(57)【要約】【課題】駆動軸を回転可能に支持する軸受内部を確実に防水して安定したシール機能を長期間維持して円滑な回転性能を長期間に亘って維持することができると共に、そのような軸受の組み込み作業が容易な魚釣用リールを提供する。【解決手段】本発明の魚釣用リールは、スプールに釣糸を巻回する際に回転駆動される駆動軸２を備えている。駆動軸２は、内輪３ａと磁石を保持した極板２４との間、及び／又は内輪３ａと磁石２２との間に保持される内輪側磁性流体２５ｂと、外輪３ｂと磁石を保持した極板２４との間、及び／又は外輪３ｂと磁石２２との間に保持される外輪側磁性流体２５ａと、を有する磁性流体シール付の軸受３で回転可能に支持されている。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
スプールに釣糸を巻回する際に回転駆動される駆動軸を備えた魚釣用リールにおいて、
内輪と磁石を保持した極板との間、及び／又は内輪と磁石との間に保持される内輪側磁性流体と、外輪と磁石を保持した極板との間、及び／又は外輪と磁石との間に保持される外輪側磁性流体と、を有する磁性流体シール付軸受で、前記駆動軸を回転可能に支持したことを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
前記外輪又は内輪の転動体側内面には、段差が形成されており、
前記段差により、軸方向の外側の内外輪間隔が、内側よりも大きく形成されていることを特徴とする請求項１に記載の魚釣用リール。
【請求項３】
前記内輪又は外輪には、前記極板との間の隙間部分に、前記極板の軸方向の厚さの範囲内にエッジが位置するように、磁性流体保持用の段差を形成したことを特徴とする請求項１又は２に記載の魚釣用リール。
【請求項４】
前記極板は、前記外輪の端面及び内輪の端面から窪んだ状態で位置付けされていることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の魚釣用リール。
【請求項５】
前記外輪、内輪、及び極板の部材の内、少なくとも１つ以上に、電解クロム酸処理又は無電解ニッケルメッキ処理が施されていることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の魚釣用リール。
【請求項６】
前記外輪、内輪、及び極板の部材の内、少なくとも１つ以上に、ステンレス系の高耐食材を用いたことを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の魚釣用リール。
【請求項７】
前記軸受の径方向及び軸方向に隣接する部品を非磁性材で形成したことを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、使用環境の厳しい状況下で使用される魚釣用リールに関し、詳細には、各種駆動軸の回転性能の維持を図るべく、磁性流体で磁気シールされた軸受で前記各種駆動軸を回転自在に支持した魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、スピニングリール、両軸受型リール、電動リール等の魚釣用リールには、内部に水分や埃等の異物が侵入しないように、様々なシール構造が用いられている。異物の侵入は、ハンドルの回転操作や駆動モータによって回転駆動される部分（駆動軸）で起こり易く、特に、駆動軸を回転可能に支持する軸受部分から侵入し易い。また、このような部分で異物が侵入することは、ハンドルを回転操作する際の駆動の滑らか性を維持する上で好ましくはない。そこで、例えば、特許文献１には、ハンドル操作で回転駆動される駆動軸を支持する軸受を磁性流体でシールするようにした磁気シール機構付きの軸受を組み込んだ魚釣用リールが開示されている。この特許文献に開示されている魚釣用リールの軸受は、軸受の内輪または外輪と磁石を保持する保持板との間に磁性流体を保持した片側磁気シール構造となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１１０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、海水、埃等が付着、侵入し易い環境の厳しい状況下で使用される魚釣用リールでは、上記した公知文献に開示されている軸受を用いても、軸受内部を完全に防水することはできず、海水が内部に侵入して塩ガミを引き起こし、円滑な回転性能を長期間に亘って維持することができなくなる可能性がある。この場合、磁性流体保持側と反対側にＯリングを挟持してシールする実施例が開示されているが、ゴム材のために劣化、損傷しやすく、魚釣用リールとして、安定したシール機能を長期間維持できないと共に、部品点数も多くなり、組み込み作業に手間がかかってしまう。
【０００５】
また、軸受は、一般的に炭素鋼やマルテンサイト系ステンレスが多く、海水が付着、侵入し易い環境の厳しい状況下で使用される魚釣用リールの場合、発錆する可能性があるため、軸受内部に対する防水面だけを強化しても、内輪、外輪、極板からの発錆で駆動軸やハウジング（リール本体）との間で固着の原因となったり、他の駆動部の作動不良の原因にもなり、軸受部分としては耐食性が低い、という問題もある。
【０００６】
本発明は、上記した問題に着目してなされたものであり、駆動軸を回転可能に支持する軸受内部を確実に防水して安定したシール機能を長期間維持して円滑な回転性能を長期間に亘って維持することができると共に、そのような軸受の組み込み作業が容易な魚釣用リールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記した目的を達成するために、本発明に係る魚釣用リールは、スプールに釣糸を巻回する際に回転駆動される駆動軸を備えた構成において、内輪と磁石を保持した極板との間、及び／又は内輪と磁石との間に保持される内輪側磁性流体と、外輪と磁石を保持した極板との間、及び／又は外輪と磁石との間に保持される外輪側磁性流体と、を有する磁性流体シール付軸受で、前記駆動軸を回転可能に支持したことを特徴とする。
【０００８】
上記した構成の魚釣用リールでは、スプールに釣糸を巻回する際に回転駆動される駆動軸がリール本体内に軸受を介して回転可能に支持されている。そして、前記軸受には、内輪側磁性流体と外輪側磁性流体と、を有する磁性流体シール（以下、磁気シール機構とも称する）が配設されているため、内輪の内側表面及び外輪の内側表面を伝わり易い海水やゴミ等の異物の内部への侵入が確実に防止され、これにより、軸受の回転性能を維持して駆動軸の滑らかな回転を長期に亘って維持することが可能となる。また、軸受には、予め内輪側磁性流体と外輪側磁性流体が設けられているため、軸受としてリール本体内への組み込みが容易に行えるようになる。
【０００９】
なお、上記した構成において、駆動軸とは、釣糸を巻き取るべくハンドルを回転操作した際、それに伴って回転駆動される軸、及び、電動リールのように、駆動モータの駆動によって回転駆動される軸が該当し、本発明は、このような駆動軸を備えた各種の魚釣用リール（スピニングリール、両軸受型リール、電動リール等）が対象となる。また、リール本体内に駆動軸が複数本存在する場合は、少なくとも１つの駆動軸に配設されている軸受が上記したような磁気シール機構を備えていれば良く、磁気シール機構については、軸受の軸方向両側の端面に配設されていることが好ましい。さらに、磁性流体については、極板と内輪（外輪）との間に保持されるが、極板によって保持される磁石と内輪（外輪）との間に保持されていても良い。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、海水が付着、侵入し易い環境の厳しい状況下で使用される魚釣用リールであっても、駆動軸を回転可能に支持する軸受内部を確実に防水して安定したシール機能を長期間維持して円滑な回転性能を長期間に亘って維持することができると共に、そのような軸受の組み込み作業が容易な魚釣用リールが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明に係る魚釣用リールの第１の実施形態（スピニングリール）を後方から見た図であり、内部構成を示した図。
【図２】図１に示す魚釣用リールの主要部の拡大図。
【図３】図２に示す軸受を拡大して示す図。
【図４】図３に示す軸受の磁気シール機構部分を拡大して示す図。
【図５】本発明に係る魚釣用リールの第２の実施形態（両軸受型リール）を示す図。
【図６】図５に示す魚釣用リールの内部構成を示し、ハンドル軸部分を拡大して示す図。
【図７】図６に示すスプール軸に装着された軸受を拡大して示す図。
【図８】図６に示すハンドル軸に装着された軸受を拡大して示す図。
【図９】本発明に係る魚釣用リールの第３の実施形態（電動リール）を示す図であり、内部構成を示した図。
【図１０】図９に示す駆動モータの出力軸に配設される減速機構に装着される軸受を示す図。
【図１１】本発明に係る魚釣用リールの第４の実施形態（電動リール）を示す図。
【図１２】図１１に示す電動リールの動力伝達機構部分を拡大して示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照しながら本発明に係る魚釣用リールの実施形態について説明する。  
図１から図４は、本発明に係る魚釣用リール（スピニングリール）の第１の実施形態を示す図であり、図１は内部構成を示した図、図２は図１に示す魚釣用リールの主要部の拡大図、図３は図２に示す軸受を拡大して示す図、そじて、図４は図３に示す軸受の磁気シール機構部分を拡大して示す図である。
【００１３】
スピニングリールのリール本体１内には、ハンドル２Ａによって回転駆動されるハンドル軸（駆動軸）２が一対の軸受３，３を介して回転可能に支持されている。前記ハンドル軸２には、ドライブギア（駆動歯車）４が一体回転可能に取り付けられており、前記駆動歯車４には、ハンドル軸２に対して直交する方向に延出し、軸受を介して回転可能に支持されたピニオンギア５の歯部が噛合している。前記ピニオンギア５の先端部には、ロータナットを螺合することで、ベール７ａおよびラインローラ７ｂを備えたロータ７が一体回転するように取り付けられている。
【００１４】
前記ピニオンギア５は、軸方向に沿って貫通しており、その内部には、先端側に釣糸が巻回されるスプール（図示せず）を保持したスプール軸９が挿通されている。このスプール軸９の基端側には、公知のオシレーティング機構１０が連結されており、前記ハンドル軸２がハンドル２Ａの回転操作によって回転されたとき、スプール軸９は軸方向に沿って往復駆動される。
【００１５】
上記した構成の魚釣用スピニングリールによれば、ハンドル２Ａを回転操作すると、ドライブギア４とピニオンギア５の噛合関係によってピニオンギア５が回転駆動され、ロータ７が回転駆動される。また、オシレーティング機構１０を介してスプール軸９が前後方向に往復駆動される。すなわち、ハンドル２Ａの巻き取り操作に伴って、ロータ７の回転と同期してスプールはスプール軸９と共に前後往復動され、釣糸は、回転するロータ７のラインローラ７ｂを介して前後動するスプールに均等に巻回される。
【００１６】
上記したように、リール本体１内には、ハンドル２Ａを回転操作した際に回転駆動される駆動軸（ハンドル軸、ピニオンギア等）が配設されている。本実施形態では、これら駆動軸の内、外部からの異物が侵入し易い部分となるハンドル軸２を回転可能に支持する一対の軸受３，３に磁気シール機構（磁性流体シール）２０が配設されている。
以下、本実施形態の磁気シール機構２０について詳細に説明する。なお、スプール軸９を中心として両側に設置されている軸受３，３は、同一の構成となっているため、同一の構成要素については、同一の参照符号を付してある。
【００１７】
前記軸受３は、ハンドル軸側に回転可能に嵌合される内輪３ａと、リール本体側に回転可能に嵌合される外輪３ｂと、これら内外輪間に配設される多数の転がり部材（転動体）３ｃとを備えており、転がり部材３ｃは、保持器３ｄによって保持されて、内輪３ａと外輪３ｂを相対的に回転可能としている。
【００１８】
前記内輪３ａ、外輪３ｂ及び転がり部材３ｃは、磁性を有する材料、例えばクロム系ステンレス（ＳＵＳ４４０Ｃ）によって形成されており、前記保持器３ｄは、耐食性、耐熱性に優れた材料、例えばステンレス材（ＳＵＳ３０４）によって形成されている。なお、転がり部材３ｃについては、必ずしも磁性体である必要はない。例えばセラミックス系の材料で形成することにより、磁場の影響を受けないようにすることができる。また、本実施形態では、内輪３ａの露出端面３ｅと外輪３ｂの露出端面３ｆが同一平面（略同一であっても良い）上になるように構成されているが、外輪３ｂを内輪３ａよりも軸方向に長く形成しても良い（外輪３ｂは内輪３ａに対して軸方向に突出した伸長円筒部を備えていても良い）し、内輪３ａを外輪３ｂよりも軸方向に長く形成しても良い。
【００１９】
前記内輪３ａと外輪３ｂの開口側には、磁気シール機構２０が設置されている。この磁気シール機構は、本実施形態のように、軸受内部のシール性を高めるために、前記内輪３ａと外輪３ｂの両側の開口に磁気シール機構２０を配設しておくことが好ましいが、リール本体１の外側板側（海水等が侵入し易い側）の開口に設置する構成であっても良い。
【００２０】
前記磁気シール機構２０は、リング状に構成された磁石（以下、磁石と称する）２２と、磁石２２の軸方向外側面に接して配置され、内輪３ａ及び外輪３ｂのいずれか一方を固定側とするリング状の極板（以下、極板と称する）２４と、前記磁石２２によって形成される磁気回路に保持される磁性流体（外輪側磁性流体２５ａ、内輪側磁性流体２５ｂ）とを有しており、これらの部材により、前記転がり部材３ｃ内に、埃、水分等が侵入しないようにシールする機能を有している。
【００２１】
前記磁石２２としては、磁束密度が高く、磁力が強い永久磁石、例えば、焼結製法によって作製されるネオジム磁石を用いることができ、図４に示すように、予め軸方向（軸受の軸芯方向Ｘ）に磁極（Ｓ極、Ｎ極）が向くように着磁されている。また、磁石２２の軸方向外側面には、前記極板２４が接するように配設される。極板２４は、前記磁石２２と略同一の形状となっており、磁性を有する材料、例えばクロム系ステンレス（ＳＵＳ４４０Ｃ）によって形成されている。
【００２２】
前記磁石２２と極板２４は、本実施形態では、磁石２２が転がり部材側となるように予め接着されているが、接着されていなくても良い。この場合、両者を予め接着しておくことで、磁石２２の位置決めやセンター出しが容易に行える共に、磁石２２と極板２４がユニット化され、組み込み作業が容易に行えるようになる。
【００２３】
前記外輪側磁性流体２５ａ、内輪側磁性流体２５ｂは、例えばＦｅ3Ｏ4のような磁性微粒子を、ベースオイルに分散（界面活性剤を利用してベースオイル内に分散させている）させて構成されたものであり、粘性があって磁石を近づけると反応する特性を備えている。このため、磁性流体２５ａ，２５ｂは、磁石２２と、磁性材料で構成される内輪３ａ、外輪３ｂ及び極板２４との間で形成される磁気回路Ｍ１，Ｍ２によって、所定の位置に安定して保持される。
【００２４】
また、本実施形態では、前記外輪３ｂの内面に、磁石２２に対して転動体側に段差３ｇが形成されており、この段差３ｇにより、外輪３ｂは、開口側が薄肉領域、転動体側が厚肉領域となって、軸方向の外側の内外輪間隔が内側よりも大きく形成されている。このような段差３ｇを形成することで、磁石２２の表面との間で磁性流体を保持するための僅かな隙間（段差隙間）を生じさせることができる。この場合、本実施形態の段差３ｇは、軸方向に対して垂直な面となるように形成されているため、極板２４に保持された磁石２２を開口側から挿入し、段差（垂直な面）３ｇに対して当て付ける（吸着される）ことで、位置決め、固定することが容易に行えるようになる。
【００２５】
なお、段差３ｇについては、本実施形態のように、軸方向Ｘに対して垂直な面に限定されるものではなく、磁石２２との間で磁性流体を安定して保持できるのであれば、階段状に形成されていたり、傾斜状（斜面）に形成されていても良い。また、位置決め、固定するための段差については、内輪３ａ側に形成しておいても良い。
【００２６】
前記極板２４は、その外径が外輪３ｂの内周面（薄肉領域の内周面）に対して僅かに大きく形成されており、接着した磁石２２と共に、外輪３ｂの開口側に圧入されるようになっている（外輪側に極板が固定される）。また、磁石２２を接着した極板２４は、外輪３ｂに対して圧入した際、内輪３ａの外周面との間で、所定の隙間Ｇが生じる大きさに形成されている。この場合、磁石２２を保持した極板２４を開口側から圧入して、磁石２２を段差３ｇに当て付けると、段差３ｇ（外輪３ｂ）と磁石２２との間は密着することはなく、磁性流体が入り込むような僅かな隙間（段差隙間）が生じる。このような隙間は、磁石２２の寸法精度や作成誤差等の影響によって生じるものであり、段差３ｇや外輪３ｂとの間に僅かな隙間が生じていたり、更には、極板２４と外輪３ｂとの間に僅かな隙間が生じていたとしても、そのような隙間には、充填する磁性流体２５ａが流れ込むことができ、極板の固定側においても確実なシールが形成される。なお、磁石２２を保持した極板２４の軸受に対する組み付けは、圧入以外にもすきまばめ、磁力固定であっても良い。
【００２７】
また、本実施形態では、磁石２２を保持した極板２４は、外輪３ｂの端面３ｆ、及び内輪３ａの端面３ｅから窪んだ状態で位置付けられている。具体的には、極板２４は、図４に示すように、その開口側の端面２４ａが、外輪の端面３ｆ、内輪の端面３ｅに対して、所定量Ｈだけ窪むように位置付けられている。
【００２８】
この場合、窪み量Ｈは、メンテナンス等によって、外輪部分や内輪部分を指で摘まんでも、シール部分に保持されている磁性流体２５ａ，２５ｂが指に付着することが防止できる程度であれば良く、０．０１〜１．０ｍｍ、好ましくは、０．０５ｍｍ〜０．５ｍｍ程度あれば良い。すなわち、０．０１ｍｍよりも浅くなると、指で摘まんだ際、指に付着したり、他物と接触する傾向が強くなり、また、１．０ｍｍよりも深くなると、軸方向長さが不要に長くなってしまい、組み込み性等に影響を及ぼし、好ましくはない。なお、内外輪の端面には、それぞれ円周方向に亘ってテーパ３Ａ，３Ｂを形成しておいても良い。このようなテーパを形成しておくことで、軸受の組み込みが行ない易くなる。
【００２９】
上記したように、軸方向に磁極が向くように着磁されている磁石２２を接着した極板２４を外輪３ｂに圧入すると、内輪３ａ側、及び外輪３ｂ側では、図４に示すように、軸方向に対して対称となるような磁束（磁気回路Ｍ１，Ｍ２）が形成される。このため、上記した極板２４と内輪３ａとの間の隙間Ｇ、及び磁石２２と外輪３ｂとの間で生じる隙間に対しては、それぞれ内輪側磁性流体２５ｂ、及び外輪側磁性流体２５ａを保持させることが可能となる。具体的には、磁性流体をスポイト等の注入器具によって前記隙間Ｇに充填すると、磁気回路Ｍ１によって隙間Ｇ（内輪３ａと極板２４との間、及び／又は内輪３ａと磁石２２との間）に内輪側磁性流体２５ｂによるシールがなされる。また、注入された磁性流体は、磁石２２の表面を伝って外輪側に移動し、外輪側で形成されている磁気回路Ｍ２によって、外輪３ｂと磁石２２との間、及び／又は外輪３ｂと磁石と極板２４との間の僅かな隙間に保持されて、極板２４の固定側に外輪側磁性流体２５ａによるシールがなされる。
【００３０】
また、本実施形態では、前記軸受の内輪３ａに磁性流体保持用の段差３ｈを形成しており、極板と内輪との間の隙間部分に、このような段差３ｈを形成したことにより、磁性流体２５ｂは、極板２４の露出端面２４ａから盛り上がることなく、窪んだ位置で保持することが可能となる。この場合、段差３ｈのエッジＣ点が極板２４のエッジＢ点より下方になってしまうと、極板２４と内輪との間に磁性流体が十分に保持されなくなってしまい、段差３ｈのエッジＣ点が極板２４のエッジＡ点より上方になってしまうと、磁性流体が盛り上がって他物に付着し易くなることから、段差３ｈについては、そのエッジＣ点が極板２４の軸方向の厚さの範囲内（Ａ点とＢ点の間）に位置するように形成することが好ましい。なお、このような隙間用の段差については、内輪側に極板を固定する場合、外輪部分に形成される。
【００３１】
以上のように構成された軸受を組み込んだ魚釣用リールによれば、海水が付着、侵入し易い環境の厳しい状況下で使用されても、駆動軸（ハンドル軸２）を回転可能に支持する軸受内部が防水されて塩ガミの発生を確実に防止できるので、安定したシール機能を長期間維持してハンドル軸２の滑らかな回転を長期に亘って維持することが可能となる。特に、軸受３は、磁石２２や極板２４を固定する側（本実施形態では、外輪３ｂの内周面）においてもシール効果が発揮されるため、固定側からの粘性の低い水分や埃の転動体３ｃへの侵入を確実に防止することができ、十分なシール効果を発揮して、長期に亘って安定した巻き取り駆動が行える魚釣用リールとすることができる。
【００３２】
また、シールに際しては、１つの部材である磁石２２の磁極を軸方向となるように着磁し、これを極板２４に接するように配設するだけであるため、部品点数も少なく、かつ、磁石２２については、精密な寸法精度を出す必要もないことから、組み込み作業が容易になり、コストを低減することができる。すなわち、寸法精度が他の部材に対し、不利である磁石を使用した場合においても、確実なシール効果を発揮することができると共に、このようにユニット化された軸受３は、従来の軸受けと同じように扱えるので、組み込み作業性が低下することはない。
【００３３】
また、内輪側及び外輪側の双方で、それぞれ磁性流体を保持する磁石２２は、１つの部材として構成されており、１箇所からの注油作業で同時に内輪側と外輪側に磁性流体シールを形成できるため、シールする際の作業性が良好となる。すなわち、磁石２２の転がり部材側には、極板が存在しないことから、磁性流体は容易に圧入側に移動して外輪側磁性流体２５ａを形成することができる。
【００３４】
さらに、本実施形態では、外輪３ｂに段差３ｇを形成しており、その段差を利用して磁性流体を効果的に保持させるスペース（段差隙間）を形成することができるため、容易にシール効果を高めることが可能となる。この場合、外輪側磁性流体２５ａは、磁石２２の外周面と外輪３ｂの内周面との間の隙間、及び極板２４と外輪３ｂの内周面との間の僅かな隙間にも浸透することができ、外輪側においてより確実なシール機能を発揮するようになる。
【００３５】
なお、上記した軸受３の構成部材については、耐食性を有するものであることが好ましい。これは、磁気シール機構２０でシールされない領域に海水が侵入して塩分が付着してしまうこともあり得、これにより発錆する可能性があるためである。具体的には、構成部材である内輪３ａ、外輪３ｂ及び極板２４については、例えば、表面に電解クロム酸処理又は無電解ニッケルメッキ処理等の耐食性処理を施しておくことで、部材そのものの耐食性を向上することが可能となり、磁気シール機構２０でシールされない露出領域から発錆することを効果的に防止することが可能となる。或いは、そのような表面処理をするのではなく、構成材料そのものを高耐食性のある素材（高耐食材）で構成しても良い。このような高耐食材としては、例えば、耐食性に優れたＣｒやＭｏを含有したステンレス系の材料で構成することができ、前記Ｃｒについては、１２〜１８％、前記Ｍｏについては、１〜３％程度含有することで、塩水に対して耐食性に優れた素材とすることが可能となる。なお、上記のような耐食性処理を行なったり、高耐食性材料で構成するのは、内輪３ａ、外輪３ｂ及び極板２４の内、１つ以上であれば良い。
【００３６】
また、上記したような構成の軸受３を所定の位置に組み込む際、その周辺に磁性体（磁性材）があると、そこに引き寄せられて組み込み作業性が低下したり、或いは、その近辺に新たな磁気回路が形成されてしまい、磁性流体が移動してシール性が低下する可能性がある。このため、上記した軸受３をリール本体１に組み込むに際しては、それに隣接する部品、例えば、リール本体、フレーム、軸、カバー、ハウジング等、軸受に対して径方向及び軸方向に隣接する部品については、非磁性材料（アルミニウム、オーステナイト系ステンレス、銅合金、樹脂等）で構成しておくことが好ましい。
このように構成することで、組み込み性の向上が図れると共に、確実なシール性を維持することが可能となる。
【００３７】
図５から図８は、本発明に係る魚釣用リールの第２の実施形態（両軸受型リール）を示す図であり、図５は全体構成を示す図、図６は図５に示す魚釣用リールの内部構成を示し、ハンドル軸部分を拡大して示す図、図７は図６に示すスプール軸に装着された軸受を拡大して示す図、そして、図８は図６に示すハンドル軸に装着された軸受を拡大して示す図である。
【００３８】
なお、以下の実施形態では、駆動軸部分に設置されるシール構造を備えた軸受の構成は上記した第１の実施形態と同一であるため、同一の構成要素については、同一の参照符号を付して、その詳細な説明については省略する。また、詳細な構造については、図３に示した通りである。
【００３９】
本実施形態に係る両軸受型リール３０のリール本体３１は、左右フレーム３２ａ，３２ｂにそれぞれカバー部材３３ａ，３３ｂを取着した左右側板３１Ａ，３１Ｂを有しており、これら左右の側板３１Ａ，３１Ｂ間には、釣糸が巻回されるスプール３４ａが一体的に固定されたスプール軸３４が軸受３を介して回転自在に支持されている。
【００４０】
前記スプール軸３４の端部には、スプール軸の軸方向に沿って移動可能なピニオンギア３５が取り付けられている。この場合、ピニオンギアは、スプール軸を同軸上に延長させて支持しても良いし、スプール軸と同軸上に支軸を回転可能に配設し、その支軸に回転可能に支持する構成であっても良い。
【００４１】
前記ピニオンギア３５は、公知の切換手段によって、スプール軸３４と係合してスプール軸３４と一体に回転する係合位置（動力伝達状態；クラッチＯＮ）と、スプール軸３４との係合状態が解除される非係合位置（動力遮断状態；クラッチＯＦＦ）との間で軸方向に沿って移動される。この場合、切換手段は、左右の側板３１Ａ，３１Ｂ間に配設される切換えレバー３６と、切換えレバー３６の押下げ操作によって回動するクラッチプレート３７とを備えており、切換えレバー３６を押下げ操作することで、クラッチプレート３７を介して動力伝達状態から動力遮断状態に切換えることが可能となっている。
【００４２】
前記右側板３１Ｂ側には、右フレーム３２ｂとの間、及び右カバー３３ｂとの間に設置される軸受３８、及び前記軸受３によってハンドル軸４０が回転可能に支持されており、このハンドル軸４０の端部にハンドル４２が取り付けられている。また、ハンドル軸４０と右カバー３３ｂとの間には、逆転防止機構として一方向クラッチ４５が配設されており、ハンドル軸４０（ハンドル４２）は、釣糸巻取方向のみに回転して逆回転が阻止されるようになっている。
【００４３】
前記ピニオンギア３５には、ハンドル軸４０に支持された駆動歯車（ドライブギア）４６が噛合しており、ハンドル軸４０の端部に装着されたハンドル４２を回転操作すると、前記ドライブギア４６とピニオンギア３５とを介して、スプール軸３４が回転駆動され、それに伴ってスプール３４ａが回転して釣糸が巻回される。
【００４４】
上記した構成の魚釣用リールでは、釣糸をスプールに巻回する（ハンドル４２を巻き取り操作する）際、ハンドル軸４０、及びスプール軸３４が回転駆動され、これらの駆動軸を回転可能に支持する軸受３の両端面に、図３に示したような磁気シール機構２０が配設されている。
【００４５】
このような形式の魚釣用リールにおいても、回転駆動される部分にシール構造を備えた軸受３を配設することにより、上記した実施形態と同様な作用効果を発揮することが可能となる。
なお、このような両軸受型リールでは、ピニオンギア３５を回転可能に支持する軸受４８ａ，４８ｂ、及び、ハンドル軸４０の基端側でハンドル軸を回転可能に支持する前記軸受３８についても、同様なシール構造を設置した軸受３としても良い。
【００４６】
図９及び図１０は、本発明に係る魚釣用リールの第３の実施形態（電動リール）を示す図であり、図９は内部構成を示した図、図１０は図９に示す駆動モータの出力軸に配設される減速機構に装着される軸受を示す図である。
【００４７】
本実施形態に係る電動リール５０のリール本体５１は、左右フレーム５１ａ，５１ｂ、及びスプールの前方側に配設される前フレーム５１ｃとを有しており、これらのフレームは、全体として一体化されている（これらのフレームは、個々の部材が一体形成され、固定手段等によって一体化されていても良いし、部分的に一体形成されて、全体として一体化されていても良い）。
【００４８】
さらに、前記リール本体５１は、前記左フレーム５１ａを覆う左外側板５２ａ、前記右フレーム５１ｂを覆う右外側板５２ｂ、及び前記前フレーム５１ｃを覆う前外側板５２ｃを備えており、駆動力伝達機構等の構成部材を覆うと共に、釣人の手によって握持、保持される部分（釣人の手が接触する部分）となる。これらの外側板は、個々に一体形成されており、全体として一体化されているが、上記したフレームと同様、各外側板は一体形成されていても良いし、部分的に一体形成されて、全体として一体化されていても良い。また、一部において、前記フレームを露出させた構成であっても良い。
【００４９】
リール本体５１を構成する一方の側板（右外側板５２ｂ）側には、巻き取り操作される手動ハンドル５５が設けられており、リール本体５１を構成する左右のフレーム間には、釣糸が巻回されるスプール５６ａが回転自在に支持されている。また、前記スプール５６ａの前方側には、駆動モータ６０が設置されており、前記スプール５６ａは、手動ハンドル５５の巻取り操作、及び駆動モータ６０の回転駆動によって、駆動力伝達機構を介して釣糸巻取り方向に回転駆動される。
【００５０】
前記スプール５６ａは、左右側板間に回転可能に支持されたスプール軸５６に軸受５７を介して回転可能に支持されており、前記スプール軸５６の両端側は、リール本体に対して軸受５８を介して回転可能に支持されている。
【００５１】
前記スプール５６ａには、駆動動力伝達機構を介して、前記手動ハンドル５５及び駆動モータ６０からの回転駆動力が入力されるようになっている。以下、駆動力伝達機構の概略構成について説明する。
【００５２】
本実施形態の駆動力伝達機構は、左フレーム５１ａ及び右フレーム５１ｂに振分け配置された構成となっており、左フレーム５１ｂ側には、駆動モータ６０の出力を減速する第１減速機構６５、及び第１減速機構６５によって減速された回転駆動力をスプール軸５６に伝達する電動動力伝達部６６が配設されている。また、右フレーム５１ｂ側には、スプール軸５６の回転駆動力を減速してスプール５６ａに伝達する第２減速機構６７、及び手動ハンドル５５の駆動軸（ハンドル軸）５５ａの回転駆動力を、前記第２減速機構６７を介してスプール５６ａに伝達する手動動力伝達部５９が配設されている。
【００５３】
前記第１減速機構６５は、駆動モータ６０の出力軸６１と前フレーム５１ｃとの間に設置される公知の遊星歯車機構７０によって構成されている。また、前記電動動力伝達部６６は、前記出力軸６１の回転を減速した減速スリーブ（駆動軸）７３と一体回転するプーリ６６ａと、スプール軸５６と一体回転するプーリ６６ｂと、これらプーリ６６ａ，６６ｂに巻回される動力伝達ベルト６６ｃとを備えて構成されている。また、前記第２減速機構６７は、スプール軸５６とスプール５６ａとの間に設置される公知の遊星歯車機構７５によって構成され、手動動力伝達部５９は、ハンドル軸５５ａに回転可能に装着される駆動歯車５５ｂと、これに噛合するピニオンギア５５ｃとを備えて構成されている。なお、ハンドル軸５５ａには、逆転防止機構（一方向クラッチ）５５ｄが設けられており、駆動モータ６０が回転駆動された際、手動ハンドル５５の連動回転を阻止する。
【００５４】
本実施形態では、前記駆動モータ６０の出力軸６１に装着される第１減速機構６５の部分に、上述したシール構造を有する軸受３が配設されている。すなわち、図１０に示すように、前記第１減速機構６５を構成する遊星歯車機構７０は、出力軸６１に一体回転する太陽歯車７１、及びこれに噛合する遊星歯車７２を備えており、遊星歯車７２によって減速された駆動力は、遊星歯車７２の公転と共に一体回転可能に連結される減速スリーブ（駆動軸）７３に伝達される。この減速スリーブ７３は、出力軸６１の端部にカラー（軸受）７５を介して回転可能に被着されており、減速スリーブ７３の外周面とリール本体５１（前フレーム５１ｃに圧入されて一体化されるカバー体５１ｅ）との間に、上述した軸受３（図３参照）が配設されている。
【００５５】
前記カバー体５１ｅには、環状突起５１ｅ´が形成されており、この環状突起５１ｅ´の中心開口に前記減速スリーブ７３が挿通され、環状突起５１ｅ´と減速スリーブ７３との間に軸受３が配設されている。この場合、環状突起５１ｅ´の外側板側の端面には、輪帯状のプレート７７が当て付けられ、環状突起５１ｅ´に対して複数のビス７８を螺入することで、前記軸受３の抜け止め固定がなされる。すなわち、軸受３の軸方向の抜け止め、固定は、リール本体（環状突起５１ｅ´）に別部材である抜け止め部材（プレート）を軸受３の外輪（内輪であっても良い）に当て付けた状態で固定することで行なうようにしている。
【００５６】
なお、本実施形態では、軸受３の外輪と環状突起５１ｅ´との間、及び軸受３の内輪と減速スリーブ７３との間にシール性を高めるシール部材（Ｏリング７９ａ，７９ｂとして構成されたシール部材）を配設している。具体的に、前記Ｏリング７９ａは、軸受３の外輪の端面と、抜け止め用のプレート７７の裏面との間に介在されており、前記プレート７７をビス７８で環状突起５１ｅ´に固定する際に一体的に組み付けられ、両者の間に位置して外輪の外側をシールするようにしている。また、Ｏリング７９ｂは、減速スリーブ７３の表面に形成された円周溝に嵌入しておき、軸受３を圧入した際に、内輪の内側をシールするようにしている。
【００５７】
上記したようなシール部材（Ｏリング７９ａ，７９ｂ）の構成によれば、軸受３をリール本体内の所定の位置に組み込む際、シール機能を高めながらの組み込み作業を容易に行なうことが可能となる。また、前記シール部材によって軸受３の内輪の内側及び外輪の外側がシールされるため、内外輪の表面を伝わる水分等の内部（減速機構、駆動モータ等）への侵入を確実に防止することが可能となる。この場合、外輪側のシールについても、内輪側と同様、環状突起５１ｅ´に円周溝を形成しておき、その部分にＯリングを圧入して外輪の外周との間をシールした構成であっても良い。
【００５８】
また、前記減速スリーブ７３の端部には、貫通軸７３ａが一体形成されており、この貫通軸７３ａにカラー（駆動軸）８０が設置されている。本実施形態では、カラー８０の外周面とリール本体５１（左フレーム５１ａ）との間にも、上述したシール構造を有する軸受３が配設されている。
【００５９】
このような形式の魚釣用リールにおいても、回転駆動される部分に磁気シール機構を備えた軸受３を配設することにより、上記した実施形態と同様な作用効果を発揮することが可能となる。
なお、このような電動リールにおいても、スプール軸５６を支持する軸受５８やハンドル軸を支持する軸受等に、同様なシール構造を設置した軸受３を配設しても良い。
【００６０】
図１１及び図１２は、本発明に係る魚釣用リールの第４の実施形態（電動リール）を示す図であり、図１１は全体構成を示す図、図１２は図１１に示す電動リールの動力伝達機構部分を拡大して示す図である。なお、本実施形態に係る電動リールについては、特開２００９−３９０６６号に開示されたものであり、その詳細な構成については省略する。
【００６１】
本実施形態に係る電動リール９０のリール本体９１は、左右フレーム９１ａ，９１ｂを有しており、左右フレームの前方側に駆動モータ９４を収容したモータケース９３が配設されている。また、前記リール本体９１は、前記左フレーム９１ａを覆う左外側板９２ａ、前記右フレーム９１ｂを覆う右外側板９２ｂ、及びモータケース９３の前方を覆う前外側板９２ｃを備えており、これらの外側板が駆動力伝達機構等の構成部材を覆うと共に、釣人の手によって握持、保持される部分（釣人の手が接触する部分）となる。これらの外側板は、部分的に一体形成されて、全体として一体化されているが、一部において、前記フレームを露出させた構成であっても良い。
【００６２】
リール本体９１を構成する一方の側板（右外側板９２ｂ）側には、巻き取り操作される手動ハンドル９５が設けられており、リール本体９１を構成する左右のフレーム間には、釣糸が巻回されるスプール９６ａがスプール軸９６を介して回転自在に支持されている。前記スプール９６ａは、手動ハンドル９５の巻取り操作、及び駆動モータ９４の回転駆動によって、駆動力伝達機構を介して釣糸巻取り方向に回転駆動される。
【００６３】
前記駆動モータ９４の出力軸９４ａからスプール軸９６の間には、第１の減速機構（遊星歯車機構）９８、機械式変速機構９９、及び、動力伝達機構１００が順次装着されており、駆動モータ９４の回転速度が第１の減速機構９８及び機械式変速機構９９で減速／変速されて、動力伝達機構１００を介してスプール軸９６に伝達されるようになっている。
【００６４】
前記第１の減速機構９８は、出力軸９４ａに設けられた太陽歯車１０１と、モータケースに設けられた内歯１０２及び太陽歯車１０１に噛合する複数の遊星歯車１０３とを備えている。遊星歯車１０３は、出力軸９４ａと同軸上に配設された減速スリーブ１０５に連結されており、この減速スリーブ１０５は、出力軸９４ａが回転駆動された際、遊星歯車１０３の公転に伴って回転駆動される（減速駆動される）。
【００６５】
前記減速スリーブ１０５には、出力歯車１０６が一体的に設けられており、出力歯車１０６には、低速用歯車伝達機構１０７の低速用入力歯車（機械式変速機構９９の入力部）１０８と、高速用歯車伝達機構１１０の高速用入力歯車（機械式変速機構９９の入力部）１１２が噛合しており、機械式変速機構９９は、この低速用歯車伝達機構１０７と高速用歯車伝達機構１１０とで構成されている。
【００６６】
低速用入力歯車１０８と高速用入力歯車１１２は外径が同一で出力歯車１０６とのギヤ比が同一に設定されており、低速用入力歯車１０８は、低速用出力軸（支軸）１１５に装着された一方向クラッチ１１６の外輪に回り止め嵌合され、高速用入力歯車１１２は、高速用出力軸（支軸）１１８に装着された一方向クラッチ１１９の外輪に回り止め嵌合されている。
【００６７】
前記一方向クラッチ１１６，１１９は、力を伝達するその回転方向が互いに逆向きに設定されており、低速用入力歯車１０８側の支軸１１５に装着された一方向クラッチ１１６は、駆動モータ９４が逆転して低速用入力歯車１０８が正転すると、その楔作用で低速用入力歯車１０８の回転力を支軸１１５に伝達し、駆動モータ９４が正転して低速用入力歯車１０８が逆転すると、その回転力を支軸１１５に伝達しない（支軸１１５が空回りする）ように構成されている。
【００６８】
一方、高速用入力歯車１１２側の支軸１１８に装着された一方向クラッチ１１９は、駆動モータ９４が逆転して高速用入力歯車１１２が正転すると、その回転力を支軸１１８に伝達せず（支軸１１８が空回りする）、駆動モータ９４が正転して高速用入力歯車１１２が逆転すると、その楔作用で高速用入力歯車１１２の回転力を支軸１１８に伝達させるようになっている。
【００６９】
前記支軸１１５，１１８は、夫々、左フレーム９１ａ、モータケース９３を閉塞する蓋部材９３ａ、及びモータケース９３に対して、軸受１３０，３，１３１等で回転可能に支持されている。そして、蓋部材９３ａの中央に突設した筒状の支持部９３ｂ内に、前記減速スリーブ１０５の突出端がカラーを介して支持されており、蓋部材９３ａに設けた２つの筒状の支持部の外周に、前記低速用入力歯車１０８と高速用入力歯車１１２が、夫々、軸受１３２で支持されている。
【００７０】
前記支軸１１５には、低速用歯車伝達機構１０７の小径な低速用出力歯車１３５が回り止め嵌合され、前記支軸１１８には、高速用歯車伝達機構１１０の大径な高速用出力歯車１３６が回り止め嵌合されており、これらは直列状に配置されて噛合している。そして高速用出力歯車１３６に、動力伝達機構１００の連結歯車１４０が噛合している。
【００７１】
前記動力伝達機構１００は、スプール軸９６の端部に装着されたスプール軸駆動歯車１４１と、スプール軸駆動歯車１４１と前記高速用出力歯車１３６との間に配置されてこれらに噛合する連結歯車１４０とで構成されており、スプール軸駆動歯車１４１と連結歯車１４０は前記低速用出力歯車１３５、高速用出力歯車１３６と直列状に配置されている。
【００７２】
前記連結歯車１４０は、支軸１５０に配設された一方向クラッチ１５２の外輪に回り止め嵌合されて、左フレーム９１ａに軸受１５５を介して回転可能に支持されている。一方向クラッチ１５２は、ハンドル９５の巻取り操作時に、前記一方向クラッチ１５２の楔作用で連結歯車１４０の回転が阻止、即ち、駆動モータ９４側へのハンドル９５の駆動力が伝達不能とされて、その反力でハンドル９５の駆動力が、右外側板９２ｂ側に配設された第２の減速機構（遊星歯車機構）１６０からスプール９６ａに伝達されてスプールを釣糸巻き取り方向に回転させるようになっている。なお、第２の減速機構１６０は、スプール軸９６の右側板側の突出端に装着されており、駆動モータ９４の回転駆動力を減速すると共に、ハンドル９５の回転力をスプール９６ａに伝達させる機能を有する。すなわち、ハンドル９５を巻き取り操作すると、前記一方向クラッチ１５２の楔作用でスプール軸駆動歯車１４１に噛合する連結歯車１４０の回転が阻止されるため、ハンドル９５の回転力が第２の減速機構１６０からスプール９６ａに伝達されて、スプールが巻き取り方向へ回転するようになっている。
【００７３】
このような形式の電動リールにおいても、回転駆動される部分に磁気シール機構を備えた軸受３を配設することにより、上記した実施形態と同様な作用効果を発揮することが可能となる。
なお、本実施形態の電動リールは、様々な個所に軸受が配設されるが、必要に応じて、上記した構成の軸受３を配設しても良い。例えば、スプール軸９６を支持する軸受１７０やハンドル軸９５ａを支持する軸受１７２等に、同様なシール構造を設置した軸受３を配設しても良い。
【００７４】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上述した実施形態に限定されることはなく、種々変形して実施することが可能である。
【００７５】
上述した磁気シール機構の構成については一例を示したに過ぎず、磁石や極板の構成や配置態様については適宜変形することが可能である。例えば、極板に保持される磁石は一対の極板に挟持された構成であっても良いし、外輪や内輪の軸方向の位置決め方法、更には、外輪表面や内輪表面に対するシール方法等、適宜変形することが可能である。
【符号の説明】
【００７６】
１，３１，５１，９１  リール本体
２，４０，５５ａ，９５ａ  ハンドル軸（駆動軸）
２Ａ，４２，５５，９５  ハンドル
３  軸受
３ａ  内輪
３ｂ  外輪
３ｃ  転がり部材
８，３４ａ，５６ａ，９６ａ  スプール
２０  磁気シール機構
２５ａ  外輪側磁性流体
２５ｂ  内輪側磁性流体
【図１】
2015082976.tif 000003
【図２】
2015082976.tif 000004
【図３】
2015082976.tif 000005
【図４】
2015082976.tif 000006
【図５】
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【図６】
2015082976.tif 000008
【図７】
2015082976.tif 000009
【図８】
2015082976.tif 000010
【図９】
2015082976.tif 000011
【図１０】
2015082976.tif 000012
【図１１】
2015082976.tif 000013
【図１２】
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