(57)【要約】【課題】  簡易な構造によりエネルギーロスが少なく、利用の容易な給電ができる非接触給電システムを提供する。【解決手段】  従来の非接触給電システムに変わって、非接触給電をできるコイル回路である給電用２次コイルを有し負荷に給電できる受電機器と非接触給電をできるコイル回路である給電用１次コイルと該給電用１次コイルを駆動する駆動回路とを有する給電機器と、を備え、前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きである第一磁束向きと前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きである第二磁束向きとがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと前記給電用２次コイルとをこの順に屈曲する仮想の経路に沿って直列に並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記給電用２次コイルへ給電できる、ものとした。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
非接触給電システムであって、
非接触給電をできるコイル回路である給電用２次コイルを有し負荷に給電できる受電機器と
非接触給電をできるコイル回路である給電用１次コイルと該給電用１次コイルを駆動する駆動回路とを有する給電機器と、
を備え、
前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記給電用２次コイルへ給電できる、
ことを特徴とする非接触給電システム。
【請求項２】
コイル回路である少なくとも１つの中継コイルを有する中継機器と、
を備え、
前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと少なくとも１つの前記中継コイルと前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継機器を介して前記給電用２次コイルへ給電できる、
ことを特徴とする請求項１に記載の非接触給電システム。
【請求項３】
前記中継コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線の傾きが前記第一磁束向きの傾きと前記第二磁束向きの傾きとの間にあり、
前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継コイルを介して前記給電用２次コイルへ給電できる、
ことを特徴とする請求項２に記載の非接触給電システム。
【請求項４】
前記中継コイルが一体のコイル構造となった第一コイル回路と第二コイル回路とを持ち、
前記第一コイル回路の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線が前記第一磁束向き線に一致し、
前記第二コイル回路の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線が前記第二磁束向き線に一致し
前記給電用１次コイルから前記中継コイルの前記第一コイル回路へ非接触給電すると同時に前記中継コイルの前記第二コイル回路から前記給電用２次コイルへ非接触給電できる、
ことを特徴とする請求項２に記載の非接触給電システム。
【請求項５】
前記中継機器が２つの前記中継回路である第一中継回路と第二中継回路と蓄電器とを有し、
前記第一中継回路が第一中継コイルを持ち、
前記第二中継回路が第二中継コイルを持ち、
前記第一中継回路の第一中継コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線が前記第一磁束向き線に一致し、前記第二中継回路の第二中継コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線が前記第二磁束向き線に一致し
前記給電用１次コイルから前記第一中継コイルへ非接触給電した電力を前記蓄電器に蓄放電すると同時に電力を前記第二中継コイルから前記給電用２次コイルへ非接触給電する、
ことを特徴とする請求項２に記載の非接触給電システム。
【請求項６】
磁気回路として機能する鉄心とを有する中継機器と、
を備え、
前記鉄心が前記第一磁束向き線に直交する端面である第一端面と前記第二磁束向き線に直交する端面である第二端面と側面とで囲われる塊であり、
前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記鉄心を介して前記給電用２次コイルへ給電できる、
ことを特徴とする請求項１乃至２のうちのひとつに記載の非接触給電システム。
【請求項７】
車両に給電する車両給電装置であって、
車両が給電用２次コイルを内蔵し、
移動路に沿って並ぶ貯留空間を設けられる主構造体と、
前記移動路の少なくとも１つの特定の位置である特定位置に設けられ非接触給電をできる給電用１次コイルと該給電用１次コイルを駆動する駆動回路とを有する給電機器と、
車両を支持できる構造体である車両支持構造体と、
車両を支持する前記車両支持構造体を支持して前記移動路を移動できる移動台車本体と該移動台車本体に内蔵され前記給電用１次コイルとを有する移動台車と、
該移動台車本体と前記貯留空間との間で車両を移載できる移載機器と、
を備え、
前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、
前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから前記移動台車に支持される前記車両支持構造体に支持される車両に内蔵される給電用２次コイルへ非接触給電する、
ことを特徴とする車両給電装置。
【請求項８】
車両に給電する車両給電装置であって、
移動路に沿って並ぶ貯留空間を設けられる主構造体と、
前記移動路の少なくとも１つの特定の位置である特定位置に設けられ非接触給電をできる給電用１次コイルと該給電用１次コイルを駆動する駆動回路とを有する給電機器と、
車両の車輪を支えて車両を支持できる車両支持構造本体と該車両支持構造本体に設けられ非接触給電を受けることをできる給電用２次コイルとを有する車両支持構造体と、
車両を支持する前記車両支持構造体を支持して前記移動路を移動できる移動台車本体と該移動台車本体に内蔵され前記給電用１次コイルとを有する移動台車と、
該移動台車本体と前記貯留空間との間で車両を移載できる移載機器と、
を備え、
前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、
前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きの倣って延びる直線状の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから前記移動台車に支持される前記車両支持構造体の給電用２次コイルへ非接触給電して前記給電用２次コイルへ非接触給電される電力を該車両支持構造体に支持される車両へ給電する、
ことを特徴とする車両給電装置。
【請求項９】
前記移動台車本体に内蔵されコイル回路である中継コイルを有する中継機器を、
備え、
前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、
前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと少なくとも１つの前記中継コイルと前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継機器を介して前記給電用２次コイルへ給電できる、
ことを特徴とする請求項７乃至８のうちのひとつに記載の車両給電装置。
【請求項１０】
前記移動台車本体に内蔵され磁気回路として機能する鉄心を有する中継機器を、
備え、
前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、
前記鉄心が前記第一磁束向き線に直交する端面である第一端面と前記第二磁束向き線に直交する端面である第二端面と側面とで囲われる塊であり、
前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の化仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと少なくとも１つの前記鉄心と前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継機器を介して前記給電用２次コイルへ給電できる、
ことを特徴とする請求項７乃至８のうちのひとつに記載の車両給電装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、非接触給電システムと給電を受けることをできる車両に給電する車両給電装置に係る。
【背景技術】
【０００２】
近年、電気で駆動される車両が用いられる。
そのため、車両に給電する必要がある。
例えば、給電機器により駐車中の車両に給電する。
給電機器は、非接触により車両を給電することができる。
【０００３】
例えば、車両が底部に非接触式の給電用２次コイルを持ち、給電用１次コイルを車両の下方に設置し、車両に給電するアイデアが検討されている。  
図１５は、非接触給電システムの概念図である。
図１５に示す概念は、米国特許第８０３５２５５号に開示されたものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−６０２６０号
【特許文献２】特開２０１１−９７８１４号
【特許文献３】米国特許第８０３５２５５号
【特許文献４】米国特許第８１０６５３９号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
非接触式により給電用１次コイルから給電用２次コイルへ給電することが望まれる。
また、非接触式により給電用１次コイルから給電用２次コイルへ給電する際に、利用方法が容易なことが望まれる。
非接触給電システムでは、給電用１次コイルと給電用２次コイルとの間の空間に形成された磁気回路を介して、給電用１次コイルから給電用２次コイルへ非接触給電する。
そのため、給電用１次コイルと給電用２次コイルとの間の距離には合理的な制限があり、その軽減距離を越えて給電使用とするとエネルギーロスが大きくなる不具合がある。
給電用１次コイルと給電用２次コイルとをできる限り対向させたい。
しかし、設置場所の制限により、給電用１次コイルと給電用２次コイルとを対向させられない場合がある。
そのような場合でも、給電用１次コイルと給電用２次コイルとで非接触給電できる構成を提供したい。
【０００６】
本発明は以上に述べた問題点に鑑み案出されたもので、簡易な構造により、利用の容易な給電ができる非接触給電システムと車両給電装置とを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明に係る非接触給電システムであって、非接触給電をできるコイル回路である給電用２次コイルを有し負荷に給電できる受電機器と非接触給電をできるコイル回路である給電用１次コイルと該給電用１次コイルを駆動する駆動回路とを有する給電機器と、を備え、前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記給電用２次コイルへ給電できる、ものとした。
ここで、「ほぼ交差する」とは、「多少のずれは許容して交差する」との意である。
【０００８】
上記本発明の構成により、受電機器は、非接触給電をできるコイル回路である給電用２次コイルを有し負荷に給電できる。給電機器は、非接触給電をできるコイル回路である給電用１次コイルと該給電用１次コイルを駆動する駆動回路とを有する。前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと前記給電用２次コイルとを並べる。前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記給電用２次コイルへ給電できる。
その結果、給電用１次コイルから相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ非接触給電できる。
【０００９】
以下に、本発明の実施形態に係る非接触給電システムを説明する。本発明は、以下に記載した実施形態のいずれか、またはそれらの中の二つ以上が組み合わされた態様を含む。
【００１０】
本発明の実施形態に係る非接触給電システムは、コイル回路である少なくとも１つの中継コイルを有する中継機器と、を備え、前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと少なくとも１つの前記中継コイルと前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継機器を介して前記給電用２次コイルへ給電できる。
上記の実施形態の構成により、中継機器は、コイル回路である少なくとも１つの中継コイルを有する。前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと少なくとも１つの前記中継コイルと前記給電用２次コイルとを並べる。前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継機器を介して前記給電用２次コイルへ給電できる。
その結果、給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ非接触給電できる。
【００１１】
本発明の実施形態に係る非接触給電システムは、前記中継コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線の傾きが前記第一磁束向き線の傾きと前記第二磁束向き線の傾きとの間にあり、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継コイルを介して前記給電用２次コイルへ給電できる。
上記の実施形態の構成により、前記中継コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線の傾きが前記第一磁束向き線の傾きと前記第二磁束向き線の傾きとの間にある。前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継コイルを介して前記給電用２次コイルへ給電できる。
その結果、給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ効率良く非接触給電できる。
【００１２】
本発明の実施形態に係る非接触給電システムは、前記中継コイルが一体のコイル構造となった第一コイル回路と第二コイル回路とを持ち、前記第一コイル回路の中心部に発生する磁界の磁束の向きが前記第一磁束向き線に一致し、前記第二コイル回路の中心部に発生する磁界の磁束の向きが前記第二磁束向き線に一致し前記給電用１次コイルから前記中継コイルの前記第一コイル回路へ非接触給電すると同時に前記中継コイルの前記第二コイル回路から前記給電用２次コイルへ非接触給電できる。
上記の実施形態の構成により、前記中継コイルが一体のコイル構造となった第一コイル回路と第二コイル回路とを持つ。前記第一コイル回路の中心部に発生する磁界の磁束の向きが前記第一磁束向き線に一致する。前記第二コイル回路の中心部に発生する磁界の磁束の向きが前記第二磁束向き線に一致する。前記給電用１次コイルから前記中継コイルの前記第一コイル回路へ非接触給電すると同時に前記中継コイルの前記第二コイル回路から前記給電用２次コイルへ非接触給電できる。
その結果、給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ効率良く非接触給電できる。
【００１３】
本発明の実施形態に係る非接触給電システムは、前記中継機器が２つの前記中継回路である第一中継回路と第二中継回路と蓄電器とを有し、前記第一中継回路が第一中継コイルを持ち、前記第二中継回路が第二中継コイルを持ち、前記第一中継回路の第一中継コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きが前記第一磁束向き線に一致し、前記第二中継回路の第二中継コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きが前記第二磁束向き線に一致し前記給電用１次コイルから前記第一中継コイルへ非接触給電した電力を前記蓄電器に蓄放電すると同時に電力を前記第二中継コイルから前記給電用２次コイルへ非接触給電する。
上記の実施形態の構成により、前記中継機器が２つの前記中継回路である第一中継回路と第二中継回路と蓄電器とを有する。、前記第一中継回路が第一中継コイルを持つ。前記第二中継回路が第二中継コイルを持つ。前記第一中継回路の第一中継コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きが前記第一磁束向き線に一致する。前記第二中継回路の第二中継コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きが前記第二磁束向き線に一致する。前記給電用１次コイルから前記第一中継コイルへ非接触給電した電力を前記蓄電器に蓄放電すると同時に電力を前記第二中継コイルから前記給電用２次コイルへ非接触給電する。
その結果、給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ効率良く非接触給電できる。
【００１４】
本発明の実施形態に係る非接触給電システムは、前記中継機器が磁気回路として機能する鉄心とを有し、前記鉄心が前記第一磁束向き線に直交する端面である第一端面と前記第二磁束向き線に直交する端面である第二端面と側面とで囲われる塊であり、
前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記鉄心を介して前記給電用２次コイルへ給電できる。
上記の実施形態の構成により、前記中継機器が磁気回路として機能する鉄心とを有する。前記鉄心が前記第一磁束向き線に直交する端面である第一端面と前記第二磁束向き線に直交する端面である第二端面と側面とで囲われる塊である。前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記鉄心を介して前記給電用２次コイルへ給電できる。給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ効率良く非接触給電できる。
その結果、給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ効率良く非接触給電できる。
【００１５】
上記目的を達成するため、本発明に係る車両に給電する車両給電装置であって、車両が給電用２次コイルを内蔵し、移動路に沿って並ぶ貯留空間を設けられる主構造体と、前記移動路の少なくとも１つの特定の位置である特定位置に設けられ非接触給電をできる給電用１次コイルと該給電用１次コイルを駆動する駆動回路とを有する給電機器と、車両を支持できる構造体である車両支持構造体と、車両を支持する前記車両支持構造体を支持して前記移動路を移動できる移動台車本体と該移動台車本体に内蔵され前記給電用１次コイルとを有する移動台車と、該移動台車本体と前記貯留空間との間で車両を移載できる移載機器と、を備え、前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから前記移動台車に支持される前記車両支持構造体に支持される車両に内蔵される給電用２次コイルへ非接触給電する。
【００１６】
上記本発明の構成により、給電用２次コイルは、給電用２次コイルは、車両に内蔵される。主構造体は、移動路に沿って並ぶ貯留空間を設けられる。給電機器は、前記移動路の少なくとも１つの特定の位置である特定位置に設けられ非接触給電をできる給電用１次コイルと該給電用１次コイルを駆動する駆動回路とを有する。車両支持構造体は、車両を支持できる構造体である。移動台車は、車両を支持する前記車両支持構造体を支持して前記移動路を移動できる移動台車本体と該移動台車本体に内蔵され前記給電用１次コイルとを有する移載機器は、該移動台車本体と前記貯留空間との間で車両を移載できる。前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと前記給電用２次コイルとを並べる。前記給電用１次コイルから前記移動台車に支持される前記車両支持構造体に支持される車両に内蔵される給電用２次コイルへ非接触給電する。
その結果、移動路に沿って移動する前記移動台車に支持される車両支持構造体に支持される車両に給電できる。
【００１７】
上記目的を達成するため、本発明に係る車両に給電する車両給電装置であって、移動路に沿って並ぶ貯留空間を設けられる主構造体と、前記移動路の少なくとも１つの特定の位置である特定位置に設けられ非接触給電をできる給電用１次コイルと該給電用１次コイルを駆動する駆動回路とを有する給電機器と、車両の車輪を支えて車両を支持できる車両支持構造本体と該車両支持構造本体に設けられ非接触給電を受けることをできる給電用２次コイルとを有する車両支持構造体と、車両を支持する前記車両支持構造体を支持して前記移動路を移動できる移動台車本体と該移動台車本体に内蔵され前記給電用１次コイルとを有する移動台車と、該移動台車本体と前記貯留空間との間で車両を移載できる移載機器と、を備え、前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから前記移動台車に支持される前記車両支持構造体の給電用２次コイルへ非接触給電して前記給電用２次コイルへ非接触給電される電力を該車両支持構造体に支持される車両へ給電する。
【００１８】
上記本発明の構成により、主構造体は、移動路に沿って並ぶ貯留空間を設けられる。給電機器は、前記移動路の少なくとも１つの特定の位置である特定位置に設けられ非接触給電をできる給電用１次コイルと該給電用１次コイルを駆動する駆動回路とを有する。車両支持構造体は、車両の車輪を支えて車両を支持できる車両支持構造本体と該車両支持構造本体に設けられ非接触給電を受けることをできる給電用２次コイルとを有する。移動台車は、車両を支持する前記車両支持構造体を支持して前記移動路を移動できる移動台車本体と該移動台車本体に内蔵され前記給電用１次コイルとを有する。移載機器は、該移動台車本体と前記貯留空間との間で車両を移載できる。前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと前記給電用２次コイルとを並べる。前記給電用１次コイルから前記移動台車に支持される前記車両支持構造体の給電用２次コイルへ非接触給電して前記給電用２次コイルへ非接触給電される電力を該車両支持構造体に支持される車両へ給電する。
その結果、移動路に沿って移動する前記移動台車に支持される車両支持構造体に支持される車両に給電できる。
【００１９】
以下に、本発明の実施形態に係る車両給電装置を説明する。本発明は、以下に記載した実施形態のいずれか、またはそれらの中の二つ以上が組み合わされた態様を含む。
【００２０】
本発明の実施形態に係る車両給電装置は、前記移動台車本体に内蔵されコイル回路である中継コイルを有する中継機器を、備え、前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと少なくとも１つの前記中継コイルと前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継機器を介して前記給電用２次コイルへ給電できる。
上記の実施形態の構成により、中継機器は、前記移動台車本体に内蔵されコイル回路である中継コイルを有する。前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、
前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと少なくとも１つの前記中継コイルと前記給電用２次コイルとを並べる。前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継機器を介して前記給電用２次コイルへ給電できる。
その結果、移動路に沿って移動する前記移動台車に支持される車両支持構造体に支持される車両に給電できる。
【００２１】
本発明の実施形態に係る車両給電装置は、前記移動台車本体に内蔵され磁気回路として機能する鉄心を有する中継機器を、備え、前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、前記鉄心が前記第一磁束向き線に直交する端面である第一端面と前記第二磁束向き線に直交する端面である第二端面と側面とで囲われる塊であり、前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと少なくとも１つの前記鉄心と前記給電用２次コイルとを並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継機器を介して前記給電用２次コイルへ給電できる。
上記の実施形態の構成により、中継機器は、前記移動台車本体に内蔵され磁気回路として機能する鉄心を有する。前記移動台車が前記移動路の前記特定位置に停止するときに、
前記鉄心が前記第一磁束向き線に直交する端面である第一端面と前記第二磁束向き線に直交する端面である第二端面と側面とで囲われる塊であり、前記給電用１次コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線と前記給電用２次コイルの中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線とがほぼ交差する様に、前記給電用１次コイルと少なくとも１つの前記鉄心と前記給電用２次コイルとを並べる。前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継機器を介して前記給電用２次コイルへ給電できる。
その結果、移動路に沿って移動する前記移動台車に支持される車両支持構造体に支持される車両に給電できる。
【発明の効果】
【００２２】
以上説明したように、本発明に係る非接触給電システムは、その構成により、以下の効果を有する。
前記駆動回路に駆動される給電用１次コイルと負荷に給電する給電用２コイルとをこの順に各々の中心部に発生する磁界の磁束の向きをほぼ交差させる様に屈曲した仮想の経路に沿って直列に並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力をて前記給電用２次コイルへ給電する様にするので、給電用１次コイルから相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ非接触給電できる。
また、前記駆動回路に駆動される給電用１次コイルと電気的に独立した中継コイルと負荷に給電する給電用２コイルとをこの順に各々の中心部に発生する磁界の磁束の向きを交差させる様に屈曲する仮想の経路に沿って直列に並べ、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継コイルを介して前記給電用２次コイルへ給電する様にするので、給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ非接触給電できる。
また、前記中継コイルの中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線の傾きが前記第一磁束向き線の傾きと前記第二磁束向き線の傾きとの間にあり、前記給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継コイルを介して前記給電用２次コイルへ給電する様にするので、給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ効率良く非接触給電できる。
また、一体のコイル構造となった第一コイル回路と第二コイル回路を用い、第一コイル回路の中心部の磁束向きを第一磁束向き線に一致させ、第二コイル回路の中心部の磁束向きを第二磁束向き線に一致させ、給電用１次コイルから前記第一コイル回路へ非接触給電すると同時に前記第二コイル回路から給電用２次コイルへ非接触給電する様にしたので、給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ効率良く非接触給電できる。
また、第一中継回路と第二中継回路と蓄電器とを用い、第一中継コイルの中心部の磁束向きを第一磁束向き線に一致させ、第二中継コイルの中心部の磁束向きを第二磁束向き線に一致させ、給電用１次コイルから前記第一中継コイルへ非接触給電し蓄電器に充電すると同時に前記第二中継コイルから給電用２次コイルへ非接触給電する様にしたので、給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ効率良く非接触給電できる。
また、前記第二磁束向き線に直交する端面である第一端面と前記第二磁束向き線に直交する端面である第二端面と側面とで囲われる塊である鉄心を介して、前記給電用１次コイルから前記給電用２次コイルへ非接触給電する様にしたので、給電用１次コイルから物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイルへ効率良く非接触給電できる。
【００２３】
以上説明したように、本発明に係る車両給電装置は、その構成により、以下の効果を有する。
前記移動路の前記特定位置に駆動回路により駆動される第一給電用１次コイルを設け、車両を支持する車両支持構造体を支持する移動台車を前記特定位置に停止するときに、前記第一給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記移動台車に支持される前記車両支持構造体に支持される車両へ給電する様にしたので、移動路に沿って移動する前記移動台車に支持される車両支持構造体に支持される車両に給電できる。
前記移動路の前記特定位置に駆動回路により駆動される第一給電用１次コイルを設け、車両を支持する車両支持構造体を支持する移動台車を前記特定位置に停止するときに、前記第一給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記移動台車に支持される前記車両支持構造体に設けられる給電用２次コイルへ給電し、給電された電力を前記車両支持構造体に支持される車両へ給電する様にしたので、移動路に沿って移動する前記移動台車に支持される車両支持構造体に支持される車両に給電できる。
また、前記移動路の前記特定位置に駆動回路により駆動される第一給電用１次コイルを設け、電気的に独立した中継コイルを移動台車に設け、車両を支持する車両支持構造体を支持する移動台車を前記特定位置に停止するときに、前記第一給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記中継コイルを介して非接触給電し前記移動台車に支持される前記車両へ給電する様にしたので、移動路に沿って移動する前記移動台車に支持される車両支持構造体に支持される車両に給電できる。
また、前記移動路の前記特定位置に駆動回路により駆動される第一給電用１次コイルを設け、磁気回路として機能する鉄心を移動台車に設け、車両を支持する車両支持構造体を支持する移動台車を前記特定位置に停止するときに、前記第一給電用１次コイルから非接触給電される電力を前記鉄心を介して非接触給電し前記移動台車に支持される前記車両へ給電する様にしたので、移動路に沿って移動する前記移動台車に支持される車両支持構造体に支持される車両に給電できる。
従って、簡易な構造により、利用の容易な非接触給電システムと車両給電装置とそれを適用した駐車装置とを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の第一の実施形態に係る非接触給電システムの斜視図である。
【図２】本発明の第二の実施形態に係る非接触給電システムの斜視図である。
【図３】本発明の第三の実施形態に係る非接触給電システムの斜視図である。
【図４】本発明の第四の実施形態に係る非接触給電システムの斜視図である。
【図５】本発明の第五の実施形態に係る非接触給電システムの斜視図である。
【図６】本発明の第六の実施形態に係る非接触給電システムの斜視図である。
【図７】本発明の第一の実施形態に係る車両給電装置を応用した駐車装置の平面図である。
【図８】本発明の第一の実施形態に係る車両給電装置を応用した駐車装置の側面図である。
【図９】本発明の第一の実施形態に係る車両給電装置の側面断面図である。
【図１０】本発明の第二の実施形態に係る車両給電装置の側面断面図である。
【図１１】本発明の第三の実施形態に係る車両給電装置の平面図である。
【図１２】本発明の第四の実施形態に係る車両給電装置の正面図である。
【図１３】本発明の第四の実施形態に係る車両給電装置の斜視図である。
【図１４】本発明の第五の実施形態に係る車両給電装置の正面図である。
【図１５】非接触給電システムの概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明を実施するための形態を、図面を参照して説明する。
最初に、本発明の実施形態にかかる非接触給電システムを、図を基に、説明する。
【００２６】
最初に、本発明の第一の実施形態にかかる非接触給電システム１００を、図を基に、説明する。
図１は、本発明の第一の実施形態に係る非接触給電システムの斜視図である。
本発明の第一の実施形態にかかる非接触給電システム１００は、給電機器１１０と受電機器１２０とで構成される。
【００２７】
給電機器１１０は、給電用１次コイル１１１と駆動回路１１３と調整回路１１２とで構成される。
給電用１次コイル１１１は、非接触給電をできるための送り側のコイル回路である。
駆動回路１１３は、給電用１次コイル１１１を駆動する電気回路である。
例えば、駆動回路１１３は、給電用１次コイルの所定の周波数の交流電気を給電する。
調整回路１１２は、給電機器１１０の電気磁気特性を調整する回路である。
例えば、調整回路１１２は、給電機器１１０の電磁気的な共振周波数を調整する。
【００２８】
受電機器１２０は、給電用２次コイル１２１で構成され、負荷１２３に給電できる回路である。
受電機器１２０は、給電用２次コイル１２１と調整回路１２２とで構成されてもよい。
給電用２次コイル１２１は、非接触給電をできるための受け側のコイル回路である。
調整回路１２２は、受電機器１２０の電気磁気特性を調整する回路である。
例えば、調整回路１２２は、受電機器１２０の電磁気的な共振周波数を調整する。
【００２９】
給電用１次コイル１１１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル１２１の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とがほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１と並べる。
例えば、給電用１次コイル１１１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル１２１の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とがほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べる。
すなわち、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１とを屈曲する仮想の経路Ｇに沿って給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１との順に直列に並べる。
図１は、給電用１次コイル１１１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル１２１の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とが交差角度θでほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路に沿って直列に並べる様子を示す。
例えば、給電用１次コイル１１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル１２１の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とがほぼ直交する様に、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路に沿って直列に並べる。
【００３０】
例えば、給電用１次コイル１１１のコイルの巻かれる仮想の中心軸である第一仮想中心軸と給電用２次コイル１２１のコイルの巻かれる仮想の中心軸である第二仮想中心軸とがほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路に沿って直列に並べる。
例えば、給電用１次コイル１１１のコイルの巻かれる仮想の中心軸である第一仮想中心軸と給電用２次コイル１２１のコイルの巻かれる仮想の中心軸である第二仮想中心軸とがほぼ直交する様に、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路に沿って直列に並べる。
【００３１】
例えば、給電用１次コイル１１１のコイルの少なくとも一巻きのコイルを面内に内包する平面状の仮想の面である第一仮想面と給電用２次コイル１２１のコイルの少なくとも一巻きのコイルを面内に内包する平面状の仮想の面である第二仮想面とがほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路に沿って直列に並べる。
例えば、  給電用１次コイル１１１のコイルの少なくとも一巻きのコイルを面内に内包する平面状の仮想の面である第一仮想面と給電用２次コイル１２１のコイルの少なくとも一巻きのコイルを面内に内包する平面状の仮想の面である第二仮想面とがほぼ直交する様に、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路に沿って直列に並べる。
【００３２】
給電用１次コイル１１１から非接触給電される電力を給電用２次コイル１２１へ給電できる。
給電用１次コイル１１１に電流が流れると、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１とに挟まれる空間に磁界が発生し、発生した磁界により給電用１次コイル１１１の電流が流れる。
【００３３】
次に、本発明の第二の実施形態にかかる非接触給電システム１００を、図を基に、説明する。
図２は、本発明の第二の実施形態にかかる非接触給電システムの斜視図である。
本発明の第二の実施形態にかかる非接触給電システム１００は、給電機器１１０と受電機器１２０と中継機器１３０とで構成される。
【００３４】
給電機器１１０と受電機器１２０の構造は、第一の実施形態にかかる非接触給電システム１００のものと同じなので、説明を省略する。
【００３５】
中継機器１３０は、給電機器１１０から受電機器１２０への非接触給電を中継する機器である。
中継機器１３０は、少なくとも１つの中継コイル１３１で構成される。
中継機器１３０は、少なくとも１つの中継コイル１３１と調整回路１３２とで構成されてもよい。
中継コイル１３１は、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１から電気的に独立したコイル回路である。
例えば、中継コイル１３１は、給電用１次コイルと給電用２次コイルに電気的に接続されない電気回路でできたコイル回路である。
調整回路１３２は、中継機器１３０の電磁気特性を調整する回路である。
例えば、調整回路１３２は、中継機器１３０の電磁気的な共振周波数を調整する。
【００３６】
給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とを並べる。
例えば、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べる。
すなわち、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とを屈曲する仮想の経路Ｇに沿って給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１との順に直列に並べる。
例えば、給電用１次コイル１１１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル１２１の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とがほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べる。
例えば、給電用１次コイル１１１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル１２１の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とが交差角度θでほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べる。
例えば、給電用１次コイル１１１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル１２１の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とがほぼ直交する様に、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べる。
【００３７】
例えば、給電用１次コイル１１１のコイルの巻かれる仮想の中心軸である第一仮想中心軸と給電用２次コイル１２１のコイルの巻かれる仮想の中心軸である第二仮想中心軸とがほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べる。
例えば、給電用１次コイル１１１のコイルの巻かれる仮想の中心軸である第一仮想中心軸と給電用２次コイル１２１のコイルの巻かれる仮想の中心軸である第二仮想中心軸とが交差角度θでほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べる。
例えば、給電用１次コイル１１１のコイルの巻かれる仮想の中心軸である第一仮想中心軸と給電用２次コイル１２１のコイルの巻かれる仮想の中心軸である第二仮想中心軸とがほぼ直交する様に、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べる。
【００３８】
例えば、給電用１次コイル１１１のコイルの少なくとも一巻きのコイルを面内に内包する平面状の仮想の面である第一仮想面と給電用２次コイル１２１のコイルの少なくとも一巻きのコイルを面内に内包する平面状の仮想の面である第二仮想面とがほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並ベる。
例えば、給電用１次コイル１１１のコイルの少なくとも一巻きのコイルを面内に内包する平面状の仮想の面である第一仮想面と給電用２次コイル１２１のコイルの少なくとも一巻きのコイルを面内に内包する平面状の仮想の面である第二仮想面とが交差角度θでほぼ交差する様に、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べる。
例えば、給電用１次コイル１１１のコイルの少なくとも一巻きのコイルを面内に内包する平面状の仮想の面である第一仮想面と給電用２次コイル１２１のコイルの少なくとも一巻きのコイルを面内に内包する平面状の仮想の面である第二仮想面とがほぼ直交する様に、給電用１次コイル１１１と少なくとも１つの中継コイル１３１と給電用２次コイル１２１とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べる。
【００３９】
給電用１次コイル１１１から非接触給電される電力を中継機器１３０を介して給電用２次コイル１２１へ給電できる。
例えば、中継コイル１３１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線の傾きが第一磁束向き線Ｄ１の傾きと第二磁束向き線Ｄ２の傾きとの間にあり、給電用１次コイル１１１から非接触給電される電力を中継コイル１３１を介して給電用２次コイル１２１へ給電できる。
例えば、中継コイル１３１のコイルの巻かれる仮想の中心軸の傾きが第一仮想中心軸の傾きと第二仮想中心軸の傾きとの間にあり、給電用１次コイル１１１から非接触給電される電力を中継コイルを介して給電用２次コイル１２１へ給電できる。
例えば、中継コイル１３１のコイルの巻かれる仮想の面の傾きが第一仮想面の傾きと第二仮想面の傾きとの間にあり、給電用１次コイル１１１から非接触給電される電力を中継コイル１３１を介して給電用２次コイル１２１へ給電できる。
【００４０】
次に、本発明の第三の実施形態にかかる非接触給電システム１００を、図を基に、説明する。
図３は、本発明の第三の実施形態にかかる非接触給電システムの斜視図である。
本発明の第三の実施形態にかかる非接触給電システム１００は、給電機器１１０と受電機器１２０と中継機器１３０とで構成される。
【００４１】
給電機器１１０と受電機器１２０の構造は、第一の実施形態にかかる非接触給電システム１００のものと同じなので、説明を省略する。
【００４２】
中継機器１３０は、給電機器１１０から受電機器１２０への非接触給電を中継する機器である。
中継機器１３０は、少なくとも１つの中継コイル１３１で構成される。
中継機器１３０は、少なくとも１つの中継コイル１３１と調整回路１３２とで構成されてもよい。
中継コイル１３１は、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１から電気的に独立したコイル回路である。
例えば、中継コイル１３１は、給電用１次コイルと給電用２次コイルに電気的に接続されない電気回路でできたコイル回路である。
調整回路１３２は、中継機器１３０の電磁気特性を調整する回路である。
例えば、調整回路１３２は、中継機器１３０の電磁気的な共振周波数を調整する。
【００４３】
中継コイル１３１が、一体のコイル構造となった第一コイル回路１３１１と第二コイル回路１３１２とを持つ。
例えば、  中継コイル１３１が、一筆書きの電気回路でできる一体のコイル構造となった第一コイル回路１３１１と第二コイル回路１３１２とを持つ。
例えば、第一コイル回路１３１１の中心部に発生する磁界の磁束の向きが第一磁束向き線Ｄ１に一致し、第二コイル回路１３１２の中心部に発生する磁界の磁束の向きが第二磁束向き線Ｄ２に一致する。
例えば、第一コイル回路のコイルの巻かれる仮想の中心軸が第一仮想中心軸に一致し、第二コイル回路のコイルの巻かれる仮想中心軸が第二仮想中心軸に一致する。
例えば、第一コイル回路のコイルの巻かれる仮想の面が第一仮想面に対面し、第二コイル回路のコイルの巻かれる仮想の面が第二仮想面に対面する。
【００４４】
給電用１次コイル１１１から中継コイル１３１の第一コイル回路１３１１へ非接触給電すると同時に中継コイル１３１の第二コイル回路１３１２から給電用２次コイル１２１へ非接触給電できる。
【００４５】
次に、本発明の第四の実施形態にかかる非接触給電システムを、図を基に、説明する。
図４は、本発明の第四の実施形態にかかる非接触給電システムの斜視図である。
本発明の第四の実施形態にかかる非接触給電システム１００は、給電機器１１０と受電機器１２０と中継機器１３０とで構成される。
【００４６】
給電機器１１０と受電機器１２０の構造は、第一の実施形態にかかる非接触給電システム１００のものと同じなので、説明を省略する。
【００４７】
中継機器１３０は、給電機器１１０から受電機器１２０への非接触給電を中継する機器である。
中継機器１３０は、少なくとも２つの中継コイルである第一中継コイル１３１ａと第二中継コイル１３１ｂとで構成される。
中継機器１３０は、第一中継コイル１３１ａと第二中継コイル１３１ｂと蓄電器１３５とで構成されてもよい。
中継機器１３０は、第一中継コイル１３１ａと第二中継コイル１３１ｂと蓄電器１３５と少なくとも２つの調整回路である第一調整回路１３２ａと第二調整回路１３２ｂとで構成されてもよい。
中継コイル１３１は、給電用１次コイル１１１と給電用２次コイル１２１から電気的に独立したコイル回路である。
例えば、中継コイル１３１は、給電用１次コイルと給電用２次コイルに電気的に接続されない電気回路でできたコイル回路である。
調整回路１３２は、中継機器１３０の電磁気特性を調整する回路である。
例えば、調整回路１３２は、中継機器１３０の電磁気的な共振周波数を調整する。
蓄電器１３５は、電力を充電または放電できる電気機器である。
【００４８】
第一中継コイル１３１ａの中心部に発生する磁界の磁束の向きが第一磁束向き線Ｄ１に一致し、第二中継コイル１３１ｂの中心部に発生する磁界の磁束の向きが第二磁束向き線Ｄ２に一致する。
例えば、第一中継コイル１３１ａの巻かれる仮想の中心軸が第一仮想中心軸に一致し、第二中継コイル１３１ｂのコイルの巻かれる仮想中心軸が第二仮想中心軸と一致する。
例えば、第一中継コイル１３１ａの巻かれる仮想の面が第一仮想面に対面し、第二中継コイル１３１ｂのコイルの巻かれる仮想の面が第二仮想面と対面する。
【００４９】
給電用１次コイル１１１から第一中継コイル１３１ａへ非接触給電した電力を蓄電器１３５に蓄放電すると同時に電力を第二中継コイル１３１ｂから給電用２次コイル１２１へ非接触給電する。
【００５０】
次に、本発明の第五の実施形態にかかる非接触給電システムを、図を基に、説明する。
図５は、本発明の第五の実施形態にかかる非接触給電システムの斜視図です。
本発明の第五の実施形態にかかる非接触給電システム１００は、給電機器１１０と受電機器１２０と中継機器１３０とで構成される。
【００５１】
給電機器１１０と受電機器１２０の構造は、第一の実施形態にかかる非接触給電システム１００のものと同じなので、説明を省略する。
【００５２】
中継機器１３０は、給電機器１１０から受電機器１２０への非接触給電を中継する機器である。
中継機器１３０は、少なくとも１つの鉄心１３３で構成される。
鉄心１３３は、磁気回路として機能する電気要素である。
鉄心１３３は、渦電流の発生を抑制した磁気回路として機能する電気要素である。
鉄心１３３は、複数の薄板を磁界の磁束の向きに直交する向きに積層した塊であってもよい。
鉄心１３３は、フェライト製の塊であってもよい。
鉄心１３３は、第二磁束向き線に直交する端面である第一端面と第二磁束向き線に直交する端面である第二端面と側面とで囲われる塊であってもよい。
例えば、鉄心が、第一仮想中心軸に直交する端面である第一端面と第二仮想中心軸に直交する端面である第二端面と側面とで囲われる塊であってもよい。
【００５３】
給電用１次コイルから非接触給電される電力を鉄心を介して給電用２次コイルへ給電できる。
【００５４】
次ぎに、本発明の第六の実施形態にかかる非接触給電システムを、図を基に、説明する。
図６は、本発明の第六の実施形態にかかる非接触給電システムの斜視図である。
本発明の第六の実施形態にかかる非接触給電システム１００は、給電機器１１０と受電機器１２０と中継機器１３０とで構成される。
【００５５】
給電機器１１０と受電機器１２０の構造は、第一の実施形態にかかる非接触給電システム１００のものと同じなので、説明を省略する。
【００５６】
中継機器１３０は、給電機器１１０から受電機器１２０への非接触給電を中継する機器である。
中継機器１３０は、中継コイル１３１と鉄心１３３とで構成される。
中継機器１３０は、中継コイル１３１と調整回路１３２と鉄心とで構成されてもよい。
中継コイル１３１は、本発明の第二乃至第四の実施形態にかかる非接触給電システムののうちの一つの非接触給電システムのものと同じなので、説明を省略する。
鉄心１３３は、本発明の第五の実施形態にかかる非接触給電システムのもののと同じなので、説明を省略する。
中継コイル１３１と鉄心１３３とを組み合わせて一つの組合せ磁気回路として機能する。
中継コイル１３１と鉄心１３３とを各々の中心部に発生する磁界の磁束の向きを一致させる様に組み合わせた組合せ磁気回路とする。
【００５７】
給電用１次コイル１１１から非接触給電される電力を組合磁気回路を介して給電用２次コイル１２１へ給電できる、
【００５８】
以下に、本発明の実施形態にかかる車両給電装置を説明する。
最初に、本発明の第一の実施形態にかかる車両給電装置を、図を基に、説明する。
図７は、本発明の第一の実施形態に係る車両給電装置を応用した駐車装置の平面図である。図８は、本発明の第一の実施形態に係る車両給電装置を応用した駐車装置の側面図である。図９は、本発明の第一の実施形態に係る車両給電装置の側面断面図である。
第一の実施形態にかかる車両給電装置は、本願発明をいわゆる平面往復式、またはエレベータスライド式の駐車装置に適用したものである。
【００５９】
本発明の第一の実施形態にかかる車両給電装置は、給電を受けることをできる車両に給電する装置である。
本発明の第一の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体（図示せず）と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０とで構成される。
本発明の第一の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体（図示せず）と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と中継機器７０とで構成されてもよい。
本発明の第一の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体（図示せず）と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と移載機器５０と中継機器７０とで構成されてもよい。
【００６０】
車両５は、給電をうけることをできる移動体である。
車両５は、下面に非接触給電を受けることをできる給電用２次コイル６を設けられてもよい。
例えば、車両５は、非接触給電のための給電用２次コイル６を底部に持つ自動車である。
給電用２次コイル６は、下方に置かれる給電用１次コイル２１から非接触給電される。
例えば、給電用２次コイル６は、下方に置かれる給電用１次コイル２１から磁界共鳴型の非接触給電される。
例えば、給電用２次コイル６は、下方に置かれる給電用１次コイル２１から電界共鳴型の非接触給電される。
例えば、給電用２次コイル６は、下方に置かれる給電用１次コイル２１から電磁誘導型の非接触給電される。
【００６１】
主構造体（図示せず）は、車両給電装置の主要な構造体である。
例えば、主構造体（図示せず）は、車両給電装置の基礎構造体である。
【００６２】
主構造体（図示せず）は、移動路Ｈに沿って並ぶ貯留空間１１を設けられる。
主構造体（図示せず）は、複数の貯留空間１１を設けられてもよい。
例えば、主構造体（図示せず）は、複数の貯留空間１１と移動レール１２とで構成される。
後述する移動台車は移動レール１２の上を走行して移動路Ｈに沿って移動する。
【００６３】
貯留空間１１は、車両を貯留できる空間である。
例えば、貯留空間１１は、車両を貯留できる駐車空間である。
例えば、貯留空間１１は、車両を載せた車両支持構造体を貯留できる空間である。
図７には、複数の貯留空間１１が後述する移動路Ｈの左右に直列に並べられる様子が示される。
【００６４】
給電機器２０は、車両５に給電する機器である、
給電機器２０は、給電用１次コイル２１と駆動回路２２とで構成される。
給電用１次コイル２１は、非接触により給電用２次コイル６に給電できる給電用１次コイルである。
給電用１次コイル２１は、移動路Ｈの少なくとも１つの特定の位置である特定位置に設けられる。
例えば、給電用１次コイル２１は、移動路Ｈの少なくとも１つの特定の位置である特定位置の側面に設けられる。
駆動回路２２は、給電用１次コイル２１に電力を供給して駆動する回路である。
駆動回路２２は、電源機器（図示せず）から電力を供給される。
給電用１次コイル２１に電流をながすと、給電用２次コイルから電流が取りだせる。
例えば、給電用１次コイル２１に交番電流をながすと、給電用２次コイル６から交番電流が取りだせる。
【００６５】
車両支持構造体３０は、車両５を支持できる構造である。
例えば、車両支持構造体３０は、車両５を載せることをできる。
例えば、車両支持構造体３０は、右輪支持構造部３１Ｒと左輪支持構造部３１Ｌとを設けられる。
右輪支持構造部３１Ｒは、車両５の前後１対の右輪を支える部分である。
左輪支持構造部３１Ｌは、車両５の前後１対の左輪を支える部分である。
右輪支持構造部３１Ｒと左輪支持構造部３１Ｌとが、一体として車両を支える。
車両支持構造体３０は、上から見て左右に並んだ右輪支持構造部３１Ｒと左輪支持構造部３１Ｌとの間に所定の輪郭Ｋで囲われる空隙Ｑ２を設けられる。
図９には、矩形の輪郭Ｋで囲われる空隙Ｑ２が右輪支持構造部３１Ｒと左輪支持構造部３１Ｌとの間に設けられる様子が示される。
右輪支持構造部３１Ｒと左輪支持構造部３１Ｌとは、車両５の車輪が走行する走行面Ｓをもつ。
【００６６】
例えば、車両支持構造体３０が、車両５の車輪を支えて車両を支持する上からみて略四辺形の構造体であって、上下方向に貫通する所定の輪郭Ｋをもつ空隙である車両支持構造体空隙Ｑ２を設けられてもよい。
例えば、車両支持構造体３０は、いわゆるパレットであって、上から見てパレットの中央部の上下方向に貫通する空隙Ｑ２をもうけられる。
例えば、パレットは、下部に設けられる車輪を転動させて、後述する移動台車本体４１と貯留空間１１との間を移動できる。
【００６７】
移動台車４０は、車両５を支持して移動路Ｈに沿って移動する台車である。
移動台車４０は、移動台車本体４１で構成される。
移動台車本体４１は、車両５を支持する車両支持構造体３０を支持して、移動路Ｈを移動できる構造体である。
移動台車本体には、移動台車空隙Ｑ１が形成される。
例えば、移動台車本体には、上方向と主構造体の給電用１次コイルが設けられる側面に向く横方向とに貫通する移動台車空隙Ｑ１が形成される。
【００６８】
移載機器５０は、移動台車本体４１と貯留空間１１との間で車両５を移載できる機器である。
移載機器５０は、移動台車本体４１と貯留空間１１との間で車両５を支持する車両支持構造体３０を移載できてもよい。
【００６９】
中継機器７０は、給電用１次コイル２１から給電用２次コイル６へ非接触給電を中継する機器である。
中継機器７０は、移動台車空隙Ｑ１の輪郭Ｋに囲まれる様に設けられる。
中継機器７０の構成は、本発明の実施形態にかかる非接触給電システムで説明したものと同じなので、説明を省略する。
【００７０】
図９は、移動路Ｈが水平に延び、給電用１次コイル２１が移動路Ｈの特定位置の側面に設けられ、移動台車４０が車両５を支持する車両支持構造体３０を支持し、移動台車４０が移動路Ｈの特定位置に停止する様子を示す。
図中で、給電用１次コイル２１の発生した磁束を破線で示す。
【００７１】
移動台車４０が移動路Ｈの特定位置に停止するときに、給電用１次コイル２１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル６の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とがほぼ交差する様に、給電用１次コイル２１と給電用２次コイル６とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べ、給電用１次コイル２１から移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に支持される車両５に内蔵される給電用２次コイル６へ非接触給電する。
例えば、移動台車４０が移動路Ｈの特定位置に停止するときに、特定位置の側面に設けられる給電用１次コイル２１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル６の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とがほぼ直交する様に、給電用１次コイル２１と給電用２次コイル６とをこの順に９０度に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べ、給電用１次コイル２１から移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に支持される車両５に内蔵される給電用２次コイル６へ非接触給電する。
【００７２】
移動台車４０が移動路Ｈの特定位置に停止するときに、給電用１次コイル２１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル６の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とがほぼ交差する様に、給電用１次コイル２１と少なくとも１つの中継コイル７１と給電用２次コイル６とをこの順に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べ、給電用１次コイル２１から非接触給電される電力を中継機器７０を介して給電用２次コイル６へ給電できる。
例えば、移動台車４０が移動路Ｈの特定位置に停止するときに、特定位置の側面に設けられる給電用１次コイル２１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第一磁束向き線Ｄ１と給電用２次コイル６の中心に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線上の仮想線である第二磁束向き線Ｄ２とがほぼ直交する様に、給電用１次コイル２１と少なくとも１つの中継コイル７１と給電用２次コイル６とをこの順に９０度に屈曲する仮想の経路Ｇに沿って直列に並べ、給電用１次コイル２１から非接触給電される電力を中継機器７０を介して給電用２次コイル６へ給電できる。
【００７３】
移動台車４０が移動路Ｈの特定位置に停止するときに、発生した磁束が移動台車４０に設けられる移動台車空隙Ｑ１の輪郭Ｋに囲まれる中継機器１３０に中継されて、移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に支持される車両５に設けられる給電用２次コイル６に非接触給電できる。
移動台車４０が移動路Ｈの特定位置に停止するときに、発生した磁束が移動台車に支持される車両支持構造体３０に設けられる車両支持構造体空隙Ｑ２の輪郭Ｋを透過して、給電用１次コイル２１が移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に支持される車両５に設けられる給電用２次コイル６に非接触給電できる。
移動台車４０が移動路Ｈの特定位置に停止するときに、発生した磁束が移動台車４０に設けられる移動台車空隙Ｑ１の輪郭Ｋと移動台車に支持される車両支持構造体３０に設けられる車両支持構造体空隙Ｑ２の輪郭Ｋを透過して、給電用１次コイル２１が移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に支持される車両５に設けられる給電用２次コイル６に非接触給電できる。
【００７４】
以下に本発明の第一の実施形態にかかる車両給電装置の作用を説明する。
車両給電装置を適用した駐車装置の運用は、入庫工程と出庫工程と給電工程とで構成される。
（入庫工程）
入庫指令を受ける。
車両５が入出庫空間（図示せず）にある車両支持構造体３０に自走して載る。
リフタ（図示せす）が車両５を支持する車両支持構造体３０を入出庫空間のある層から貯留空間１１のある層に移動させる。
移載機器５０が、車両５を支持する車両支持構造体３０をリフタから移動台車４０へ移載する。
移動台車４０が、車両５を支持する車両支持構造体３０を支持して、移動路Ｈを移動する。
移動台車４０が、１つの貯留空間１１の隣に止まる。
移載機器５０が、車両５を支持する車両支持構造体３０を移動台車４０から貯留空間１１に移載する。
【００７５】
（出庫工程）
出庫指令を受ける。
移動台車４０が、移動路Ｈに沿って移動して、出庫指令のある車両５の駐車する貯留空間１１の隣に停止する。
移載機器５０が、車両５を支持する車両支持構造体３０を貯留空間１１から移動台車４０へ移載する。
移動台車４０が移動路Ｈに沿ってリフタのある位置へ移動する。
移載機器５０が、車両５を支持する車両支持構造体３０を移動台車４０からリフタへ移載する。
リフタ（図示せす）が車両５を支持する車両支持構造体３０を貯留空間１１のある層から入出庫空間のある層へ移動させる。
車両５が入出庫空間（図示せず）にある車両支持構造体３０から自走して降りる。
【００７６】
（給電指令）
給電指令を受ける。
移動台車４０が、移動路Ｈに沿って移動して、給電指令のある車両５の駐車する貯留空間１１の隣に停止する。
移載機器５０が、車両５を支持する車両支持構造体３０を貯留空間１１から移動台車４０へ移載する。
移動台車４０が移動路Ｈに沿って特定位置へ移動する。
駆動回路２２が給電用１次コイル２１を駆動し、給電用１次コイル２１から第一給電２次コイル６へ非接触給電する。
車両５が、給電用２次コイル６へ給電された電力を充電し、充電が完了すると完了信号を出す。
完了信号をうけると、移動台車４０が移動路Ｈに沿って特定位置から移動し、移動台車４０が、１つの貯留空間１１の隣に止まる。
移載機器５０が、車両５を支持する車両支持構造体３０を移動台車４０から貯留空間１１に移載する。
【００７７】
次に、本発明の第二の実施形態にかかる車両給電装置を、図を基に、説明する。
図１０は、本発明の第二の実施形態に係る車両給電装置の側面断面図である。
【００７８】
本発明の第二の実施形態にかかる車両給電装置は、給電を受けることをできる車両に給電する装置である。
本発明の第二の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体（図示せず）と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０とで構成される。
本発明の第二の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体（図示せず）と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と中継機器１３０とで構成されてもよい。
本発明の第二の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体（図示せず）と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と移載機器５０と中継機器１３０とで構成されてもよい。
【００７９】
主構造体（図示せず）と給電機器２０と移動台車４０と移載機器５０とは、第七の実施形態にかかる車両給電装置のものと同じなので、説明を省略する。
【００８０】
車両支持構造体３０は、車両５を支持できる構造であり、給電用２次コイル３２を設けられる。
例えば、車両支持構造体３０は、車両５を載せることをできる。
例えば、車両支持構造体３０は、右輪支持構造部３１Ｒと左輪支持構造部３１Ｌとを設けられる。
右輪支持構造部３１Ｒは、車両５の前後１対の右輪を支える部分である。
左輪支持構造部３１Ｌは、車両５の前後１対の左輪を支える部分である。
右輪支持構造部３１Ｒと左輪支持構造部３１Ｌとが、一体として車両を支える。
車両支持構造体３０は、上から見て左右に並んだ右輪支持構造部３１Ｒと左輪支持構造部３１Ｌとの間に形成される空隙に給電用２次コイル３２を設けられる。
図７には、給電用２次コイル３２が右輪支持構造部３１Ｒと左輪支持構造部３１Ｌとの間に設けられる様子が示される。
右輪支持構造部３１Ｒと左輪支持構造部３１Ｌとは、車両５の車輪が走行する走行面Ｓをもつ。
【００８１】
例えば、車両支持構造体３０が、車両５の車輪を支えて車両を支持する上からみて略四辺形の構造体であって給電用２次コイル３２を設けられてもよい。
例えば、車両支持構造体３０は、いわゆるパレットであって、上から見てパレットの中央部に給電用２次コイル３２をもうけられる。
例えば、パレットは、下部に設けられる車輪を転動させて、後述する移動台車本体４１と貯留空間１１との間を移動できる。
【００８２】
中継機器１３０は、移動台車空隙Ｑ１の輪郭Ｋに囲まれる陽に設けられる。
中継機器１３０の構成は、本発明の実施形態にかかる非接触給電システムで説明したものと同じなので、説明を省略する。
【００８３】
移動台車４０が移動路Ｈの特定位置に停止するときに、磁束が移動台車４０に設けられる移動台車空隙Ｑ１の輪郭Ｋに囲まれる中継機器１３０を通過して、給電用１次コイル２１が移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に設けられる給電用２次コイル３２に非接触給電できる。
給電用２次コイル３２に非接触給電された電力は、充電ケーブル７を介して車両５へ給電される。
【００８４】
本発明の第二の実施形態にかかる車両給電装置の作用は、上述した給電用１次コイルから電力を車両に給電する経路の他は、第一の実施形態にかかる車両給電装置の作用と実質的に同じなので、説明を省略する。
【００８５】
次に、本発明の第三の実施形態にかかる車両給電装置を、図を基に、説明する。
図１１は、本発明の第三の実施形態に係る車両給電装置の平面図である。
【００８６】
本発明の第三の実施形態にかかる車両給電装置は、給電を受けることをできる車両に給電する装置である。
本発明の第三の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体（図示せず）と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０とで構成される。
本発明の第三の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体（図示せず）と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と中継機器１３０とで構成されてもよい。
本発明の第三の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体（図示せず）と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と移載機器５０と中継機器１３０とで構成されてもよい。
【００８７】
車両５と主構造体（図示せず）と給電機器２０と移動台車４０と中継機器１３０の構造は、第一乃至第二の実施形態にかかる車両給電装置のもとの同じなので、説明を省略する。
【００８８】
車両支持構造体３０は、車両５の支持できる構造である。
車両支持構造体３０は、車両５を載せることをできる一対のコンベアで構成される。
例えば、車両支持構造体３０は、前後１対のコンベアで構成される。
例えば、車両支持構造体３０は、左右１対のコンベアで構成される。
コンベアは、車両の車輪を載せて、車両を支持する。
車両支持構造体３０は、１対のコンベアに挟まれる位置に上下方向に貫通する所定の輪郭Ｋをもつ空隙である車両支持構造体空隙を設けられる。
図１１には、前後１対のコンベアで構成される車両支持構造体が示される。
【００８９】
移載機器５０は、移動台車本体と貯留空間との間で車両を移載できる機器である。
移載機器５０は、一対のコンベアで構成される。
例えば、移載機器５０は、前後一対のコンベアで構成される。
例えば、移載機器５０は、左右１対のコンベアで構成される。
車両支持構造体３０のコンベアと移載機器５０のコンベアとが協働して作動し、車両
を車両支持構造体３０のコンベアと移載機器５０のコンベアとの間で移載する。
【００９０】
第三の実施形態にかかる車両給電装置の作用は、上述した車両支持構造体の構造の他は、第一乃至二の実施形態にかかる車両給電装置の作用と実質的に同じであるので、説明を省略する。
【００９１】
次に、本発明の第四の実施形態にかかる車両給電装置を、図を基に、説明する。
図１２は、本発明の第四の実施形態に係る車両給電装置の正面図である。図１３は、本発明の第四の実施形態に係る車両給電装置の斜視図である。
【００９２】
本発明の第四の実施形態にかかる車両給電装置は、給電を受けることをできる車両に給電する装置である。
本発明の第四の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体１０と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０とで構成される。
本発明の第四の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体１０と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と中継機器１３０とで構成されてもよい。
本発明の第四の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体１０と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と移載機器５０と中継機器１３０とで構成されてもよい。
本発明の第四の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体１０と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と移載機器５０と中継機器１３０とで構成されてもよい。
【００９３】
車両は、第一乃至第二の実施形態にかかる車両給電装置のもとの同じなので、説明を省略する。
【００９４】
主構造体１０は、車両給電装置の主要な構造体である。
例えば、主構造体１０は、車両給電装置の基礎構造体である。
【００９５】
主構造体１０は、上下方向に延びる移動路Ｈに沿って並ぶ貯留空間１１を設けられる。
主構造体１０は、複数の貯留空間１１を設けられてもよい。
例えば、主構造体１０は、複数の貯留空間１１で構成される。
後述する移動台車は移動路Ｈに沿って上下方向に移動する。
【００９６】
貯留空間１１は、車両を貯留できる空間である。
例えば、貯留空間１１は、車両を貯留できる駐車空間である。
例えば、貯留空間１１は、車両を載せた車両支持構造体を貯留できる空間である。
図１２には、複数の貯留空間１１が後述する移動路Ｈの左右に直列に上下方向に並べられる様子が示される。
【００９７】
給電機器２０は、車両５に給電する機器である、
給電機器２０は、給電用１次コイル２１と駆動回路２２とで構成される。
給電用１次コイル２１は、給電用２次コイルに非接触により給電できる給電用１次コイルである。
給電用１次コイル２１は、移動路Ｈの少なくとも１つの特定の位置である特定位置に設けられる。
例えば、給電用１次コイル２１は、移動路Ｈの最下部の側面に設けられる。
例えば、給電用１次コイル２１は、移動路Ｈの途中の壁に設けられる。
駆動回路２２は、第一の実施形態にかかる車両給電装置のものと同じなので、説明を省略する。
【００９８】
車両支持構造体３０は、車両５の支持できる構造である。
例えば、車両支持構造体３０は、車両５を載せることをできる。
車両支持構造体３０は、１対の櫛歯状の支持部材で構成される。
例えば、車両支持構造体３０は、左右１対の櫛歯状の支持部材で構成される。
左右１対の櫛歯状の支持部材は、車両の車輪を支えて車両を支持する様に前後方向に並ぶ複数の棒状部材を持つ。
図１３は、車両支持構造体３０が、左右１対の櫛歯状の支持部材が各々に車両の前輪と後輪とを載せる複数の棒状部材をもち、移動台車４０により支えられ、移動路Ｈを上下方向に移動できる様子を示す。
車両支持構造体３０は、左右１対の櫛歯状の支持部材に挟まれる位置に上下方向に貫通する上から見て所定の輪郭Ｋをもつ空隙である車両支持構造体空隙を設けられる。
【００９９】
移動台車４０は、車両５を支持して移動路Ｈに沿って移動する台車である。
移動台車４０は、移動台車本体（図示せず）で構成される。
移動台車本体４１は、車両５を支持する車両支持構造体３０を支持して、移動路Ｈを上下方向に移動できる構造体である。
移動台車のその他の構造は、第一乃至第二の実施形態にかかる車両給電装置のものと同じなので、説明を省略する。
【０１００】
移載機器５０は、移動台車本体４１と貯留空間１１との間で車両５を移載できる機器である。
移載機器５０は、移動路Ｈに停止した移動台車本体４１と貯留空間１１との間を車両を移動できる。
移載機器５０は、車両５の車輪を支持できる複数の棒状部材を持つ。
【０１０１】
第四の実施形態にかかる車両給電装置の作用は、上述した移動路が上下方向に伸びる点と、車両支持構造体の構造の他は、第一の実施形態にかかる車両給電装置の作用と同じなので、説明を省略する。
【０１０２】
次に、本発明の第五の実施形態にかかる車両給電装置を、図を基に、説明する。
図１４は、本発明の第五の実施形態に係る車両給電装置の正面図である。
【０１０３】
本発明の第五の実施形態にかかる車両給電装置は、給電を受けることをできる車両に給電する装置である。
本発明の第五の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体１０と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０とで構成される。
本発明の第五の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体１０と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と中継機器１３０とで構成されてもよい。
本発明の第五の実施形態にかかる車両給電装置は、主構造体１０と給電機器２０と車両支持構造体３０と移動台車４０と移載機器５０と中継機器１３０ととで構成されてもよい。
【０１０４】
車両と車両支持構造体３０と移動台車４０と移載機器５０と中継機器１３０とは、第一乃至第四の実施形態にかかる車両給電装置のもとの同じなので、説明を省略する。
【０１０５】
主構造体１０は、車両給電装置の主要な構造体である。
例えば、主構造体１０は、車両給電装置の基礎構造体である。
【０１０６】
主構造体１０は、上下方向に延びる移動路Ｈに沿って並ぶ貯留空間１１を設けられる。
主構造体１０は、複数の貯留空間１１を設けられてもよい。
例えば、主構造体１０は、複数の貯留空間１１で構成される。
後述する移動台車は移動路Ｈに沿って上下方向に移動する。
【０１０７】
貯留空間１１は、車両を貯留できる空間である。
例えば、貯留空間１１は、車両を貯留できる駐車空間である。
例えば、貯留空間１１は、車両を載せた車両支持構造体を貯留できる空間である。
図１４には、複数の貯留空間１１が後述する移動路Ｈの左右に直列に上下方向に並べられる様子が示される。
【０１０８】
給電機器２０は、車両５に給電する機器である、
給電機器２０は、給電用１次コイル２１と駆動回路２２とで構成される。
給電用１次コイル２１は、給電用２次コイルに非接触により給電できる給電用１次コイルである。
給電用１次コイル２１は、移動路Ｈの少なくとも１つの特定の位置である特定位置の側面に設けられる。
例えば、給電用１次コイル２１は、移動路Ｈの最下部の側面に設けられる。
例えば、給電用１次コイル２１は、移動路Ｈの途中の壁に設けられる。
駆動回路２２は、第一の実施形態にかかる車両給電装置のものと同じなので、説明を省略する。
【０１０９】
第五の実施形態にかかる車両給電装置の作用は、移動路が上下方向に伸びる点の他は、第一の実施形態にかかる車両給電装置の作用と実質的に同じなので、説明を省略する。
【０１１０】
本発明の実施形態に係る非接触給電システムは、その構成により、以下の効果を有する。
駆動回路１１３に駆動される給電用１次コイル１１１と負荷１２３に給電する給電用２コイル１２１とをこの順に各々の中心部に発生する磁界の磁束の向きをほぼ交差させる様に、屈曲した仮想の経路Ｇに沿って直列に並べ、給電用１次コイル１１１から非接触給電される電力を給電用２次コイル１２１へ給電する様にするので、給電用１次コイル１１１から相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイル１２１へ非接触給電できる。
また、駆動回路１１３に駆動される給電用１次コイル１１１と電気的に独立した中継コイル１３１と負荷１２３に給電する給電用２コイル１２１とをこの順に各々の中心部に発生する磁界の磁束の向きを交差させる様に屈曲する仮想の経路に沿って直列に並べ、給電用１次コイル１１１から非接触給電される電力を中継コイル１３１を介して給電用２次コイル１２１へ給電する様にするので、給電用１次コイル１１１から物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイル１２１へ非接触給電できる。
また、中継コイル１３１の中心部に発生する磁界の磁束の向きに倣って延びる直線状の仮想線の傾きが第一磁束向き線Ｄ１の傾きと第二磁束向き線Ｄ２の傾きとの間にあり、給電用１次コイル１１１から非接触給電される電力を中継コイル１３１を介して給電用２次コイル１２１へ給電する様にするので、給電用１次コイル１１１から物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイル１２１へ効率良く非接触給電できる。
また、一体のコイル構造となった第一コイル回路１３１１と第二コイル回路１３１２を用い、第一コイル回路１３１１の中心部の磁束向きを第一磁束向き線Ｄ１に一致させ、第二コイル回路１３１２の中心部の磁束向きを第二磁束向き線Ｄ２に一致させ、給電用１次コイル１１１から第一コイル回路１３１１へ非接触給電すると同時に第二コイル回路１３１２から給電用２次コイル１２１へ非接触給電する様にしたので、給電用１次コイル１１１から物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイル１２１へ効率良く非接触給電できる。
また、一筆書きの電気回路でできる一体のコイル構造となった第一コイル回路１３１１と第二コイル回路１３１２を用い、第一コイル回路１３１１の中心部の磁束向きを第一磁束向き線Ｄ１に一致させ、第二コイル回路１３１２の中心部の磁束向きを第二磁束向き線Ｄ２に一致させ、給電用１次コイル１１１から第一コイル回路１３１１へ非接触給電すると同時に第二コイル回路１３１２から給電用２次コイル１２１へ非接触給電する様にしたので、給電用１次コイル１１１から物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイル１２１へ効率良く非接触給電できる。
また、第一中継コイル１３１ａと第二中継コイル１３１ｂと蓄電器１３５とを用い、第一中継コイル１３１ａの中心部の磁束向きを第一磁束向き線Ｄ１に一致させ、第二中継コイル１３１ｂの中心部の磁束向きを第二磁束向き線Ｄ２に一致させ、給電用１次コイル１１１から第一中継コイル１３１ａへ非接触給電し蓄電器１３５に充電すると同時に第二中継コイル１３１ｂから給電用２次コイル１２１へ非接触給電する様にしたので、給電用１次コイル１１１から物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイル１２１へ効率良く非接触給電できる。
また、第一磁束向き線Ｄ１に直交する端面である第一端面と第二磁束向き線Ｄ２に直交する端面である第二端面と側面とで囲われる塊である鉄心を介して、給電用１次コイル１１１から給電用２次コイル１２１へ非接触給電する様にしたので、給電用１次コイル１１１から物理的距離の離れ相対的に傾いた姿勢の給電用２次コイル１２１へ効率良く非接触給電できる。
【０１１１】
本発明の実施形態に係る車両給電装置は、その構成により、以下の効果を有する。
移動路Ｈの特定位置の側面に駆動回路により駆動される第一給電用１次コイル２１を設け、車両５を支持する車両支持構造体３０を支持する移動台車４０を特定位置に停止するときに、給電用１次コイル２１から非接触給電される電力を移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に支持される車両５へ給電する様にしたので、移動路に沿って移動する移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に支持される車両５に給電できる。
移動路Ｈの特定位置の側面に駆動回路２２により駆動される第一給電用１次コイル２１を設け、車両５を支持する車両支持構造体３０を支持する移動台車４０を特定位置に停止するときに、第一給電用１次コイル２１から非接触給電される電力を移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に設けられる給電用２次コイル３２へ給電し、給電された電力を車両支持構造体３０に支持される車両５へ給電する様にしたので、移動路に沿って移動する移動台車に支持される車両支持構造体に支持される車両に給電できる。
また、移動路Ｈの特定位置の側面に駆動回路２２により駆動される第一給電用１次コイル２１を設け、電気的に独立した中継コイル１３１を移動台車に設け、車両５を支持する車両支持構造体３０を支持する移動台車４０を特定位置に停止するときに、第一給電用１次コイル２１から非接触給電される電力を中継コイル１３１を介して非接触給電し移動台車４０に支持される車両５へ給電する様にしたので、移動路Ｈに沿って移動する移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に支持される車両５に給電できる。
また、移動路Ｈの特定位置の側面に駆動回路２２により駆動される第一給電用１次コイル２１を設け、磁気回路として機能する鉄心を移動台車に設け、車両５を支持する車両支持構造体３０を支持する移動台車４０を特定位置に停止するときに、第一給電用１次コイル２１から非接触給電される電力を鉄心を介して非接触給電し移動台車４０に支持される車両５へ給電する様にしたので、移動路に沿って移動する移動台車４０に支持される車両支持構造体３０に支持される車両５に給電できる。
【０１１２】
本発明は以上に述べた実施形態に限られるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で各種の変更が可能である。
車両集電装置が中継機器を備える例で説明したが、これに限定されない。車両集電装置が中継機器を備えなくてもよい。
磁界に影響を与えない材料でできた板が、空隙を覆っていてもよい。
駐車装置に本発明を適用した例で説明したが、これに限定されない。例えば、移載機器や貯留空間をもたない場合であってもよい。
駐車装置の移動機構の形式として、エレベータ方式駐車装置である場合を例として説明したが、これに限定されない。例えば、箱形循環駐車装置、水平循環式駐車装置、メリーゴーランド方式駐車装置、エレベータ・スライド方式駐車装置、平面往復方式駐車装置、運搬格納方式駐車装置、二段方式・多段方式駐車装置の循環機構であってもよい。
【符号の説明】
【０１１３】
Ｈ  移動路
Ｑ１  支持台車空隙
Ｑ２  車両支持構造体空隙
Ｋ  輪郭
５  車両
６  給電用２次コイル
７  充電ケーブル
１０  主構造体
１１  貯留空間
１２  移動レール
２０  給電機器
２１  給電用１次コイル
２２  駆動回路
３０  車両支持構造体
３１  車両支持構造体本体
３１Ｌ  左輪支持構造部
３１Ｒ  右輪支持構造部
３２  給電用２次コイル
４０  移動台車
４１  移動台車本体
４４  蓄電機器
５０  移載機器
７０  中継機器
７１  中継コイル
１００  非接触給電システム
１１０  給電機器
１１１  給電用１次コイル
１１２  調整回路
１１３  駆動回路
１２０  受電機器
１２１  給電用２次コイル
１２２  調整回路
１２３  負荷
１３０  中継機器
１３１  中継コイル
１３１１  第一コイル回路
１３１２  第二コイル回路
１３１ａ  第一中継コイル
１３１ｂ  第二中継コイル
１３２  調整回路
１３２ａ  第一調整回路
１３２ｂ  第二調整回路
１３３  鉄心  
１３４  組合せ磁気回
１３５  蓄電器
【図１】
2015188285.tif 000003
【図２】
2015188285.tif 000004
【図３】
2015188285.tif 000005
【図４】
2015188285.tif 000006
【図５】
2015188285.tif 000007
【図６】
2015188285.tif 000008
【図７】
2015188285.tif 000009
【図８】
2015188285.tif 000010
【図９】
2015188285.tif 000011
【図１０】
2015188285.tif 000012
【図１１】
2015188285.tif 000013
【図１２】
2015188285.tif 000014
【図１３】
2015188285.tif 000015
【図１４】
2015188285.tif 000016
【図１５】
2015188285.tif 000017