(57)【要約】【課題】高速で遷移するコンテンツから目的のコンテンツを素早くみつけることを可能にする。【解決手段】表示部に一部が表示された遷移表示が可能な遷移表示画像を遷移表示させる遷移操作の遷移操作量に基づいて、遷移表示画像の遷移先の表示を表す遷移先画像を表示部に表示させる制御部を備える、情報処理装置が提供される。【選択図】図１
2015148991.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示部に一部が表示された遷移表示が可能な遷移表示画像を遷移表示させる遷移操作の遷移操作量に基づいて、前記遷移表示画像の遷移先の表示を表す遷移先画像を前記表示部に表示させる制御部
を備える、情報処理装置。
【請求項２】
前記制御部は、前記遷移先画像に対する操作に基づいて、前記表示部に表示されている前記遷移表示画像を前記遷移先画像に関連付けられた遷移先に遷移させる、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記遷移先画像に対する操作に基づいて、前記遷移表示画像を前記遷移先画像に関連付けられた遷移先に遷移させた後、当該遷移表示画像に関連付けられた処理を実行する、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記遷移先画像は、前記遷移表示画像の遷移先の情報を代表する代表オブジェクトである、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記制御部は、前記遷移操作量に基づいて、前記遷移先画像の表示形態を変化させる、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記遷移先画像は、前記遷移操作によって最終的に前記表示部に表示される前記遷移表示画像である、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記制御部は、前記遷移操作による前記遷移表示画像の遷移速度に基づいて、前記遷移先画像の表示形態を変化させる、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記遷移操作量は、前記遷移操作の操作体の操作速度または操作回数の少なくともいずれか一方に応じて決定される、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記制御部は、
前記遷移操作量が多い場合には、前記遷移表示の遷移の度合を大きく変化させ、
前記遷移操作量が少ない場合には、前記遷移表示の遷移の度合を小さく変化させる、
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記制御部は、前記遷移操作量に対応して、前記遷移表示画像のまとまりを示す単位である粒度を変化させる、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記表示部と、前記遷移操作量を検知する検知部と、通信部とをさらに備える、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１２】
遷移表示が可能な遷移表示画像を遷移表示させる遷移操作の遷移操作量に基づいて、前記遷移表示画像の遷移先の表示を表す遷移先画像を表示部に表示させること
を含む、情報処理方法。
【請求項１３】
遷移表示が可能な遷移表示画像を遷移表示させる遷移操作の遷移操作量に基づいて、前記遷移表示画像の遷移先の表示を表す遷移先画像を表示部に表示させる機能
をコンピュータに実現させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、画像を遷移させて表示させる情報処理装置、情報処理方法及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、スマートフォンやタブレット端末などの情報端末装置では、記憶領域の拡大、ＣＰＵの処理能力向上、画面の高精細化・大型化により、写真や音楽などのコンテンツを多く保持でき、画面に多くのコンテンツを同時に表示できるようになった。こうした携帯端末装置では、表示されたコンテンツが画面
全体に収まりきらない場合、例えば画面に表示させる部分をスクロールなどの遷移操作を行うことによってコンテンツ全体を視認することができる。
【０００３】
表示されるコンテンツを遷移させる遷移制御方法については、例えば特許文献１に記載されているように、入力座標の変化ベクトルに基づいたベクトルに応じて表示画面をスクロールさせる制御方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−１６１６２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
多くのコンテンツから目的のコンテンツを探すためには、スクロール量が多くなる場合がある。この際、目的のコンテンツを素早く見つけることができるように、スクロール速度を高速にすることが考えられる。
【０００６】
しかし、上記特許文献１に開示されている技術では、コンテンツの遷移が高速となりすぎる場合があり、コンテンツの中身を確認することが難しくなる。このため、目的のコンテンツを素早く見つけることができない。
【０００７】
そこで、本開示では、高速で遷移するコンテンツから目的のコンテンツを素早くみつけることが可能な、新規かつ改良された情報処理装置、情報処理方法及びプログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示によれば、表示部に一部が表示された遷移表示が可能な遷移表示画像を遷移表示させる遷移操作の遷移操作量に基づいて、上記遷移表示画像の遷移先の表示を現す遷移先画像を上記表示部に表示させる制御部を備える、情報処理装置が提供される。
【０００９】
また、本開示によれば、遷移表示が可能な遷移表示画像を遷移表示させる遷移操作の遷移操作量に基づいて、上記遷移表示画像の遷移先に関連する遷移先画像を上記表示部に表示させることを含む、情報処理方法が提供される。
【００１０】
さらに、本開示によれば、遷移表示が可能な遷移表示画像を遷移表示させる遷移操作の遷移操作量に基づいて、上記遷移表示画像の遷移先に関連する遷移先画像を上記表示部に表示させる機能をコンピュータに実現させるためのプログラムが提供される。
【発明の効果】
【００１１】
以上説明したように本開示によれば、高速で遷移するコンテンツから目的のコンテンツを素早くみつけることが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本開示の第１の実施形態に係る情報処理装置における第１の表示例を示す説明図である。
【図２】同実施形態に係る情報処理装置の構成を示すブロック図である。
【図３】同実施形態に係る情報処理装置における基本的な表示の一例を示す説明図である。
【図４】同実施形態に係る情報処理装置における第１の表示例を示すフローチャートである。
【図５】同表示例における遷移操作量の違いによる表示を示す説明図である。
【図６】同表示例における遷移操作後に行われる選択操作による表示を示す説明図である。
【図７】同表示例における遷移表示可能画像の端部位置でのＵＩを示す説明図である。
【図８】同実施形態に係る情報処理装置における第２の表示例を示すフローチャートである。
【図９】同表示例を示す説明図である。
【図１０】同表示例の変形例を示す説明図である。
【図１１】同実施形態に係る情報処理装置における第３の表示例を示すフローチャートである。
【図１２】同実施形態に係る情報処理装置における第４の表示例の説明図である。
【図１３】本開示の第２の実施形態に係る情報処理装置における遷移を示す説明図である。
【図１４】同実施形態に係る情報処理装置における第１の表示例の説明図である。
【図１５】同表示例の遷移操作後に行われる選択操作による表示を示す説明図である。
【図１６】同実施形態に係る情報処理装置における第２の表示例の説明図である。
【図１７】同実施形態に係る情報処理装置における第３の表示例の説明図である。
【図１８】同実施形態に係る情報処理装置における第５の表示例の説明図である。
【図１９】本開示の第３の実施形態に係る情報処理装置の表示形態を示す説明図である。
【図２０】本開示の第４の実施形態に係る情報処理装置における第１の表示例の説明図である。
【図２１】同表示例の遷移操作後に行われる選択操作による表示形態を示す説明図である。
【図２２】同表示例の遷移操作の操作量の違いによる表示形態を示す説明図である。
【図２３】同実施形態に係る情報処理装置における第２の表示例の説明図である。
【図２４】本開示の第５の実施形態に係る情報処理装置における第１の表示例の説明図である。
【図２５】同表示例における遷移先画像が右側に表示されるパターンを示す説明図である。
【図２６】同表示例における遷移先画像が左側に表示されるパターンを示す説明図である。
【図２７】同実施形態に係る情報処理装置における第２の表示例の説明図である。
【図２８】本開示の第６の実施形態に係る情報処理装置の第１の表示例の説明図である。
【図２９】同実施形態に係る情報処理装置における第２の表示例の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１４】
なお、説明は以下の順序で行うものとする。
１．第１の実施形態（表示コンテンツ：静止画）
１−１．概要
１−２．装置構成
１−３．処理フロー
１−４．第２の表示例（遷移先画像の形態を変化させる表示）
１−５．第３の表示例（粒度を変化させる表示）
１−６．第４の表示例（遷移先画像を遷移させる表示）
２．第２の実施形態（表示コンテンツ：地図）
２−１．第１の表示例（基本の表示方法）
２−２．第２の表示例（遷移先画像の形態を変化させる表示）
２−３．第３の表示例（粒度を変化させる表示）
２−４．第４の表示例（遷移先画像を遷移させる表示）
２−５．第５の表示例（遷移情報を表示させる表示）
３．第３の実施形態（表示コンテンツ：ナビゲーション）
４．第４の実施形態（表示コンテンツ：動画）
４−１．第１の表示例（基本の表示方法）
４−２．第２の表示例（粒度を変化させる表示）
４−３．第３の表示例（遷移先画像を遷移させる表示）
５．第５の実施形態（表示コンテンツが電子書籍）
５−１．第１の表示例（基本の表示方法）
５−２．第２の表示例（粒度を変化させる表示）
５−３．第３の表示例（遷移先画像を遷移させる表示）
５−４．第４の表示例（遷移先画像の変化）
６．第６の実施形態（表示コンテンツ：メール、ＳＮＳなど）
７．ハードウェア構成
【００１５】
＜１．第１の実施形態（表示コンテンツ：静止画）＞
［１−１．概要］
まず、図１を参照して、本開示の第１の実施形態に係る情報処理装置１００の概略を説明する。図１は、本開示の第１の実施形態に係る情報処理装置１００における第１の表示例を示す説明図である。図１の左側は遷移操作前の情報処理装置１００の表示部１１０の表示状態を示し、図１の右側は遷移操作後の情報処理装置１００の表示部１１０の表示状態を示す。
【００１６】
情報処理装置１００は、例えばスマートフォン、タブレット端末、携帯型ゲーム機、メディアプレーヤー、カーナビゲーション装置、またはノートパソコンなどの情報処理装置である。情報処理装置１００は、表示部１１０を備える。例えば、表示部１１０には、情報処理装置１００の稼働状態を示すステータスバー２０や、アプリケーションを選択するためのアプリケーションメニューバー２２等が表示されている。また、表示部１１０の表示領域３０には、遷移表示画像３２と、遷移先画像３４と、遷移表示画像３２を操作するスクロールバー４０とが表示されている。
【００１７】
表示領域３０に表示される遷移表示画像３２は、例えば、静止画、音楽、動画、地図、書籍、Ｗｅｂサイトなどのコンテンツを示すオブジェクト３６を複数含む画像である。遷移表示画像３２は、慣性スクロールなどにより表示を遷移させることができる。これにより、例えば、オブジェクト３６が膨大にあり表示領域３０に全てのオブジェクト３６を表示できない場合においても、ユーザは全てのオブジェクト３６を視認できるようになる。慣性スクロールなどの遷移は、例えば指やペンなどの操作体２００によるフリック操作やドラッグ操作などの遷移操作に基づいて行われる。
【００１８】
表示領域３０に表示される遷移先画像３４は、遷移表示画像３２などが遷移操作により遷移された後に最終的に表示領域３０に表示されるオブジェクト３６を示す代表オブジェクト３８を複数含む画像である。遷移先画像３４は、例えば操作体２００により遷移操作が行われると、表示領域３０に表示される。例えば、遷移表示画像３２が高速に遷移すると、ユーザは遷移表示画像３２の内容を認識することが難しくなる。そこで、遷移表示画像３２が遷移する場合に、遷移先画像３４を表示することで、ユーザは遷移先画像３４の内容から目的のコンテンツが遷移後に存在するかを遷移終了前に認識して、さらに遷移表示画像３２を遷移させるか否かを判断することができる。これにより、ユーザは目的のコンテンツを容易に探すことができる。また、遷移先画像３４の代表オブジェクト３８に対して選択操作をすることにより、選択された代表オブジェクト３８に対応した遷移先に遷移させてもよい。以下、本実施形態に係る情報処理装置１００の装置構成、及び処理フローの詳細な説明をする。
【００１９】
［１−２．装置構成］
図１および図２を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００の概略構成について説明する。図２は、本実施形態に係る情報処理装置１００の構成を示すブロック図である。
【００２０】
情報処理装置１００は、表示部１１０と、検知部１２０と、記憶部１３０と、制御部１４０とからなる。
【００２１】
表示部１１０は、例えばＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、または有機ＥＬ（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）ディスプレイなどの表示装置である。表示部１１０は、後述する制御部１４０の表示制御部１４６の制御に従って各種の画像を表示してユーザに提示する。
【００２２】
検知部１２０は、情報処理装置１００に対する操作入力を検知する。検知部１２０は、例えば表示部１１０に表示された画像を遷移させる遷移操作または表示部１１０のある領域を選択する操作体２００による選択操作を操作入力として検知する。遷移操作は、例えば光学式や静電容量式などの各種接触センサまたは近接センサにより検知される接触操作や近接操作、カメラなどの遠隔センサにより検知される遠隔操作、キーボードやマウスなどの入力装置により検知される入力操作などが該当する。また、選択操作は、遷移操作と同様に、例えば接触操作、近接操作、遠隔操作または入力操作などが該当する。なお、表示部１１０と検知部１２０とは、例えばタッチスクリーンディスプレイなどのように一体に形成してもよい。
【００２３】
記憶部１３０は、例えば半導体メモリ、またはＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）などである。記憶部１３０は、情報処理装置１００にて使用される各種コンテンツのデータを記憶する。記憶部１３０は、さらに、情報処理装置１００に接続されたリムーバブル記録媒体、または図示しない通信部によりネットワークを介して接続されるサーバなどが備える記録媒体を含んでもよい。
【００２４】
制御部１４０は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）などのプロセッサであり、記憶部１３０に記憶されたプラグラムに従って動作することにより、情報処理装置１００の各部を制御する。制御部１４０は、例えば操作量算出部１４２と、画像取得部１４４と、表示制御部１４６とを備える。
【００２５】
操作量算出部１４２は、検知部１２０によって検知された遷移操作の遷移操作量を算出する。遷移操作量は、例えば操作体２００の移動量、操作速度、接触操作時の接触圧力や操作体２００の接触点数、操作回数、操作時間などである。操作量算出部１４２は、算出した遷移操作量を、画像取得部１４４および表示制御部１４６に出力する。
【００２６】
画像取得部１４４は、操作量算出部１４２で算出された遷移操作量に基づいて、遷移操作により遷移した後に最終的に表示部１１０に表示される遷移表示画像３２に関連付けられた遷移先画像３４を記憶部１３０より取得する。画像取得部１４４は、取得した遷移先画像３４を表示制御部１４６に出力する。
【００２７】
表示制御部１４６は、例えば、表示領域３０に遷移表示画像３２、遷移先画像３４、スクロールバー４０を表示させる。また、表示制御部１４６は、検知部１２０の検知結果に基づいて遷移表示画像３２を遷移させてもよい。さらに、表示制御部１４６は、検知部１２０により検知された遷移先画像３４の代表オブジェクト３８に対する選択操作に基づいて、選択された代表オブジェクト３８に対応した遷移先に遷移表示画像３２を遷移させる。さらに、表示制御部１４６は、例えば操作量算出部１４２により算出される遷移操作量に基づいて遷移先画像３４の形やサイズや色などの表示形態を変化させて表示させてもよい。
【００２８】
なお、情報処理装置１００は、表示部１１０による画像の表示、および図示しないスピーカによる音声の出力によって、例えばＷｅｂページや静止画像、動画、音楽などのコンテンツをユーザに提供することが可能である。
【００２９】
［１−３．処理フロー］
次に、図１〜７に基づいて、本実施形態に係る情報処理装置１００について説明する。本実施形態では、図３に示すようにオブジェクト３６である写真等の画像が複数配列されたリストを遷移表示画像３２とし、遷移表示画像３２の表示部１１０に表示される表示領域３０を遷移させて、目的の画像を見つける場合を例に、説明をする。図３は、本実施形態に係る情報処理装置１００における遷移表示画像３２の一表示形態を示す説明図である。図４は、本実施形態に係る情報処理装置１００における第１の表示例を示すフローチャートである。図５は、本表示例における遷移操作の操作量の違いによる表示形態を示す説明図である。図６は、本表示例における遷移操作後に行われる選択操作による表示形態を示す説明図である。図７は、本施形態に係る情報処理装置における遷移表示可能画像の端部位置でのＵＩ（Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）を示す図である。
【００３０】
まず、図２および図３を用いて本実施形態に係る情報処理装置１００の一表示形態について説明をする。図３を参照すると、情報処理装置１００の表示部１１０には、表示領域３０に表示された遷移表示画像３２と、スクロールバー４０とが表示される。また、表示部１１０には、ステータスバー２０と、アプリケーションメニューバー２２とが表示される。
【００３１】
図３において、遷移表示画像３２のオブジェクト３６は、例えば記憶部１３０に記憶された写真などの画像である。オブジェクト３６は、例えば写真が撮像された日毎の単位でアルバムＡ１〜Ａ３０としてまとめられ、撮影された日付順で表示される。
【００３２】
図３に図示した例では、表示領域３０には、アルバムＡ１〜Ａ４に含まれるオブジェクト３６が遷移表示画像３２として表示される。また、アルバムＡ１には、例えば３枚の写真を示すオブジェクト３６である写真Ａ１−１〜Ａ１−３が含まれる。ユーザは、例えば任意のオブジェクトに対して選択操作をすることで、選択したオブジェクト３６に対応した写真を表示領域３０に拡大させて表示させることなどができる。
【００３３】
表示領域３０に表示させる写真の量が多い場合、表示領域３０には制限があるため、表示領域３０に全てのオブジェクト３６を表示することが難しくなる。このため、例えば遷移表示画像３２は、その一部の領域のみが表示領域３０に表示される。そして、遷移操作に基づいて、遷移表示画像３２を上下に遷移させることで、ユーザは全ての遷移表示画像３２を視認することができる。
【００３４】
図３に図示した例では、遷移表示画像３２を下方向に遷移させることで、アルバムＡ４以降のアルバムＡ５〜Ａ３０に含まれる遷移表示画像３２を表示させることができる。なお、図３に図示した例では、遷移表示画像３２が遷移される方向は上下方向のみとするが、例えば左右方向にも遷移可能にしてもよい。また、遷移表示画像３２が遷移する遷移速度および遷移量は、遷移操作の遷移操作量に応じて変化する。例えば、遷移操作量が大きい場合は、遷移速度および遷移量は大きくなり、遷移操作量が小さい場合は、遷移速度および遷移量は小さくなる。
【００３５】
図４を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第１の表示例について説明する。本表示例は、遷移操作により遷移表示画像３２が遷移する際に、表示領域３０に遷移先画像３４を表示させる。
【００３６】
まず、検知部１２０は、操作体２００による遷移操作が検知されたか否かを判断する（Ｓ１００）。図１に図示した例では、検知部１２０は、例えば指等の操作体２００のタッチパネルである検知部１２０への接触操作を検知する。このとき、検知部１２０は、例えば操作体２００のフリック操作を遷移操作として検知する。また、検知部１２０は、遷移操作の情報として、例えば操作体２００が接触した検知部１２０の位置、操作体２００の操作方向や操作速度を検知する。
【００３７】
ステップＳ１００の判断の結果、遷移操作が検知されなかった場合、画像取得部１４４は、遷移先画像３４を取得しない。したがって、表示領域３０に遷移先画像３４は表示されず（Ｓ１０４）、図４の処理は終了となる。
【００３８】
一方、ステップＳ１００の判断の結果、遷移操作が検知された場合、検知部１２０は、検知したこれらの情報を操作量算出部１４２および表示制御部１４６に出力する。その後、操作量算出部１４２は、検知部１２０が検知した遷移操作の情報から遷移操作量を算出し、遷移操作量が閾値（Ｘｔｈ）以上か否かを判断する（Ｓ１０８）。例えば、操作量算出部１４２は、操作体２００の操作速度を遷移操作量として算出する。また、操作量算出部１４２は、例えば毎秒５センチメートルの操作速度を閾値（Ｘｔｈ）として、操作量を判断してもよい。
【００３９】
ステップＳ１０８の判断の結果、遷移操作量が閾値（Ｘｔｈ）以上の場合、画像取得部１４４は、遷移操作量に応じた遷移先画像３４を記憶部１３０より取得する（Ｓ１１６）。図１に図示した例では、遷移先画像３４の代表オブジェクト３８は、アルバムＡ１０からアルバムＡ１５の各アルバムに含まれる写真のうちいずれか１枚を示す代表画像である。代表オブジェクト３８は、例えば撮影された日時、ユーザの閲覧履歴回数、人物が写っているか否か、写っている人物の表情などを条件としてアルバム内から自動的に決定される。また、代表オブジェクト３８は、例えばユーザがアルバム内で予め指定した写真を示す画像であってもよい。
【００４０】
図１に図示した例では、遷移操作によって最終的に表示領域３０の最下部にアルバムＡ１５のオブジェクト３６を含む遷移表示画像３２が表示される。このため、遷移先画像３４には、アルバムＡ１５の代表オブジェクト３８と、表示順でアルバムＡ１５より前にあたるアルバムＡ１０からアルバム１４の代表オブジェクト３８が表示される。また、代表オブジェクト３８は、上述した例以外にアルバムや代表オブジェクト３８が示す写真に関する文字情報であってもよい。さらに、代表オブジェクト３８は、１つのアルバムに対して複数の写真が表示されてもよい。さらに、遷移先画像３４には、遷移操作によって最終的に表示領域３０の最下部に表示されるアルバムの前後のアルバムの代表オブジェクト３８が表示されてもよい。その後、画像取得部１４４は、取得した遷移先画像３４を表示制御部１４６に出力する。
【００４１】
なお、ステップＳ１０８の判断の結果、遷移操作量が閾値（Ｘｔｈ）よりも小さい場合、画像取得部１４４は、遷移先画像３４の取得を行わない。このとき、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を表示領域３０には表示させず、遷移操作による遷移表示画像３２の遷移のみを行う（Ｓ１０４）。
【００４２】
ステップＳ１１６にて遷移先画像３４が取得されると、表示制御部１４６は、画像取得部１４４が取得した遷移先画像３４を表示部１１０の表示領域３０に表示させる（Ｓ１２４）。
【００４３】
このように、本表示例では、遷移操作により遷移表示画像３２が遷移する際に、表示領域３０に遷移先画像３４を表示させる。これにより、ユーザは、遷移先画像３４の内容から目的の写真が遷移後に存在するかを遷移終了前に認識して、さらに遷移表示画像３２を遷移させるか否かを判断することができるようになり、目的の写真を容易に探すことができる。また、本表示例では、遷移先画像３４として、遷移操作によって最終的に表示領域３０の最下部に表示されるアルバムの代表オブジェクト３８と、それ以前に表示されるアルバムの代表オブジェクト３８が表示される。これにより、ユーザは、例えば遷移表示画像３２が高速で遷移する場合においても、代表オブジェクト３８に基づいて遷移中に表示される遷移表示画像３２を認識することができるようになり、目的の写真を容易に探すことができる。
【００４４】
また、遷移操作量に応じて遷移量は変化するため、表示領域３０に表示される遷移表示画像３２は、遷移操作量に応じて変化する。そこで、操作量に応じて、遷移先画像３４に表示される代表オブジェクト３８を変化させてもよい。図５を参照すると、例えば遷移操作量が小さい場合、遷移後には最終的に表示領域３０の下端にアルバムＡ１５の遷移表示画像３２が表示されるため、遷移先画像３４としてアルバムＡ１０〜Ａ１５の代表オブジェクト３８が表示される。一方、遷移操作量が大きい場合、遷移後には最終的に表示領域３０の下端にアルバムＡ２０の遷移表示画像３２が表示されるため、遷移先画像３４としてアルバムＡ１５〜Ａ２０の代表オブジェクト３８が表示される。
【００４５】
図５に図示した例では、遷移先画像３４は、スクロールバー４０が表示されていた表示部１１０の右側付近に表示されるが、本開示はかかる例に限定されない。例えば、遷移先画像３４の表示位置は、表示部１１０の左側、上側、下側などどの位置に表示されてもよい。このとき、遷移先画像３４は、表示部１１０のうち、例えば操作体２００が接触しにくい位置に表示され、この位置は検知部１２０の大きさや操作体２００の種類によって適示変えることができる。さらに、操作体２００が例えば指である場合、操作体２００の位置や向きによってユーザが視認しにくい領域が表示部１１０に発生することが考えられる。したがって、操作体２００の位置や向きに応じて、遷移先画像３４の位置を変えてもよい。
【００４６】
図５に図示した例では、遷移先画像３４が表示される際に、スクロールバー４０が非表示となっているが、本開示はかかる例に限定されない。例えば、遷移先画像３４をスクロールバー４０の表示領域を避けて表示し、スクロールバー４０を表示させたままにしてもよい。
【００４７】
その後、表示制御部１４６は、遷移先画像３４に対して操作体２００による選択操作が行われたか否かを判断する（Ｓ１３２）。検知部１２０は、例えば指等の操作体２００のタッチパネルである検知部１２０への接触操作を検知する。このとき、検知部１２０は、例えば操作体２００のタッチ操作を選択操作として検知する。
【００４８】
ステップＳ１３２の判断の結果、選択操作が行われた場合、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を非表示にし（Ｓ１４０）、次に、選択された遷移先画像３４に対応した遷移表示画像３２を表示領域３０に表示させる（Ｓ１４８）。
【００４９】
例えば、図６の左側に示すように、ステップＳ１２４の処理により表示部１１０に遷移先画像３４が表示されているとする。このとき、ユーザが操作体２００によりアルバムＡ１５の代表画像である代表オブジェクト３８を選択操作したとする。検知部１２０の検知結果を受けて、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を非表示とする。そして、表示制御部１４６は、表示領域３０の下端に選択されたアルバムＡ１５に含まれる遷移表示画像３２が、表示領域３０の最下端に表示されるまで遷移表示画像３２を遷移させる。このとき、表示制御部１４６は、遷移表示画像３２の遷移速度を通常よりも高速にしてもよく、遷移中の遷移表示画像３２から直接、遷移後の遷移表示画像３２を表示領域３０に表示させてもよい。
【００５０】
このように、本表示例では、遷移先画像３４への選択操作が行われた場合、選択された代表オブジェクト３８に対応した遷移表示画像３２を表示領域３０に表示させる。これにより、例えばユーザが目的とする写真が遷移先画像３４に含まれる場合、ユーザは、遷移表示画像３２が遷移している途中でも、目的の写真を含む遷移表示画像３２を表示領域３０に表示させることができ、目的の写真を探す時間を短くすることができる。
【００５１】
一方、ステップＳ１３２の判断の結果、選択操作が行われなかった場合、表示制御部１４６は、遷移表示画像３２の遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）より小さいか否かを判断する（Ｓ１６４）。閾値（Ｖｔｈ）は、例えばユーザが遷移中の遷移表示画像３２の内容を容易に視認できる程度の速度に予め設定されている。
【００５２】
ステップＳ１６４の判断の結果、遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）よりも小さい場合、表示制御部１４６は遷移先画像３４を非表示にする（Ｓ１７２）。
【００５３】
一方、ステップＳ１６４の判断の結果、遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）以上である場合、ステップＳ１６４に戻り、遷移速度が閾値より小さくなるまでステップＳ１６４の判断を繰り返す。この間、遷移先画像３４は表示領域３０に表示されており、遷移表示画像３２も遷移し続けている。
【００５４】
このような遷移先画像３４を表示させる図４の処理は、例えば検知部１２０が有効になった場合等に開始される。また、例えば検知部１２０が無効になった場合や他に優先される処理が行われた場合等に、図４の処理は終了される。
【００５５】
なお、ステップＳ１２４において、図７の表示例のように遷移先画像３４による遷移表示画像３２の終端通知を行ってもよい。図７に図示した例では、遷移操作により遷移表示画像３２の端部にあたるアルバムＡ３０の代表オブジェクト３８が遷移先画像３４として表示された場合に、表示制御部１４６により遷移先画像３４の端部を光らせる。このように、遷移表示画像３２の端部を遷移先画像３４にて示すことにより、ユーザに対してこの遷移操作によって遷移表示画像３２が最後まで表示されることを通知することができる。また、図７の表示例以外に、端部にあたる代表オブジェクト３８の表示形態を変形させる、音声出力装置などを介して音声などで通知をする、遷移先画像３４の表示形態を変形させることで、遷移表示画像３２の終端通知を行ってもよい。
【００５６】
また、図示しないが、ステップＳ１６４の判断の結果、遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）以上である場合、ステップＳ１８０の処理を行わずにステップＳ１６４に戻り、遷移速度が閾値より小さくなるまでステップＳ１６４の判断を繰り返してもよい。
【００５７】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第１の表示例について説明した。従来の表示方法では、遷移操作量が大きい場合、遷移速度が高速となるためにユーザが遷移表示画像３２を視認することが難しくなり、目的のコンテンツの表示が行き過ぎてしまうことがあった。一方、遷移操作量が小さい場合、遷移速度が低速なるために目的の写真を見つけるまでに時間がかかってしまうことがあった。いずれの場合においても、従来の表示方法では、記憶された写真の量が多い場合、ユーザは目的の写真を見つけることが容易ではなかった。また、遷移中に表示される遷移表示画像３２がＣＰＵなどにキャッシュメモリとして記憶される。このとき、遷移量が多いと離れた遷移先の遷移表示画像３２がキャッシュメモリとして記憶されるのが間に合わないことがあり、遷移表示画像３２が表示されないことがあり、目的の写真を見つけることが容易ではなかった。
【００５８】
これに対して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第１の表示例では、遷移操作後に、遷移先画像３４を表示させる。これにより、ユーザは、遷移先画像３４の内容から目的の写真が遷移後に存在するかを遷移終了前に認識して、さらに遷移表示画像３２を遷移させるか否かを判断することができるようになり、目的の写真を容易に探すことができる。また、ユーザは、代表オブジェクト３８に基づいて遷移中に表示される遷移表示画像３２を認識することができるようになり、目的の写真を容易に探すことができる。
【００５９】
また、本表示例では、遷移先画像３４の代表オブジェクト３８が選択されることにより、表示制御部１４６は、遷移表示画像３２を高速に遷移させる。これにより、ユーザは、遷移表示画像３２が遷移している途中でも、目的の写真を含む遷移表示画像３２を表示領域３０に表示させることができ、目的の写真を探す時間を短くすることができる。
【００６０】
［１−４．第２の表示例（遷移先画像の形態を変化させる表示）］
図２、８〜１０を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第２の表示例について説明する。本表示例では、遷移操作量や遷移表示画像３２の遷移速度などに基づいて、遷移先画像３２及び遷移先画像３４の表示形態を変化させる表示を行う。図８は、本実施形態に係る情報処理装置における第２の表示例を示すフローチャートである。図９は、本表示例を示す説明図である。なお、図８の説明において、図４と同一処理については詳細な説明を省略する。
【００６１】
図８を参照して、本表示例の処理の流れを説明する。まず、検知部１２０は、操作体２００による遷移操作が検知されたか否かを判断する（Ｓ２００）。
【００６２】
ステップＳ２００の判断の結果、遷移操作が検知されなかった場合、画像取得部１４４は、遷移先画像３４を取得しない。したがって、表示領域３０に遷移先画像３４は表示されず（Ｓ２０４）、図８の処理は終了となる。
【００６３】
一方、ステップＳ２００の判断の結果、遷移操作が検知された場合、検知部１２０は、検知したこれらの情報を操作量算出部１４２および表示制御部１４６に出力する。その後、操作量算出部１４２は、検知部１２０が検知した遷移操作の情報から遷移操作量を算出し、遷移操作量が閾値（Ｘｔｈ）以上か否かを判断する（Ｓ２０８）。
【００６４】
ステップＳ２０８の判断の結果、遷移操作量が閾値（Ｘｔｈ）以上の場合、画像取得部１４４は、遷移操作量に応じた遷移先画像３４を記憶部１３０より取得する（Ｓ２１６）。
【００６５】
なお、ステップＳ２０８の判断の結果、遷移操作量が閾値（Ｘｔｈ）よりも小さい場合、画像取得部１４４は、遷移先画像３４の取得を行わない。このとき、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を表示領域３０には表示させず、遷移操作による遷移表示画像３２の遷移のみを行う（Ｓ２０４）。なお、ステップＳ２００、Ｓ２０８、Ｓ２１６およびＳ２５６の処理は、図４のステップＳ１００、Ｓ１０８、Ｓ１１６およびＳ１５６の処理と同様に行うことができる。
【００６６】
ステップＳ２１６にて遷移先画像３４が取得されると、表示制御部１４６は、遷移操作量に応じたサイズで、画像取得部１４４が取得した遷移先画像３４を表示領域３０に表示させる（Ｓ２２４）。
【００６７】
図９を参照すると、パターン（ｉ）からパターン（ｉｉｉ）の３パターンの遷移先画像３４の表示例が示されている。パターン（ｉ）からパターン（ｉｉｉ）の表示例は、遷移先画像３４および代表オブジェクト３８のサイズが異なり、パターン（ｉ）が最も小さいサイズで表示され、（パターンｉｉｉ）が最も大きいサイズで表示される。この遷移先画像３４の表示サイズは、遷移操作量に応じて変更される。例えば、遷移操作量が遷移速度であるとき、表示制御部１４６は、例えば遷移速度が大きい場合は、遷移表示画像３２は高速に遷移してその内容はほとんど視認できないと考えられるため、パターン（ｉｉｉ）のように遷移先画像３４を大きく表示させる。一方、遷移速度が小さい場合はパターン（ｉ）のように遷移先画像３４を小さく表示させる。
【００６８】
なお、図９に図示した例では、遷移先画像３４には、アルバムＡ１０〜Ａ１３の４つの代表オブジェクト３８が表示されるが、本開示はこれに限らない。例えば、表示制御部１４６は、遷移先画像３４および代表オブジェクト３８のサイズに応じて、表示させる代表オブジェクト３８の数を変化させてもよい。ここで、遷移先画像３４により多くの代表オブジェクト３８を表示させることで、ユーザは目的のコンテンツを見つけることが容易になると考えられる。
【００６９】
そこで、例えば図９のパターン（ｉ）のように、代表オブジェクト３８のサイズが小さい場合には、表示制御部１４６は、より多くの代表オブジェクト３８を縦列させて表示させてもよい。このとき、例えば、表示制御部１４６は、図９のパターン（ｉ）では６つの代表オブジェクト３８表示させ、パターン（ｉｉ）では５つの代表オブジェクト３８を表示させてもよい。このとき、表示制御部１４６は、代表オブジェクト３８を図９に示したサイズで表示させる。これにより、ユーザは目的にコンテンツを見つけることが容易になる。
【００７０】
その後、表示制御部１４６は、遷移先画像３４に対して操作体２００による選択操作が行われたか否かを判断する（Ｓ２３２）。
【００７１】
ステップＳ２３２の判断の結果、遷移先画像３４が選択されなかった場合、表示制御部１４６は、遷移表示画像３２の遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）よりも小さいか否かを判断する（Ｓ２４０）。
【００７２】
ステップＳ２４０の判断の結果、遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）よりも小さい場合、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を非表示にする（Ｓ２４８）。なお、ステップＳ２３２、Ｓ２４０およびＳ２４８の処理は、図４のステップＳ１０３２、Ｓ１４０およびＳ１４８の処理と同様に行うことができる。
【００７３】
一方、ステップＳ２４０の判断の結果、遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）以上である場合、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を遷移表示画像３２の遷移速度に応じたサイズに変化させる（Ｓ２８０）。ステップＳ２８０では、表示制御部１４６は、複数の遷移速度の閾値に応じて遷移先画像３４を複数のサイズで表示させてもよい。例えば、例えば図９に図示したように、表示制御部１４６は、遷移速度が高速になるにつれて、パターン（ｉ）、パターン（ｉｉ）、パターン（ｉｉｉ）の順に変化するように閾値を設けて遷移先画像３４を表示させてもよい。
【００７４】
一方、ステップＳ２３２の判断の結果、遷移先画像３４が選択された場合、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を非表示にする（Ｓ２６４）。そして、表示制御部１４６は、選択された遷移先画像３４の代表オブジェクトに対応した遷移表示画像３２を表示領域３０に表示させる（Ｓ２７２）。
【００７５】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第２の表示例について説明した。本表示例では、遷移操作量や遷移表示画像３２の遷移速度などに基づいて、遷移先画像３４および代表オブジェクト３８の表示形態を変化させる。
【００７６】
ここで、目的とする写真のオブジェクト３６が表示領域３０に表示されたオブジェクト３６と離れた位置にある場合、連続的な遷移操作が行われることが考えられる。連続的に遷移操作が行われる場合、誤って遷移先画像３４の選択操作や後述する遷移先画像３４を遷移させる操作が行われる可能性がある。このような遷移操作に対して、本表示例では、遷移操作量および遷移速度の他に、遷移操作後の時間の経過に応じて遷移先画像３４のサイズを変化させてもよい。例えば、図９において、遷移操作量が大きい場合、表示制御部１４６は、遷移操作直後にパターン（ｉ）を表示させ、一定時間経過した後にパターン（ｉｉｉ）を表示させてもよい。また、表示制御部１４６は、例えば遷移操作直後の一定時間内でパターン（ｉ）、パターン（ii）、パターン（iiｉ）の順に連続的に表示させてもよい。このように、遷移操作直後に遷移先画像３４を小さく表示させることで、遷移操作直後における連続操作による誤操作を防止することができる。また、遷移表示画像３２の遷移表示が終了する場合についても同様に、例えば遷移速度がある閾値以下になったことを判断した後、一定時間内でパターン（iiｉ）、パターン（ii）、パターン（ｉ）の順に連続的に表示させてもよい。
【００７７】
このような表示制御によって、ユーザは遷移先画像３４のサイズを変化させることで、情報処理装置１００の操作性を向上させることが可能となる。すなわち、遷移操作量が少ない場合、ユーザは、遷移する遷移表示画像３２を確認しながらコンテンツを探すことを目的としていると考えられる。一方、遷移操作量が多い場合、ユーザは、遷移する遷移表示画像３２を確認することよりも、遷移表示画像３２を速い速度で遷移させることを目的としていると考えられる。このため、本表示例では、例えば遷移操作量が少ない場合、遷移先画像３４を小さく表示させ表示領域３０に表示される遷移表示画像３２の領域を大きくすることで、遷移表示する遷移表示画像３２の視認性を上げることができる。一方、本表示例では、例えば遷移操作量が多い場合、遷移表示画像３２の遷移速度が高速となり視認性が悪くなるため、表示領域３０に表示される遷移先画像３４を大きく表示させることで、遷移先画像３４の視認性を上げることができる。これにより、ユーザは、目的の写真を探すことが容易となる。
【００７８】
第２の表示例の変形例を図１０に基づき説明する。図１０は、第２の表示例の変形例を示す説明図である。
【００７９】
図１０に図示した例は、図９と同様に、例えば遷移操作量や遷移表示画像３２の遷移速度などに応じて、遷移先画像３４及び代表オブジェクト３８のサイズと形状を変化させる。例えば、遷移操作量及び遷移速度が高速になるに従い、遷移先画像３４のサイズや形状をパターン（ｉ）、パターン（ii）、パターン（iiｉ）の順に変化させてもよい。図１０のパターン（ii）の遷移先画像３４のサイズや形状が図９と異なり、遷移先画像３４に表示されるアルバムＡ１０〜Ａ１３の代表オブジェクト３８のうち、アルバムＡ１０の代表オブジェクト３８が最も大きく表示され、アルバムＡ１３の代表オブジェクト３８が最も小さく表示される。また、各代表オブジェクト３８はアルバムＡ１０からアルバムＡ１３に向かって徐々に小さくなるように表示されていることから、表示領域３０に表示される遷移先画像３４は、略逆三角形の形状となっている。
【００８０】
図１０に示す変形例では、表示領域３０に表示される遷移先画像３４は、略三角形の形状をとり、表示される遷移先画像３４の形状に対応して、代表オブジェクト３８のサイズが変化する。これにより、例えば遷移速度が中速であり、ユーザが遷移先画像３４と遷移表示される遷移表示画像３２の両方を視認したい場合においても、両画像の高い視認性を両立させることができる。
【００８１】
図１０に図示した例では、遷移操作量および遷移速度に応じて、遷移先画像３４の表示形態を変化させるが、本開示は、かかる例に限定されない。例えば、図９にて説明した第１の表示例と同様に、遷移操作後の時間の経過に応じて遷移先画像３４の表示形態を変更してもよい。例えば、図１０において、遷移操作量が大きい場合、表示制御部１４６は、遷移操作直後にパターン（ｉ）を表示させ、一定時間経過した後にパターン（ｉｉｉ）を表示させてもよい。また、表示制御部１４６は、例えば遷移操作直後の一定時間内でパターン（ｉ）、パターン（ii）、パターン（iiｉ）の順に連続的に表示させてもよい。さらに、遷移表示画像３２の遷移表示が終了する場合についても同様に、例えば遷移速度がある閾値以下になったことを判断した後、一定時間内でパターン（iiｉ）、パターン（ii）、パターン（ｉ）の順に連続的に表示させてもよい。
【００８２】
また、図１０に図示した例では、遷移先画像３４の形状は逆三角形であり、それに合わせて代表オブジェクト３８のサイズを変化させているが、本開示はこれに限らない。例えば、略逆三角形の形状や向きは、下側を大きくするなど自在に変化させることができる。また、例えば、操作体２００の操作が検知された領域に応じて、検知された領域に遷移先画像３４が表示されないように、遷移先画像３４及び代表オブジェクト３８の形状や表示位置を変化させてもよい。
【００８３】
また、図１０における遷移先画像３４を表示させる遷移操作は、表示領域３０又は遷移表示画像３２に対して行われるが、本開示はこれに限らない。例えば、ユーザが片手で情報処理装置１００を持ち、端末を持った手の指で検知部１２０を操作する場合、検知部１２０である表示部１１０の下側を操作するのが自然であると考えられる。このため、遷移操作量が操作回数に基づいて検出される場合、表示制御部１４６は、例えば表示部１１０のうち、下側の領域に対する操作体２００の遷移操作に基づいて遷移先画像３４を表示させてもよい。
【００８４】
［１−５．第３の表示例（粒度を変化させる表示）］
次に、図１、２、１１を参照して、本開示の第１の実施形態に係る情報処理装置１００における第３の表示例について説明する。図１１は、本実施形態に係る情報処理装置１００における第３の表示例を示すフローチャートである。本表示例では、遷移操作量に応じて粒度を変化させて、粒度に応じた遷移先画像３４を表示させる。なお、図１１の説明において、図４と同一処理については詳細な説明を省略する。
【００８５】
本実施形態において粒度とは、例えば写真などの複数のコンテンツが、撮影された日などの関連した情報に基づいて複数の集団に分けられる単位をいう。粒度は、コンテンツが写真である場合、例えば撮影した年月日や時間、写真のサイズ、写真の情報量、ファイル名の一部、一定数で分類した単位またはユーザが任意で分類した単位などである。また、粒度は、コンテンツがまとめられた単位が大きくなると粗くなり、小さくなると細かくなる。例えば、粒度は、アルバムがまとめられた単位が時間単位、日単位、週単位、月単位、年単位の順に粗くなる。
【００８６】
図１１を参照して、本表示例の処理の流れを説明する。まず、検知部１２０は、操作体２００による遷移操作が検知されたか否かを判断する（Ｓ３００）。
【００８７】
ステップＳ３００の判断の結果、遷移操作が検知されなかった場合、画像取得部１４４は、遷移先画像３４を取得しない。したがって、表示領域３０に遷移先画像３４は表示されず（Ｓ３０４）、図１１の処理は終了となる。
【００８８】
一方、ステップＳ３００の判断の結果、遷移操作が検知された場合、検知部１２０は、検知したこれらの情報を操作量算出部１４２および表示制御部１４６に出力する。その後、操作量算出部１４２は、検知部１２０が検知した遷移操作から遷移操作量を算出し、遷移操作量が閾値（Ｘｔｈ）以上か否かを判断する（Ｓ３０８）。
【００８９】
ステップＳ３０８の判断の結果、遷移操作量が閾値（Ｘｔｈ）よりも小さい場合、画像取得部１４４は、遷移先画像３４の取得を行わない。さらに、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を表示領域３０には表示させず、遷移操作による遷移表示画像３２の遷移のみを行う（Ｓ３０４）。なお、ステップＳ３００、Ｓ３０８およびＳ３６４の処理は、図４のステップＳ１００、Ｓ１０８およびＳ１５６の処理と同様に行うことができる。
【００９０】
一方、ステップＳ３０８の判断の結果、遷移操作量が閾値（Ｘｔｈ）以上の場合、画像取得部１４４は、遷移操作量に応じて遷移先画像３４の粒度を決定する（Ｓ３１６）。本表示例では、例えば遷移操作量が大きい場合には粒度は粗くなり、遷移操作量が小さい場合には粒度は細かくなる。例えば、遷移操作量が大きい場合には月単位の粗い粒度とし、遷移操作量が小さい場合には日単位の細かい粒度としてもよい。
【００９１】
ステップＳ３１６の後、画像取得部１４４は、決定された粒度に応じた遷移先画像３４を記憶部１３０より取得する（Ｓ３２４）。例えば、遷移操作量が多い場合には、粗い粒度を基準として遷移先画像３４を記憶部１３０から取得し、遷移操作量が少ない場合には、細かい粒度を基準として遷移先画像３４を記憶部１３０から取得する。例えば、コンテンツが写真であるとき、撮影日時に基づき粒度を設定したとする。このとき、画像取得部１４４は、遷移操作量が大きい場合には写真を月単位で分類したときの代表オブジェクト３８を取得し、遷移操作量が小さい場合には写真を日単位で分類したときの代表オブジェクト３８を取得してもよい。
【００９２】
その後、表示制御部１４６は、遷移先画像３４に対して操作体２００による選択操作が行われたか否かを判断する（Ｓ３４０）。
【００９３】
ステップＳ３４０の判断の結果、遷移先画像３４が選択された場合、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を非表示にする（Ｓ３４８）。次に、表示制御部１４６は、選択された遷移先画像３４の代表オブジェクト３８に対応した遷移表示画像２を表示領域３０に表示させる（Ｓ３５６）。
【００９４】
一方、ステップＳ３４０の判断の結果、選択操作が行われなかった場合、表示制御部１４６は、遷移表示画像３２の遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）より小さいか否かを判断する（Ｓ３７２）。
【００９５】
ステップＳ３７２の判断の結果、遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）よりも小さい場合、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を非表示にする（Ｓ３８０）。
【００９６】
一方、ステップＳ３７２の判断の結果、遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）以上である場合、画像取得部１４４は、遷移速度に応じて遷移先画像３４の粒度を決定する（Ｓ３８８）。本表示例では、例えば遷移速度が大きい場合には粒度は粗くなり、遷移操作量が小さい場合には粒度は細かくなる。例えば、遷移速度が大きい場合には月単位の粗い粒度とし、遷移速度が小さい場合には日単位の細かい粒度としてもよい。ステップＳ３８８の後、ステップＳ３２４からの処理が繰り返し行われる。この間、遷移先画像３４は表示領域３０に表示されており、遷移表示画像３２も遷移し続けている。なお、ステップＳ３４０、Ｓ３４８、Ｓ３５６、Ｓ３７２およびＳ３８０の処理は、図４のステップＳ１３２、Ｓ１４０、Ｓ１４８、Ｓ１６４およびＳ１７２の処理と同様に行うことができる。
【００９７】
なお、図示しないが、ステップＳ３７２の判断の結果、遷移速度が閾値（Ｖｔｈ）以上である場合、ステップＳ３８８の処理を行わずに、ステップＳ３７２に戻り、遷移速度が閾値より小さくなるまでステップＳ３７２の判断を繰り返してもよい。
【００９８】
さらに、図１に図示した例では、遷移先画像３４として代表オブジェクト３８が表示されるが、本開示はかかる例に限定されない。例えば、遷移先画像３４として、代表オブジェクト３８に加え、代表オブジェクト３８よりも粗い粒度を示す情報がさらに表示されてもよい。例えば、図１の右側の図示した情報処理装置１００において、代表オブジェクト３８として、撮影された月単位でまとめられたアルバムが示されており、アルバムＡ１０〜Ａ１５は２０１２年１１月〜２０１３年４月の各月を示しているとする。このとき、表示制御部１４６は、２０１２年１２月を示すアルバムＡ１１と、２０１３年１月を示すアルバムＡ１２との間に、代表オブジェクト３８の粒度である月単位よりも粗い年単位を示す情報として、例えば区切り線や年を示す文字を表示させてもよい。また、アルバムが週単位である場合、表示制御部１４６は、表示された代表オブジェクト３８間の撮影された月や年が変わる位置に、月や年を示す区切り線や文字を表示させてもよい。
【００９９】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第３の表示例について説明した。ここで、例えば粒度が日毎の単位の場合、アルバム内の静止画の数またはアルバムの数によっては、時間、月または年などといった異なる単位の粒度で表示させた方が、目的の写真を見つけやすい場合が考えられる。例えば、目的とする写真のオブジェクト３６が、表示されているオブジェクト３６よりも数ヶ月離れて位置する場合、遷移先画像３４の粒度を日毎の単位にするよりも、週毎の単位や月毎の単位にした方が、目的とする写真を見つけやすくなることがある。そこで、本表示例では、操作量に応じて遷移先画像３４の粒度を変化させる。これにより、ユーザが所望する粒度に遷移先画像３４を変えることができ、目的のコンテンツを見つけることが容易になる。
【０１００】
［１−６．第４の表示例（遷移先画像を遷移させる表示）］
次に、図１、１２を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第４の表示例について説明する。図１２は、本実施形態に係る情報処理装置１００における第４の表示例を示す説明図である。本表示例では、遷移先画像３４に対する遷移操作に基づいて、遷移先画像３４を遷移させて表示させる。
【０１０１】
図１２の左側の図は、例えば図１の遷移操作後の情報処理装置１００の状態を示し、遷移操作により遷移先画像３４が表示された例である。図１２の右側の図は、遷移先画像３４に対する遷移操作後に、遷移先画像３４が遷移する例である。
【０１０２】
図１２に図示した例では、遷移先画像３４に対する操作体２００による遷移操作がおこなわれると、表示制御部１４６は、遷移先画像３４を遷移させ、表示されていたアルバムＡ１０〜Ａ１５の代表オブジェクト３８をアルバムＡ１５〜Ａ２０の代表オブジェクト３８にする。
【０１０３】
本表示例では、遷移先画像３４に対する遷移操作により、遷移先画像３４が示すアルバム単位で遷移先画像３４を遷移させることができる。このため、遷移表示画像３２が示すオブジェクト３６単位で遷移表示画像３２を遷移させるよりも、より高速な遷移を行うことができる。例えば、目的の写真が表示されている遷移表示画像３２の領域よりも離れた領域にある場合、目的のコンテンツまで遷移させる時間を短くすることができる。また、遷移表示画像３２の遷移速度に対して遷移先画像３４の遷移速度は相対的に遅くなるため、遷移中に表示されるコンテンツをユーザが視認しやすくなり、目的のコンテンツを容易に見つけることが可能となる。
【０１０４】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第４の表示例について説明した。本表示例は、これに限らず、例えば遷移先画像３４の遷移量または遷移速度は、遷移操作量に基づいてもよい。また、例えば本実施形態の第２の表示例及び第３の表示例と同様に、遷移操作量に基づいて、遷移先画像３４の表示形態や粒度を変化させてもよい。
【０１０５】
以上、本開示の第１の実施形態に係る情報処理装置１００について説明した。本実施形態では、表示部１１０に表示された遷移表示画像３２に対する操作体２００の遷移操作に基づいて、遷移先画像３４を表示領域３０に表示させる。これにより、ユーザは、遷移先画像３４の内容から目的の写真が遷移後に存在するかを遷移終了前に認識して、さらに遷移表示画像３２を遷移させるか否かを判断することができるようになり、目的の写真を容易に探すことができる。また、ユーザは、例えば遷移表示画像３２が高速で遷移する場合においても、代表オブジェクト３８に基づいて遷移中に表示される遷移表示画像３２を認識することができるようになり、目的の写真を容易に探すことができる。
【０１０６】
また、本表示例では、遷移先画像３４への選択操作が行われた場合、選択された代表オブジェクト３８に対応した遷移表示画像３２を表示領域３０に表示させる。これにより、例えばユーザが目的とする写真が遷移先画像３４に含まれる場合、ユーザは、遷移表示画像３２が遷移している途中でも、目的の写真を含む遷移表示画像３２を表示領域３０に表示させることができ、目的の写真を探す時間を短くすることができる。
【０１０７】
＜２．第２の実施形態（表示コンテンツ：地図）＞
［２−１．第１の表示例（基本の表示方法）］
次に、本開示の第２の実施形態に係る情報処理装置１００の表示形態について説明する。本実施形態に係る情報処理装置１００は、遷移させて表示領域を変更可能な地図などをコンテンツとして表示することもできる。本実施形態の処理は、例えば地図を提示する地図アプリケーションなどに適用することができる。
【０１０８】
まず、図２、１３を参照して、本開示の第２の実施形態に係る情報処理装置１００における遷移表示画像３３２の遷移について説明する。図１３は、本開示の第２の実施形態に係る情報処理装置１００における遷移表示画像３３２の遷移を示す説明図である。なお、本実施形態に係る情報処理装置１００の装置構成は、図２に図示した第１の実施形態と同様の装置構成である。本実施形態では、遷移表示画像３３２を地図として説明する。
【０１０９】
図１３を参照すると、情報処理装置１００の表示部３１０において、情報を表示可能な、表示領域３３０には、遷移表示画像３３２である地図の一部が表示される。このとき、本実施形態に係る情報処理装置１００は、例えば指を表示部３１０に接触させて移動させるフリック操作等のような操作体２００による遷移操作に基づいて、遷移表示画像３３２を遷移させて所望の領域を表示させることができる。これにより、ユーザは、例えば遷移表示画像３３２が大きいために表示領域３３０に全体を表示しきれない場合においても、遷移表示画像３３２を視認することができる。また、検知部１２０は、例えば操作体２００のフリック操作を遷移操作として検知する。図１３に図示した例では、操作体２００による遷移操作により、遷移表示画像３３２が遷移し、最終的に表示領域３３０には遷移後表示領域３３３が表示される。
【０１１０】
また、遷移表示画像３３２が遷移する遷移速度および遷移量は、遷移操作の遷移操作量に応じて変化する。例えば、遷移操作量が大きい場合は、遷移速度と遷移量は大きなり、遷移操作量が小さい場合は、遷移速度と遷移量は小さくなる。遷移操作量は、例えば操作量算出部１４２により算出される操作体２００の操作速度等に基づく値である。
【０１１１】
次に、図１４、１５を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第１の表示例について説明する。図１４は、本実施形態に係る情報処理装置１００における遷移先画像３３４の第１の表示例の説明図である。図１５は、図１４に示した遷移先画像３３４の表示後に、遷移先画像３３４に対して選択操作が行われたときの遷移表示画像３３２の一表示例を示す説明図である。
【０１１２】
図１４の左側に図示するように、表示部３１０に図１３に示した遷移表示画像３３２である地図のうち右側領域が表示されているとする。この状態において、ユーザが操作体２００を左から右に移動させるフリック操作を遷移操作として行うと、当該遷移操作に基づいて、表示領域３３０に表示された遷移表示画像３３２が慣性スクロールなどにより左側に遷移する。このとき、図１４の右側に示すように、表示領域３３０の左側に遷移先画像３３４が表示される。
【０１１３】
遷移先画像３３４は、遷移後に最終的に表示領域３３０に表示される遷移表示画像３３２を示す画像である。図１４の右側に図示した例では、遷移先画像３３４は、遷移後に最終的に表示される遷移表示画像３３２の一部を示す画像であり、具体的には、図１３に示す遷移表示画像３３２の左側領域の一部である。遷移先画像３３４は、例えば遷移後に最終的に表示される遷移表示画像３３２の一部分が拡大された画像や、遷移後に最終的に表示される遷移表示画像３３２を中心にして縮尺を変更した地図の画像であってもよい。さらに、代表画像は、地名や緯度経度等の文字情報や地図記号等の記号などの画像でもよい。
【０１１４】
このように、表示制御部１４６は、ユーザによる遷移操作に応じて表示領域３３０に遷移後の遷移表示画像３３２に対応する遷移先画像３３４を表示させる。これにより、ユーザは、遷移先画像３３４の内容から目的の場所が遷移後に存在するかを遷移終了前に認識して、さらに遷移表示画像３３２を遷移させるか否かを判断することができるようになり、目的の場所を容易に探すことができる。
【０１１５】
また、表示部３１０に遷移先画像３３４が表示された後、図１５に図示するように、表示制御部１４６は、遷移先画像３３４に対する操作体２００の選択操作に基づいて、遷移先画像３３４に対応した遷移先に遷移表示画像３３２を表示領域３３０に表示させてもよい。選択操作は、例えば操作体２００を遷移先画像３３４が表示されている位置に接触させた後離隔するタップ操作等により行うことができる。遷移先画像３３４の選択操作が検知されると、表示制御部１４６は、遷移後の遷移表示画像３３２を表示領域３３０に表示させる。このとき、表示制御部１４６は、遷移表示画像３３２を現在の表示位置から遷移後の表示位置まで高速に遷移させて遷移後の遷移表示画像３３２を表示領域３３０に表示させてもよい。あるいは、表示制御部１４６は、選択操作後、遷移後の遷移表示画像３３２を表示領域３３０の表示にすぐに表示させてもよい。これにより、ユーザは、遷移表示画像３３２が遷移している途中でも、目的の場所を含む遷移表示画像３３２を表示領域３３０に表示させることができ、目的の場所を探す時間を短くすることができる。選択操作による遷移操作後に表示される遷移表示画像３３２は、例えば選択操作がなされた遷移先画像３３４の領域が遷移後に表示される遷移表示画像３３２の中心となるようにしてもよい。
【０１１６】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第１の表示例について説明した。本表示例では、表示制御部１４６は、遷移操作後に遷移先画像３３４を表示させる。これにより、ユーザは、遷移先画像３３４の内容から目的の場所が遷移後に存在するかを遷移終了前に認識して、さらに遷移表示画像３３２を遷移させるか否かを判断することができるようになり、目的の場所を容易に探すことができる。また、本表示例では、遷移先画像３３４が選択されることにより、表示制御部１４６は、遷移表示画像３３２を高速に遷移させる。これにより、ユーザは、遷移表示画像３３２が遷移している途中でも、目的の場所を含む遷移表示画像３３２を表示領域３３０に表示させることができ、目的の場所を探す時間を短くすることができる。
【０１１７】
なお、図１４に図示した例では、遷移先画像３３４は表示領域３３０の左側に表示されるが、本開示はかかる例に限定されない。例えば、遷移先画像３３４の表示位置は、遷移操作の方向または操作体２００の接触位置に基づいて変化させてもよい。図１４に図示した例では、遷移表示画像３３２は右方向に遷移するため、遷移量が多い場合、ユーザは遷移先である左側に注目することが考えられる。このため、遷移先画像３３４を表示領域３３０の左側に表示させることで、ユーザは違和感なく遷移先画像３３４を視認することができる。一方、遷移量が少ない場合、ユーザは遷移途中の遷移表示画像３３２を確認している可能性があるため、中央や右側に注目することが考えられる。この場合、遷移先画像３３４を表示領域３３０の右側に表示させることで、ユーザが違和感なく遷移先画像３３４を視認することができる。また、タブレット端末などのように情報処理装置１００の表示部１１０のサイズが大きい装置の場合、視認できる領域が大きいため、遷移先画像３３４を表示領域３３０のどの位置に表示させてもよい。
【０１１８】
また、図１５に図示した例では、表示制御部１４６は、遷移先画像３３４において選択操作された領域が遷移後に表示領域３３０に表示される遷移表示画像３３２の中心となるように表示制御したが、本開示はかかる例に限らない。例えば、表示制御部１４６は、遷移先画像３３４の中心などのある特定の位置が遷移後に表示領域３３０に表示される遷移表示画像３３２の中心となるように表示制御してもよい。
【０１１９】
［２−２．第２の表示例（遷移先画像の形態を変化させる表示）］
次に、図１６を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第２の表示例について説明をする。図１６は、本実施形態に係る情報処理装置１００における第２の表示例の説明図である。本表示例では、遷移操作量に基づいて遷移先画像３３４の表示形態を変化させて表示させる。
【０１２０】
すなわち、本表示例では、表示制御部１４６は、例えば遷移操作量が大きい場合には遷移先画像３３４のサイズを大きく表示させ、遷移操作量が小さい場合には遷移先画像３３４のサイズを小さく表示させる。遷移操作量は、例えば操作量算出部１４２により算出される操作体２００の操作速度等である。
【０１２１】
図１６に図示した例では、遷移操作量が大きい場合、表示制御部１４６は、表示領域３３０に表示される遷移表示画像３３２を遷移後表示領域３３３Ａまで遷移させる。このとき、表示制御部１４６は、遷移先画像３３４として、遷移後表示領域３３３Ａの一部を遷表示領域３３０の半分以上のサイズで大きく表示させる。一方、遷移操作量が少ない場合、表示制御部１４６は、表示領域３３０に表示される遷移表示画像３３２を遷移後表示領域３３３Ｂまで遷移させる。このとき、表示制御部１４６は、遷移先画像３３４として、遷移後表示領域３３３Ｂの一部を表示領域３３０の半分未満のサイズで小さく表示させる。
【０１２２】
ここで、遷移操作量が多い場合、ユーザは、遷移する遷移表示画像３３２を確認することよりも、遷移表示画像３３２を速い速度で遷移させることを目的としていると考えられる。一方、遷移操作量が少ない場合、ユーザは、遷移する遷移表示画像３３２を確認しながら場所を探すことを目的としていると考えられる。このため、本表示例では、例えば遷移操作量が多い場合、遷移表示画像３３２の遷移速度が高速となり視認性が悪くなるため、表示領域３３０に表示される遷移先画像３３４を大きくし、遷移先画像３３４として表示する地図の表示範囲を大きくする。一方、本表示例では、例えば遷移操作量が少ない場合、遷移先画像３３４を小さく表示させ表示領域３３０に表示される遷移表示画像３３２が表示される領域を大きくすることで、遷移している遷移表示画像３３２の視認性を上げることができる。これにより、ユーザは、目的の場所を探すことが容易となる。
【０１２３】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第２の表示例について説明した。本表示例では、遷移操作量や遷移表示画像３３２の遷移速度などに基づいて、遷移先画像３３４のサイズ等、遷移先画像３３４の表示形態を変化させる。これにより、ユーザの遷移操作の意図に即した遷移先画像３３４の提示を可能にする。
【０１２４】
なお、図１６に図示した例では、遷移操作量に基づいて遷移先画像３３４のサイズを変化させるが、本開示はかかる例に限らない。例えば、表示制御部１４６は、遷移操作後の経過の時間や、遷移表示画像３３２の遷移速度に応じて遷移先画像３３４のサイズを変化させてもよい。例えば、遷移操作量が大きい場合、表示制御部１４６は、遷移操作直後に遷移先画像３３４を小さく表示させ、それから一定時間経過した後に遷移先画像３３４を大きく表示させてもよい。
【０１２５】
［２−３．第３の表示例（粒度を変化させる表示）］
次に、図１７を参照して本実施形態に係る情報処理装置１００における第３の表示例について説明する。図１７は、本実施形態に係る情報処理装置１００における第３の表示例の説明図である。本表示例では、遷移操作量に基づいて、遷移先画像３３４の粒度を変化させて表示させる。
【０１２６】
本実施形態では、コンテンツをまとめて表す単位である粒度は、コンテンツが地図の場合には、例えば地図の縮尺とすることができる。例えば、１／４８０００などのように縮尺が小さい地図は粒度としては粗くなり、１／１５００などのように縮尺が大きい地図は粒度としては細かくなる。
【０１２７】
本表示例では、表示制御部１４６は、遷移操作量に応じて遷移先画像３３４の粒度を変化させる。例えば、遷移操作量が大きい場合、表示制御部１４６は、遷移先画像３３４の粒度を粗い粒度で表示させる。
【０１２８】
このような表示制御により、遷移操作量が大きい場合には、遷移先画像３３４には大きい縮尺では表示されないまたは視認しにくい遷移先付近の代表的な地名やランドマークなどが表示される。したがって、ユーザは目的の場所を容易に探すことができる。また、遷移先画像３３４に遷移先までの道路や線路といった情報が広い範囲に渡って表示され、目的とする場所の周辺の情報が分かりやすくなるため、ユーザは目的の場所を容易に探すことができる。
【０１２９】
遷移先画像３３４の粒度の決定は、表示制御部１４６は、操作量算出部１４２が算出した結果に基づいて遷移操作量が閾値以上か否かを判断することにより行ってもよい。判断の結果、遷移操作量が閾値以上の場合、表示制御部１４６は、表示領域３３０に遷移先画像３３４を遷移表示画像３３２よりも粗い粒度で表示させる。例えば図１７に示すように、遷移表示画像３３２よりも粗い粒度で遷移先画像３３４が表示される。図１７を参照すると、表示制御部１４６は、表示領域３３０の例えば下側に遷移先画像３３４が遷移表示画像３３２よりも粗い粒度で表示させる。このとき、表示制御部１４６は、遷移後に最終的に表示領域３３０に表示される遷移後表示領域３３３を示す表示を、遷移先画像３３４に表示させてもよい。この表示は、例えば図１７に示すように遷移先画像３３４中の遷移後表示領域３３３を枠で囲んだり、異なる色で表示したりして行ってもよい。
【０１３０】
なお、遷移操作量が閾値以上か否かの判断の結果、遷移操作量が閾値未満の場合、表示制御部１４６は、表示領域３３０に遷移先画像３３４を遷移表示画像３３２と同じ粒度で表示させる。また、この場合、表示制御部１４６は、表示領域３３０に遷移先画像３３４を遷移表示画像３３２よりも細かい粒度で表示させてもよい。
【０１３１】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第３の表示例について説明した。本表示例では、表示制御部１４６は、遷移操作量に応じて遷移先画像３３４の粒度を変化させ、例えば遷移操作量が多い場合、遷移先画像３３４を粗い粒度で表示させる。これにより、ユーザは目的の場所を容易に探すことができる。
【０１３２】
［２−４．第４の表示例（遷移先画像を遷移させる表示）］
次に、本開示の第２の実施形態に係る情報処理装置１００における第４の表示例について説明する。本表示例では、遷移先画像３３４に対する遷移操作に基づいて、遷移先画像３３４自体を遷移させて表示させる。
【０１３３】
例えば、遷移表示画像３３２に対して遷移操作が行われ、遷移先画像３３４が表示されているとする。このとき、遷移先画像３３４に対して遷移操作が行われたことが検知されると、表示制御部１４６は、遷移先画像３３４を遷移させる。遷移操作は、例えば遷移先画像３３４に対する操作体２００のフリック操作やドラッグ操作に基づいて行われる。遷移先画像３３４を遷移させることで、ユーザは、遷移先画像３３４周辺の地図を容易に視認することができる。また、例えば、第３の表示例のように、遷移操作量が大きいため遷移先画像３３４の粒度が粗くなる場合、遷移先画像３３４を遷移させることで、遷移表示画像３３２を遷移させるよりも、高速な遷移をすることができる。
【０１３４】
また、遷移先画像３３４が遷移された際、表示制御部１４６は、遷移先画像３３４の遷移後に最終的に表示される領域を、遷移表示画像３３２に表示させてもよい。遷移先画像３３４には、遷移表示画像３３２の遷移後表示領域３３３が表示されていることから、この遷移後表示領域３３３に対して遷移操作を行うことで、遷移表示画像３３２をより高速に遷移させることができる。このように、遷移先画像３３４の遷移により高速に遷移が行われる場合、表示領域３３０に遷移先画像３３４の遷移先を表示させることで、ユーザは、遷移先画像３３４が高速に遷移している間においても遷移先画像３３４の遷移後表示領域３３３を視認することができる。
【０１３５】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第４の表示例について説明した。本表示例では、遷移先画像３３４に対する遷移操作に基づいて、遷移先画像３３４を遷移させて表示させる。例えば図１４に図示した例のように、遷移先画像３３４が遷移表示画像３３２と同じ粒度で表示されている場合に本表示例を適用すると、ユーザは、遷移先画像３３４に表示されていないユーザが所望する領域の地図を自在に表示することができ、目的とする場所を精度良く表示させることができる。また、例えば図１７に図示した例のように、遷移先画像３３４が遷移表示画像３３２よりも粗い粒度で表示されている場合に本表示例を適用すると、遷移先画像３３４を大きい縮尺で遷移させるため、遷移表示画像３３２の遷移速度よりも高速な遷移が可能となる。このため、ユーザは、目的とする場所を短時間で探すことができる。また、ユーザは、地図の縮尺の変更などの余計な操作を行わずに、任意の縮尺で地図を遷移させることができようになるため、目的の場所を容易に探すことができる。
【０１３６】
［２−５．第５の表示例（遷移情報を表示させる表示）］
次に、図１８を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第５の表示例について説明する。本表示例では、制御部１４６は、遷移先画像３３４の遷移先に関する情報である遷移情報を表示させる。図１８は、本実施形態に係る情報処理装置１００における第５の表示例の説明図である。
【０１３７】
例えば、遷移表示画像３３２に対して遷移操作が行われ、表示領域３３０に遷移先画像３３４が表示されたとする。このとき、図１８に示すように、遷移操作後に表示される遷移先画像３３４内に、遷移情報３２９を表示させてもよい。遷移情報３２９は、遷移表示画像３３２が遷移する方向にある領域に関する情報であって、遷移先画像３３４に表示される領域よりもさらに先にある領域に関する情報を示す画像である。遷移情報３２９は、例えば都道府県名、市町村名、駅や代表的な建物などのランドマークなどを示し、文字情報や地図記号などの記号や静止画などの画像として表示される。遷移情報３２９は、図１８に図示した例のように、遷移情報３２９が示すランドマークなどが位置する方向に対応して表示位置や形態を変化させてもよい。例えば、遷移情報３２９は、ランドマークなどが位置する方向が分かるように、吹き出しや矢印が含まれる画像として表示されてもよい。また、例えば、第４の表示例のように、遷移先画像３３４を遷移させて表示することができる場合、遷移情報３２９は、遷移先画像３３４の遷移に対応して、表示位置を変化させてもよい。
【０１３８】
また、遷移情報３２９は、遷移操作量に基づいて、表示される遷移情報３２９の粒度を変化させてもよい。遷移情報３２９の粒度は、例えば地図の縮尺によって表示の有無が変化するランドマークなどに対応させてもよい。図１８に図示した例では、遷移操作量が少ない場合、図１８の上側に示すように、遷移情報３２９として、遷移先画像３３４の粒度に対応して、遷移先付近の駅などのランドマークの情報を示す。一方、遷移操作量が多い場合、図１８の下側に示すように、遷移情報３２９として、遷移先の方向にある都道府県名などの遷移先画像３３４に表示される情報よりも粗い粒度の情報が示される。
【０１３９】
なお、図１８に図示した例では、遷移先画像３３４に遷移情報３２９を表示させたが、本開示はかかる例に限らない。例えば、図１８に図示した地図画像としての遷移先画像３３４を示さずに、遷移先画像３３４として遷移情報３２９を表示させてもよい。この場合、遷移後表示領域３３３にあるランドマークなどの情報を遷移先画像３３４として表示させてもよい。
【０１４０】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第５の表示例について説明した。本表示例では、遷移操作により、表示領域３３０に遷移情報３２９を表示させる。これにより、ユーザは、遷移先画像３３４の情報に加えて、さらに表示されていないその先の情報も確認できるようになり、目的の場所を探すことが容易になる。
【０１４１】
以上、第２の実施形態に係る情報処理装置１００について説明した。本実施形態では、表示制御部１４６は、地図を遷移表示画像３３２の例として、遷移表示画像３３２の遷移操作後に、遷移後に表示される遷移表示画像３３２を示す遷移先画像３３４を表示領域３３０に表示させる。これにより、ユーザは、遷移先画像３３４の内容から目的の場所が遷移後に存在するかを遷移終了前に認識して、さらに遷移表示画像３３２を遷移させるか否かを判断することができるようになり、目的の場所を容易に探すことができる。
【０１４２】
＜３．第３の実施形態（表示コンテンツ：カーナビゲーション）＞
次に、図２、１９を参照して、本開示の第３の実施形態に係る情報処理装置１００の表示形態について説明する。本実施形態は、本実施形態に係る情報処理装置１００は、遷移させて表示ができる地図、現在位置、目的地までのルートなどをコンテンツとして表示する。本実施形態の処理は、例えばカーナビゲーションなどに適用することができる。図１９は、本開示の第３の実施形態に係る情報処理装置１００の表示形態の説明図である。なお、本実施形態に係る情報処理装置１００の装置構成は、図２に図示した第１の実施形態と同様の装置構成である。以下では、本実施形態に係る表示処理をカーナビゲーションに適用する場合について説明する。
【０１４３】
図１９の左側を参照すると表示部４１０の表示領域４３０には、第２の実施形態と同様に、地図である遷移表示画像４３２が表示されているとする。このとき、さらに、遷移表示画像４３２には、ナビゲーション機能により、例えば車の現在位置を示す現在地４５０と、目的地４６０と、目的地までのルート４７０とが表示される。
【０１４４】
本実施形態では、表示制御部１４６は、操作体２００による遷移操作に基づいて、表示領域４３０に遷移先画像４３４を表示させることができる。すなわち、ユーザが表示領域４３０に表示された遷移表示画像４３２である地図の表示領域を変えるため、操作体２００によって遷移表示画像４３２に対してフリック操作などの遷移操作を行ったとする。このとき表示制御部１４６は、表示領域４３０に遷移先画像４３４を表示する。遷移先画像４３４は、例えばルート４７０上の現在地４５０よりも先の曲がり角などの分岐点を示す画像である。図１９の右側上下に図示した例では、遷移先画像４３４として、例えば現在地４５０から先の分岐点での右左折の方向と分岐点までの距離とが示されている。このとき、遷移先画像４３４の内容に対応する遷移表示画像４３２の領域に遷移後表示ポイント４３５が表示される。これにより、ユーザは、分岐点などの情報を必要なときに、簡便な操作で表示領域４３０に表示させることができ、ルート４７０の確認等を容易に行うことができる。
【０１４５】
ここで、表示制御部１４６は、操作体２００の遷移操作量に基づいて、表示領域４３０に異なる遷移先画像４３４を表示させてもよい。遷移操作量は、例えば操作量算出部１４２により算出される操作体２００の操作速度等である。このとき、表示制御部１４６は、例えば遷移操作量が小さい場合、ルート４７０上にある現在地４５０から一つ先の分岐点での情報を遷移先画像４３４として表示領域４３０に表示させる。一方、表示制御部１４６は、例えば遷移操作量が大きい場合、ルート４７０上にある現在地４５０から二つ先の分岐点での情報を遷移先画像４３４として表示領域４３０に表示させる。図１９に図示した例では、遷移操作量が小さい場合、表示制御部１４６は、一つ先の分岐点の情報である、５００メートル先で右折する情報を遷移先画像４３４として表示領域４３０に表示させる。また、例えば遷移操作量が多い場合、表示制御部１４６は、二つ先の分岐点の情報である、６００メートル先で左折する情報を遷移先画像４３４として表示領域４３０に表示させる。これにより、ユーザは、一つ先の分岐点や二つ先の分岐点といった複数の情報から所望する情報を、簡便な操作で遷移先画像４３４として表示領域４３０に表示させることができる。
【０１４６】
なお、本実施形態の遷移表示画像４３２は、第２の実施形態と同様に地図を含むコンテンツを示す画像である。このため、本実施形態は、第２の実施形態で説明した各表示例についても同様に適用することができる。
【０１４７】
以上、第３の実施形態に係る情報処理装置１００について説明した。本実施形態では、表示制御部１４６は、表示部４１０に表示された遷移表示画像４３２に対する遷移操作に基づいて、先の分岐点での情報を示す遷移先画像４３４を表示領域４３０に表示させる。これにより、ユーザは、分岐点などの情報を必要なときに、簡便な操作で表示領域４３０に表示させることができ、ルート４７０の確認等を容易に行うことができる。
【０１４８】
また、本実施形態では、表示制御部１４６は、遷移操作量に基づいて異なる遷移先画像４３４を表示領域４３０に表示させる。これにより、ユーザは、一つ先の分岐点や二つ先の分岐点といった複数の情報から所望する情報を、簡便な操作で遷移先画像４３４として表示領域４３０に表示させることができる。
【０１４９】
＜４．第４の実施形態（表示コンテンツ：動画）＞
［４−１．第１の表示例（基本の表示方法）］
次に、本開示の第４の実施形態に係る情報処理装置１００表示形態について説明する。本実施形態に係る情報処理装置１００は、遷移させて表示ができる動画などをコンテンツとして表示する。本実施形態の処理は、例えば動画再生アプリケーションなどに適用することができる。
【０１５０】
まず、図２、２０〜２２を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第１の表示例について説明をする。図２０は、本実施形態に係る情報処理装置１００における第１の表示例の説明図である。図２１は、本表示例の遷移操作後に行われる選択操作による表示形態の説明図である。図２２は、本表示例の遷移操作の操作量の違いによる表示形態の説明図である。なお、本実施形態に係る情報処理装置１００の装置構成は、図２に図示した第１の実施形態と同様の装置構成である。
【０１５１】
以下では、本実施形態に係る表示処理を動画再生アプリケーションに適用する場合について説明する。なお、通常の動画再生アプリケーションなどでは、操作体２００によるフリック操作やドラッグ操作などの遷移操作のみでは、映像は遷移せず、動画の再生が継続される。そこで、本実施形態においても、遷移操作のみでは映像は遷移しないことを前提として、以下説明する。
【０１５２】
図２０を参照すると、表示部５１０には、遷移表示画像５３２として、遷移表示可能な画像である動画などの映像が表示される。また、遷移表示画像５３２には、映像の現在再生位置と再生時間全体の長さが示される。図２０の左側に図示した例では、再生中の動画において１分４６秒の位置の映像が表示されている。
【０１５３】
本実施形態における遷移とは、再生される時間的な位置が、他の時間的な位置に遷移することである。具体的に遷移は、例えば遷移操作により現在の再生位置から３０秒、１分、５分といった決められた時間分だけ再生位置が動くことである。また、遷移は、例えば遷移操作により、予め区切られたチャプター間を境に再生位置が動くことである。さらに、遷移は、例えば遷移操作により通常再生される再生速度よりも高速または低速などの異なる速度で再生が行われることである。
【０１５４】
図２０に図示した例において、操作体２００により遷移表示画像５３２に対して再生位置が進む方向として設定された右方向への遷移操作が行われたとする。遷移操作は、例えばフリック操作やドラッグ操作等によって行われる。表示制御部１４６は、操作体２００による遷移操作に基づいて、図２０の右側に示すように、遷移先画像５３４を表示領域５３０の下側に表示させる。
【０１５５】
遷移先画像５３４は、遷移後に表示領域５３０に表示される遷移表示画像５３２の代表オブジェクト５３８等を含む画像である。本実施形態では、遷移先画像５３４には、遷移表示画像５３２に対する遷移操作によって最終的に遷移される再生位置における遷移表示画像５３２の代表オブジェクト５３８と、それより所定数だけ遡った各チャプターの代表オブジェクト５３８が表示される。ここで、動画の再生位置を所定時間毎に分割したまとまり、あるいはユーザによって設定された任意の区切り位置によって区分されたまとまりを一つのチャプターとする。例えば、チャプターは、１０秒毎に分割されたまとまりであってもよく、ユーザによって設定された長さの異なるまとまりであってもよい。図２０の右側に図示した例では、表示制御部１４６は、現在再生位置である１分４６秒よりも先のチャプターである、チャプターＭ１〜Ｍ４（２分００秒〜２分３０秒の再生位置）の代表オブジェクト５３８が表示される。
【０１５６】
代表オブジェクト５３８は、例えばチャプターが所定時間毎の区切りで設定されている場合、チャプターの先頭の時間や中央の時間等の一定条件で決められた再生位置での静止画やその再生位置付近での映像などである。さらに、代表オブジェクト５３８が決められた再生位置付近での映像である場合、代表オブジェクト５３８は、映像として再生されてもよい。また、代表オブジェクト５３８は、例えばチャプター毎の代表的な位置として予め決められた再生位置での静止画やその再生位置付近での映像、またはチャプター毎に設定された静止画や映像などである。また、代表オブジェクト５３８は、上記の静止画や映像の他に、例えばチャプターを代表する時間、チャプター名などの文字情報を画像であってもよい。
【０１５７】
なお、遷移先画像５３４の表示位置は、図２０の右側のように表示領域５３０の下側に限らず、どの位置に表示されてもよい。例えば、遷移先画像５３４の表示位置は、遷移操作の方向または操作体２００の接触位置に基づいて表示されてもよい。また、遷移先画像５３４は、例えば代表オブジェクト５３８を上下方向に配列して表示させてもよい。
【０１５８】
このように、遷移表示画像５３２に対する遷移操作に応じて、遷移後に表示される遷移表示画像５３２を示す遷移先画像５３４を表示領域５３０に表示させることで、ユーザは、遷移先画像５３４の内容を確認して、目的の表示位置を見つけることが容易になる。
【０１５９】
また、本表示例では、遷移先画像５３４に表示された代表オブジェクト５３８のうち操作体２００の選択操作により、代表オブジェクト５３８が選択されたとき、当該代表オブジェクト５３８に対応する遷移表示画像５３２を表示領域５３０に表示させてもよい。例えば、図２１の左側に図示するように、検知部１２０により操作体２００によるタッチ操作などの選択操作が、遷移先画像５３４のチャプターＭ４の代表オブジェクト５３８に対して行われたことが検知されたとする。このとき、表示制御部１４６は、図２１の右側に示すように、チャプターＭ４の開始位置である２分３０秒の再生位置に遷移表示画像５３２を遷移させ、表示領域５３０に表示させる。
【０１６０】
このように、遷移先画像５３４から選択された代表オブジェクト５３８に対応する再生位置まで遷移表示画像５３２を遷移させることで、ユーザは、目的とする再生位置に映像を精度良く遷移させることができる。
【０１６１】
また、表示制御部１４６は、遷移操作量に基づいて、異なる遷移先画像５３４を表示領域５３０に表示させてもよい。遷移操作量は、例えば操作量算出部１４２により算出される操作体２００の操作速度等である。このとき、表示制御部１４６は、例えば遷移操作量が小さい場合、表示領域５３０に表示されている再生位置から近い再生位置の代表オブジェクト５３８を遷移先画像５３４に表示させる。また、表示制御部１４６は、例えば遷移操作量が大きい場合、表示領域５３０に表示されている再生位置から離れた再生位置の代表オブジェクト５３８を遷移先画像５３４に表示させる。例えば図２２に図示するように、遷移操作量が小さい場合、表示される遷移先画像５３４には、チャプターＭ１〜Ｍ４（２分００秒〜２分３０秒）と現在再生位置から近い位置の代表オブジェクト５３８を示す。一方、遷移操作量が多い場合、表示される遷移先画像５３４には、チャプターＭ６〜Ｍ８（２分４０秒〜３分１０秒）と現在再生位置から離れた位置の代表オブジェクト５３８を示す。
【０１６２】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第１の表示例について説明した。本表示例では、表示制御部１４６は、遷移操作後に遷移先画像５３４を表示させる。これにより、ユーザは、遷移先画像５３４の内容を確認して、目的の表示位置を見つけることが容易になる。また、本表示例では、遷移先画像５３４の代表オブジェクト５３８が選択されることにより、表示制御部１４６は、遷移表示画像５３２を選択された代表オブジェクト５３８に対応する再生位置まで遷移させる。これにより、ユーザは、目的とする再生位置に映像を精度良く遷移させることができる。
【０１６３】
さらに、本表示例では、表示制御部１４６は、遷移操作量に基づいて、異なる遷移先画像５３４を表示領域５３０に表示させてもよい。これにより、ユーザは、遷移操作量を調整することができるので、目的とする映像の再生位置が含まれる遷移先画像５３４を精度良く表示させることができ、目的とする映像の再生位置を見つけることが容易になる。
【０１６４】
［４−２．第２の表示例（粒度を変化させる表示）］
次に、図２３を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第２の表示例について説明する。図２３は、本実施形態に係る情報処理装置１００における第２の表示例の説明図である。本表示例では、遷移操作量に基づいて、遷移先画像５３４の粒度を変化させる。
【０１６５】
本実施形態においては、コンテンツをまとめて表す単位である粒度は、例えば所定の時間単位で区切られるまとまり、映像の内容からユーザあるいは自動的に予め設定されたまとまりなどのチャプターである。チャプターの粒度は、例えば動画が区切られる時間が長くなるに従い粗くなる。例えば、チャプターの粒度は、例えば１０秒単位、３０秒単位、１分単位、５分単位の順に粗くなる。
【０１６６】
本表示例では、表示制御部１４６は、遷移操作量に応じて遷移先画像５３４の粒度を変化させて表示領域５３０に表示させる。例えば、表示制御部１４６は、遷移操作量が小さい場合、遷移先画像５３４の粒度を細かい粒度で表示させる。また、表示制御部１４６は、遷移操作量が大きい場合、遷移先画像５３４を粗い粒度で表示させる。例えば図２３に図示するように、表示制御部１４６は、遷移操作量が小さい場合、図２３の上側のように遷移先画像５３４の代表オブジェクト５３８を、動画を１０秒単位で区切った細かい粒度で表示させる。図２３に図示した例では、遷移操作量が小さい場合、代表オブジェクト５３８として、２分、２分１０秒、２分２０秒、２分３０秒の再生位置を示すチャプターＭ１〜Ｍ４が表示される。一方、遷移操作量が大きい場合、表示制御部１４６は、図２３の下側のように遷移先画像５３４の代表オブジェクト５３８を、動画を３０秒単位で区切られた粗い粒度で表示させる。図２３に図示した例では、遷移操作量が大きい場合、代表オブジェクト５３８として、２分、２分３０秒、３分００秒、３分３０秒の再生位置を示すチャプターＭ１〜Ｍ４が表示される。
【０１６７】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第２の表示例について説明した。本表示例では、表示制御部１４６は、遷移操作量に応じて遷移先画像５３４の粒度を変化させて表示させる。これにより、ユーザは複雑な操作をしなくて遷移先画像５３４の変化させることで遷移量を自在に変化させることができ、目的とする再生位置を探すことが容易になる。
【０１６８】
［４−３．第３の表示例（遷移先画像を遷移させる表示）］
次に、本実施形態に係る情報処理装置１００における第３の表示例について説明する。本表示例では、遷移先画像５３４に対する遷移操作に基づいて、遷移先画像５３４を遷移させる。
【０１６９】
例えば、遷移先画像５３４に対して操作体２００による遷移操作が行われたとする。遷移操作は、例えば遷移先画像５３４に対する操作体２００のフリック操作やドラッグ操作により行われる。このとき、表示制御部１４６は、この遷移操作に基づいて、現在表示されている遷移先画像５３４を遷移させる。例えば、表示制御部１４６は、現在表示されている遷移先画像５３４の代表オブジェクト５３８の前後に配列される代表オブジェクト５３８を表示領域５３０に表示させる。このとき、遷移先画像５３４を遷移させる方向は、遷移操作の方向に基づいて決定されてもよい。また、遷移速度は、操作体２００の遷移操作量に応じて変化させてもよい。
【０１７０】
図２３の右上の図を参照すると、遷移先画像５３４にはチャプターＭ１〜Ｍ４が表示されている。この場合、本表示例では、遷移先画像５３４に対して遷移操作が行われることで、表示制御部１４６は、チャプターＭ１〜Ｍ４の前後のチャプターを表示させる。
【０１７１】
なお、本実施形態は、フリック操作やドラッグ操作などの遷移操作のみでは遷移表示画像５３２の遷移は起こらないが、本開示はかかる例に限らない。例えば、表示制御部１４６は、遷移操作によって、遷移先画像５３４を表示させるとともに、一定時間などの決められた条件で遷移表示画像５３２が遷移させてもよい。また、例えば遷移操作をフリック操作とドラッグ操作、または操作回数や操作速度などの操作量の違いで分けることにより、遷移先画像５３４を表示させる操作と遷移表示画像５３２を遷移させる操作とを分けて検知させてもよい。
【０１７２】
以上、第４の実施形態に係る情報処理装置１００について説明した。本実施形態では、表示制御部１４６は、表示領域５３０に表示された遷移表示画像５３２に対して遷移操作が行われると、遷移後に表示される遷移表示画像５３２を示す遷移先画像５３４を表示領域５３０に遷移先画像５３４を表示させる。これにより、ユーザは、遷移先画像５３４の内容を確認して、目的の表示位置を見つけることが容易になる。
【０１７３】
なお、本実施形態は、フリック操作やドラッグ操作などの遷移操作のみでは遷移表示画像５３２の遷移は起こらないが、本開示はかかる例に限らない。例えば、表示制御部１４６は、遷移操作によって、遷移先画像５３４を表示させるとともに、一定時間などの決められた条件で遷移表示画像５３２が遷移させてもよい。また、例えば遷移操作をフリック操作とドラッグ操作、または操作回数や操作速度などの操作量の違いで分けることにより、遷移先画像５３４を表示させる操作と遷移表示画像５３２を遷移させる操作とを分けて検知させてもよい。
【０１７４】
また、本実施形態に係る情報処理装置１００は、遷移させて表示ができる動画などをコンテンツとして表示するが、本開示は係る例に限定されない。例えば、本開示に係る情報処理装置１００は、表示するコンテンツとして音楽などを表示または再生させてもよい。この場合、遷移先画像５３４の代表オブジェクト５３８として、遷移先の再生時間や歌詞などを表示させてもよい。
【０１７５】
＜５．第５の実施形態（表示コンテンツ：電子書籍）＞
［５−１．第１の表示例（基本の表示方法）］
次に、本開示の第５の実施形態に係る情報処理装置１００の表示形態について説明する。本実施形態に係る情報処理装置１００は、遷移させて表示ができる文字や画像をページをめくるように遷移させて表示可能な含む電子書籍等をコンテンツとして表示する。本実施形態の処理は、例えば電子書籍アプリケーションなどに適用することができる。
【０１７６】
まず、図２、２４〜２６を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第１の表示例について説明をする。図２４は、本実施形態に係る情報処理装置１００における第１の表示例の説明図である。図２５は、本表示例における遷移先画像が右側に表示されるパターンを示す説明図である。図２６は、本表示例における遷移先画像が左側に表示されるパターンを示す説明図である。なお、本実施形態に係る情報処理装置１００の装置構成は、図２に図示した第１の実施形態と同様の装置構成である。以下では、本実施形態に係る表示処理を電子書籍アプリケーションに適用する場合について説明する。
【０１７７】
図２４を参照すると、表示部６１０の表示領域６３０には、遷移表示画像６３２である電子書籍のあるページが表示される。また、表示領域６３０には、電子書籍の現在ページと全ページとが表示されている。例えば、本実施形態では、遷移操作により表示領域６３０に表示されている遷移表示画像６３２のあるページが遷移し、その前後のページが表示領域に表示される。図２４の左側に図示した例では、電子書籍の１０ページが表示領域６３０に表示されている。遷移操作は、例えばページを進める場合、次ページの方向、例えば右方向への操作体によるフリック操作又はドラッグ操作によって行われる。一方、ページを戻す場合には、遷移操作は、前ページの方向、例えば左方向への操作体によるフリック操作又はドラッグ操作によって行われる。
【０１７８】
図２４に図示した例おいて、操作体２００により遷移表示画像６３２が遷移操作されたとき、表示制御部１４６は、当該遷移操作に基づいて表示領域６３０に表示された遷移表示画像６３２のページを遷移させるとともに、遷移先画像６３４を表示領域６３０の下側に表示させる。
【０１７９】
ここで、本実施形態に係る電子書籍アプリケーションなどにおいては、１回の遷移操作によって１ページずつページを遷移させる表示制御が通常行われる。この通常の遷移操作との混同を避けるために、本実施形態では、例えば遷移操作が所定時間内に所定回数以上（例えば２秒間に３回以上）行われた場合に、遷移先画像６３４が表示領域６３０に表示させる表示される。
【０１８０】
遷移先画像６３４は、遷移によって表示される遷移表示画像６３２を代表する代表オブジェクト６３８である。図２４に図示した例では、ページ数を５ページ毎に分割したまとまりを一つのファイルとし、現在ページである１３ページよりも先のファイルＰ１５〜Ｐ２５の代表オブジェクトが表示される。代表オブジェクト６３８は、例えばファイルの先頭ページのページ数や文章、章や節の番号、章や節のタイトルなどである。ファイルは、例えば一定のページで分割されたまとまり、章や節などの文章構成上分けられた単位でのまとまりなどである。
【０１８１】
遷移先画像６３４の表示位置は、図２４のように表示領域６３０の下側に限らず、表示領域６３０内のどの位置に表示されてもよい。遷移先画像６３４の表示位置は、例えば、操作体２００の接触位置または図２５、図２６のように遷移操作の方向に基づいて決定されてもよい。
【０１８２】
図２５、図２６を参照すると、表示制御部１４６により、表示領域６３０の右側あるいは左側に遷移先画像６３４が表示される。図２５に図示した遷移先画像６３４の表示形態は、前ページに戻る方向に遷移操作が行われた場合の表示形態である。一方、図２６に図示した遷移先画像６３４の表示形態は、次ページに進む方向に遷移操作が行われた場合の表示形態である。このように、ページが進む方向に対応させて遷移先画像６３４を表示させることで、ユーザが違和感なく操作及び視認ができる。
【０１８３】
ここで、表示制御部１４６は、遷移先画像６３４の代表オブジェクト６３８に対する選択操作に基づいて、選択された代表オブジェクト６３８の対応するページの遷移表示画像６３２を表示領域６３０に表示させてもよい。例えば、図２４の右上に示す遷移先画像６３４から、ファイルＰ２０の代表オブジェクト６３８が選択されたとすると、表示制御部１４６は、表示領域６３０に表示されている遷移表示画像６３２を遷移させて、選択された代表オブジェクト６３８が対応付けられた遷移表示画像６３２の２０ページ目の内容を表示領域６３０に表示させる。このときの遷移は、通常よりも高速に行われてもよく、また遷移表示画像６３２の２０ページ目の内容を表示領域６３０に直接表示させてもよい。
【０１８４】
さらに、表示制御部１４６は、遷移表示画像６３２に対する遷移操作量に基づいて、表示領域６３０に遷移先画像６３４の表示内容を異なるようにしてもよい。例えば、表示制御部１４６は、遷移操作量が小さい場合、表示領域６３０に表示されている現在ページに近いページの代表オブジェクト６３８を表示させる。一方、表示制御部１４６は、遷移操作量が大きい場合、現在ページから離れたページの代表オブジェクト６３８を表示させる。図２４に図示した例では、遷移操作量が小さい場合、表示制御部１４６は、ファイルＰ１５〜Ｐ２５と現在ページから近いページの代表オブジェクト６３８を表示させる。一方、遷移操作量が大きい場合、表示制御部１４６は、ファイルＰ３０〜Ｐ４０と現在ページから離れたページの代表オブジェクト６３８を表示させる。
【０１８５】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第１の表示例について説明した。本表示例では、遷移操作後に、遷移先画像６３４を表示させる。これにより、ユーザは、遷移先画像６３４の内容から目的とするページが、どのファイルにあるかを認識しやすくなり、目的のページを探すことが容易になる。また、本表示例では、遷移先画像６３４が選択されることで遷移表示画像６３２の表示されるページを遷移させる。これにより、ユーザは、目的のページを含むファイルに対応したページを表示領域６３０に高速に表示させることができ、目的のページを探す時間を短くすることができる。
【０１８６】
さらに、本表示例では、表示制御部１４６は、遷移操作量に基づいて、異なる遷移先画像６３４を表示させる。これにより、ユーザは、遷移操作量を調整することで、任意の遷移先に対応した遷移先画像６３４を表示することができ、目的のページを探すことが容易になる。
【０１８７】
［５−２．第２の表示例（粒度を変化させる表示）］
次に、図２７を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００における第２の表示例について説明する。図２７は、本実施形態に係る情報処理装置１００における第２の表示例の説明図である。本表示例は、遷移操作量に基づいて、遷移先画像６３４の粒度を変化させる表示である。
【０１８８】
同実施形態においては、コンテンツをまとめて表す単位である粒度は、所定のページで分割されたまとまり、章や節などの文章構成上分けられた単位でのまとまりなどである。ファイルの粒度は、例えば書籍を分割するページ数が多くなるに従い粗くなる。また、粒度は、例えばファイルの単位がページ単位、節単位、章単位のように書籍の構成分類単位が大きくになるに従い粗くなる。
【０１８９】
本表示例では、表示制御部１４６は、遷移表示画像６３２を遷移させる遷移操作量に応じて遷移先画像６３４の粒度を変化させて表示領域６３０に表示させる。例えば、表示制御部１４６は、遷移操作量が小さい場合、遷移先画像６３４の粒度を細かい粒度で表示させる。また、表示制御部１４６は、遷移操作量が大きい場合、遷移先画像６３４を粗い粒度で表示させる。図２７に図示した例では、表示制御部１４６は、遷移操作量が小さい場合、図２７の右側上に示すように、遷移先画像６３４には例えば書籍を５ページ単位で区切り細かい粒度で設定された各ファイルの代表オブジェクト６３８が表示される。一方、遷移操作量が大きい場合、表示制御部１４６は、図２７の右側下に示すように、遷移先画像６３４には例えば書籍を１０ページ単位で区切り粗い粒度で設定された各ファイルの代表オブジェクト６３８が表示される。このように、遷移表示画像６３２の遷移操作量を変化させることで、ユーザは複雑な操作をしなくても遷移先画像６３４の表示粒度を変化させることができる。
【０１９０】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第２の表示例について説明した。本表示例では、表示制御部１４６は、遷移表示画像６３２に対する遷移操作により遷移先画像６３４を表示させる際、遷移表示画像６３２の遷移操作量に応じて遷移先画像６３４の粒度を変化させて表示させる。これにより、ユーザは複雑な操作をすることなく遷移先画像６３４の表示粒度を変化させることができる。遷移先画像６３４の代表オブジェクト６３８の粒度を変化させることで、ユーザが代表オブジェクト８３８を選択した際に書籍を遷移量させる量も変化させることができ、目的とする再生位置を探すことが容易になる。
【０１９１】
［５−３．第３の表示例（遷移先画像を遷移させる表示）］
次に、本実施形態に係る情報処理装置１００における第３の表示例について説明する。本表示例では、遷移先画像６３４に対する遷移操作に基づいて、遷移先画像６３４を遷移させる。
【０１９２】
例えば、遷移表示画像６３２に対する遷移操作により遷移先画像６３４が表示領域６３０に表示されているとする。この遷移先画像６３４に対して操作体２００により遷移操作が行われたとき、表示制御部１４６は、当該遷移操作に基づいて表示されている遷移先画像６３４を遷移させる。例えば、表示制御部１４６は、現在表示されている遷移先画像６３４の代表オブジェクト６３８の前後に配列される代表オブジェクト６３８を表示領域６３０に表示させる。このとき、遷移先画像６３４を遷移させる方向は、遷移操作の方向に基づいて決定されてもよい。また、遷移速度は、操作体２００の遷移操作量に応じて変化させてもよい。遷移先画像６３４に対する遷移操作は、例えば遷移先画像３３４に対する操作体２００のフリック操作やドラッグ操作により行われる。
【０１９３】
図２４の右側上の図を参照すると、遷移先画像６３４にはファイルＰ１５〜Ｐ２５の代表オブジェクト６３８が表示されている。このとき、遷移先画像６３４に対して、例えば遷移先画像６３４の表示領域で操作体２００を左から右に向かってフリック操作が行われる等の遷移操作が行われると、表示制御部１４６は、ファイルＰ１５〜Ｐ２５の前後のチャプターを表示させる。
【０１９４】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の第３の表示例について説明した。本表示例では、遷移先画像６３４に対する遷移操作に基づいて、遷移先画像６３４を遷移表示させる。これにより、ユーザは、より多くの遷移先画像６３４を視認できるようになり、目的とするページを探すことが容易になる。
【０１９５】
＜６．第６の実施形態（表示コンテンツ：メール、ＳＮＳなど）＞
次に、図２、図２８を参照して、本開示の第６の実施形態に係る情報処理装置１００の表示形態について説明をする。本実施形態に係る情報処理装置１００は、遷移させて表示ができるメールやメッセージなどをコンテンツとして表示する。本実施形態の処理は、例えばメールアプリケーション、ＳＮＳに対応したアプリケーションやＷｅｂサイトなどに適用することができる。図２８は、本開示の第６の実施形態に係る情報処理装置１００の表示形態の説明図である。なお、本実施形態に係る情報処理装置１００の装置構成は、図２に図示した第１の実施形態と同様の装置構成である。
【０１９６】
図２８を参照すると、情報処理装置１００の表示部７１０の表示領域７３０には、図２８の右側に示すように、例えば受信日、差出人、件名などのメールやメッセージに関する情報を示す画像が遷移表示画像７３２として表示される。また、表示領域７３０にはスクロールバー７４０が表示されていてもよい。遷移表示画像７３２のメールやメッセージは、例えば受信日の受信日時の順、差出人の名前またはアドレスの文字順、件名の文頭の文字順などで表示される。図２８に図示した例では、メールやメッセージは、受信日時の順で表示される。メールやメッセージの数が多い場合、全てのメールやメッセージを表示領域７３０に表示できない。そこで、操作体２００による遷移操作により遷移表示画像７３２をメールやメッセージの配列方向に遷移させることで、ユーザは全てのメールを視認することができる。
【０１９７】
図２８の左側に図示したように、表示領域７３０に表示された遷移表示画像７３２に対して操作体２００による遷移操作が行われると、表示制御部１４６は、図２８の右側に示すように表示領域７３０に遷移先画像７３４を表示させる。遷移先画像７３４は、遷移表示画像７３２などが遷移操作により遷移された後に最終的に表示領域７３０に表示されるメールやメッセージを示す代表オブジェクト７３８を複数含む画像である。
【０１９８】
代表オブジェクト７３８は、メールやメッセージがある単位でまとめられたファイルを代表する画像である。代表オブジェクト７３８は、例えばファイルを示す文字や画像、ファイルの中のあるメールやメッセージを示す文字や画像である。ファイルは、メールやメッセージの表示順に応じて変化する。例えばメールやメッセージの表示順が受信日順である場合、メールやメッセージを受信日の日単位、週単位、月単位、年単位などのまとまりがファイルとなる。また、例えばメールやメッセージの表示順が差出人のアドレス順の場合、アドレス単位、アドレスの一文字目の文字単位などのまとまりがファイルとなる。また、遷移先画像７３４の粒度としては、このファイルのまとまりが粒度となり、例えばファイルが日単位、週単位、月単位、年単位の順に粒度は粗くなる。
【０１９９】
図２８に図示した例では、ファイルは日単位でまとめられている。この場合、遷移表示画像７３２の遷移後に最終的に表示される「２０１３年４月１５日」のファイルの代表オブジェクト７３８と、その日よりも表示順が先になる「２０１３年４月１６日〜２０１３年４月１９日」のファイルの代表オブジェクト７３８が表示領域７３０に表示される。これにより、遷移表示画像７３２が高速で遷移する場合において、遷移先または遷移中に表示されるメールやメッセージを遷移先画像７３４により把握することができ、目的のコンテンツを容易に探すことができる。
【０２００】
また、本実施形態では、遷移先画像７３４に表示されている代表オブジェクト７３８のうちいずれか１つが操作体２００のタッチ操作などにより選択されたとき、表示制御部１４６は、選択された遷移先画像７３４の代表オブジェクト７３８に対応した遷移先に、遷移表示画像７３２を遷移させてもよい。
【０２０１】
また、本実施形態に係る情報処理装置１００により実行可能な処理は、係る例に限定されない。例えば、情報処理装置１００は、第１の実施形態の各表示例と同様に、遷移操作量に応じて遷移先画像７３４の粒度を変化させる、遷移先画像７３４の表示形態を変化させる、遷移先画像７３４を遷移させるなどの表示を行うことが可能である。
【０２０２】
以上、第６の実施形態に係る情報処理装置１００について説明した。本実施形態では、遷移操作により遷移先画像７３４が表示される。これにより、遷移表示画像７３２が高速で遷移する場合において、遷移先または遷移中に表示される遷移表示画像７３２を把握することができ、目的のコンテンツを容易に探すことができる。
【０２０３】
＜７．ハードウェア構成＞
次に、図２９を参照して、本開示の実施形態に係る情報処理装置１００のハードウェア構成について説明する。図２９は、情報処理装置１００のハードウェア構成を説明するためのブロック図である。図示された情報処理装置１００は、例えば、上記の実施形態における情報処理装置１００を実現しうる。
【０２０４】
情報処理装置９００は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）９０１、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）９０３、およびＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）９０５を含む。また、情報処理装置１００は、ホストバス９０７、ブリッジ９０９、外部バス９１１、インターフェース９１３、入力装置９１５、出力装置９１７、ストレージ装置９１９、ドライブ９２１、接続ポート９２３、通信装置９２５を含んでもよい。さらに、情報処理装置１００は、必要に応じて、撮像装置９３３、およびセンサ９３５を含んでもよい。情報処理装置１００は、ＣＰＵ９０１に代えて、またはこれとともに、ＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）などの処理回路を有してもよい。
【０２０５】
ＣＰＵ９０１は、演算処理装置および制御装置として機能し、ＲＯＭ９０３、ＲＡＭ９０５、ストレージ装置９１９、またはリムーバブル記録媒体９２７に記録された各種プログラムに従って、情報処理装置１００内の動作全般またはその一部を制御する。ＲＯＭ９０３は、ＣＰＵ９０１が使用するプログラムや演算パラメータなどを記憶する。ＲＡＭ９０５は、ＣＰＵ９０１の実行において使用するプログラムや、その実行において適宜変化するパラメータなどを一次記憶する。ＣＰＵ９０１、ＲＯＭ９０３、およびＲＡＭ９０５は、ＣＰＵバスなどの内部バスにより構成されるホストバス９０７により相互に接続されている。さらに、ホストバス９０７は、ブリッジ９０９を介して、ＰＣＩ（Ｐｅｒｒｐｈｅｒａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒｃｏｃｃｅｃｔ／Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）バスなどの外部バス９１１に接続されている。
【０２０６】
入力装置９１５は、例えば、マウス、キーボード、タッチパネル、近接パネル、ボタン、スイッチおよびレバーなど、ユーザによって操作される装置である。入力装置９１５は、例えば、赤外線やその他の電波を利用したリモートコントロール装置であってもよいし、情報処理装置１００の操作に対応した携帯電話などの外部接続機器９２９であってもよい。入力装置９１５は、ユーザが入力した情報に基づいて入力信号を生成してＣＰＵ９０１に出力する入力制御回路を含む。ユーザは、この入力装置９１５を操作することによって、情報処理装置１００に対して各種のデータを入力したり処理動作を指示したりする。
【０２０７】
出力装置９１７は、取得した情報をユーザに対して視覚的または聴覚的に通知することが可能な装置で構成される。出力装置９１７は、例えば、ＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、ＰＤＰ（Ｐｌａｓｍａ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ）、有機ＥＬ（Ｅｌｅｃｔｒｏ−Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）ディスプレイなどの表示装置、スピーカおよびヘッドホンなどの音声出力装置、ならびにプリンタ装置などでありうる。出力装置９１７は、情報処理装置１００の処理により得られた結果を、テキストまたは画像などの映像として出力したり、音声または音響などの音声として出力したりする。
【０２０８】
ストレージ装置９１９は、情報処理装置１００の記憶部の一例として構成されたデータ格納用の装置である。ストレージ装置９１９は、例えば、ＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）などの磁気記憶部デバイス、半導体記憶デバイス、光記憶デバイス、または光磁気記憶デバイスなどにより構成される。このストレージ装置９１９は、ＣＰＵ９０１が実行するプログラムや各種データ、および外部から取得した各種のデータなどを格納する。
【０２０９】
ドライブ９２１は、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、または半導体メモリなどのリムーバブル記録媒体９２７のためのリーダライタであり、情報処理装置１００に内蔵、あるいは外付けされる。ドライブ９２１は、装着されているリムーバブル記録媒体９２７に記録されている情報を読み出して、ＲＡＭ９０５に出力する。また、ドライブ９２１は、装着されているリムーバブル記録媒体９２７に記録を書き込む。
【０２１０】
接続ポート９２３は、機器を情報処理装置１００に直接接続するためのポートである。接続ポート９２３は、例えば、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）ポート、ＩＥＥＥ１３９４ポート、ＳＣＳＩ（Ｓｍａｌｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）ポートなどでありうる。また、接続ポート９２３は、ＲＳ−２３２Ｃポート、光オーディオ端子、ＨＤＭＩ（登録商標）（Ｈｉｇｈ−Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）ポートなどであってもよい。接続ポート９２３に外部接続機器９２９を接続することで、情報処理装置１００と外部接続機器９２９との間で各種のデータが交換されうる。
【０２１１】
通信装置９２５は、例えば、通信ネットワーク９３１に接続するための通信デバイスなどで構成された通信インターフェースである。通信装置９２５は、例えば、有線または無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、またはＷＵＳＢ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＵＳＢ）用の通信カードなどでありうる。また、通信装置９２５は、光通信用のルータ、ＡＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）用のルータ、または、各種通信用のモデムなどであってもよい。通信装置９２５は、例えば、インターネットや他の通信機器との間で、ＴＣＰ／ＩＰなどの所定のプロトコルを用いて信号などを送受信する。また、通信装置９２５に接続される通信ネットワーク９３１は、有線または無線によって接続されたネットワークであり、例えば、インターネット、家庭内ＬＡＮ、赤外線通信、ラジオ波通信または衛星通信などである。
【０２１２】
撮像装置９３３は、例えば、ＣＣＤ（Ｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ）またはＣＭＯＳ（Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  Ｍｅｔａｌ  Ｏｘｉｄｅ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）などの撮像素子、および撮像素子への被写体像の結像を制御するためのレンズなどの各種の部材を用いて実空間を撮像し、撮像画像を生成する装置である。撮像装置９３３は、静止画を撮像するものであってもよいし、また動画を撮像するものであってもよい。
【０２１３】
センサ９３５は、例えば、加速度センサ、ジャイロセンサ、地磁気センサ、光センサ、音センサ、気圧センサなど各種のセンサである。センサ９３５は、例えば情報処理装置１００の筐体の姿勢など、情報処理装置１００自体の状態に関する情報や、情報処理装置１００の周辺の明るさや騒音など、情報処理装置１００の周辺環境に関する情報を取得する。また、センサ９３５は、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）信号を受信して装置の緯度、経度および高度を測定するＧＰＳセンサを含んでもよい。
【０２１４】
以上、情報処理装置１００のハードウェア構成の一例を示した。上記の各構成要素は、汎用的な部材を用いて構成されていてもよいし、各構成要素の機能に特化したハードウェアにより構成されていてもよい。かかる構成は、実施する時々の技術レベルに応じて適宜変更されうる。
【０２１５】
本開示の実施形態は、上記で説明したような情報処理装置１００に（端末装置またはサーバ）、システム、情報処理装置１００またはシステムで実行される情報処理方法を含みうる。また、本開示の実施形態は、情報処理装置１００を機能させるためのプログラム、およびプログラムが記録された一時的でない有形の媒体を含みうる。
【０２１６】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０２１７】
なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。
（１）表示部に一部が表示された遷移表示が可能な遷移表示画像を遷移表示させる遷移操作の遷移操作量に基づいて、前記遷移表示画像の遷移先の表示を表す遷移先画像を前記表示部に表示させる制御部を備える、情報処理装置。
（２）前記制御部は、前記遷移先画像に対する操作に基づいて、前記表示部に表示されている前記遷移表示画像を前記遷移先画像に関連付けられた遷移先に遷移させる、前記（１）に記載の情報処理装置。
（３）前記制御部は、前記遷移先画像に対する操作に基づいて、前記遷移表示画像を前記遷移先画像に関連付けられた遷移先に遷移させた後、前記遷移表示画像に関連付けられた処理を実行する、前記（２）に記載の情報処理装置。
（４）前記遷移先画像は、前記遷移表示画像の遷移先の情報を代表する代表画像である、前記（１）〜（３）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（５）前記制御部は、前記遷移操作量に基づいて、前記遷移先画像の表示形態を変化させる、前記（１）〜（４）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（６）前記遷移先画像は、前記遷移操作によって最終的に前記表示部に表示される前記遷移表示画像である、前記（１）〜（５）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（７）前記制御部は、前記遷移操作による前記遷移表示画像の遷移速度に基づいて、前記遷移先画像の表示形態を変化させる、前記（１）〜（６）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（８）前記遷移操作量は、前記遷移操作の操作体の操作速度または操作回数の少なくともいずれか一方に応じて決定される、前記（１）〜（７）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（９）前記制御部は、前記遷移操作量が多い場合には、前記遷移表示の遷移の度合を大きく変化させ、前記遷移操作量が少ない場合には、前記遷移表示の遷移の度合を小さく変化させる、前記（１）〜（８）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（１０）前記制御部は、前記遷移操作量に対応して、前記遷移表示画像のまとまりを示す単位である粒度を変化させる、前記（１）〜（９）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（１１）前記表示部と、前記遷移操作量を検知する検知部と、通信部とをさらに備える、前記（１）〜（１０）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（１２）遷移表示が可能な遷移表示画像を遷移表示させる遷移操作の遷移操作量に基づいて、前記遷移表示画像の遷移先の表示を表す遷移先画像を前記表示部に表示させることを含む、情報処理方法。
（１３）遷移表示が可能な遷移表示画像を遷移表示させる遷移操作の遷移操作量に基づいて、前記遷移表示画像の遷移先の表示を表す遷移先画像を前記表示部に表示させる機能をコンピュータに実現させるためのプログラム。
【符号の説明】
【０２１８】
１００    情報処理装置
１０      表示部
２０      ステータスバー
２２      アプリケーションメニューバー
３０      表示領域
３２      遷移表示画像
３４      遷移先画像
３６      オブジェクト
３８      代表オブジェクト
４０      スクロールバー
２００    操作体
３２９    遷移情報
３３５    遷移後表示領域
４３５    遷移後表示領域
４５０    現在地
４６０    目的地
４７０    ルート
１１０    制御部
１１２    操作量算出部
１１４    遷移先画像取得部
１１６    遷移先画像表示制御部
１２０    記憶部
１３０    表示部
１４０    検知部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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