(57)【要約】【課題】より簡易な構造で筒状を維持する電磁シールド部材を提供すること。【解決手段】電磁シールド部材１は、筒状に曲げられた金属板部材１Ｐの周方向における第一縁部４１及び第二縁部４２それぞれに形成された第一突起部５１及び第二突起部５２を備える。第一突起部５１は、長手方向において間隔をあけて複数形成され、第一幅広部５１０を第一幅狭部５１１よりも先端側に有する。第二突起部５２は、長手方向において間隔をあけて複数形成され、第二幅広部５２０を第二幅狭部５２１よりも先端側に有する。そして、第一突起部５１と第二突起部５２とが相互に引っ掛かりあい、第二突起部５２間に第一突起部５１が介在した状態で金属板部材１Ｐが筒状に形成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属板部材が筒状に曲げられた構造の筒体を成す電磁シールド部材であって、
前記電磁シールド部材は、
筒状に曲げられた前記金属板部材の周方向における第一縁部及び第二縁部それぞれに形成された第一突起部及び第二突起部を備え、
前記第一突起部は、前記筒体の長手方向において間隔をあけて前記第一縁部に複数形成され、第一幅狭部よりも前記長手方向における幅が広く形成された第一幅広部を前記第一幅狭部よりも先端側に有し、
前記第二突起部は、前記長手方向において間隔をあけて前記第二縁部に複数形成され、第二幅狭部よりも前記長手方向における幅が広く形成された第二幅広部を前記第二幅狭部よりも先端側に有し、
前記第一突起部と前記第二突起部とが相互に引っ掛かりあい、前記第二突起部間に前記第一突起部が介在した状態で前記金属板部材が筒状に形成されている、電磁シールド部材。
【請求項２】
請求項１に記載の電磁シールド部材であって、
前記第一突起部は、前記第一突起部における前記第一幅狭部から前記第一幅広部にかけて前記長手方向における幅が広がる形状部分を有し、
前記第二突起部は、前記第二突起部における前記第二幅狭部から前記第二幅広部にかけて前記長手方向における幅が広がる形状部分を有する、電磁シールド部材。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の電磁シールド部材であって、
前記電磁シールド部材が、さらに前記電磁シールド部材の曲げ変形を可能にする曲げ変形部を有する、電磁シールド部材。
【請求項４】
請求項３に記載の電磁シールド部材であって、
前記曲げ変形部が、前記筒体の周方向に沿う凸状の山部と前記周方向に沿う凹状の谷部とが前記長手方向において交互に連なった蛇腹構造を有する、電磁シールド部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁ノイズを遮蔽する電磁シールド部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両に搭載されるワイヤーハーネスにおいて、シールド電線は、シールド対象の電線とこの電線の周囲を覆う電磁シールド部材とを備える。
【０００３】
特許文献１には、可撓性を有する金属材料の板部材が筒状に曲げられることにより得られる電磁シールド部材が示されている。
【０００４】
特許文献１に示される電磁シールド部材は、金属材料の板部材における四方の外縁部のうちの第一の外縁部と該第一の外縁部の反対側の第二の外縁部とが重なるように金属材料の板部材が筒状に曲げられることによって得ることができる。
【０００５】
そして、特許文献１に示される電磁シールド部材においては、第一の外縁部と第二の外縁部とがネジによって連結されることにより、筒状が維持される。また、特許文献１には、第一の外縁部と第二の外縁部とが溶接によって連結されることにより、筒状に維持される場合も開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１３−１６２７２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に示される電磁シールド部材において、第一の外縁部と第二の外縁部とがネジによって連結される場合或いは溶接によって連結される場合、それらの接合のための部品、治具及び設備が必要となる。この場合、電磁シールド部材の製造コストが増大する。
【０００８】
本発明は、より簡易な構造で筒状を維持する電磁シールド部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
第１態様に係る電磁シールド部材は、金属板部材が筒状に曲げられた構造の筒体を成す電磁シールド部材であって、前記電磁シールド部材は、筒状に曲げられた前記金属板部材の周方向における第一縁部及び第二縁部それぞれに形成された第一突起部及び第二突起部を備え、前記第一突起部は、前記筒体の長手方向において間隔をあけて前記第一縁部に複数形成され、第一幅狭部よりも前記長手方向における幅が広く形成された第一幅広部を前記第一幅狭部よりも先端側に有し、前記第二突起部は、前記長手方向において間隔をあけて前記第二縁部に複数形成され、第二幅狭部よりも前記長手方向における幅が広く形成された第二幅広部を前記第二幅狭部よりも先端側に有し、前記第一突起部と前記第二突起部とが相互に引っ掛かりあい、前記第二突起部間に前記第一突起部が介在した状態で前記金属板部材が筒状に形成されている。
【００１０】
第２態様に係る電磁シールド部材は、第１態様に係る電磁シールド部材の一態様である。第２態様に係る電磁シールド部材においては、前記第一突起部は、前記第一突起部における前記第一幅狭部から前記第一幅広部にかけて前記長手方向における幅が広がる形状部分を有し、前記第二突起部は、前記第二突起部における前記第二幅狭部から前記第二幅広部にかけて前記長手方向における幅が広がる形状部分を有する。
【００１１】
第３態様に係る電磁シールド部材は、第１態様又は第２態様に係る電磁シールド部材の一態様である。第３態様に係る電磁シールド部材においては、前記電磁シールド部材が、さらに前記電磁シールド部材の曲げ変形を可能にする曲げ変形部を有する。
【００１２】
第４態様に係る電磁シールド部材は、第３態様に係る電磁シールド部材の一態様である。第４態様に係る電磁シールド部材においては、前記電曲げ変形部が、前記筒体の周方向に沿う凸状の山部と前記周方向に沿う凹状の谷部とが前記長手方向において交互に連なった蛇腹構造を有する。
【発明の効果】
【００１３】
上記の各態様において、第一突起部が、この第一突起部の両隣の第二突起部の間にはさまれる。そして、第一突起部の第一幅広部が、この第一突起部の両隣の第二突起部の第二幅広部に引っ掛かる。また、第二突起部は、この第二突起部の両隣の第一突起部の間にはさまれる。そして、第二突起部の第二幅広部が、この第二突起部の両隣の第一突起部の第一幅広部に引っ掛かる。これにより、金属板部材の第一縁部と第二縁部とが連結され、金属板部材が筒状に形成される。この場合、より簡易な構造で筒状を維持する電磁シールド部材を提供することが可能となる。
【００１４】
また、上記の第２態様において、筒状の電磁シールド部材の中空部を拡大させる方向の力により、第一突起部と第二突起部とが強固に引っ掛かる。その結果、電磁シールド部材における筒状の形状を維持する連結が外れてしまうことをより回避できる。
【００１５】
また、上記の第３態様において、電磁シールド部材は、この電磁シールド部材の曲げ変形を可能にする曲げ変形部を有する。第３態様における電磁シールド部材は、シールド対象の電線が曲がった経路に配線される場合に有効である。
【００１６】
また、上記の第４態様において、曲げ変形部が、筒体の周方向に沿う凸状の山部と周方向に沿う凹状の谷部とが長手方向において交互に連なった蛇腹構造を有する。この場合、水等の液体及び飛び石等の外部からの異物が電磁シールド部材の内部に浸入する可能性をより低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】第１実施形態に係る電磁シールド部材１の側方斜視図である。
【図２】電磁シールド部材１の断面図である。
【図３】電磁シールド部材１の第一突起部及び第二突起部の拡大平面図である。
【図４】電磁シールド部材１を構成する金属板部材の平面図である。
【図５】第２実施形態に係る電磁シールド部材１Ａの断面図である。
【図６】第３実施形態に係る電磁シールド部材１Ｂの側方斜視図である。
【図７】第４実施形態に係る電磁シールド部材１Ｃの側方斜視図である。
【図８】電磁シールド部材１Ｃの平面図である。
【図９】電磁シールド部材１に適用可能な第１応用例に係る第一突起部及び第二突起部の拡大平面図である。
【図１０】電磁シールド部材１に適用可能な第２応用例に係る第一突起部及び第二突起部の拡大平面図である。
【図１１】電磁シールド部材１に適用可能な第３応用例に係る第一突起部及び第二突起部の拡大平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、添付の図面を参照しながら、実施形態について説明する。以下の実施形態は、本発明を具体化した一例であり、本発明の技術的範囲を限定する事例ではない。
【００１９】
＜第１実施形態＞
図１〜４を参照しつつ、第１実施形態に係る電磁シールド部材１について説明する。図１は、電磁シールド部材１の側方斜視図である。図２は、図１のＩＩ−ＩＩ平面における電磁シールド部材１の断面図である。図４は、本実施形態に係る電磁シールド部材１を構成する金属板部材１Ｐの平面図である。
【００２０】
電磁シールド部材１は、金属板部材１Ｐが筒状に曲げられた構造の筒体を成す。電磁シールド部材１は、シールド対象の電線９が挿通される中空部１９を有する。
【００２１】
本実施形態は、板状の金属板部材１Ｐが筒状に曲げられることにより電磁シールド部材１が得られる場合の事例である。電磁シールド部材１（金属板部材１Ｐ）を構成する金属としては、例えば、アルミニウムなどの軽量で柔らかい金属が採用される。
【００２２】
電磁シールド部材１は、筒状に曲げられた金属板部材１Ｐの周方向における第一縁部４１及び第二縁部４２それぞれに形成された第一突起部５１及び第二突起部５２を備える。本実施形態において、電磁シールド部材１は、さらに電磁シールド部材１の曲げ変形を可能にする曲げ変形部２を備える。また、本実施形態では、電磁シールド部材１は、この曲げ変形部２に電磁シールド部材１の長手方向において隣接する非曲げ変形部３もさらに備えている。なお、筒状の電磁シールド部材１（筒体）の長手方向は、筒状の電磁シールド部材１の軸心方向でもあり、また、筒状の電磁シールド部材１の周方向に直交する方向でもある。
【００２３】
＜電磁シールド部材：曲げ変形部＞
本実施形態において、電磁シールド部材１における曲げ変形部２は、電磁シールド部材１の周方向に沿う凸状の山部２１と電磁シールド部材１の周方向に沿う凹状の谷部２２とが電磁シールド部材１の長手方向において交互に連なった蛇腹構造を有する。
【００２４】
また、本実施形態においては、電磁シールド部材１の長手方向に沿う一筋のスリット４が、曲げ変形部２に形成されている。このスリット４は、金属板部材１Ｐにおける第一縁部４１の端面と第二縁部４２の端面とが成す切れ目であり、電磁シールド部材１の分離線でもある。
【００２５】
山部２１は、電磁シールド部材１の外周面側において曲がりつつ連続する凸状の部分を含む。なお、電磁シールド部材１の内周面側において、山部２１は、開口が電磁シールド部材１の中空部１９側を向く溝を形成する。例えば、山部２１が、電磁シールド部材１の少なくとも半周に亘って隙間のない凸状の部分（連続する凸状の部分）を含んでいることが考えられる。本実施形態では、山部２１は、電磁シールド部材１の周方向においてスリット４を除く範囲で曲がりつつ連続する凸状の部分を含んでいる。
【００２６】
谷部２２は、電磁シールド部材１の周方向に沿って曲がりつつ連続する凹状の部分を含む。例えば、谷部２２が、電磁シールド部材１の少なくとも半周に亘って隙間のない凹状の部分（連続する凹状の部分）を含んでいることが考えられる。本実施形態では、谷部２２は、電磁シールド部材１の周方向においてスリット４を除く範囲で曲がりつつ連続する凹状の部分を含んでいる。
【００２７】
なお、電磁シールド部材１の外周面側において、谷部２２は、開口が電磁シールド部材１の外周面側を向く溝が形成されている。なお、電磁シールド部材１の内周面側において、谷部２２は、電磁シールド部材１の中空部１９側に突き出した凸状の部分を形成する。
【００２８】
本実施形態においては、曲げ方向の内側で凹状の谷部２２を介して隣り合う凸状の山部２１間の距離が小さくなるように曲げ変形部２が変形する。また、曲げ方向の外側で凹状の谷部２２を介して隣り合う凸状の山部２１間の距離が大きくなるように曲げ変形部２が変形する。これにより、電磁シールド部材１は、曲がった形状を有することが可能となる。図１において、曲がった形状の電磁シールド部材１は、仮想線で描かれている。
【００２９】
＜電磁シールド部材：非曲げ変形部＞
本実施形態において、電磁シールド部材１における非曲げ変形部３は、曲げ変形部２に電磁シールド部材１の長手方向において隣接して形成されている。本実施形態において、非曲げ変形部３は、電磁シールド部材１における同径の部分が電磁シールド部材１の長手方向において連続して繋がった部分である。
【００３０】
非曲げ変形部３は、曲げ変形部２と異なり、電磁シールド部材１が曲がった形状を有する場合でも、変形しない部分である。
【００３１】
図１が示す例において、非曲げ変形部３の外周面及び内周面の輪郭は、円形状である。例えば、非曲げ変形部３の外周面及び内周面の輪郭が、真円状、楕円状又は長円形状（角丸長方形状）等である場合が考えられる。また、非曲げ変形部３の外周面及び内周面の輪郭が多角形状である場合も考えられる。
【００３２】
また、図１が示す例では、電磁シールド部材１は、１箇所の曲げ変形部２とこれに隣接する２箇所の非曲げ変形部３とを備えている。しかしながら、電磁シールド部材１が、１箇所の曲げ変形部２のみを備える場合、即ち、曲げ変形部２が電磁シールド部材１の全長に亘って形成されている場合も考えられる。
【００３３】
また、電磁シールド部材１が１箇所の非曲げ変形部３のみを備える場合も考えられる。例えば、電磁シールド部材１における同径の部分が電磁シールド部材１の全長に亘って連続して繋がっている場合等が考えられる。他にも、電磁シールド部材１が、１箇所の非曲げ変形部３とこれに隣接する２箇所の曲げ変形部２とを備えている場合、或いはそれぞれ複数の曲げ変形部２及び非曲げ変形部３を備える場合等も考えられる。
【００３４】
＜電磁シールド部材：第一縁部及び第二縁部＞
本実施形態において、筒状に曲げられた構造の金属板部材１Ｐの周方向における第一縁部４１及び第二縁部４２は、１箇所の曲げ変形部２における縁部と２箇所の非曲げ変形部３における縁部とを含む。
【００３５】
本明細書において、曲げ変形部２における一対の縁部をそれぞれ中央縁部４２１，４２２と称する。また、非曲げ変形部３における一対の縁部をそれぞれ端側縁部４３１，４３２と称する。従って、スリット４は、中央縁部４２１の端面と中央縁部４２２の端面とが成す分離線であると言える。
【００３６】
本実施形態において、第一縁部４１は、中央縁部４２１と２箇所の端側縁部４３１とを含んでいる。また、第二縁部４２は、中央縁部４２２と２箇所の端側縁部４３２とを含んでいる。
【００３７】
＜電磁シールド部材：第一突起部及び第二突起部＞
本実施形態において、第一突起部５１は、第一縁部４１における端側縁部４３１に形成されている。また、第二突起部５２は、第二縁部４２における端側縁部４３２に形成されている。なお、第一突起部５１が第一縁部４１における中央縁部４２１に形成され、第二突起部５２が第二縁部４２における中央縁部４２２に形成されている場合も考えられる。このことは、後述する。
【００３８】
本実施形態において、第一突起部５１及び第二突起部５２は、同じ形状を有している。
【００３９】
第一突起部５１は、電磁シールド部材１の長手方向において間隔をあけて第一縁部４１、本実施形態においては第一縁部４１における端側縁部４３１、に複数形成されている。第一突起部５１は、第一幅狭部５１１よりも電磁シールド部材１の長手方向における幅が広く形成された第一幅広部５１０を有する。第一幅広部５１０は、第一幅狭部５１１よりも第一突起部５１における先端側に形成されている。ここで、第一幅広部５１０は、第一幅狭部５１１よりも相対的に第一突起部５１の先端側に設けられている。そのため、第一幅広部５１０及び第一幅狭部５１１の両方が第一突起部５１の先端側に近い位置に設けられている場合であっても、第一幅広部５１０が第一幅狭部５１１に対してより先端側に近い位置にあればよい。また、第一幅広部５１０及び第一幅狭部５１１の両方が第一突起部５１の第一縁部４１側に近い位置に設けられている場合であっても、第一幅広部５１０が第一幅狭部５１１に対してより先端側に近い位置にあればよい。
【００４０】
本実施形態において、第一幅狭部５１１は、第一縁部４１における端側縁部４３１に連なる部分である。即ち、本実施形態において、第一突起部５１は、第一縁部４１における端側縁部４３１から外側へ張り出した突起部であると言える。なお、本実施形態において、第一突起部５１における先端は、第一突起部５１における端側縁部４３１側に対しその反対側の端を意味する。
【００４１】
第二突起部５２は、電磁シールド部材１の長手方向において間隔をあけて第二縁部４２における端側縁部４３２に複数形成されている。第二突起部５２は、第二幅狭部５２１よりも電磁シールド部材１の長手方向における幅が広く形成された第二幅広部５２０を有する。第二幅広部５２０は、第二幅狭部５２１よりも第二突起部５２における先端側に形成されている。ここで、第二幅広部５２０は、第二幅狭部５２１よりも相対的に第二突起部５２の先端側に設けられている。そのため、第二幅広部５２０及び第二幅狭部５２１の両方が第二突起部５２の先端側に近い位置に設けられている場合であっても、第二幅広部５２０が第二幅狭部５２１に対してより先端側に近い位置にあればよい。また、第二幅広部５２０及び第二幅狭部５２１の両方が第二突起部５２の第二縁部４２側に近い位置に設けられている場合であっても、第二幅広部５２０が第二幅狭部５２１に対してより先端側に近い位置にあればよい。
【００４２】
本実施形態において、第二幅狭部５２１は、第二縁部４２における端側縁部４３２に連なる部分である。即ち、本実施形態において、第二突起部５２も、第二縁部４２における端側縁部４３２から外側へ張り出した突起部であると言える。なお、本実施形態において、第二突起部５２における先端は、第二突起部５２における端側縁部４３２側に対しその反対側の端を意味する。
【００４３】
本実施形態において、第一突起部５１は、第一突起部５１における第一幅狭部５１１から第一幅広部５１０にかけて電磁シールド部材１の長手方向における幅が広がる形状部分を有している。例えば、第一突起部５１は、第一突起部５１における第一幅狭部５１１から第一幅広部５１０にかけて徐々に電磁シールド部材１の長手方向における幅が広がる形状部分を有することが考えられる。
【００４４】
また、本実施形態において、第二突起部５２は、第二突起部５２における第二幅狭部５２１から第二幅広部５２０にかけて電磁シールド部材１の長手方向における幅が広がる形状部分を有している。例えば、第二突起部５２は、第二突起部５２における第二幅狭部５２１から第二幅広部５２０にかけて徐々に電磁シールド部材１の長手方向における幅が広がる形状部分を有することが考えられる。なお、図３は、本実施形態における第一突起部５１及び第二突起部５２の拡大図である。
【００４５】
便宜上、本明細書において、第一幅広部５１０を第一突起部５１における最も幅の広い部分と定義する。図３に示される例において、第一幅広部５１０は、第一突起部５１における根元側の部分（第一幅狭部５１１）と最も先端の部分との中間位置に形成されている。また、第一突起部５１と同様、本明細書においては、第二幅広部５２０を第二突起部５２における最も幅の広い部分と定義する。図３に示される例において、第二幅広部５２０は、第二突起部５２における根元側の部分（第二幅狭部５２１）と最も先端の部分との中間位置に形成されている。
【００４６】
本実施形態において、第二突起部５２の第二幅狭部５２１間の隙間の電磁シールド部材１の長手方向における幅は、第一突起部５１の第一幅広部５１０の幅と同じ幅で形成されている。
【００４７】
また、本実施形態においては、第一突起部５１の第一幅狭部５１１間の隙間の電磁シールド部材１の長手方向における幅も、第二突起部５２の第二幅広部５２０の幅と同じ幅で形成されている。
【００４８】
なお、第二突起部５２の第二幅狭部５２１間の隙間の電磁シールド部材１の長手方向における幅が、第一突起部５１の第一幅広部５１０の幅よりも小さく形成されている場合又は第一突起部５１の第一幅広部５１０の幅よりも大きく形成されている場合も考えられる。また、第一突起部５１の第一幅狭部５１１間の隙間の電磁シールド部材１の長手方向における幅が、第二突起部５２の第二幅広部５２０の幅よりも小さく形成されている場合又は第二突起部５２の第二幅広部５２０の幅よりも大きく形成されている場合も考えられる。
【００４９】
また、図１，３に示される例においては、隣り合う第一突起部５１間で第一幅狭部５１１よりも根元側で、両第一突起部５１を繋ぐ部分は、湾曲した縁形状を成す。この場合、第二突起部５２が入れられる第一突起部５１間の隙間を大きくすることができる。しかしながら、この部分が直線的な縁形状を成す場合も考えられる。
【００５０】
また、図１，３に示される例においては、隣り合う第二突起部５２間で第二幅狭部５２１よりも根元側で、両第二突起部５２を繋ぐ部分は、湾曲した縁形状を成す。この場合、第一突起部５１が入れられる第二突起部５２間の隙間を大きくすることができる。しかしながら、この部分が直線的な縁形状を成す場合も考えられる。
【００５１】
電磁シールド部材１においては、第一突起部５１と第二突起部５２とが相互に引っ掛かりあい、第二突起部５２間に第一突起部５１が介在した状態で金属板部材１Ｐが筒状に形成される。即ち、第二突起部５２間に第一突起部５１が介在した状態で第一突起部５１とこの第一突起部５１の両隣の第二突起部５２とが相互に引っ掛かり合うことにより、筒状の電磁シールド部材１を得ることができる。
【００５２】
例えば、第一突起部５１が、第二突起部５２間の隙間に通される。本実施形態においては、第一突起部５１の一部が第二縁部４２の外周面に重なるように、第一突起部５１の第一幅広部５１０を第二突起部５２間の隙間に通す作業、即ち、第一突起部５１が第二突起部５２間に存在した状態にする作業、が行われる。
【００５３】
本実施形態では、第一突起部５１が第二突起部５２間に存在した状態の電磁シールド部材１に対して第一縁部４１と第二縁部４２とが離隔する方向に力が加えられると、第一突起部５１における第一幅広部５１０が、この第一突起部５１の両隣の第二突起部５２の第二幅広部５２０に引っ掛かる。このとき、図３に示されるように、第一突起部５１の先端側の部分と端側縁部４３２における第二突起部５２が形成されていない部分との間に、電磁シールド部材１の中空部１９が露出する孔１９１が形成されることが考えられる。なお、第一縁部４１と第二縁部４２とが離隔する方向は、筒状の電磁シールド部材１の中空部１９を拡大させる方向でもある。
【００５４】
第二突起部５２においても第一突起部５１と同様、第二突起部５２が第一突起部５１間に存在した状態の電磁シールド部材１に対して第一縁部４１と第二縁部４２とが離隔する方向に力が加えられると、第二突起部５２における第二幅広部５２０が、この第二突起部５２の両隣の第一突起部５１の第一幅広部５１０に引っ掛かる。
【００５５】
従って、本実施形態においては、電磁シールド部材１の外周面側で第一突起部５１の一部が第二縁部４２に重なった状態で、且つ、第二突起部５２の一部が第一縁部４１に重なった状態で、第一突起部５１及び第二突起部５２が係り合う。これにより、第一縁部４１と第二縁部４２とが連結され、電磁シールド部材１が筒状を維持する。
【００５６】
また、本実施形態においては、第一幅狭部５１１から第一幅広部５１０に亘る部分の外縁を成す外縁線が、第一縁部４１から第一突起部５１が張り出した方向に対し、湾曲しつつ傾斜している。しかしながら、この外縁線が、直線状であってもよい。なお、この外縁線の傾斜の強弱、即ち、傾斜の角度は、適宜決められることが考えられる。
【００５７】
また、本実施形態において、第一縁部４１の第一突起部５１及び第二縁部４２の第二突起部５２は、例えば、筒状に曲げられる前の平板状の金属板部材１Ｐにプレス加工を行うことにより形成される。この場合、様々な形状の第一突起部５１及び第二突起部５２各々を簡易に第一縁部４１及び第二縁部４２に設けることが可能となる。
【００５８】
＜ワイヤーハーネス＞
電磁シールド部材１は、シールド対象の電線９を囲む状態、即ち、電線９が電磁シールド部材１の中空部１９に挿通された状態で使用される。図１において、電線９は、仮想線（二点鎖線）で描かれている。電線９は、例えば、銅又はアルミニウムなどを主成分とする導体と、その導体の周囲を覆う絶縁被覆と、を有する絶縁電線である。
【００５９】
図１に示される例においては、３本の電線９の周囲を電磁シールド部材１が囲んでいる。なお、電磁シールド部材１が１本の電線９を囲む場合、２本の電線９を囲む場合又は４本以上の電線９を囲む場合も考えられる。
【００６０】
電線９及び電磁シールド部材１を備えるワイヤーハーネスは、例えば、自動車等の車両に搭載される。また、車両搭載時に、ワイヤーハーネスが、電磁シールド部材１の開きをより確実に防止するためのクランプ等の結束部材１２６を備える場合も考えられる。
【００６１】
＜効果＞
本実施形態において、第一突起部５１が、この第一突起部５１の両隣の第二突起部５２の間にはさまれる。そして、第一突起部５１の第一幅広部５１０が、この第一突起部５１の両隣の第二突起部５２の第二幅広部５２０に引っ掛かる。また、第二突起部５２は、この第二突起部５２の両隣の第一突起部５１の間にはさまれる。そして、第二突起部５２の第二幅広部５２０が、この第二突起部５２の両隣の第一突起部５１の第一幅広部５１０に引っ掛かる。これにより、金属板部材１Ｐの第一縁部４１と第二縁部４２とが連結され、金属板部材１Ｐが筒状に形成される。この場合、より簡易な構造で筒状を維持する電磁シールド部材１を提供することが可能となる。
【００６２】
また、本実施形態においては、筒状の電磁シールド部材１の中空部１９を拡大させる方向に加えられる力により、第一突起部５１と第二突起部５２とが強固に引っ掛かる。その結果、電磁シールド部材１における筒状の形状を維持する連結が解除される可能性を低減することができる。
【００６３】
また、本実施形態において、電磁シールド部材１は、この電磁シールド部材１の曲げ変形を可能にする曲げ変形部２を有する。電磁シールド部材１は、シールド対象の電線９が曲がった経路に配線される場合に有効である。
【００６４】
また、本実施形態においては、水等の液体及び飛び石等の外部からの異物が電磁シールド部材１の内部に浸入する可能性を低減できる。
【００６５】
＜第２実施形態＞
次に、図５を参照しつつ、第２実施形態に係る電磁シールド部材１Ａについて説明する。電磁シールド部材１Ａにおいては、電磁シールド部材１Ａの内周面側に第一突起部５１が存在した状態で、第一突起部５１の一部が第二縁部４２に重なっている。
【００６６】
図５は、電磁シールド部材１Ａの断面図である。なお、図５において、図１〜４に示される構成要素と同じ構成要素は、同じ参照符号が付されている。以下、電磁シールド部材１Ａにおける電磁シールド部材１と異なる点について説明する。
【００６７】
本実施形態では、電磁シールド部材１Ａの内周面側において第一突起部５１の一部が第二縁部４２に重なっている。即ち、第一突起部５１における一部が電磁シールド部材１Ａの中空部１９に存在した状態で、第一突起部５１が第二突起部５２間にはさまれている。また、電磁シールド部材１Ａの内周面側において第二突起部５２の一部が第一縁部４１に重なっている。即ち、第二突起部５２における一部が電磁シールド部材１Ａの中空部１９に存在した状態で、第二突起部５２が第一突起部５１間にはさまれている。
【００６８】
上記の接合構造により、電磁シールド部材１Ａは、筒状の形状を維持する。本実施形態においても、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００６９】
また、本実施形態においては、電磁シールド部材１Ａの中空部１９を拡大させる方向に力が加わった場合に、第一縁部４１の内周面側に存在する第一突起部５１の一部が電磁シールド部材１Ａの内周面と接触する。また、第二縁部４２の内周面側に存在する第二突起部５２の一部が電磁シールド部材１Ａの内周面と接触する。この場合、第一突起部５１と第二突起部５２とが係り合うことによる連結が、外れてしまう可能性をより低減することができる。
【００７０】
＜第３実施形態＞
次に、図６を参照しつつ、第３実施形態に係る電磁シールド部材１Ｂについて説明する。図６は、電磁シールド部材１Ｂの側方斜視図である。なお、図６において、図１〜５に示される構成要素と同じ構成要素は、同じ参照符号が付されている。
【００７１】
電磁シールド部材１Ｂにおいては、第一突起部５１が、中央縁部４２１及び端側縁部４３１に形成されている。また、第二突起部５２が、中央縁部４２２及び端側縁部４３２に形成されている。以下、電磁シールド部材１Ｂにおける電磁シールド部材１と異なる点について説明する。
【００７２】
本実施形態において、凸状の山部２１Ｂ及び凹状の谷部２２Ｂは、電磁シールド部材１Ｂの周方向における第一突起部５１、第二突起部５２、第一縁部４１及び第二縁部４２を除く範囲に形成されている。しかしながら、凸状の山部２１Ｂ及び凹状の谷部２２Ｂが、電磁シールド部材１Ｂの周方向における第一突起部５１及び第二突起部５２を除く範囲、即ち、第一縁部４１から第二縁部４２に亘る範囲に形成されている場合も考えられる。
【００７３】
本実施形態においても、第１施形態と同様の効果を得ることができる。また、第一突起部５１及び第二突起部５２の数が増大したため、電磁シールド部材１Ｂを筒状に維持する連結がより外れ難くなる。
【００７４】
＜第４実施形態＞
次に、図７，８を参照しつつ、第４実施形態に係る電磁シールド部材１Ｃについて説明する。図７は、電磁シールド部材１Ｃの側方斜視図である。図８は、電磁シールド部材１Ｃの平面図である。なお、図７，８において、図１〜６に示される構成要素と同じ構成要素は、同じ参照符号が付されている。
【００７５】
電磁シールド部材１Ｃは、電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂと構造が異なる曲げ変形部２Ｃを有する。以下、電磁シールド部材１Ｃにおける電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂと異なる点について説明する。
【００７６】
曲げ変形部２Ｃは、複数の切れ目２０Ｃが周方向において並列に並んで形成された部分である。本実施形態において、切れ目２０Ｃ各々は、長手方向に沿って形成されている。なお、切れ目２０Ｃ各々が、筒状の電磁シールド部材１の長手方向に対して斜めの方向に沿って形成されることも考えられる。
【００７７】
また、本実施形態では、曲げ変形部２Ｃにおいて、複数の切れ目２０Ｃは周方向において等間隔で形成されている。図７，８が示す例では、曲げ変形部２Ｃには、５つの切れ目２０Ｃが等間隔で形成されている。また、曲げ変形部２Ｃにおける中央縁部４２１Ｃ及び中央縁部４２２Ｃが成すスリット４も実質的に切れ目と言える状態になっている。
【００７８】
図７，８が示す例は、曲げ変形部２Ｃに５つの切れ目２０Ｃと中央縁部４２１Ｃ及び中央縁部４２２Ｃが成すスリット４とを併せた６つの切れ目が全周方向を６等分する間隔で形成されている場合の事例である。もちろん、曲げ変形部２Ｃに、２〜４つの切れ目２０Ｃが形成されている場合、或いは６つ以上の切れ目２０Ｃが形成されている場合も考えられる。
【００７９】
電磁シールド部材１Ｃにおいて、曲げ変形部２Ｃ各々における切れ目２０Ｃ各々の間の帯状部２０１Ｃ各々は、他の部分よりも曲がりやすい。そのため、電磁シールド部材１Ｃは、曲げ方向の外力が加わると、一部の帯状部２０１Ｃが外周面側へ突出するように曲がることにより、その曲がった帯状部２０１Ｃを内側にして曲がる。
【００８０】
本実施形態では、曲げ変形部２Ｃ各々における切れ目２０Ｃ各々の間の帯状部２０１Ｃ各々が、予め外周面側へ突出した形状に曲げられている。図７，８が示す例では、帯状部２０１Ｃ各々は、切れ目２０Ｃの長手方向における中央部分で外周面側へ突出して湾曲した形状に曲げられている。これにより、切れ目２０Ｃ各々が開いた状態になっている。
【００８１】
また、本実施形態において、非曲げ変形部３Ｃには、複数の折り目３１Ｃが形成されている。図７，８に示される例において、複数の折り目３１Ｃ各々は、電磁シールド部材１Ｃの周方向において、５つの切れ目２０Ｃと中央縁部４２１Ｃ及び中央縁部４２２Ｃが成すスリット４とを併せた６つの切れ目と同じ位置に形成されている。なお、図７，８が示す例では、折り目３１Ｃは、非曲げ変形部３Ｃの外周面側において凸状を成す折り目である。
【００８２】
本実施形態においても、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００８３】
＜第１応用例＞
次に、電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃに適用可能な第１応用例に係る第一突起部５１Ｘ及び第二突起部５２Ｘについて説明する。第一突起部５１Ｘ及び第二突起部５２Ｘの形状は、第一突起部５１及び第二突起部５２と異なっている。
【００８４】
図９は、第一突起部５１Ｘ及び第二突起部５２Ｘの拡大平面図である。なお、図９において、図１〜８に示される構成要素と同じ構成要素には、同じ参照符号が付されている。以下、第一突起部５１Ｘ及び第二突起部５２Ｘにおける第一突起部５１及び第二突起部５２と異なる点について説明する。
【００８５】
図９に示される例において、第一突起部５１Ｘ及び第二突起部５２Ｘは、同じ形状を有する。
【００８６】
第一突起部５１Ｘは、第一幅狭部５１１Ｘと第一幅広部５１０Ｘとを有する。そして、第一幅広部５１０Ｘが、第一突起部５１Ｘの先端まで続いている。なお、本明細書においては、第一幅広部５１０と同様、第一幅広部５１０Ｘを第一突起部５１Ｘにおいて長手方向における幅が最も広い部分と定義する。
【００８７】
また、図９に示される例において、第一突起部５１Ｘにおける第一幅狭部５１１Ｘから第一幅広部５１０Ｘに亘る部分の外縁には、角が形成されている。また、図９に示されるように、第一幅広部５１０Ｘの外縁は、矩形状に形成されている。
【００８８】
第二突起部５２Ｘは、第二幅狭部５２１Ｘと第二幅広部５２０Ｘとを有する。そして、第二幅広部５２０Ｘが、第二突起部５２Ｘの先端まで続いている。なお、本明細書においては、第二幅広部５２０と同様、第二幅広部５２０Ｘを第二突起部５２Ｘにおいて長手方向における幅が最も広い部分と定義する。
【００８９】
また、図９に示される例において、第二突起部５２Ｘにおける第二幅狭部５２１Ｘから第二幅広部５２０Ｘに亘る部分の外縁には、角が形成されている。また、図９に示されるように、第二幅広部５２０Ｘの外縁は、矩形状に形成されている。
【００９０】
図９に示される例においては、１つの第一突起部５１Ｘの第一幅広部５１０Ｘが、隣り合う第二突起部５２Ｘにおける２つの第二幅広部５２０Ｘに引っ掛かる。また、１つの第二突起部５２Ｘの第二幅広部５２０Ｘが、隣り合う２つの第一突起部５１Ｘにおける２つの第一幅広部５１０Ｘに引っ掛かる。
【００９１】
本応用例においては、第一突起部５１Ｘの第一幅広部５１０Ｘの電磁シールド部材１の長手方向における幅が、この第一突起部５１Ｘの両隣の第二突起部５２Ｘの第二幅広部５２０Ｘの間の幅よりも大きい。第二突起部５２Ｘにおいても同様である。
【００９２】
例えば、第一突起部５１Ｘの第一幅広部５１０Ｘの一部が、第二縁部４２における第二突起部５２Ｘが形成されていない部分及びこの第一突起部５１Ｘの両隣の第二突起部５２における第二幅狭部５２１Ｘの一部に重なっている場合が考えられる。このようにして、第一突起部５１Ｘ及び第二突起部５２Ｘが係り合うことにより、本応用例に係る第一突起部５１Ｘ及び第二突起部５２Ｘが適用された電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃは、筒状を維持する。
【００９３】
＜第２応用例＞
次に、電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃに適用可能な第２応用例に係る第一突起部５１Ｙ及び第二突起部５２Ｙについて説明する。第一突起部５１Ｙ及び第二突起部５２Ｙの形状は、第一突起部５１，５１Ｘ及び第二突起部５２，５２Ｘと異なっている。
【００９４】
図１０は、第一突起部５１Ｙ及び第二突起部５２Ｙの拡大平面図である。なお、図１０において、図１〜９に示される構成要素と同じ構成要素には、同じ参照符号が付されている。以下、第一突起部５１Ｙ及び第二突起部５２Ｙにおける第一突起部５１，５１Ｘ及び第二突起部５２，５２Ｘと異なる点について説明する。
【００９５】
第一突起部５１Ｙは、第一幅狭部５１１Ｙから先端にかけて徐々に幅が広がった形状を有する。本明細書において、第一幅広部５１０と同様、第一幅広部５１０Ｙを第一突起部５１Ｙにおける最大幅の部分と定義する。この場合、第一幅広部５１０Ｙは、第一突起部５１Ｙにおける最も先端の部分に形成されている。また、図１０に示される例において、第一突起部５１Ｙの外縁は、台形状に形成されている。
【００９６】
第二突起部５２Ｙは、第二幅狭部５２１Ｙから先端にかけて徐々に幅が広がった形状を有する。本明細書において、第二幅広部５２０と同様、第二幅広部５２０Ｙを第二突起部５２Ｙにおける最大幅の部分と定義する。この場合、第二幅広部５２０Ｙは、第二突起部５２Ｙにおける最も先端の部分に形成されている。また、図１０に示される例において、第二突起部５２Ｙの外縁は、台形状に形成されている。
【００９７】
図１０に示される例においては、第一突起部５１Ｙの第一幅狭部５１１Ｙと第一幅広部５１０Ｙとの中間位置の部分が、隣り合う第二突起部５２Ｙにおける第二幅狭部５２１Ｙと第二幅広部５２０Ｙとの中間位置の部分に引っ掛かる。また、第二突起部５２Ｙの第二幅狭部５２１Ｙと第二幅広部５２０Ｙとの中間位置の部分が、隣り合う第一突起部５１Ｙにおける第一幅狭部５１１Ｙと第一幅広部５１０Ｙとの中間位置の部分に引っ掛かる。これにより、第一突起部５１Ｙ及び第二突起部５２Ｙが適用された電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃが筒状の形状を維持する。
【００９８】
＜第３応用例＞
次に、電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃに適用可能な第３応用例に係る第一突起部５１Ｚ及び第二突起部５２Ｚについて説明する。図１１は、第一突起部５１Ｚ及び第二突起部５２Ｚの拡大平面図である。なお、図１１において、図１〜１０に示される構成要素と同じ構成要素には、同じ参照符号が付されている。以下、第一突起部５１Ｚ及び第二突起部５２Ｚにおける第一突起部５１，５１Ｘ，５１Ｙ及び第二突起部５２，５２Ｘ，５２Ｙと異なる点について説明する。
【００９９】
本応用例においては、第一突起部５１Ｚ及び第二突起部５２Ｚが、それぞれ異なる形状を有している。
【０１００】
図１１に示される例において、第一突起部５１Ｚの形状は、第一突起部５１の形状と同じである。また、第二突起部５２Ｚの形状は、第二突起部５２Ｙの形状と同じである。
【０１０１】
図１１には、第一突起部５１Ｚ及び第二突起部５２Ｚが相互に異なる形状を有する場合の一例として、第一突起部５１Ｚが、第一突起部５１と同じ形状を有し、第二突起部５２Ｚが、第二突起部５２Ｙと同じ形状を有する場合が示されている。もちろん、第一突起部５１Ｚ及び第二突起部５２Ｚとの組み合わせが、上記以外の場合も考えられる。
【０１０２】
図１１に示される例においては、第一突起部５１Ｚと第二突起部５２Ｚとが引っ掛かることにより、第一突起部５１Ｚ及び第二突起部５２Ｚが適用された電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃが筒状の形状を維持する。また、第一突起部５１Ｚ及び第二突起部５２Ｚが適用された電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃにおいては、筒状の電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃの中空部１９を拡大させる方向の力により、第一突起部５１Ｚと第二突起部５２Ｚとが強固に引っ掛かる。その結果、電磁シールド部材１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃにおける筒状の形状を維持する連結が外れてしまうことをより回避できる。
【０１０３】
なお、本発明に係る電磁シールド部材は、各請求項に記載された発明の範囲において、以上に示された各実施形態および応用例を自由に組み合わせること、或いは各実施形態および応用例を適宜、変形するまたは一部を省略することによって構成されることも可能である。
【符号の説明】
【０１０４】
１  電磁シールド部材
１２６  結束部材
１９  中空部
１９１  孔
１Ａ  電磁シールド部材
１Ｂ  電磁シールド部材
１Ｃ  電磁シールド部材
１Ｐ  金属板部材
２  曲げ変形部
２０１Ｃ  帯状部
２０Ｃ  切れ目
２１  山部
２１Ｂ  山部
２２  谷部
２２Ｂ  谷部
２Ｃ  曲げ変形部
３  非曲げ変形部
３１Ｃ  折り目
３Ｃ  非曲げ変形部
４  スリット
４１  第一縁部
４２  第二縁部
４２１  中央縁部
４２１Ｃ  中央縁部
４２２  中央縁部
４２２Ｃ  中央縁部
４３１  端側縁部
４３２  端側縁部
５１  第一突起部
５１０  第一幅広部
５１０Ｘ  第一幅広部
５１０Ｙ  第一幅広部
５１１  第一幅狭部
５１１Ｘ  第一幅狭部
５１１Ｙ  第一幅狭部
５１Ｘ  第一突起部
５１Ｙ  第一突起部
５１Ｚ  第一突起部
５２  第二突起部
５２０  第二幅広部
５２０Ｘ  第二幅広部
５２０Ｙ  第二幅広部
５２１  第二幅狭部
５２１Ｘ  第二幅狭部
５２１Ｙ  第二幅狭部
５２Ｘ  第二突起部
５２Ｙ  第二突起部
５２Ｚ  第二突起部
９  電線
【図１】
2015201986.tif 000003
【図２】
2015201986.tif 000004
【図３】
2015201986.tif 000005
【図４】
2015201986.tif 000006
【図５】
2015201986.tif 000007
【図６】
2015201986.tif 000008
【図７】
2015201986.tif 000009
【図８】
2015201986.tif 000010
【図９】
2015201986.tif 000011
【図１０】
2015201986.tif 000012
【図１１】
2015201986.tif 000013