(57)【要約】【課題】  検索処理負荷やデータ容量の増加を抑えつつ、ユーザの利便性を維持できるようにする。【解決手段】  機種依存データ登録部１４０及び引継用機種依存データ登録部１５０に、プリンタの機種毎に、その機種を制御するための機種依存データ１４１，１５１を登録すると共に、機種依存データ１４１，１５１を用いてプリンタを制御する機能を提供するプリンタドライバ１２０を更新した後でも残す機種依存データを選択するための条件である使用継続条件１６１を使用継続条件登録部１６０に登録しておき、プリンタドライバ１２０を更新する場合に、使用状況判断部１２３が、使用継続条件１６１に基づいて、機種依存データ１４１，１５１のうち残すものと削除するものとを判別し、機種情報管理部１２４が、削除すると判別された機種依存データを削除するようにした。【選択図】        図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピュータを、
複数の機能毎に、該機能を実現するための情報を含む機能対応情報を登録する第１の登録手段と、
前記機能対応情報を用いて前記機能を提供する所定のプログラムを更新した後でも残す機能対応情報を選択するための条件である継続条件を登録する条件登録手段と、
前記所定のプログラムを更新する場合に、前記継続条件に基づいて、前記第１の登録手段が登録した機能対応情報のうち残すものと削除するものとを判別する判別手段と、
前記判別手段が削除すると判別した機能対応情報を削除する削除手段として機能させるためのプログラム。
【請求項２】
請求項１に記載のプログラムであって、
前記コンピュータを、さらに、
前記機能の使用履歴を記録する履歴記録手段として機能させ、
前記判別手段は、前記使用履歴を前記継続条件に当てはめて、前記判別を行う機能を備えることを特徴とするプログラム。
【請求項３】
請求項２に記載のプログラムであって、
前記条件登録手段は、前記継続条件として、ある機能が使用されたことがある場合にその機能と対応する機能対応情報を残す、という条件を登録可能であることを特徴とするプログラム。
【請求項４】
請求項２又は３に記載のプログラムであって、
前記条件登録手段は、前記継続条件として、ある機能が直近所定期間内に使用されている場合にその機能と対応する機能対応情報を残す、という条件を登録可能であることを特徴とするプログラム。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか一項に記載のプログラムであって、
前記条件登録手段は、前記継続条件として、前記複数の機能のうち、ユーザに提示する選択肢に含まれることが登録されている機能と対応する機能対応情報を残す、という条件を登録可能であることを特徴とするプログラム。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載のプログラムであって、
前記条件登録手段は、前記継続条件として、ベンダのサポート保証期間内でない機能対応情報を削除する、という条件を登録可能であることを特徴とするプログラム。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載のプログラムであって、
前記条件登録手段は、ユーザからの指示に従って前記継続条件の登録を行うことを特徴とするプログラム。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれか一項に記載のプログラムであって、
前記コンピュータを、
前記機能対応情報を用いて前記機能を提供する機能提供手段と、
当該プログラムと共にインストールされた機能対応情報を登録する第２の登録手段として機能させるためのプログラムをさらに含み、
前記第１の登録手段は、前記機能提供手段が、前記第２の登録手段が登録した機能対応情報を用いて機能を提供した場合に、該機能対応情報を登録する機能を備えることを特徴とするプログラム。
【請求項９】
請求項８に記載のプログラムであって、
前記第１の登録手段は、前記所定のプログラムを更新する場合に、前記第２の登録手段が登録した機能対応情報であって前記第１の登録手段がまだ登録していない機能対応情報のうち、前記継続条件に基づいて残すと判断したものを新たに登録する機能を備えることを特徴とするプログラム。
【請求項１０】
複数の機能毎に、該機能を実現するための情報を含む機能対応情報を登録する第１の登録手段と、
前記機能対応情報を用いて前記機能を提供する所定のプログラムを更新した後でも残す機能対応情報を選択するための条件である継続条件を登録する条件登録手段と、
前記所定のプログラムを更新する場合に、前記継続条件に基づいて、前記第１の登録手段が登録した機能対応情報のうち残すものと削除するものとを判別する判別手段と、
前記判別手段が削除すると判別した機能対応情報を削除する削除手段とを備えた情報処理装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の情報処理装置であって、
前記機能の使用履歴を記録する履歴記録手段を備え、
前記判別手段は、前記使用履歴を前記継続条件に当てはめて、前記判別を行うことを特徴とする情報処理装置。
【請求項１２】
請求項１１に記載の情報処理装置であって、
前記条件登録手段は、前記継続条件として、ある機能が使用されたことがある場合にその機能と対応する機能対応情報を残す、という条件を登録可能であることを特徴とする情報処理装置。
【請求項１３】
請求項１１又は１２に記載の情報処理装置であって、
前記条件登録手段は、前記継続条件として、ある機能が直近所定期間内に使用されている場合にその機能と対応する機能対応情報を残す、という条件を登録可能であることを特徴とする情報処理装置。
【請求項１４】
請求項１０乃至１３のいずれか一項に記載の情報処理装置であって、
前記条件登録手段は、前記継続条件として、前記複数の機能のうち、ユーザに提示する選択肢に含まれることが登録されている機能と対応する機能対応情報を残す、という条件を登録可能であることを特徴とする情報処理装置。
【請求項１５】
請求項１０乃至１４のいずれか一項に記載の情報処理装置であって、
前記条件登録手段は、前記継続条件として、ベンダのサポート保証期間内でない機能対応情報を削除する、という条件を登録可能であることを特徴とする情報処理装置。
【請求項１６】
請求項１０乃至１５のいずれか一項に記載の情報処理装置であって、
前記条件登録手段は、ユーザからの指示に従って前記継続条件の登録を行うことを特徴とする情報処理装置。
【請求項１７】
請求項１０乃至１６のいずれか一項に記載の情報処理装置であって、
前記機能対応情報を用いて前記機能を提供する機能提供手段と、
前記所定のプログラムと共にインストールされた機能対応情報を登録する第２の登録手段とを備え、
前記第１の登録手段は、前記機能提供手段が、前記第２の登録手段が登録した機能対応情報であって前記第１の登録手段がまだ登録していない機能対応情報を用いて機能を提供した場合に、該機能対応情報を登録することを特徴とする情報処理装置。
【請求項１８】
請求項１７に記載の情報処理装置であって、
前記第１の登録手段は、前記所定のプログラムを更新する場合に、前記第２の登録手段が登録した機能対応情報であって前記第１の登録手段がまだ登録していない機能対応情報のうち、前記継続条件に基づいて残すと判断したものを新たに登録することを特徴とする情報処理装置。
【請求項１９】
前記機能がデバイス制御機能である請求項１乃至９のいずれか一項に記載のプログラムと、
前記デバイス制御機能により制御されるデバイスとを備えたことを特徴とする情報処理システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、プログラム、情報処理装置及び情報処理システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ＰＣ（パーソナルコンピュータ）等の情報処理装置において、複数機種に対応している機種共通プリンタドライバが用いられるようになってきている。
機種共通プリンタドライバは、出力先のプリンタの機種に応じた印刷設定画面を表示してユーザから印刷に用いる設定を受け付ける。また、機種に応じたレンダリング処理を実行して、その機種のプリンタに印刷を実行させるためのデータを生成することができる。
【０００３】
従ってユーザは、機種共通ドライバを一つインストールしておけば、複数の機種のプリンタを使用する場合でも、機種毎に個別にプリンタドライバをインストールする必要がない。そのため、スタンドアロン環境だけでなく、複数のプリンタを保有する大手企業のサーバクライアント環境でも機種共通プリンタドライバがよく使用されている。
【０００４】
このような機種共通プリンタドライバは、通常、ベンダから新機種がリリースされたタイミングで新バージョンがリリースされる。新機種を使用したいユーザは、機種共通プリンタドライバを新バージョンにアップデートする。また、新バージョンに障害対応や新機能が盛り込まれている場合、新機種をユーザが使用しなくても、アップデートすることがある。
【０００５】
一方で、機種共通プリンタドライバは、そのドライバが対応している機種の数だけ、その機種を制御する機能を提供するために用いる機種依存ファイルを持っている。従って、新機種がリリースされるたびにその新機種の分だけ機種依存ファイルが増えていく。
この機種依存ファイルは、機種共通プリンタドライバに同梱して配布し、ＰＣに機種共通プリンタドライバをインストールすると、そのＰＣに記憶される。従って、新機種がリリースされると、ＰＣに記憶させるべき機種依存ファイルも同じく増えていく。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このように機種依存ファイルが増えると、その中から必要な機種依存ファイルを検索する処理が重くなってしまう。また、機種依存ファイルの合計容量が大きくなるため、プリンタドライバのアップデートやポイントアンドプリントインストール等の処理も、バージョンがあがるにつれて時間がかかるようになってしまうという問題がある。さらに、プリンタドライバのパッケージサイズが増えることも、容量の少ないマシンを使用しているユーザには重大な問題であった。
【０００７】
これらの問題を解決するためにベンダは、新しいバージョンをリリースするごとに古い機種の機種依存ファイルの同梱を打ち切る方向にシフトしてきている。しかしこうなると、ユーザは、同梱機種を減らした新バージョンの機種共通プリンタドライバにアップデートすることで、それまで使っていた機種が使用できなくなるケースが出てくる。
【０００８】
例えば、バージョン１．０のドライバが機種Ａ、機種Ｂ及び機種Ｃの３機種に対応しているケースを考える。この場合、次のバージョン２．０では、対応機種が機種Ｂ、機種Ｃ及び機種Ｄとなることがある。すなわち、バージョン２．０では、新たに機種Ｄの機種依存ファイルを同梱する一方、古い機種Ａの機種依存ファイルは被同梱となる、といったケースである。
【０００９】
このようなアップデートの場合、ユーザが非同梱となった機種Ａを継続して使いたいとしても、機種依存ファイルがないため、機種共通プリンタドライバは、機種Ａの機能に適したＵＩの表示やレンダリング処理を行うことができない。
しかし、このような問題があったとしても、新機種である機種Ｄを使用したいユーザは、機種共通プリンタドライバを新バージョンにアップデートせざるを得ない。またその他にも、前のバージョンで発見された不具合を解消したいなどの理由で、アップデートすることもある。
【００１０】
このような問題に対応するため、アップデートにより非同梱となってしまった機種でもある程度継続して使用できるようにする技術が提案されている。
例えば、機種依存データがない機種については、対応機種を特定しない所定の基本的な印刷設定画面及びレンダリング処理を提供することが考えられる。このようにすれば、一応は機種共通プリンタドライバを用いて任意の機種のプリンタを使用することができる。
【００１１】
しかしながら、対応機種を特定しない印刷設定画面では、概ね全ての機種が備えるようなごく基本的な印刷機能に関する設定しか受け付けることができない。従って、この画面では、機種に特有な機能（高解像度や特殊な用紙など）の設定を行うことができず、ユーザから見れば、今まで使っていた機能が使えないということになる。また、印刷設定画面の外見も、機種依存データがあった時と比べて異なったものになってしまう。
ポイントアンドプリント等の、自動的にドライバをアップデートする機能を使用する場合には、ユーザが知らないうちにこのような変化があることとなり、特に戸惑いが大きいと考えられる。
【００１２】
また、別の手法として、古いバージョンのドライバが持っていた機種依存データを残しておき、必要に応じて情報を取り出して古いバージョンと同じ印刷設定画面及びレンダリング処理を提供することも考えられる。特許文献１には、これに関連する技術として、新しいバージョンのプリンタドライバをインストールした後でも、古いバージョンのプリンタドライバを残しておき、印刷に用いるプリンタに応じて適当なバージョンのモジュールを呼び出して印刷処理を行わせることが記載されている。
【００１３】
このようにすれば、バージョンアップ後でも、バージョンアップ前に使用可能であった機種については引き続き変わらず使用可能であることが保証される。従って、上記の基本的な印刷設定画面等を提供する手法のような問題は発生しない。しかしながら、古いバージョンのドライバが持っていたデータをいつまでも保持しておくことになるため、検索処理負荷やデータ容量の増加という問題は解決できない。
同様な問題は、プリンタの制御以外の機能を提供する場合であっても、複数の機能毎に該機能を実現するための情報を含む機能対応情報を用意しておき、その機能対応情報を参照して機能を提供する構成を採用する場合には、同様に発生するものである。
【００１４】
この発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、複数の機能毎に該機能を実現するための情報を含む機能対応情報を用意しておき、その機能対応情報を参照して機能を提供する構成を採用する場合において、更新後のプログラムに以前のバージョンに含まれていた機能対応情報の一部が含まれない場合であっても、検索処理負荷やデータ容量の増加を抑えつつ、ユーザの利便性を維持できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
以上の目的を達成するため、この発明は、コンピュータを、複数の機能毎に、該機能を実現するための情報を含む機能対応情報を登録する第１の登録手段と、上記機能対応情報を用いて上記機能を提供する所定のプログラムを更新した後でも残す機能対応情報を選択するための条件である継続条件を登録する条件登録手段と、上記所定のプログラムを更新する場合に、上記継続条件に基づいて、上記第１の登録手段が登録した機能対応情報のうち残すものと削除するものとを判別する判別手段と、上記判別手段が削除すると判別した機能対応情報を削除する削除手段として機能させるためのプログラムを提供する。
【発明の効果】
【００１６】
上記構成によれば、複数の機能毎に該機能を実現するための情報を含む機能対応情報を用意しておき、その機能対応情報を参照して機能を提供する構成を採用する場合において、更新後のプログラムに以前のバージョンに含まれていた機能対応情報の一部が含まれない場合であっても、検索処理負荷やデータ容量の増加を抑えつつ、ユーザの利便性を維持できるようにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】この発明の実施形態におけるＰＣとプリンタとの関係を示す図である。
【図２】図１に示したＰＣのハードウェア構成を示す図である。
【図３】図１に示したＰＣの機能構成を示す図である。
【図４】図１に示したＰＣにおけるプリンタの登録について説明するための図である。
【図５】機種依存データの例を示す図である。
【図６】使用継続条件設定画面の例を示す図である。
【図７】使用継続条件の例を示す図である。
【図８】図１に示したＰＣが実行する、機種依存データの維持及び削除に関連する動作を示す図である。
【図９】同じくプリンタ使用時の処理のフローチャートである。
【図１０】使用履歴の例を示す図である。
【図１１】図１に示したＰＣが実行する、新規プリンタドライバインストール時の処理のフローチャートである。
【図１２】図１１の続きのフローチャートである。
【図１３】図１２の続きのフローチャートである。
【図１４】機種依存データの管理の具体例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、この発明を実施するための形態について、具体的に説明する。
なおここでは、この発明を、情報処理装置であるＰＣ（パーソナルコンピュータ）及び、そのＰＣにプリンタを制御させるためのプリンタドライバプログラムに適用した実施形態について説明するが、この発明がこれに限られないことは、後述の通りである。
【００１９】
図１に、この実施形態におけるＰＣとプリンタとの関係を示す。
この実施形態において、ＰＣ１０は、ネットワーク３０を介して複数のプリンタ２０と接続される。これらのプリンタ２０は、互いに異なる機種であっても、同じ機種のものが複数含まれていてもよい。また、ネットワーク３０は、有線無線を問わず、任意の規格のものを使用可能である。また、プリンタ２０の全部又は一部が、ネットワーク３０を介さずにＰＣ１０のローカルのプリンタポートに接続されていても構わない。
【００２０】
いずれにせよ、ＰＣ１０は、後述するプリンタドライバ１２０の機能により、ユーザから印刷に用いる印刷設定を受け付け、プリンタ２０に対してその印刷設定に従った印刷の実行を指示する。プリンタ２０は、その指示に従って印刷を実行する。
なお、プリンタ２０は、印刷以外の機能を兼ね備えた画像処理装置であってもよい。例えば、プリンタ２０を、スキャン、コピー、ファクシミリ通信、文書蓄積等の機能を備えたＭＦＰ（デジタル複合機）として構成することが考えられる。
【００２１】
次に、図２に、ＰＣ１０のハードウェア構成を示す。
ＰＣ１０は、ハードウェアとしては一般的なコンピュータでよい。すなわち、ＰＣ１０は、ＣＰＵ１１、ＲＯＭ１２、ＲＡＭ１３、ＨＤＤ（ハードディスクドライブ）１４、通信Ｉ／Ｆ（インタフェース）１５、表示部１６、及び操作部１７を備え、それらをシステムバス１８により接続した構成としている。
【００２２】
そして、ＣＰＵ１１が、ＲＡＭ１３をワークエリアとしてＲＯＭ１２又はＨＤＤ１４に記憶されたプログラムを実行することにより、ＰＣ１０全体を制御し、プリンタ２０の制御をはじめとする各種機能を実現する。
ＨＤＤ１４は、不揮発性記憶媒体（記憶手段）であり、ＣＰＵ１１が実行する各種プログラムや後述する各種データを格納している。
通信Ｉ／Ｆ１５は、プリンタ２０をはじめとする外部装置と通信するためのインタフェースである。使用する通信規格は、有線、無線を問わず、任意でよい。
【００２３】
表示部１６は、ディスプレイ等の、オペレータに情報を提示するための表示手段である。
操作部１７は、キーボード、マウス、タッチパネル等の、オペレータから操作を受け付けるための操作手段である。
なお、表示部１６や操作部１７が外付けであったり、ＰＣ１０がネットワークを介して外部の端末装置から操作を受け付けることができるようにしたりしてもよい。
【００２４】
次に、図３に、ＰＣ１０の機能構成を示す。図３には、この実施形態の特徴に関連する部分の構成を中心に示した。
図３に示すように、ＰＣ１０は、ＯＳ（オペレーティングシステム）１１０、プリンタドライバ１２０及び、引継用機種依存データ登録部１５０、使用継続条件登録部１６０、使用履歴登録部１７０、使用継続機種登録部１８０を備える。
【００２５】
これらのうちＯＳ１１０及びプリンタドライバ１２０の機能はそれぞれ、ＣＰＵ１１がＯＳ及びプリンタドライバのプログラムを実行することにより実現されるものである。
そして、ＯＳ１１０は、ユーザの操作に従って文書を編集又は操作する機能を備える不図示のアプリケーションから印刷すべき文書のデータを受け付けて、プリンタドライバ１２０が扱える形式の印刷データに変換し、プリンタドライバ１２０に渡すＡＰＩ（Application  Program  Interface）の機能を備える。
【００２６】
またＯＳ１１０は、後述のように、印刷に使用するプリンタを、そのプリンタで印刷を行う際に使用するプリンタドライバと対応付けて登録する機能も備える。そして、ユーザが印刷を行おうとした場合に、ここで登録されているプリンタを、使用するプリンタの選択肢として提示する。そして、ＯＳ１１０は、その中から選択されたプリンタと対応するプリンタドライバを、印刷に使用するドライバとしてアプリケーションに通知する。アプリケーションは、その通知に基づき、印刷に用いるプリンタドライバのＵＩモジュールにアクセスして印刷設定画面を表示させたり、ＡＰＩを通じて印刷に用いるプリンタドライバに印刷データを渡すよう、ＯＳ１１０に要求したりすることができる。
【００２７】
次に、プリンタドライバ１２０は、ドライバコア部１３０及び機種依存データ登録部１４０と、使用条件作成部１２１、機種使用管理部１２２、使用状況判断部１２３及び機種情報管理部１２４を備える。
これらのうち、ドライバコア部１３０は、プリンタに印刷を実行させるために必要な機能を備える部分であり、それぞれ機能提供手段であるＵＩモジュール１３１及びレンダラモジュール１３２を備える。これらはいずれも、ＯＳ１１０あるいはアプリケーションから通知された印刷に使用するプリンタの機種に応じて、機種依存データ登録部１４０又は引継用機種依存データ登録部１５０から、その機種に対応する機種依存データ１４１又は１５１を選択し、その機種依存データに従って動作する。このとき、機種依存データ登録部１４０に適当な機種依存データがない場合に、引継用機種依存データ登録部１５０を検索するようにするとよい。
【００２８】
ＵＩモジュール１３１は、プリンタに印刷を行わせる際に用いる印刷設定を受け付けるための印刷設定画面をディスプレイ等の表示手段に表示させる機能を備える。表示させる印刷設定画面の内容は、参照した機種依存データに従った内容である。機種依存データには、例えば、印刷設定画面において設定を受け付けるべきパラメータの項目及びその選択肢が記載される。
【００２９】
また、ＵＩモジュール１３１は、プリンタドライバ１２０のアップデートによりプリンタドライバ１２０に同梱されなくなる機種依存データを引き続き使用可能にするための、使用条件作成部１２１〜機種情報管理部１２４の各部にアクセスする機能も備える。この点については後に詳述する。
【００３０】
レンダラモジュール１３２は、ＵＩモジュール１３１が提供する印刷設定画面で受け付けた印刷設定に従い、ＯＳ１１０から渡された印刷データに対してレンダリング処理を行って、印刷に使用する機種のプリンタ２０が処理可能なＰＤＬ（ページ記述言語）データを生成する機能を備える。また、その生成したＰＤＬデータをプリンタ２０に送信して印刷を行わせる機能を備える。
【００３１】
レンダラモジュール１３２が実行するレンダリング処理も、参照した機種依存データに従った内容である。機種依存データには、例えば、使用するＰＤＬの種類、ＰＤＬデータに記載してプリンタ２０に実行させることのできる処理の種類（両面印刷、用紙指定、排紙トレイ指定、後処理など）等が記載される。
このレンダリング機能自体は、従来の機種共通プリンタドライバと同等でよい。しかし、レンダラモジュール１３２も、ＵＩモジュール１３１を介して使用条件作成部１２１〜機種情報管理部１２４の各部にアクセス可能であり、機種依存データの管理に関する動作に関与する。
【００３２】
次に、機種依存データ登録部１４０は、上述の機種依存データ１４１を登録する機能を備える。機種依存データ登録部１４０に複数の機種に対応する機種依存データ１４１を登録しておくことにより、プリンタドライバ１２０を、複数の機種のプリンタを制御可能な機種共通プリンタドライバとして機能させることができる。
なお、ここでは、「機種Ａのプリンタを制御する機能」等、特定のプリンタを制御して印刷を実行させる機能を、機能の１つの単位として取り扱う。従って、機種依存データ１４１は、複数の機能毎に、該機能を実現するための情報を含む機能対応情報である。しかし、機能の単位はこれに限られない。この点については後述する。
【００３３】
また、図３でプリンタドライバ１２０の枠内に含まれる部分が、プリンタドライバプログラムのインストールによりＰＣ１０内に用意される機能である。そして、プリンタドライバプログラムをアップデートした場合には、アップデート後のプログラムにより提供される機能に置き換えられる。すなわち、機種依存データ登録部１４０に登録される機種依存データ１４１は、プリンタドライバプログラムに同梱される機種依存データである。また、機種依存データ登録部１４０は、第２の登録手段に該当する。
【００３４】
そして、プリンタドライバプログラムをアップデートした場合、アップデート後のプリンタドライバプログラムに同梱されない機種依存データは、機種依存データ登録部１４０からなくなることになる。このような機種依存データをアップデート後も引き続き使用したい場合には、アップデート前に引継用機種依存データ登録部１５０に登録しておく必要がある。
【００３５】
使用条件作成部１２１〜機種情報管理部１２４の各部が、この機種依存データの登録（及び削除）に関連する機能を提供する。図３において、これらの各部と各種登録部１５０〜１８０との間の矢印は、実線が登録部へのデータの書き込みを、破線が登録部からのデータの読み出しを示す。
使用条件作成部１２１は、アップデート後も引き続き使用したい機能を選択するための継続条件を作成する機能を備える。この継続条件は、後述の使用継続条件設定画面４００（図６）においてユーザから設定を受け付け、その内容は使用継続条件１６１として使用継続条件登録部１６０に登録する。
【００３６】
機種使用管理部１２２は、機種依存データ登録部１４０に登録されている機種依存データのうち、ＵＩモジュール１３１又はレンダラモジュール１３２に使用されたものを、アップデート後も残す機種依存データの候補としてコピーし、引継用機種依存データ登録部１５０に登録する機能を備える。なお、一旦引継用機種依存データ登録部１５０に登録した機種依存データ１５１は、再度使用された場合でも再度登録する必要はない。また、機種使用管理部１２２は、このとき、使用継続条件１６１を参照して機種依存データのコピー要否を判断するようにしてもよい。すなわち、機種依存データ（機能）の使用と無関係な条件のみ設定されていた場合には、使用をトリガとしたコピーを行っても意味がないため、コピーを行わないようにしてもよい。以上の機種使用管理部１２２は、引継用機種依存データ登録部１５０と合わせて、第１の登録手段に該当する。
【００３７】
また、機種使用管理部１２２は、機種依存データ（機能）の使用履歴１７１を、使用履歴登録部１７０に登録する機能も備える。この場合、機種使用管理部１２２及び使用履歴登録部１７０は履歴記録手段として機能する。使用履歴１７１の詳細な内容については後述する。
使用状況判断部１２３は、プリンタドライバ１２０のアップデートを行う際に、使用継続条件１６１及び使用履歴１７１を参照して、引き続き使用できるようにすべき機種を判別し、その機種を使用継続機種一覧１８１として使用継続機種登録部１８０に登録する機能を備える。ここで登録されなかった機種は、アップデートを行う際に引継用機種依存データ登録部１５０から機種依存情報を削除すべき機種ということになる。この使用状況判断部１２３は判別手段に該当する。
【００３８】
機種情報管理部１２４は、プリンタドライバ１２０のアップデートを行う際に、使用継続機種一覧１８１を参照して、ここに登録されていない機種の機種依存情報を、引継用機種依存データ登録部１５０から削除する機能を備える。この機種情報管理部１２４は、削除手段に該当する。
また、機種情報管理部１２４は、逆に、使用継続機種一覧１８１に登録されている機種の機種依存情報が引継用機種依存データ登録部１５０に登録されていない場合、これを機種依存データ登録部１４０から読み出して引継用機種依存データ登録部１５０に登録する機能も備える。
さらに、機種情報管理部１２４は、ＵＩモジュール１３１あるいはレンダラモジュール１３２が引継用機種依存データ登録部１５０に登録されている機種依存データ１５１を使用する場合に、その機種依存データ１５１を読み出して提供する機能も備える。
【００３９】
また、引継用機種依存データ登録部１５０、使用継続条件登録部１６０、使用履歴登録部１７０、使用継続機種登録部１８０の各登録部は、それぞれ、機種依存データ１５１、使用継続条件１６１、使用履歴１７１及び使用継続機種一覧１８１を登録する機能を備える。これらの各登録部は、プリンタドライバ１２０がバージョンアップされてもデータに影響がない記憶領域に、上記各データを登録する。また、それらの記憶領域の位置は、使用条件作成部１２１〜機種情報管理部１２４の各部が把握できるようにしておく。レジストリの予め定めた項目や、予め定めたパスのファイルとして、上記各データを登録することが考えられる。
【００４０】
次に、ＰＣ１０におけるプリンタの登録について説明する。
図４は、その説明のための図である。
上述のように、ＰＣ１０において、ＯＳ１１０は、印刷に使用するプリンタをそのプリンタで印刷を行う際に使用するプリンタドライバと対応付けて登録する。
ユーザがＯＳ１１０に対して使用するプリンタを追加することを指示すると、ＯＳ１１０は、ユーザに、ＰＣ１０からアクセス可能なプリンタ２０の中から使用するプリンタを選択させる。このアクセスは、プリントサーバを経由したアクセスであってもよい。また、ローカルポートを通じたアクセスであってもよい。
【００４１】
ユーザがプリンタを選択すると、ＯＳ１１０はそのプリンタの機種を判別する。そして、その機種を制御可能なプリンタドライバがインストールされていれば、選択されたプリンタを用いた印刷は該当のプリンタドライバを用いて実行すべきことを登録する。これが、図４に示す使用登録１９０である。図３に示したプリンタドライバ１２０のように、複数の機種のプリンタを制御可能なプリンタドライバであれば、複数の機種のプリンタと対応付けて登録可能である。
【００４２】
そして、ＯＳ１１０は、ユーザが印刷を行おうとした場合には、上記のように登録したプリンタを、印刷に使用するプリンタの選択肢として提示する。各プリンタのアイコンとして提示したり、プルダウンメニューで提示したりすることが考えられる。
ユーザがプリンタを選択すると、ＯＳ１１０は、プリンタドライバ１２０に対して直接、あるいは印刷を行うアプリを介して、印刷に使用するプリンタの機種及びアドレスを通知する。プリンタドライバ１２０は、その通知に基づいてプリンタの機種と対応する機種依存データを選択し、ＵＩモジュール１３１及びレンダラモジュール１３２を動作させる。また、レンダラモジュール１３２は、生成したＰＤＦデータを、その通知されたアドレスに送信する。
【００４３】
なお、使用登録１９０を作成する際には、必ずしもプリンタの機種が特定されている必要はない。場合によって個体や機種が異なるが特定のアドレスが設定されているプリンタを使用する、という条件でも使用登録１９０を作成することができる。図４におけるプリンタＣ使用登録がこれに該当する。
この場合、該当のプリンタを印刷に使用することが選択された場合に、ＯＳ１１０がそのアドレスにアクセスして、その時点でそのアドレスにあるプリンタの機種を特定し、プリンタドライバ１２０に通知する。機種依存データ登録部１４０又は引継用機種依存データ登録部１５０に機種依存データが登録されている機種の範囲であれば、プリンタドライバ１２０は、予め機種が決まっていなくても対応可能である。
【００４４】
次に、図５に、機種依存データの具体例を示す。
図５の（ａ）及び（ｂ）に示すのは、それぞれ異なる機種と対応する機種依存データである。機種依存データ登録部１４０に登録する機種依存データ１４１と、引継用機種依存データ登録部１５０に登録する機種依存データとで、形式上の差はない。
（ａ）に示す機種依存データにおいて、符号３０１で示すmodelの値が、機種依存データと対応するプリンタの機種である。この機種依存データは、「機種Ａ」の機種の制御に用いるデータであることがわかる。
【００４５】
符号３０２で示すwarranty  periodの値が、ベンダによる該当機種のプリンタのサポート保証期間である。機種Ａについてのサポート保証期間は、２０１３年２月１４日であることがわかる。
符号３０３で示すfeature  nameの値が、印刷設定の１つの設定項目の情報である。１行目が設定項目の名称、２行目以降が該当の設定項目で選択可能な選択肢である。機種Ａにおいては、カラー設定の機能について、「カラー」と「モノクロ」の設定が可能であることがわかる。このfeature
nameは、印刷設定の項目数だけ機種依存データに含まれる。
【００４６】
（ｂ）に示す機種依存データも、形式は（ａ）のものと同様である。model及びwarranty  periodの値から、この機種依存データは「機種Ｂ」の機種の制御に用いるものであり、機種Ｂについてのサポート保証期間は２０１９年２月１４日であることがわかる。
また、feature nameについては、（ａ）と異なる項目が含まれていたり、同じ項目でも選択肢が異なったりして、機種Ａと機種Ｂでは設定可能な機能やその選択肢が異なることがわかる。
【００４７】
次に、使用継続条件１６１について説明する。
図６に、使用継続条件の設定を受け付けるための使用継続条件設定画面の例を示す。図７に、使用継続条件のデータ例を示す。
図６の使用継続条件設定画面４００は、ユーザの指示に従ってＵＩモジュール１３１が使用条件作成部１２１から必要なデータを取得して表示部１６に表示させるものである。そして、使用継続条件設定画面４００は、設定可能な条件と対応して、使用機種選択部４０１、カスタム条件選択部４０２、所定期間選択部４０３、登録機種選択部４０４、サポート期間選択部４０５を備える。また、ＯＫボタン４０６及びキャンセルボタン４０７を備える。
【００４８】
これらのうち使用機種選択部４０１は、今までに使用された機種については機種依存データを削除せず残す旨の条件である、「使用機種」の条件を選択するための領域である。これをユーザが選択した場合、ユーザが過去に使用したことのある機種は全て、アップデートによって機種依存データがドライバに非同梱になっても使用を継続できる。
なお、機種共通プリンタドライバには、ベンダから販売された歴代の多数のプリンタについて機種依存データが同梱されることが多く、通常、ユーザが使用する機種はそのうちごく一部であると考えられる。従って、過去に使用したことのある機種の機種依存データを全て残したとしても、アップデート前のプリンタドライバに同梱されていた機種依存データを全て残す場合に比べれば、検索負荷やデータ容量を大きく低減できると考えられる。
【００４９】
カスタム条件選択部４０２は、上記「使用機種」以外の条件を選択するための領域である。使用機種選択部４０１とカスタム条件選択部４０２は、左側のラジオボタンにより択一的に選択することができる。図６ではカスタム条件選択部４０２が選択された状態を示している。
【００５０】
所定期間選択部４０３及び登録機種選択部４０４は、カスタム条件選択部４０２の下位に位置し、カスタム条件選択部４０２が選択された場合のみ有効となる。
これらのうち所定期間選択部４０３は、アップデート前の直近所定期間内に使用された機種については機種依存データを削除せず残す旨の条件である、「所定期間内使用」の条件を選択するための領域である。左側のチェックボックスにチェックを入れることにより選択可能である。また、エディットボックスに所定期間の日数を入力可能である。図の例では「９０日」が設定されている。
【００５１】
この条件は、上記「使用機種」に比べて機種依存データを残す範囲が狭い。しかし、直近に使用した機種は今後も使用する可能性が高い一方、かなり前に使用したきりその後使用していないものは、今後使用される可能性が低いと考えられる。「所定期間内使用」の条件を用いることにより、このように使用される可能性が低い機種依存データを削除でき、検索負荷やデータ容量のさらなる低減を図ることができる。
【００５２】
登録機種選択部４０４は、印刷に使用するプリンタとして登録されているプリンタの機種については機種依存データを削除せず残す旨の条件である、「登録機種」の条件を選択するための領域である。左側のチェックボックスにチェックを入れることにより選択可能である。これをユーザが選択した場合、アップデート時点で図４に示した使用登録がなされている機種は全て、実際に使用したことがあるか否かを問わず、アップデートによって機種依存データがドライバに非同梱になっても使用を継続できる。
選択肢に入っている機種は、今後使用される可能性が高いと考えられるため、このような機種については機種依存データを残す要望が強いと考えられる。なお、機種不定で使用登録がなされている場合は、アップデート時点で接続されているプリンタの機種を、使用を継続できるようにする機種とする。
【００５３】
これらの所定期間選択部４０３と登録機種選択部４０４は、独立に選択及び選択解除が可能である。カスタム条件選択部４０２を選択しつつ所定期間選択部４０３と登録機種選択部４０４のどちらも選択しないと、ドライバのアップデート時に、新しいドライバに同梱されていない機種依存データは残さずに全て削除することになる。
【００５４】
サポート期間選択部４０５は、ベンダのサポート保証期間内でない機種については機種依存データを削除する旨の条件である、「保証期間」の条件を選択するための領域である。左側のチェックボックスにチェックを入れることにより選択可能である。また、この条件は、他の条件と独立に選択及び選択解除が可能である。これをユーザが選択した場合、アップデート時点でベンダのサポート期限が切れている機種は全て、他の条件を満たすか否かを問わず、アップデートによって機種依存データがドライバに非同梱になっていれば使用を継続できなくなる。
【００５５】
サポート期限の切れた機種の使用を継続することが望ましくない場合には、この条件を選択することにより、自動的に該当の機種の使用をできなくすることができる。使用継続条件に従って引継用機種依存データ登録部１５０に登録した機種依存データ１５１は、ドライバへの同梱有無に関わらずＰＣに残り、いわばベンダの手を離れた状態になる。従って、特に対処しなければサポート期限が切れた後も残り、これにより不具合を生じる可能性もある。しかし、「保証期間」の条件を設定しておけば、サポート期限切れによる不具合を防止することができる。
【００５６】
ＯＫボタン４０６は、以上の各部においてなされた選択を確定させ、選択された条件を示す、図７に示すような使用継続条件１６１のデータを生成するためのボタンである。キャンセルボタン４０７は、それまでの使用継続条件１６１を変更せず使用継続条件設定画面４００を閉じるためのボタンである。
【００５７】
なお、図７のデータ例において、「data」は、「所定期間内使用」の条件が設定されていることを示す。その後ろの数字は、所定期間の日数を示す。「update」及び「warranty」は、それぞれ「登録機種」及び「保証期間」の条件が設定されていることを示す。すなわち、図７のデータ例は、図６の画面の状態と対応する使用継続条件１６１である。
図７には示されていないが、「使用機種」の条件が設定された場合、そのことは「all」の文字により示す。
【００５８】
次に、ＰＣ１０における、プリンタドライバ１２０のアップデート時の機種依存データの維持及び削除に関連する動作及び処理について説明する。
なお、以降の説明においては、説明を簡単にするため、ＰＣ１０のＣＰＵ１１が何らかのプログラムを実行することにより行う動作あるいは処理は、そのプログラムがその動作あるいは処理を実行するものとして説明する。
【００５９】
ここで、図８に、ＰＣ１０が実行する動作の概略を示す。
図８において、既存プリンタドライバ１２０ａは、アップデート前のプリンタドライバ、新規プリンタドライバ１２０ｂは、アップデート後のプリンタドライバである。インストーラ２００は、新規プリンタドライバ１２０ｂをＰＣ１０にインストールするためのプログラムである。図８において、各プログラムの動作を示すラインのうち破線の部分は、該当のプログラムがそのタイミングでは動作していないことを示す。なお、インストーラ２００は、ＰＣ１０の外部の装置が実行する場合もある。
【００６０】
図８において、最初の破線までの動作は、既存プリンタドライバ１２０ａの通常動作である。この動作において、既存プリンタドライバ１２０ａは、ＯＳ１１０やアプリからの要求に従い、プリンタの機種と対応する機種依存データを用いて、ＵＩ及びレンダラの機能を提供する（Ｓ１１）。そして、機能を提供した場合に、後述の図９の処理により使用履歴１７１を更新し、必要に応じて引継用機種依存データ登録部１５０に、ステップＳ１１で使用した機種依存データを登録する（Ｓ１２）。
【００６１】
プリンタドライバ１２０ａは、インストールされている限り、ここまでの動作を繰り返す。そして、このことにより、既存プリンタドライバ１２０ａにおけるプリンタの機種毎の使用履歴が使用履歴１７１として登録される。ステップＳ１２で機種依存データを引継用機種依存データ登録部１５０に登録することの意義については後述する。
【００６２】
その後、新しいバージョンの新規プリンタドライバ１２０ｂが公開され、ユーザがこれをダウンロードしてインストール実行を指示するか、ポイントアンドプリント機能等により自動的にインストールが開始されると、動作はステップＳ１３乃至Ｓ１７に進む。
インストーラ２００は、新規プリンタドライバ１２０ｂのインストールの開始前に、アップデートにより削除される既存プリンタドライバ１２０ａに対し、更新準備通知を行う（Ｓ１３）。この通知は、更新により削除される前に既存プリンタドライバ１２０ａが実行すべき処理があれば、この時点で実行させるためのものである。
【００６３】
既存プリンタドライバ１２０ａは、この通知を受けると、後述の図１１乃至図１３の処理により、機種依存データのうちバージョンアップ後も残すものと残さないものとを判別し、その結果に従い引継用機種依存データ登録部を整理する（Ｓ１４）。そして、これが完了するとインストーラ２００に対し、アップデートを許可する旨の更新許可応答を送信する（Ｓ１５）。
インストーラ２００は、この更新許可応答を受けると、既存プリンタドライバ１２０ａを削除する（Ｓ１６）と共に、新規プリンタドライバ１２０ｂをインストールする（Ｓ１７）。この処理は、図３のプリンタドライバ１２０の部分を新規プリンタドライバ１２０ｂに入れ換える処理である。
【００６４】
従って、ステップＳ１７の後は、新規プリンタドライバ１２０ｂに同梱されていない機種依存データは、機種依存データ登録部１４０には登録されていない状態となる。しかし、機種依存データが引継用機種依存データ登録部１５０に登録されていれば、新規プリンタドライバ１２０ｂは、引き続きその機種のプリンタを制御する機能を維持することができる。
【００６５】
そして、以上の動作により新規プリンタドライバ１２０ｂのインストールが完了した後は、新規プリンタドライバ１２０ｂが、プリンタの機種と対応する機種依存データを用いてＵＩ及びレンダラの機能を提供する（Ｓ１８）。また、機能を提供した場合に、使用履歴１７１の更新及び、必要に応じた引継用機種依存データ登録部１５０への機種依存データの登録を行う（Ｓ１９）。
その後、新しいバージョンのプリンタドライバが公開された場合には、またステップＳ１３乃至Ｓ１７と同様にアップデートを実行する。
【００６６】
次に、図８のステップＳ１２（Ｓ１９）及びＳ１４でプリンタドライバ１２０が実行する処理について、より具体的に説明する。
まず図９に、図８のステップＳ１２（Ｓ１９）でプリンタドライバ１２０が実行する、プリンタ使用時の処理のフローチャートを示す。
【００６７】
プリンタドライバ１２０は、ユーザにプリンタドライバ１２０の機能を提供してプリンタ２０を使用させた場合に、図９の処理を開始する。ここでは、印刷を実行した場合にプリンタを使用させたとするが、印刷設定画面を開いたのみでも使用とするなど、トリガはこれに限らなくてもよい。また、印刷を実行したプリンタの機種は機種Ｐであるとする。
図９の処理において、プリンタドライバ１２０はまず、使用履歴１７１中に機種Ｐのデータの記載があるか否か判断する（Ｓ２１）。
【００６８】
図１０に使用履歴１７１の例を示すが、使用履歴１７１は、ユーザが今までに使用したプリンタの機種と、最後にその機種のプリンタを使用した日付である最終使用日とを対応付けて記載したものである。なお、機種のデータは、「使用機種」及び「所定期間内使用」の継続条件に関する判断の際に参照される。また、最終使用日のデータは、「所定期間内使用」の継続条件に関する判断の際に参照される。
なお、ここで最終使用日を登録しているのは、「所定期間内使用」の継続条件に関する判断に必要な情報が、最後にいつ該当機種を使用したか、であるためである。使用回数等、他の情報も考慮する継続条件がある場合には、それに合わせて使用履歴１７１に記載する情報も変更する。
【００６９】
図９の説明に戻ると、ステップＳ２１でＹｅｓの場合、プリンタドライバ１２０は、使用履歴１７１中の機種Ｐの最終使用日を今回の印刷日付に更新して（Ｓ２２）、処理を終了する。使用履歴１７１に記載のある機種については、以前にその記載を追加した際に、ステップＳ２４の処理で継用機種依存データ登録部１５０に機種依存データ１５１が登録されていると考えられるためである。
【００７０】
また、ステップＳ２１でＮｏの場合、プリンタドライバ１２０は、使用履歴１７１中に、機種Ｐを使用した旨の情報を追加すると共に、今回の印刷日付を最終使用日の情報として追加する（Ｓ２３）。その後、機種Ｐの機種依存データを機種依存データ登録部１４０から読み出し、そのコピーを引継用機種依存データ登録部１５０に登録して（Ｓ２４）、処理を終了する。
以上の処理において、ステップＳ２２及びＳ２３ではＣＰＵ１１が履歴記録手段として機能し、ステップＳ２４ではＣＰＵ１１が第１の登録手段として機能する。
【００７１】
なお、ステップＳ２４で機種依存データをコピーするのは、ドライバアップデート時の処理負荷を軽減するためである。使用された機種はアックデート時に機種依存データを引継用機種依存データ登録部１５０に登録してアップデート後も残す可能性があるが、アップデート時にコピーを行うとするとその分時間がかかるため、使用時に先に行っておくものである。
【００７２】
ただし、使用継続条件１６１として「使用機種」あるいは「所定期間内使用」の条件が設定されていない場合、プリンタの使用とアップデート後に機種依存データを残すか否かの間に特に関係はない。さらに、これらの条件が設定されていない場合、アップデート時に使用履歴１７１を参照することもない。従って、これらの条件が設定されていない場合、図９の処理を行うこと自体必要がない。
このため、これらの条件が設定されていない場合には、図９の処理を行わないようにしてもよい。しかし、後で条件が変更されることも考えられるため、使用継続条件１６１として現在設定されている条件に関わらず、図９の処理を実行することが好ましい。
【００７３】
次に、図１１乃至図１３に、図８のステップＳ１４でプリンタドライバ１２０が実行する、新規プリンタドライバインストール時の処理のフローチャートを示す。
プリンタドライバ１２０は、図８のステップＳ１３における更新準備通知を検出すると、図１１のフローチャートに示す処理を開始する。この処理のステップＳ４２までの部分は、使用継続条件１６１と使用履歴１７１とに基づき、アップデート後も機種依存データを残すべき機種とそうでない機種とを判別し、残すべき機種を使用継続機種一覧１８１に記載する処理である。
【００７４】
図１１の処理において、プリンタドライバ１２０はまず、使用継続条件１６１に「登録機種」の条件が含まれるか否か判断する（Ｓ３１）。ここでＹｅｓの場合さらに、現在使用登録されている機種のうち新規プリンタドライバ１２０ｂに機種依存データが同梱されていないものがあるか否か判断する（Ｓ３２）。ここでもＹｅｓの場合、同梱されていない機種を使用継続機種一覧１８１に追加する（Ｓ３３）。ステップＳ３１又はＳ３２でＮｏの場合、そのままステップＳ３４以降の処理に進む。
【００７５】
なお、ステップＳ３２での判断において、アップデート後も機種依存データを残すべき機種とそうでない機種との判別は、「現在使用登録されている機種か否か」により行う。「新規プリンタドライバ１２０ｂに機種依存データが同梱されていない」については、同梱されている場合、引継用機種依存データ登録部１５０に機種依存データを残さなくても該当機種の使用を継続できるため、ここでは残さないようにしている。そして、これに対応して、該当機種を使用継続機種一覧１８１にも記載しないようにしたものである。
【００７６】
このようにした方が、機種依存データの検索負荷及びデータ容量低減の観点からは好ましいが、アップデート後も機種依存データを残すべきと判別した機種については全て引継用機種依存データ登録部１５０に機種依存データを残すようにすることも妨げられない。ステップＳ３５の判断についても同様である。また、どの機種の機種依存情報が新規プリンタドライバ１２０ｂに同梱されているかは、更新準備通知において新規プリンタドライバ１２０ｂの保存場所の通知を受け、新規プリンタドライバ１２０ｂのデータを検索してファイル構成を参照する等して把握できる。
【００７７】
次に、プリンタドライバ１２０は、使用継続条件１６１に「使用機種」又は「所定期間内使用」の条件が含まれるか否か判断する（Ｓ３４）。ここでＹｅｓの場合さらに、使用履歴に記載されている機種のうち新規プリンタドライバ１２０ｂに機種依存データが同梱されていないものがあるか否か判断する（Ｓ３５）。ここでもＹｅｓの場合、同梱されていない機種を使用継続機種一覧１８１に追加する（Ｓ３６）。ステップＳ３４又はＳ３５でＮｏの場合、そのままステップＳ３７以降の処理に進む。
【００７８】
なお、ステップＳ３５での判断において、アップデート後も機種依存データを残すべき機種とそうでない機種とを判別は、「使用履歴に記載されている機種か否か」により行う。条件が「所定期間内使用」の場合には、次の処理で「所定期間内の使用か否か」も考慮する。
【００７９】
次に、処理は図１２に示す部分に進み、プリンタドライバ１２０は、使用継続条件１６１に「所定期間内使用」の条件が含まれるか否か判断する（Ｓ３７）。ここでＹｅｓの場合さらに、使用履歴１７１中に、最終印刷日時から使用継続条件に規定された所定期間以上経過した機種の情報があるか否か判断する（Ｓ３８）。ここでもＹｅｓの場合、該当の機種が使用継続機種一覧１８１に記載されていれば、これを削除する（Ｓ３９）。ステップＳ３７又はＳ３８でＮｏの場合、そのままステップＳ４０以降の処理に進む。この部分の処理は、「所定期間内使用」の場合であっても、ステップＳ３６では最終印刷日時を考慮せずに使用継続機種一覧１８１に登録しているところ、最終印刷日時が古いものを削除して、「所定期間内使用」の条件に合致するものを残すためのものである。
【００８０】
次に、プリンタドライバ１２０は、使用継続条件１６１に「保証期間」の条件が含まれるか否か判断する（Ｓ４０）。ここでＹｅｓの場合さらに、使用継続機種一覧１８１中に、機種依存データに記載された保証期間を過ぎている機種があるか否か判断する（Ｓ４１）。ここでもＹｅｓの場合、該当の機種が使用継続機種一覧１８１に記載されていれば、これを削除する（Ｓ４２）。ステップＳ４０又はＳ４１でＮｏの場合、そのままステップＳ４３以降の処理に進む。この部分の処理は、「保証期間」の条件に合わせ、保証期間の過ぎている機種の機種依存データをアップデート後に残さないようにするためのものである。
【００８１】
次に、処理は図１３に示す部分に進む。この部分の処理は、ステップＳ４２までに作成した使用継続機種一覧１８１に従って、引継用機種依存データ登録部１５０及び使用履歴１７１をメンテナンスするための処理である。
この部分の処理において、プリンタドライバ１２０はまず、使用継続機種一覧１８１に記載されている機種のうち、引継用機種依存データ登録部１５０に該機種と対応する機種依存データが登録されていない機種があるか否か判断する（Ｓ４３）。これがＹｅｓであれば、プリンタドライバ１２０は、該当機種の機種依存データを、機種依存データ登録部１４０から読み出し、そのコピーを引継用機種依存データ登録部１５０に登録する（Ｓ４４）。
【００８２】
使用継続条件１６１に「登録機種」の条件が設定されている場合に、使用登録はされているが一度も使用されていない機種があれば、その機種の機種依存データはここで引継用機種依存データ登録部１５０に登録される。
このステップＳ４４の処理は、図９のステップＳ２４の処理と、実行時期が異なるのみで同じ処理である。ステップＳ４３でＮｏであれば、そのままステップＳ４５に進む。
【００８３】
次に、プリンタドライバ１２０は、引継用機種依存データ登録部１５０に機種依存データが登録されている機種のうち、使用継続機種一覧１８１に記載のない機種があるか否か判断する（Ｓ４５）。これがＹｅｓであれば、プリンタドライバ１２０は、該当機種の機種依存データを、引継用機種依存データ登録部１５０から削除する（Ｓ４６）。これらの機種については、アップデート後に機種依存データを残しておく必要がないためである。ここで削除する機種依存データには、新規プリンタドライバ１２０ｂに同梱されているため引継用機種依存データ登録部１５０での保持が不要であるものもある。
【００８４】
その後、プリンタドライバ１２０は、使用継続機種一覧１８１にない機種に関する記載を使用履歴１７１から削除して（Ｓ４７）、処理を終了する。使用継続機種一覧１８１にない機種については、機種依存データを引継用機種依存データ登録部１５０に残さないため、アップデートを期に使用履歴も一旦リセットするためである。
【００８５】
以上の処理において、ステップＳ３２、Ｓ３５、Ｓ３８及びＳ４１では、ＣＰＵ１１が判別手段として機能する。また、ステップＳ４４では、ＣＰＵ１１が第１の登録手段として機能する。また、ステップＳ４６では、ＣＰＵ１１が削除手段として機能する。
【００８６】
以上の処理により、プリンタドライバ１２０は、自身がアップデートされる際に、使用継続条件１６１に基づき、アップデート後も継続して使用できるようにすべき機種（アップデート後も残しておくべき機種依存データ）を判別することができる。そして、その判別結果に基づき、使用できるようにすべき機種の機種依存データのみを引継用機種依存データ登録部１５０に残すことができる。
【００８７】
従って、引継用機種依存データ登録部１５０に登録されている機種依存データの数を抑えて、機種依存データの検索負荷や記憶容量を抑えつつ、機能提供の点でユーザの利便性を維持することができる。
また、アップデート後のプリンタドライバに同梱される機種依存データについては、引継用機種依存データ登録部１５０に登録しなくてもアップデート後に使用可能であることから、引継用機種依存データ登録部１５０には登録していない。従って、引継用機種依存データ登録部１５０に登録する機種依存データを最小限に抑え、記憶容量を低減することができる。
【００８８】
また、プリンタドライバ１２０の外部（プリンタドライバ１２０の更新により直接影響を受けない記憶領域）に各種登録部１５０〜１８０を設けている。従って、プリンタドライバ１２０のアップデートに際してインストーラに特殊な処理を行わせなくても、上記のような機種依存データの保持及び消去を行うことができ、インストーラの開発負荷が大きくなることもない。
【００８９】
次に、ここまで説明してきた処理及び動作に従った機種依存データの管理の具体例について、図１４を用いて説明する。
図１４は、（ａ）から（ｆ）の時系列に沿って左側に記載した事象が起こった場合の各時点における、機種依存データ登録部１４０に登録される機種依存データ、使用履歴１７１、引継用機種依存データ登録部１５０に登録される機種依存データ、使用登録されているプリンタの機種を、それぞれ示している。
【００９０】
（ａ）に示すのは、初めにバージョン１．０のプリンタドライバがインストールされ、ユーザが、機種Ａ〜Ｃのプリンタについて、そのプリンタドライバを用いて印刷する旨を登録した時の状態である。
バージョン１．０には、機種Ａ〜Ｄの機種依存データが同梱されているとし、機種依存データ登録部１４０には、これらの機種依存データが登録される。また、使用登録機種は、登録した機種Ａ〜Ｃである。この時点では、使用履歴１７１及び引継用機種依存データ登録部１５０は空である。
【００９１】
（ｂ）に示すのは、その後機種Ａ及び機種Ｂのプリンタが使用された後の状態である。この時点では、図９の処理により、使用履歴１７１に使用機種と最終使用日が記載されている。また、引継用機種依存データ登録部１５０には、図９のステップＳ２４の処理により、機種Ａと機種Ｂが最初に使用された時に、それぞれ対応する機種依存データが登録される。
機種依存データ登録部１４０及び使用登録機種の内容は、プリンタの使用によっては変化しない。
【００９２】
（ｃ）に示すのは、その後プリンタドライバがアップデートされ、バージョン２．０のプリンタドライバがインストールされた後の状態である。なお、アップデート時の使用継続条件１６１は「使用機種」であるとする。
バージョン２．０では、機種Ａ及び機種Ｂの機種依存データは非同梱となり、新たに機種Ｅ及び機種Ｆの機種依存データが同梱となり、全体として機種Ｃ〜Ｆの機種依存データが同梱されているとする。機種依存データ登録部１４０には、これらの機種依存データが登録される。
【００９３】
一方、非同梱となる機種Ａ及び機種Ｂについては、双方とも「使用機種」の条件に該当するため、図１１乃至図１３の処理の結果、引継用機種依存データ登録部１５０に機種依存データが残され、アップデート後も使用できる状態となる。使用履歴１７１もそのまま残る。使用登録機種については、アップデートの影響は受けない。
【００９４】
（ｄ）に示すのは、その後機種Ｄが使用登録され、機種Ａの使用登録が解除された後の状態である。この登録及び登録解除に応じて、使用登録機種の情報が変更されるが、他の情報は登録及び登録解除の影響を受けない。
（ｅ）に示すのは、その後機種Ｂ及び機種Ｄのプリンタが使用された後の状態である。この時点では、図９の処理により、使用履歴１７１に機種Ｄの情報が追加され、また、機種Ｂについては最終使用日が更新されている。
【００９５】
（ｆ１）に示すのは、その後プリンタドライバがアップデートされ、バージョン３．０のプリンタドライバがインストールされた後の状態である。アップデート時の使用継続条件１６１は「所定期間内使用」であり、機種Ｂ及び機種Ｄは所定期間内に使用されているが、機種Ａの使用は所定期間より前であるとする。
バージョン３．０では、機種Ｃの機種依存データは非同梱となり、新たに機種Ｇの機種依存データが同梱となり、全体として機種Ｄ〜Ｇの機種依存データが同梱されているとする。機種依存データ登録部１４０には、これらの機種依存データが登録される。
【００９６】
一方、非同梱となる機種Ｃについては、使用の履歴がなく、「所定期間内使用」の条件に該当しないため、図１１乃至図１３の処理の結果、引継用機種依存データ登録部１５０に機種依存データが残されないことになる。また、引継用機種依存データ登録部１５０に機種依存データが登録されていた機種Ａについても、所定期間内に使用されていないため、機種依存データを残さない旨の判別結果となり、引継用機種依存データ登録部１５０から機種依存データが削除される。
従って、機種Ａ及び機種Ｃは、アップデート前は使用できていたものがアップデート後は使用できないようになる。しかし、機種Ａ及び機種Ｃは今後も使用する可能性が低いと考えられ、この点は問題とならない。なお、機種Ａの情報は使用履歴１７１からも削除される。
【００９７】
一方、機種Ｂについては、「所定期間内使用」の条件に該当するため、引継用機種依存データ登録部１５０に機種依存データが残され、アップデート後も使用できる状態となる。
また、機種Ｄについては、「所定期間内使用」の条件には該当するが、バージョン３．０のプリンタドライバに機種依存データが同梱されているため、引継用機種依存データ登録部１５０からは機種依存データが削除される。しかし、アップデート後も、機種依存データ登録部１４０の機種依存データを用いて、機種Ｄの制御機能を使用できる。
【００９８】
なお、引継用機種依存データ登録部１５０からの機種依存データの削除に伴い、機種Ｄの情報は使用履歴１７１からも削除され、再度履歴をカウントし直す。しかし、継続して使用可能とする機種については、履歴を削除しないようにしてもよい。
使用登録機種がアップデートの影響は受けないことは、（ｃ）の場合と同様である。
【００９９】
（ｆ２）に示すのは、（ｅ）の後、「登録機種」の条件でバージョン３．０へのアップデートを行った場合の例である。
この場合も、機種依存データ登録部１４０に登録される機種依存データは（ｆ１）の場合と同様である。
しかし、非同梱となる機種Ｃについては、使用登録があり、「登録機種」の条件に該当するため、図１１乃至図１３の処理の結果、引継用機種依存データ登録部１５０に機種依存データが残され、アップデート後も使用できる状態となる。ただし、このことに応じて機種Ｃの情報が使用履歴１７１に登録されることはない。
【０１００】
機種Ａ、機種Ｂ及び機種Ｄの扱いについては、（ｆ１）の場合と同様である。ただし、アップデート後も使用できる状態とするか否かは、該当機種について使用登録があるか否かによって判別する。
このように、以上説明してきた処理及び動作によれば、使用継続条件１６１に従い、機種依存データが非同梱となった後も、引き続き使用される可能性が高い機種を使用可能とすることができる。また、使用される可能性が低い機種の機種依存データを削除することができる。
【０１０１】
以上で実施形態及び比較例の説明を終了するが、この発明において、各部の具体的な構成や処理の手順、取り扱うデータの構成及び形式等は、実施形態で説明したものに限るものではない。
例えば、使用継続条件について、以上の実施形態で述べたもの以外を設定可能としてもよい。直近所定期間内に所定回数以上使用した、等である。
【０１０２】
また、機能の単位は、必ずしも制御対象の機種と１対１対応でなくてもよい。例えば、「機種Ａのプリンタを制御し、そのＵＩを日本語で提供する機能」と「機種Ａのプリンタを制御し、そのＵＩをイタリア語で提供する機能」など、制御対象のデバイスの機種よりも細かい単位で機能を区分し、その機能毎に機能対応情報を用意してもよい。
このようにすれば、例えばあるバージョンのプリンタドライバからイタリア語のＵＩを提供する機種依存データが非同梱となっても、その機種依存データを引継用機種依存データ登録部１５０に残しておくことにより、引き続きイタリア語のＵＩを提供することができる。
【０１０３】
なお、上記のように、機種と言語の組み合わせに対応する機種依存情報を設ける場合、使用履歴も機種と言語の組み合わせ毎に登録し、使用したか否かの判断も、機種と言語の組み合わせを基準に行うようにするとよい。
また、使用継続条件を、機種についてと言語について、個別に設定できるようにしてもよい。機種については「登録機種」を、言語については、「使用言語」を設定し、使用登録がされている機種について、一度でも使用したことのある言語の機種依存データを全て残す、等である。
【０１０４】
また、言語以外にも、「機種Ａのプリンタ機能を制御する機能」と「機種Ａのスキャナ機能を制御する機能」とを区別するといったように、制御対象のデバイスが備える機能に応じて、ドライバが提供する機能を区別することも考えられる。
逆に、「機種Ａ及び機種Ｂのプリンタを制御する機能」のように、ドライバが、１つの機能対応情報を用いて、複数の機種を制御する機能を提供することも考えられる。
【０１０５】
また、ＰＣ１０が実行するプログラムが機能対応情報を用いて提供する機能は、プリンタ等の画像形成装置の制御に限られず、スキャナ、ファクシミリ装置、ＭＦＰ、プロジェクタ、電子ホワイトボード、遠隔会議システム等、任意のデバイスを制御する機能であってよい。あるいは、デバイスの制御以外の機能であってもよい。これらの場合、レンダラモジュール１３２に代えて、またはこれに加えて、その機能の提供に必要なモジュールを設ける。
また、プログラムを実行する装置も、ＰＣには限られず、プログラムを実行可能なプロセッサを備えた装置であれば、任意の情報処理装置でよい。上記のスキャナ、ファクシミリ装置、ＭＦＰ、プロジェクタ、電子ホワイトボード、遠隔会議システム等であっても構わない。携帯情報端末やスマートフォンであっても構わない。
【０１０６】
また、上述した実施形態では、図１１乃至図１３の処理を、既存プリンタドライバ１２０ａが実行するように説明したが、インストーラ２００が実行するようにしてもよい。
また、上述した実施形態では、各種登録部１５０〜１８０を、プリンタドライバ１２０の外部に設ける例を説明したが、これは必須ではない。プリンタドライバ１２０の動作中は、プリンタドライバ１２０の一部としてこれらの登録部を設け、プリンタドライバ１２０をアンインストールする際に、各種登録部１５０〜１８０を、削除されない位置に退避させるようにしてもよい。
この場合、機種依存データ登録部１４０と引継用機種依存データ登録部１５０とを区別する必要はない。
【０１０７】
また、各種登録部１５０〜１８０は、プリンタドライバ１２０から参照可能であれば、ＰＣ１０の外部に設けてもよい。ユーザ環境のサーバ装置や、クラウド環境のストレージ装置に設けることが考えられる。その他、上述の実施形態でＰＣ１０が備えるとした機能を複数の情報処理装置に分散して設け、それらの装置が協働してＰＣ１０と同様な機能を実現するようにしてもよい。
【０１０８】
この発明の実施形態であるプログラムは、１のコンピュータを、または複数のコンピュータを協働させて、上述したプリンタドライバ１２０のような機能対応情報の管理機能を実現させるためのプログラムである。そして、このようなプログラムをコンピュータに実行させることにより、上述したような効果を得ることができる。
このようなプログラムは、はじめからコンピュータに備えるＲＯＭや他の不揮発性記憶媒体（フラッシュメモリ，ＥＥＰＲＯＭ等）などに格納しておいてもよい。しかし、メモリカード、ＣＤ、ＤＶＤ、ブルーレイディスク等の任意の不揮発性記録媒体に記録して提供することもできる。それらの記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータにインストールして実行させることにより、上述した各手順を実行させることができる。
【０１０９】
さらに、ネットワークに接続され、プログラムを記録した記録媒体を備える外部装置あるいはプログラムを記憶手段に記憶した外部装置からダウンロードし、コンピュータにインストールして実行させることも可能である。
【０１１０】
また、この発明の情報処理システムは、上述のプログラムと、そのプログラムが機能対応情報を用いて提供するデバイス制御機能により制御されるデバイスとを備えたシステムである。このプログラムとデバイスとの組み合わせにより、実施形態及び変形例において述べた効果を得ることができる。
また、以上説明してきた実施形態及び変形例の構成は、相互に矛盾しない限り任意に組み合わせて実施可能であることは勿論である。
【符号の説明】
【０１１１】
１０：ＰＣ、１１：ＣＰＵ、１２：ＲＯＭ、１３：ＲＡＭ、１４：ＨＤＤ、１５：通信Ｉ／Ｆ、１６：表示部、１７：操作部、１８：システムバス、２０：プリンタ、３０：ネットワーク、１１０：ＯＳ、１２０：プリンタドライバ、１２０ａ：既存プリンタドライバ、１２０ｂ：新規プリンタドライバ、１３０：ドライバコア部、１３１：ＵＩモジュール、１３２：レンダラモジュール、１４０：機種依存データ登録部、１４１，１５１：機種依存データ、１５０：引継用機種依存データ登録部、１６０：使用継続条件登録部、１６１：使用継続条件、１７０：使用履歴登録部、１７１：使用履歴、１８０：使用継続機種登録部、１８１：使用継続機種一覧、１９０：使用登録、２００：インストーラ、４００：使用継続条件設定画面、４０１：用機種選択部、４０２：カスタム条件選択部、４０３：所定期間選択部、４０４：登録機種選択部、４０５：サポート期間選択部、４０６：ＯＫボタン、４０７：キャンセルボタン
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１１２】
【特許文献１】特開２００４−７８７４５号公報
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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