初に本発明の実施形態の内容を列記して説明する。
（１）本発明の実施形態に係るスロットアンテナは、基板に配置された伝送線路と、前記基板の前側に配置され、前記伝送線路により給電される複数の給電スロット素子と、前記基板の後側に所定間隔をあけて配置され、前記給電スロット素子から放射された電波を反射する反射板と、前記反射板において、隣接する前記給電スロット素子同士の間に対応する位置に、前記基板側へ突出して設けられた壁部材と、を備えている。
【００１０】
上記のように構成されたスロットアンテナによれば、隣接する給電スロット素子のうち一方の給電スロット素子から後側に放射された電波が他方の給電スロット素子に向かうのを、壁部材により軽減することができる。これにより、隣接する各給電スロット素子における回り込み波の影響を抑制することができる。
【００１１】
（２）前記（１）の前記壁部材は、前記反射板において、複数の前記給電スロット素子のうち最外側に配置された給電スロット素子のさらに外側に対応する位置にも設けられているのが好ましい。
この場合、最外側の給電スロット素子よりもさらに外側に対応する位置に配置された壁部材により、隣接する各給電スロット素子における回り込み波の影響を抑制することができる。
【００１２】
（３）前記（１）又は（２）の複数の前記給電スロット素子は偏波方向に沿って配置されたものを含むのが好ましい。ここで、「偏波方向」とは、給電スロット素子から電波を放射したときに電界が振動する方向である。
この場合、偏波方向に隣接する給電スロット素子のうち一方の給電スロット素子から放射された電波が他方の給電スロット素子に向かうのを、壁部材により軽減することができる。これにより、偏波方向に隣接する各給電スロット素子における回り込み波の影響を抑制することができる。
【００１３】
（４）前記（１）〜（３）のいずれかの複数の前記給電スロット素子は偏波方向に直交する直交方向に沿って配置されたものを含み、前記壁部材は、前記直交方向に沿って配置された前記給電スロット素子の偏波方向の両側に対応する位置に配置されているのが好ましい。
この場合、偏波方向に直交する直交方向に沿って配置された給電スロット素子の偏波方向の両側に対応する位置に配置された壁部材により、直交方向に隣接する各給電スロット素子における回り込み波の影響を抑制することができる。
【００１４】
（５）前記（４）のスロットアンテナは、前記直交方向に隣接する前記壁部材同士の間に隙間が形成されているのが好ましい。
この場合、直交方向に隣接する壁部材同士の間に隙間が形成されていない場合に比べて、直交方向に隣接する各給電スロット素子における回り込み波の影響を抑制することができる。
【００１５】
（６）前記（１）〜（５）のいずれかの前記伝送線路は、前記給電スロット素子と交差する交差部と、前記交差部から前記基板に沿って前記壁部材側に延長された延長部とを有し、前記延長部の少なくとも一部が、前記交差部に対して曲げられているのが好ましい。
この場合、伝送線路の延長部を隣接する壁部材と交差しないように配置することができる。
【００１６】
（７）前記（１）〜（５）のいずれかの前記伝送線路は、前記給電スロット素子と交差する交差部と、前記交差部と給電点とを接続する給電ラインとを有し、前記給電ラインは、前記基板における前記壁部材に対応する位置を避けて配置されているのが好ましい。
この場合、伝送線路の給電ラインが壁部材と交差するのを防止することができる。
【００１７】
（８）前記（１）〜（３）のいずれかの前記反射板において隣接する前記給電スロット素子同士の間に対応する位置に設けられた前記壁部材は、当該給電スロット素子同士の間の中央部に対応する位置に配置されているのが好ましい。
この場合、隣接する各給電スロット素子の回り込み波の影響を抑制することができる。
【００１８】
（９）前記（１）〜（８）のいずれかのスロットアンテナは、前記基板の前側において隣接する前記給電スロット素子同士の間に配置された無給電スロット素子をさらに備えているのが好ましい。
この場合、隣接する各給電スロット素子の回り込み波の影響をさらに抑制することができる。
【００１９】
（１０）前記（９）の前記無給電スロット素子は、複数の前記給電スロット素子のうち最外側に配置された給電スロット素子のさらに外側にも配置されているのが好ましい。
この場合、最外側の給電スロット素子よりもさらに外側に対応する位置に配置された無給電スロット素子により、隣接する各給電スロット素子における回り込み波の影響を抑制することができる。
【００２０】
（１１）前記（９）又は（１０）の隣接する前記給電スロット素子同士の間に配置された前記無給電スロット素子は、当該給電スロット素子同士の間の中央部に配置されているのが好ましい。
この場合、隣接する各給電スロット素子における回り込み波の影響を抑制することができる。
【００２１】
［本発明の実施形態の詳細］
以下、本発明の実施形態について添付図面に基づき詳細に説明する。
＜実施形態＞
図１は本発明の一実施形態に係るスロットアンテナ１の正面図である。また、図２はそのスロットアンテナ１の断面図である。このスロットアンテナ１は、例えばマラソン中継の中継用バイクに設置され、この中継用バイクからテレビジョン信号をビル屋上等に設置された受信アンテナに向けて送信するアンテナとして好適に用いられる。本実施形態におけるスロットアンテナ１は、Ｃバンド帯（６．４２６ＧＨｚ〜６．４９８ＧＨｚ）の電波を放射するものである。なお、本実施形態のスロットアンテナ１は、垂直偏波用であるが、水平偏波用として用いることも可能である。
【００２２】
スロットアンテナ１は、誘電体からなる基板２に配置された伝送線路３と、金属板４に形成された複数（ここでは８個）の給電スロット素子１１〜１８及び複数（ここでは１０個）の無給電スロット素子２１〜３０と、反射板９と、反射板９に設けられた複数（ここでは１０個）の壁部材５１〜６０とを備えている。
なお、本明細書では、基板２に対して垂直な方向をＺ軸方向とし、基板２の長手方向に沿う方向をＸ軸方向とし、Ｘ軸方向及びＺ軸方向の双方に直交する方向をＹ軸方向とする。また、Ｚ軸方向のうち、正方向（図２の左側）を前側とし、負方向（図２の右側）を後側とする。
【００２３】
金属板４は、基板２の前側（一面側）に所定間隔をあけて配置されており、金属板４の長手方向両端部は、基板２の長手方向両端部と共に、金属導体である一対の支持部材１０により固定されている。給電スロット素子１１〜１８は、金属板４の偏波方向に沿って所定間隔毎に配置された４個の給電スロット素子を１列として、偏波方向と直交する直交方向（以下、単に直交方向ともいう）に２列形成されてなる。ここで、本明細書において「偏波方向」とは、給電スロット素子から電波を放射したときに電界が振動する方向であり、本実施形態ではＸ軸方向となる。給電スロット素子１１〜１８は、伝送線路３の各交差部３２Ａ〜３２Ｈ（後述）から給電されることで、電波を放射するようになっている。
【００２４】
各給電スロット素子１１〜１８は、金属板４をその厚さ方向に貫通して形成された矩形状の孔からなり、その長手方向が金属板４のＹ軸方向に延びて形成されている。本実施形態の給電スロット素子１１〜１８は、前記Ｃバンド帯の中心周波数の波長λ（＝４６．４ｍｍ）に対して、長手方向の長さ寸法が約０．６λ（＝２８．６ｍｍ）、短手方向の長さ寸法が約０.０４λ（＝２．０ｍｍ）に設定されている。また、図１に示すように、偏波方向に隣接する給電スロット素子同士のピッチ間隔Ｐ１は、０．５λ〜λ（ここではλ（＝４６．４ｍｍ））に設定され、直交方向に隣接する給電スロット素子同士のピッチ間隔Ｐ２は、０．５λ〜λ（ここでは０．６λ（＝２８ｍｍ））に設定されている。なお、本実施形態の給電スロット素子の数は８個に限定されるものではなく、２個以上であれば良い。
【００２５】
無給電スロット素子２１〜３０は、伝送線路３から給電されないスロット素子であり、それぞれ給電スロット素子１１〜１８の近傍（好ましくは最も近い給電スロット素子からの離反距離が０．２５λ〜０．５λ）に配置されている。具体的には、偏波方向に隣接する給電スロット素子同士の間の中央部には、無給電スロット素子２２〜２４（２７〜２９）が配置されている。また、Ｘ軸正方向の最外側に配置された給電スロット素子１１（１５）のさらに外側には無給電スロット素子２１（２６）が配置され、Ｘ軸負方向の最外側に配置された給電スロット素子１４（１８）のさらに外側には無給電スロット素子２５（３０）が配置されている。換言すれば、各給電スロット素子の偏波方向の両側に一対の無給電スロット素子がそれぞれ配置されている。
【００２６】
無給電スロット素子２１〜３０は、金属板４をその厚さ方向に貫通して形成された矩形状の孔からなり、その長手方向が金属板４のＹ軸方向に延びて形成されている。本実施形態における無給電スロット素子２１〜３０は、前記波長λに対して、長手方向の長さ寸法が約０．６λ（＝２６ｍｍ）、短手方向の長さ寸法が約０．０４λ（＝２ｍｍ）に設定されている。また、偏波方向に隣接する給電スロット素子と無給電スロット素子とのピッチ間隔Ｐ３（図１参照）は、０．２５λ〜０．５λ（ここでは０．５λ）に設定されている。
【００２７】
なお、本実施形態の無給電スロット素子の数は１０個に限定されるものではなく、少なくとも隣接する給電スロット素子同士の間に１個配置されていれば良い。また、本実施形態の無給電スロット素子は偏波方向に隣接する給電スロット素子同士の間に１個配置されているが、２個以上配置されていても良い。さらに、本実施形態の無給電スロット素子は偏波方向に隣接する給電スロット素子同士の間に配置されているが、直交方向に隣接する給電スロット素子同士の間に配置されていても良い。また、本実施形態の金属板には複数の無給電スロット素子が形成されているが、これら無給電スロット素子は必ずしも形成されている必要はない。
【００２８】
図２に示すように、反射板９は、基板２の後側（他面側）に所定間隔をあけて配置されており、給電スロット素子１１〜１８から後側に放射された電波を前側に反射するものである。反射板９の長手方向両端部は、金属導体の前記支持部材１０に固定されている。反射板９の前面には、複数の壁部材５１〜６０が基板２側へ突出して設けられている。壁部材５２〜５４，５７〜５９は、反射板９において偏波方向に隣接する給電スロット素子同士の間の中央部に対応する位置、つまり無給電スロット素子２１〜３０に対応する位置に配置されている。また、壁部材５１（５６）は、反射板９においてＸ軸正方向の最外側に配置された給電スロット素子１１（１５）のさらに外側に対応する位置に配置され、壁部材５５（６０）は、反射板９においてＸ軸負方向の最外側に配置された給電スロット素子１４（１８）のさらに外側に対応する位置に配置されている。
【００２９】
壁部材５１〜６０は、長方形状の平板部材からなり、正面視において長手方向を直交方向に向けて配置されている。壁部材５１〜６０は、その壁幅寸法Ｌ（図１参照）が約０．８６λ（＝４０ｍｍ）、壁厚寸法ｔ（図２参照）が約０.０４λ（＝２ｍｍ）に設定されている。また、壁部材５１〜６０は、その壁高寸法ｈ（図２参照）を、壁部材５１〜６０の前端面と基板２の後面との間に所定の隙間が形成される寸法に設定されている。本実施形態における壁高寸法ｈは、約０．１５λ（＝７ｍｍ）に設定されている。
【００３０】
図１の正面視において、正面視において偏波方向に隣接する給電スロット素子と壁部材とのピッチ間隔は、前記ピッチ間隔Ｐ３と同一長さである０．２５λ〜０．５λ（ここでは０．５λ）に設定されている。また、直交方向に隣接する壁部材同士のピッチ間隔は、約１．１λ（ここでは５０ｍｍ）に設定されている。さらに、正面視において直交方向に隣接する壁部材同士の間には所定の隙間Ｓ（図２参照）が形成されている。本実施形態における隙間Ｓは１０ｍｍに設定されている。
【００３１】
なお、本実施形態の壁部材の数は１０個に限定されるものではなく、少なくとも隣接する給電スロット素子同士の間に対応する位置に１個配置されていれば良い。また、本実施形態の壁部材は偏波方向に隣接する給電スロット素子同士の間に対応する位置に１個配置されているが、２個以上配置されていても良い。さらに、本実施形態の壁部材は偏波方向に隣接する給電スロット素子同士の間に対応する位置に配置されているが、直交方向に隣接する給電スロット素子同士の間に対応する位置に配置されていても良い。
【００３２】
図３は基板２の正面図である。図３に示すように、伝送線路３は、基板２の前面に配置されており、正面視において各給電スロット素子１１〜１８と交差する交差部３２Ａ〜３２Ｈと、各交差部３２Ａ〜３２Ｈから偏波方向に隣接する無給電スロット素子側（壁部材側）に延長されたオープンスタブ（Open stub）である延長部３３Ａ〜３３Ｈと、各交差部３２Ａ〜３２Ｈと給電点６とを接続する給電ライン３１とを有している。なお、延長部３３Ａ〜３３Ｈは、オープンスタブ以外に先端部を金属板４等に短絡させたショートスタブ（Short stub）として構成されていてもよい。
【００３３】
交差部３２Ａ〜３２Ｈは、給電スロット素子１１〜１８の長手方向に対して直交する方向、つまり偏波方向に延びて形成されている。交差部３２Ａ〜３２Ｈの偏波方向の長さ寸法 は、短手方向の長さ寸法と同一寸法に形成されている。延長部３３Ａ〜３３Ｈは、交差部３２Ａ〜３２ＨからＸ軸負方向の偏波方向に延びた後、直交方向に折り曲げられている。このように、延長部３３Ａ〜３３Ｈの先端部を交差部３２Ａ〜３２Ｈに対して折り曲げることで、延長部３３Ａ〜３３Ｈを隣接する無給電スロット素子２２〜２５，２７〜３０及び隣接する壁部材５２〜５５，５７〜６０と交差しないように配置することができる。なお、延長部３３Ａ〜３３Ｈは、その一部である先端部が折り曲げられているが、全体が交差部３２Ａ〜３２Ｈに対して所定角度にて傾斜するように折り曲げられていても良い。
【００３４】
給電ライン３１は、給電点６から第１分岐点３４で二股に分かれた後、給電スロット素子の各列毎にトーナメント型に分岐されて各交差部３２Ａ〜３２Ｈにそれぞれ接続されている。具体的には、給電ライン３１は、給電点６から第１分岐点３４に接続される本ライン３７と、第１分岐点３４から各交差部３２Ａ〜３２Ｈに接続される第１〜第８分岐ライン３８Ａ〜３８Ｈとからなる。第１及び第２分岐ライン３８Ａ，３８Ｂは、第１分岐点３４から第２分岐点３５Ａ及び第３分岐点３６Ａの順に通過して交差部３２Ａ，３２Ｂにそれぞれ接続されている。第３及び第４分岐ライン３８Ｃ，３８Ｄは、第１分岐点３４から第２分岐点３５Ａ及び第３分岐点３６Ｂの順に通過して交差部３２Ｃ，３２Ｄに接続されている。
【００３５】
第５及び第６分岐ライン３８Ｅ，３８Ｆは、第１分岐点３４から第２分岐点３５Ｂ及び第３分岐点３６Ｃの順に通過して交差部３２Ｅ，３２Ｆに接続されている。第７及び第８分岐ライン３８Ｇ，３８Ｈは、第１分岐点３４から第２分岐点３５Ｂ及び第３分岐点３６Ｄの順に通過して交差部３２Ｇ，３２Ｈに接続されている。
第１〜第８分岐ライン３８Ａ〜３８Ｈの各ライン長さは、いずれも同一長さに設定されている。これにより、給電点６から各給電スロット素子１１〜１８に対して同位相で給電することができる。
【００３６】
図３に示すように、給電ライン３１は、給電点６から各交差部３２Ａ〜３２Ｈに至るまで、給電スロット素子１１〜１８、無給電スロット素子２１〜３０及び壁部材５１〜６０に対応する位置を避けて配置されている。具体的には、本ライン３７は、給電点６から第１分岐点３４に至るまで、無給電スロット素子２１，２６及び壁部材５１、５６の図中下側に避けて配置されている。
【００３７】
第１分岐ライン３８Ａは、第１分岐点３４から第３分岐点３６Ａに至るまで、無給電スロット素子２１及び壁部材５１の図中下側に避けて配置された後、無給電スロット素子２１，２２及び給電スロット素子１１，１２の図中左側に避けて配置されている。そして、第１分岐ライン３８Ａは、第３分岐点３６Ａから交差部３２Ａに至るまで、給電スロット素子１１の図中左側に避けて配置された後、この給電スロット素子１１と無給電スロット素子２１との間に配置されている。
【００３８】
第２分岐ライン３８Ｂは、第１分岐点３４から第３分岐点３６Ａに至るまで、第１分岐ライン３８Ａと同様に配置され、第３分岐点３６Ａから交差部３２Ｂに至るまで、無給電スロット素子２２の図中左側に避けて配置された後、この無給電スロット素子２２と給電スロット素子１２との間に配置されている。
【００３９】
第３分岐ライン３８Ｃは、第１分岐点３４から第３分岐点３６Ｂに至るまで、無給電スロット素子２１及び壁部材５１の図中下側に避けて配置された後、無給電スロット素子２１〜２３及び給電スロット素子１１〜１３の図中左側に避けて配置されている。そして、第３分岐ライン３８Ｃは、第３分岐点３６Ｂから交差部３２Ｃに至るまで、給電スロット素子１３の図中左側に避けて配置された後、この給電スロット素子１３と無給電スロット素子２３との間に配置されている。
【００４０】
第４分岐ライン３８Ｄは、第１分岐点３４から第３分岐点３６Ｂに至るまで、第３分岐ライン３８Ｃと同様に配置され、第３分岐点３６Ｂから交差部３２Ｄに至るまで、無給電スロット素子２４の図中左側に避けて配置された後、この無給電スロット素子２４と給電スロット素子１４との間に配置されている。
【００４１】
以上のように、本実施形態における給電ライン３１は、無給電スロット素子２１〜３０及び壁部材５１〜６０を避けて配置されているので、伝送線路３の給電ライン３１が無給電スロット素子２１〜３０及び壁部材５１〜６０と交差するのを防止することができる。
【００４２】
第５分岐ライン３８Ｅは、第１分岐点３４から第３分岐点３６Ｃに至るまで、無給電スロット素子２６及び壁部材５６の図中下側に避けて配置された後、無給電スロット素子２６，２７及び給電スロット素子１５，１６の図中右側に避けて配置されている。そして、第５分岐ライン３８Ｅは、第３分岐点３６Ｃから交差部３２Ｅに至るまで、給電スロット素子１５の図中右側に避けて配置された後、この給電スロット素子１５と無給電スロット素子２６との間に配置されている。
【００４３】
第６分岐ライン３８Ｆは、第１分岐点３４から第３分岐点３６Ｃに至るまで、第５分岐ライン３８Ｅと同様に配置され、第３分岐点３６Ｃから交差部３２Ｆに至るまで、無給電スロット素子２７の図中右側に避けて配置された後、この無給電スロット素子２７と給電スロット素子１６との間に配置されている。
【００４４】
第７分岐ライン３８Ｇは、第１分岐点３４から第３分岐点３６Ｄに至るまで、無給電スロット素子２６及び壁部材５６の図中下側に避けて配置された後、無給電スロット素子２６〜２８及び給電スロット素子１５〜１７の図中右側に避けて配置されている。そして、第７分岐ライン３８Ｇは、第３分岐点３６Ｄから交差部３２Ｇに至るまで、給電スロット素子１７の図中右側に避けて配置された後、この給電スロット素子１７と無給電スロット素子２８との間に配置されている。
【００４５】
第８分岐ライン３８Ｈは、第１分岐点３４から第３分岐点３６Ｄに至るまで、第７分岐ライン３８Ｇと同様に配置され、第３分岐点３６Ｄから交差部３２Ｈに至るまで、無給電スロット素子２９の図中右側に避けて配置された後、この無給電スロット素子２９と給電スロット素子１８との間に配置されている。
【００４６】
図４及び図５は、スロットアンテナ１の使用態様を示す側面図である。図４に示すように、本実施形態では、一対のスロットアンテナ１における反射板９同士を前後方向に背中合わせに配置し、図中左側のスロットアンテナ１から前側に向けて電波を放射し、図中右側のスロットアンテナ１から後側に向けて電波を放射するようになっている。
【００４７】
図５に示すように、図中右側のスロットアンテナ１は、図中左側のスロットアンテナ１に対して任意の傾斜角度を有する状態で保持されるようになっている。これにより、図中右側のスロットアンテナ１を、後方上側に向けて電波を放射することができるため、例えば中継用バイクから上空を飛行しているヘリコプターに設置された受信アンテナに向けてテレビジョン信号を送信することができる。なお、本実施形態では図中右側のスロットアンテナ１を傾斜させているが、図中左側のスロットアンテナ１、または左右両側のスロットアンテナ１を傾斜させるようにしても良い。
【００４８】
図６はスロットアンテナ１の変形例を示す断面図である。図６に示すように、このスロットアンテナ１は、基板２の後面に伝送線路３が配置されており、基板２の前面に銅箔等の金属箔４０を貼り合わせてなる。金属箔４０には、給電スロット素子１１〜１８及び無給電スロット素子２１〜３０が形成されている。
【００４９】
＜実施例と比較例とによる効果検証＞
次に、本実施形態のスロットアンテナにより得られる効果を検証するために、本発明者らが行った検証試験について説明する。試験方法としては、本実施形態の実施例と、従来の比較例とについて、コンピュータによるシミュレーションによって、スロットアンテナの偏波方向及び直交方向の特性変化を求め、比較評価することで効果を検証した。
【００５０】
＜偏波方向の特性について＞
図７は本実施形態の実施例１に係るスロットアンテナの正面図である。このスロットアンテナでは、金属板４に２個の給電スロット素子１５，１６が偏波方向に沿って形成され、反射板９の両給電スロット素子１５，１６の間の中央部に対応する位置に壁部材５７が設けられている。また、反射板９において各給電スロット素子１５，１６の偏波方向のさらに外側に対応する位置に壁部材５６，５８が設けられている。なお、実施例１の金属板４には無給電スロット素子は形成されていない。この実施例１と比較する比較例１は、実施例１のスロットアンテナにおいて全ての壁部材５６〜５８を有しない構造とした。
【００５１】
図８は実施例１及び比較例１の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子１５，１６間の回り込み波を示している。図８に示すように、実施例１のスロットアンテナは、比較例１のスロットアンテナに比べて、周波数帯域の全体にわたって回り込み波が約５ｄＢ減少して改善しているのが分かる。
この検証結果により、偏波方向に隣接する給電スロット１５，１６同士の間の中央部に対応する位置に壁部材５７を配置するとともに、最外側に配置された給電スロット１５（１６）のさらに外側に対応する位置に壁部材５６（５８）を配置することで、偏波方向に隣接する給電スロット素子１５，１６のうち一方の給電スロット素子から後側に放射された電波が他方の給電スロット素子に向かうのを軽減できることが分かる。これにより、偏波方向に隣接する各給電スロット素子１５，１６における回り込み波の影響を抑制することができる。
【００５２】
図９は本実施形態の実施例２に係るスロットアンテナの正面図である。このスロットアンテナでは、上記実施例１の金属板４において、一対の給電スロット素子１５，１６の間に無給電スロット素子２７を形成し、各給電スロット素子１５，１６の偏波方向のさらに外側に無給電スロット素子２６，２８を形成したものである。この実施例２と比較する比較例２は、実施例２のスロットアンテナにおいて全ての壁部材５６〜５８を有しない構造とした。
【００５３】
図１０は実施例２及び比較例２の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子１５，１６間の回り込み波を示している。図１０に示すように、実施例２のスロットアンテナは、比較例２のスロットアンテナに比べて、周波数帯域の全体にわたって回り込み波が約２ｄＢ減少して改善しているのが分かる。また、実施例２のスロットアンテナの回り込み波は、図８の実施例１（壁部材５６〜５８を有し且つ無給電スロット素子２６〜２８を有しない構造）のスロットアンテナの回り込み波に比べて、周波数帯域の全体にわたって約６．５ｄＢ減少して改善しているのが分かる。
この検証結果により、偏波方向に隣接する給電スロット１５，１６同士の間の中央部に無給電スロット素子２７を配置するとともに、最外側に配置された給電スロット１５（１６）のさらに外側に無給電スロット素子材２６（２８）を配置することで、偏波方向に隣接する給電スロット素子１５，１６のうち一方の給電スロット素子から後側に放射された電波が他方の給電スロット素子に向かうのをさらに軽減できることが分かる。これにより偏波方向に隣接する各給電スロット素子１５，１６における回り込み波の影響を効果的に抑制することができる。
【００５４】
図１１は本実施形態の実施例３に係るスロットアンテナの正面図である。このスロットアンテナは、上記実施例１の変形例であり、正面視において壁部材が各給電スロット素子１５，１６を取り囲むように配置されている。具体的には、反射板９において、給電スロット素子１５の図中左側に対応する位置に、壁部材５６の長手方向一端部と壁部材５７の長手方向一端部とを接続する壁部材６１が設けられている。また、反射板９において、給電スロット素子１６の図中左側に対応する位置に、壁部材５７の長手方向一端部と壁部材５８の長手方向一端部とを接続する壁部材６２が設けられている。さらに、反射板９において、壁部材５７の長手方向他端部から給電スロット素子１５の図中右側に対応する位置まで延びる壁部材６３と、壁部材５８の長手方向他端部から給電スロット素子１６の図中右側に対応する位置まで延びる壁部材６４とが設けられている。この実施例３と比較する比較例３は、実施例３のスロットアンテナにおいて全ての壁部材５６〜５８，６１〜６４を有しない構造とした。
【００５５】
図１２は実施例３及び比較例３の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子１５，１６間の回り込み波を示している。図１２に示すように、実施例３のスロットアンテナは、比較例３のスロットアンテナに比べて、周波数帯域の全体にわたって回り込み波が約３ｄＢ減少して改善しているのが分かる。この検証結果により、各給電スロット素子１５，１６をそれぞれ取り囲むように壁部材５６〜５８，６１〜６４を配置することで、偏波方向に隣接する各給電スロット素子１５，１６における回り込み波の影響を抑制できることが分かる。
【００５６】
図１３は上記実施例１（図７参照）及び実施例３（図１１参照）の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子１５，１６間の回り込み波を示している。図１３に示すように、実施例１のスロットアンテナは、実施例３のスロットアンテナに比べて、周波数帯域の全体にわたって回り込み波が約２．５ｄＢ減少して改善しているのが分かる。この検証結果により、各給電スロット素子１５，１６の偏波方向のみに壁部材５６〜５８を配置することで、各給電スロット素子１５，１６をそれぞれ取り囲むように壁部材５６〜５８，６１〜６４を配置する場合に比べて、偏波方向に隣接する各給電スロット素子１５，１６における回り込み波の影響を、低コスト且つ少ない工数で効果的に抑制できることが分かる。
【００５７】
図１４は本実施形態の実施例４に係るスロットアンテナの正面図である。このスロットアンテナは、上記実施例３の変形例であり、実施例３と主に相違する点は、反射板９において給電スロット素子１５，１６同士の間に対応する位置に２個の壁部材５７Ａ，５７Ｂが設けられている点である。壁部材５７Ａの長手方向一端部には壁部材６１の長手方向一端部が接続されている。また、壁部材５７Ｂの長手方向一端部には壁部材６２の長手方向一端部が接続されている。この実施例４と比較する比較例４は、実施例４のスロットアンテナにおいて全ての壁部材５６，５７Ａ，５７Ｂ，５８，６１〜６４を有しない構造とした。
【００５８】
図１５は実施例４及び比較例４の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子１５，１６間の回り込み波を示している。図１５に示すように、実施例４のスロットアンテナは、比較例４のスロットアンテナに比べて、周波数帯域の全体にわたって回り込み波が約４．５ｄＢ減少して改善しているのが分かる。この検証結果により、各給電スロット素子１５，１６をそれぞれ個別に取り囲むように壁部材５６，５７Ａ，５７Ｂ，５８，６１〜６４を配置することで、偏波方向に隣接する各給電スロット素子１５，１６における回り込み波の影響を抑制できることが分かる。
【００５９】
＜直交方向の特性について＞
図１６は本実施形態の実施例５に係るスロットアンテナの正面図である。このスロットアンテナでは、金属板４に２個の給電スロット素子１１，１５が直交方向に沿って形成され、反射板９において、給電スロット素子１１の偏波方向の両側に対応する位置に壁部材５１，５２と、給電スロット素子１５の偏波方向の両側に対応する位置に壁部材５６，５７とが設けられている。なお、実施例５の金属板４には無給電スロット素子は形成されていない。この実施例５と比較する比較例５は、実施例５のスロットアンテナにおいて全ての壁部材５１，５２，５６，５７を有しない構造とした。
【００６０】
図１７は実施例５及び比較例５の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子１１，１５間の回り込み波を示している。図１７に示すように、実施例５のスロットアンテナは、比較例５のスロットアンテナに比べて、周波数帯域の全体にわたって回り込み波が約２０ｄＢ減少して改善しているのが分かる。
この検証結果により、直交方向に沿って配置された給電スロット１１，１５の偏波方向両側に対応する位置に壁部材５１、５２，５６、５７を配置することで、直交方向に隣接する給電スロット素子１１，１５のうち一方の給電スロット素子から後側に放射された電波が他方の給電スロット素子に向かうのを軽減できることが分かる。これにより、直交方向に隣接する各給電スロット素子１１，１５における回り込み波の影響を抑制することができる。
【００６１】
図１８は本実施形態の実施例６に係るスロットアンテナの正面図である。このスロットアンテナでは、上記実施例５の金属板４において、給電スロット素子１１の偏波方向の両側に無給電スロット素子２１，２２を形成し、給電スロット素子１５の偏波方向の両側に無給電スロット素子２６，２７を形成したものである。この実施例６と比較する比較例６は、実施例６のスロットアンテナにおいて全ての壁部材５１，５２，５６，５７を有しない構造とした。
【００６２】
図１９は実施例６及び比較例６の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子１１，１５間の回り込み波を示している。図１９に示すように、実施例６のスロットアンテナは、比較例６のスロットアンテナに比べて、周波数帯域の全体にわたって回り込み波が約１１ｄＢ減少して改善しているのが分かる。
この検証結果により、壁部材５１、５２，５６、５７と無給電スロット素子２１，２２，２６，２７とを組み合わせることによって、直交方向に隣接する各給電スロット素子１１，１５における回り込み波の影響を抑制できることが分かる。
【００６３】
図２０は本実施形態の実施例７に係るスロットアンテナの正面図である。このスロットアンテナは、上記実施例５の変形例であり、反射板９において直交方向に沿って配置された一対の給電スロット素子１１，１５の間の中央部に対応する位置に壁部材６５が設けられている。壁部材６５は、正面視において長手方向を偏波方向に向けて配置されている。この実施例７と比較する比較例７は、実施例７のスロットアンテナにおいて壁部材６５を有しない構造とした。
【００６４】
図２１は実施例７及び比較例７の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子１１，１５間の回り込み波を示している。図２１に示すように、実施例７のスロットアンテナは、比較例７のスロットアンテナに比べて、周波数帯域の全体にわたって回り込み波が約０．５ｄＢ減少して改善しているのが分かる。
この検証結果により、直交方向に沿って配置された一対の給電スロット素子１１，１５の間の中央部に対応する位置に壁部材６５を配置することで、直交方向に隣接する各給電スロット素子１１，１５における回り込み波の影響を効果的に抑制できることが分かる。
【００６５】
図２２は上記実施例５（図１６参照）及び実施例７（図２０参照）の各スロットアンテナにおける隣接する給電スロット素子１１，１５間の回り込み波を示している。図２２に示すように、実施例５のスロットアンテナは、実施例７のスロットアンテナに比べて、周波数帯域の全体にわたって回り込み波が約２０ｄＢ減少して、大幅に改善しているのが分かる。
この検証結果により、直交方向に沿って複数の給電スロット素子１１，１５が配置されている場合、各給電スロット素子１１，１５の偏波方向の両側に対応する位置に壁部材５１，５２，５６，５７を配置することで、隣接する給電スロット素子１１，１５同士の間に壁部材６５を配置する場合に比べて、直交方向に隣接する各給電スロット素子１１，１５における回り込み波の影響を効果的に抑制できることが分かる。
【００６６】
＜壁部材の寸法変化及び枚数変化による効果検証＞
次に、本実施形態のスロットアンテナにより得られる効果をさらに検証するために、本発明者らは、コンピュータによるシミュレーションによって、壁部材の寸法変化及び枚数変化に対する、スロットアンテナの偏波方向及び直交方向の特性変化を求め、比較評価することで効果を検証した。
【００６７】
＜偏波方向の特性について＞
図２３は本実施形態のスロットアンテナ１の壁部材５１〜６０の壁高寸法ｈ（図２参照）を変更した場合におけるスロットアンテナの偏波方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示している。ここでは、壁高寸法ｈを、０ｍｍ，３ｍｍ，７ｍｍ及び８ｍｍに変更した場合について検証した。図２３に示すように、壁高寸法ｈを高くするにしたがって、スロットアンテナ１の偏波方向の回り込み波が減少して改善しているのが分かる。
【００６８】
図２４は本実施形態のスロットアンテナ１の壁部材５１〜６０の壁幅寸法Ｌ（図１参照）を変更した場合におけるスロットアンテナの偏波方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示している。ここでは、壁幅寸法Ｌを、２０ｍｍ，４０ｍｍ及び５０ｍｍに変更した場合について検証した。図２４に示すように、壁幅寸法Ｌを大きくするにしたがって、スロットアンテナ１の偏波方向の回り込み波が減少して改善しているのが分かる。
【００６９】
図２５は本実施形態のスロットアンテナ１の壁部材５１〜６０の壁厚寸法ｔ（図２参照）を変更した場合におけるスロットアンテナの偏波方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示している。ここでは、壁厚寸法ｔを、２ｍｍ，４ｍｍ及び６ｍｍに変更した場合について検証した。図２５に示すように、壁厚寸法ｔを厚くするにしたがって、スロットアンテナ１の偏波方向の回り込み波が減少して改善しているのが分かる。
【００７０】
図２６は本実施形態のスロットアンテナ１において、偏波方向に隣接する給電スロット素子同士の間に対応する位置に配置される壁部材の枚数を変更した場合におけるスロットアンテナの偏波方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示している。ここでは、壁部材の枚数を、１枚，２枚及び３枚に変更した場合について検証した。なお、壁部材の枚数を２枚及び３枚にする際には、隣接する壁部材同士の間を偏波方向に２ｍｍあけて配置した。図２６に示すように、壁部材の枚数を増加させても、スロットアンテナ１の偏波方向の回り込み波はほとんど変化しないのが分かる。
【００７１】
＜直交方向の回り込み波＞
図２７は本実施形態のスロットアンテナ１の壁部材５１〜６０の壁高寸法ｈ（図２参照）を変更した場合におけるスロットアンテナの直交方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示している。ここでは、壁高寸法ｈを、０ｍｍ，３ｍｍ，７ｍｍ及び８ｍｍに変更した場合について検証した。図２７に示すように、壁高寸法ｈが３ｍｍの場合は、壁高寸法ｈが０ｍｍの場合に比べて回り込み波が増加しているが、壁高寸法ｈが７ｍｍ以上になると、壁高寸法ｈが０ｍｍの場合に比べて回り込み波が減少して改善しているのが分かる。これにより、壁部材５１〜６０の壁高寸法ｈが、所定の高さ以上になると、スロットアンテナ１の直交方向の回り込み波を改善できることが分かる。
【００７２】
図２８は本実施形態のスロットアンテナ１の壁部材５１〜６０の壁幅寸法Ｌ（図１参照）を変更した場合におけるスロットアンテナの直交方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示している。ここでは、壁幅寸法Ｌを、２０ｍｍ，４０ｍｍ及び５０ｍｍに変更した場合について検証した。なお、本実施形態において、壁幅寸法Ｌを２０ｍｍ及び４０ｍｍにした場合、直交方向に隣接する壁部材同士の間の隙間Ｓ（図１参照）は存在するが、壁幅寸法Ｌを５０ｍｍにした場合、これら壁部材同士が連結されて前記隙間Ｓが存在しない状態となる。
図２８に示すように、壁幅寸法Ｌを小さくするにしたがって、スロットアンテナ１の直交方向の回り込み波が減少して改善しているのが分かる。また、前記隙間Ｓの有無という観点から見た場合、直交方向に隣接する壁部材同士の間に隙間Ｓを形成することで、その隙間Ｓが形成されていない場合に比べて、スロットアンテナ１の直交方向の回り込み波を改善できることが分かる。
【００７３】
図２９は本実施形態のスロットアンテナ１の壁部材５１〜６０の壁厚寸法ｔ（図２参照）を変更した場合におけるスロットアンテナの直交方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示している。ここでは、壁厚寸法ｔを、２ｍｍ，４ｍｍ及び６ｍｍに変更した場合について検証した。図２９に示すように、壁厚寸法ｔを薄くするにしたがって、スロットアンテナ１の直交方向の回り込み波が減少して改善しているのが分かる。
【００７４】
図３０は本実施形態のスロットアンテナ１において、偏波方向に隣接する給電スロット素子同士の間に対応する位置に配置される壁部材の枚数を変更した場合におけるスロットアンテナの直交方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示している。ここでは、壁部材の枚数を、１枚，２枚及び３枚に変更した場合について検証した。なお、壁部材の枚数を２枚及び３枚にする際には、隣接する壁部材同士の間を偏波方向に２ｍｍあけて配置した。
図３０に示すように、壁部材の枚数を２枚にした場合は、壁部材の枚数を１枚にした場合に比べて回り込み波が減少して改善しているが、壁部材の枚数を３枚にすると、壁部材の枚数を１枚にした場合に比べて回り込み波が増加しているのが分かる。これにより、壁部材の枚数を３枚以上にすると、スロットアンテナ１の直交方向の回り込み波が悪化することが分かる。
【００７５】
＜無給電スロット素子の寸法変化による効果検証＞
次に、本実施形態のスロットアンテナにより得られる効果をさらに検証するために、本発明者らは、コンピュータによるシミュレーションによって、無給電スロット素子の寸法変化に対する、スロットアンテナの偏波方向及び直交方向の特性変化を求め、比較評価することで効果を検証した。
【００７６】
図３１は本実施形態のスロットアンテナ１において、無給電スロット素子２１〜３０の長手方向の長さ寸法を変更した場合におけるスロットアンテナの偏波方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示している。ここでは、前記長さ寸法を、２５．６ｍｍ（給電スロット素子１１〜１８の長手方向の長さ寸法よりも３ｍｍ小さい寸法），２８．６ｍｍ（給電スロット素子１１〜１８の長手方向の長さ寸法と同一寸法）及び３１．６ｍｍ（給電スロット素子１１〜１８の長手方向の長さ寸法よりも３ｍｍ大きい寸法）に変更した場合について検証した。
図３１に示すように、無給電スロット素子２１〜３０の長手方向の長さ寸法を大きくするにしたがって、スロットアンテナ１の偏波方向の回り込み波が減少して改善しているのが分かる。
【００７７】
図３２は本実施形態のスロットアンテナ１において、無給電スロット素子２１〜３０の長手方向の長さ寸法を変更した場合におけるスロットアンテナの直交方向に隣接する給電スロット素子間の回り込み波を示している。ここでは、前記長さ寸法を、図３１の場合と同様に２５．６ｍｍ，２８．６ｍｍ及び３１．６ｍｍに変更した場合について検証した。
図３２に示すように、無給電スロット素子２１〜３０の長手方向の長さ寸法を小さくするにしたがって、スロットアンテナ１の直交方向の回り込み波が減少して改善しているのが分かる。
【００７８】
＜その他の変形例＞
なお、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した意味ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味、及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００７９】
１  スロットアンテナ
２  基板
３  伝送線路
４  金属板
６  給電点
９  反射板
１０  支持部材
１１〜１８  給電スロット素子
２１〜３０  無給電スロット素子
３１  給電ライン
３２Ａ〜３２Ｈ  交差部
３３Ａ〜３３Ｈ  延長部
３４  第１分岐点
３５Ａ〜３５Ｂ  第２分岐点
３６Ａ〜３６Ｄ  第３分岐点
３７  本ライン
３８Ａ  第１分岐ライン
３８Ｂ  第２分岐ライン
３８Ｃ  第３分岐ライン
３８Ｄ  第４分岐ライン
３８Ｅ  第５分岐ライン
３８Ｆ  第６分岐ライン
３８Ｇ  第７分岐ライン
３８Ｈ  第８分岐ライン
４０  金属箔
５１〜６５  壁部材
５７Ａ  壁部材
５７Ｂ  壁部材
【図１】
2015041995.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2015041995.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
2015041995.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
2015041995.tif 000019
【図１８】
2015041995.tif 000020
【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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