(57)【要約】【課題】自公転比の設定自由度が高く、且つ１つのモータだけでバレル槽を遊星回転させる。【解決手段】遠心バレル研磨機は、太陽軸１５を中心に回転するターレット１７と、ターレット１７の偏心位置に配されターレット１７に対して相対回転可能なバレル槽２４と、太陽軸１５を中心にターレット１７とは独立して回転可能であり、バレル槽２４に回転力を伝達可能な自転用従動スプロケット２３（太陽ロータ）と、モータ２６の回転力をターレット１７に伝達する公転用回転力伝達手段４３と、モータ２６の回転力を自転用従動スプロケット２３に伝達する自転用回転力伝達手段４４と、自転用回転力伝達手段４４に設けた減速機構２９とを備えている。【選択図】図１
2015178144.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽軸を中心として回転可能なターレットと、
前記ターレットの偏心位置に配され、前記ターレットに対して相対回転可能に取り付けられたバレル槽と、
前記太陽軸を中心に前記ターレットとは独立して回転可能であり、前記バレル槽に回転力を伝達可能な太陽ロータと、
モータと、
前記モータの回転力を前記ターレットに伝達する公転用回転力伝達手段と、
前記モータの回転力を前記太陽ロータに伝達する自転用回転力伝達手段と、
前記公転用回転力伝達手段と前記自転用回転力伝達手段のうち少なくとも一方の前記回転力伝達手段に設けられた減速機構とを備えていることを特徴とする遠心バレル研磨機。
【請求項２】
前記モータと前記減速機構が、前記ターレットの下方においてほぼ同じ高さに並ぶように配置されていることを特徴とする請求項１記載の遠心バレル研磨機。
【請求項３】
前記公転用回転力伝達手段と前記自転用回転力伝達手段のうち少なくとも一方の前記回転力伝達手段に設けられ、前記モータからの回転力の伝達を遮断することが可能なクラッチを備えていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の遠心バレル研磨機。
【請求項４】
前記モータと前記減速機構と前記クラッチが、前記ターレットの下方においてほぼ同じ高さに並ぶように配置されていることを特徴とする請求項３記載の遠心バレル研磨機。
【請求項５】
平面視において、前記クラッチが、前記太陽軸と直角な方向に並ぶ前記モータと前記減速機構との間に挟まれるように配置されていることを特徴とする請求項４記載の遠心バレル研磨機。
【請求項６】
前記クラッチが、前記公転用回転力伝達手段と前記自転用回転力伝達手段のうち一方の前記回転力伝達手段に設けられ、前記減速機構が、前記公転用回転力伝達手段と前記自転用回転力伝達手段のうち他方の前記回転力伝達手段に設けられ、前記モータの出力軸と前記クラッチの入力軸と前記減速機構の入力軸との間に、１本の無端状回転力伝達部材が掛け回されていることを特徴とする請求項３ないし請求項５のいずれか１項に記載の遠心バレル研磨機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、遠心バレル研磨機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、公転用モータにより太陽軸を中心に回転駆動されるターレットと、ターレットの偏心位置に回転可能に設けた複数のバレル槽と、自転用モータにより太陽軸と一体に回転駆動される太陽ロータと、太陽ロータの回転力をバレル槽に減速して伝達する自転用減速機構とを備え、バレル槽を遊星回転させてバレル研磨を行う遠心バレル研磨機が開示されている。この遠心バレル研磨機は、ターレットとバレル槽を公転用と自転用の専用モータで個別に回転駆動することで、ターレットと太陽ロータの回転数を個別に設定できるので、遊星回転するバレル槽の自公転比の設定自由度が高いという利点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−６２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
遠心バレル研磨機では、一般に、バレル槽の公転方向と自転方向が互いに逆向きとなっている。そのため、公転用モータからターレットに付与される回転駆動力と自転用モータからバレル槽に付与される回転駆動力が、互いに相手側によって減衰されることになり、その分、両モータを駆動するための電力消費が増える。また、自転用モータが、研磨中に常時、回生運転になる回転数領域を使用する場合には、自転用モータのインバータに回生コンバーターを設置する必要があるため、コストが高くなる。
【０００５】
この対策としては、自転用モータを省くとともに、太陽軸と太陽ロータを回転不能に固定し、ターレットの回転動作を利用して太陽ロータとバレル槽とを相対回転させることで、バレル槽を減速させる方法が考えられる。このようにすれば、モータが１つだけで済むので、消費電力や回生コンバーターの問題が解消する。
【０００６】
しかしながら、太陽ロータの回転数（つまり、バレル槽の公転数）がターレットと同じ回転数に限定されてしまうため、自公転比を変更する際には、自転用減速機構における減速比の変更だけで対応しなければならない。この自転用減速機構は、太陽ロータとバレル槽との間の狭い軸間範囲内に配置されているため、多段のギヤを配置することが難しく、減速比の変更には制約がある。
【０００７】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、自公転比の設定自由度が高く、且つ１つのモータだけでバレル槽を遊星回転させることが可能な遠心バレル研磨機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の遠心バレル研磨機は、
太陽軸を中心として回転可能なターレットと、
前記ターレットの偏心位置に配され、前記ターレットに対して相対回転可能に取り付けられたバレル槽と、
前記太陽軸を中心に前記ターレットとは独立して回転可能であり、前記バレル槽に回転力を伝達可能な太陽ロータと、
モータと、
前記モータの回転力を前記ターレットに伝達する公転用回転力伝達手段と、
前記モータの回転力を前記太陽ロータに伝達する自転用回転力伝達手段と、
前記公転用回転力伝達手段と前記自転用回転力伝達手段のうち少なくとも一方の前記回転力伝達手段に設けられた減速機構とを備えているところに特徴を有する。
【発明の効果】
【０００９】
この構成によれば、モータが１つであっても、公転用回転力伝達手段と自転用回転力伝達手段によってターレットと太陽ロータを独立して回転させることにより、バレル槽を遊星回転させることができる。また、公転用回転力伝達手段と自転用回転力伝達手段のうち少なくとも一方の回転力伝達手段に減速機構を設けたことにより、公転回転数と自転回転数を個別に設定変更できるので、自公転比の設定自由度が高い。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例１の遠心バレル研磨機の一部切欠正面図
【図２】図１のＸ−Ｘ線断面図
【図３】遠心バレル研磨機の自転用回転力伝達手段の構成をあらわす一部切欠左側面図
【図４】遠心バレル研磨機の遊星回転力伝達手段の構成をあらわす一部切欠左側面図
【図５】遠心バレル研磨機の公転用回転力伝達手段の構成をあらわす一部切欠右側面図
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（１）本発明の遠心バレル研磨機は、前記モータと前記減速機構が、前記ターレットの下方においてほぼ同じ高さに並ぶように配置されていてもよい。この構成よれば、作業者がターレットの近くに立ってバレル槽をターレットのバレルケースに対して着脱する際に、モータと減速機構が作業の邪魔にならずに済む。
【００１２】
（２）本発明の遠心バレル研磨機は、前記公転用回転力伝達手段と前記自転用回転力伝達手段のうち少なくとも一方の前記回転力伝達手段に設けられ、前記モータからの回転力の伝達を遮断することが可能なクラッチを備えていてもよい。この構成によれば、ターレットの回転位置の制約を受けることなく、バレル槽を作業に好適な向きに変更することができる。
【００１３】
（３）本発明の遠心バレル研磨機は、（２）において、前記モータと前記減速機構と前記クラッチが、前記ターレットの下方においてほぼ同じ高さに並ぶように配置されていてもよい。この構成よれば、作業者がターレットの近くに立ってバレル槽をターレットに対して着脱する際に、モータと減速機構とクラッチが作業の邪魔にならずに済む。
【００１４】
（４）本発明の遠心バレル研磨機は、（３）において、平面視において、前記クラッチが、前記太陽軸と直角な方向に並ぶ前記モータと前記減速機構との間に挟まれるように配置されていてもよい。モータと減速機構はメンテナンスや自公転比変更等の作業が必要であるが、クラッチを中央に配置したことにより、モータと減速機構に対する作業が行いやすくなっている。
【００１５】
（５）本発明の遠心バレル研磨機は、（２）〜（４）において、前記クラッチが、前記公転用回転力伝達手段と前記自転用回転力伝達手段のうち一方の前記回転力伝達手段に設けられ、前記減速機構が、前記公転用回転力伝達手段と前記自転用回転力伝達手段のうち他方の前記回転力伝達手段に設けられ、前記モータの出力軸と前記クラッチの入力軸と前記減速機構の入力軸との間に、１本の無端状回転力伝達部材が掛け回されていてもよい。この構成によれば、モータからクラッチへの回転力伝達と、モータから減速機構への回転力伝達を、１本の無端状回転力伝達部材で行うことができるので、部品点数が少なくて済む。
【００１６】
＜実施例１＞
以下、本発明を具体化した実施例１を図１〜図５を参照して説明する。尚、以下の説明において、左右の方向については、図１，２にあらわれる向きを、そのまま右側、左側と定義する。また、前後方向については、図３，４（左側面図）における右方を前方と定義し、同図の左方を後方と定義する。
【００１７】
本実施例１の遠心バレル研磨機は、図１に示すように、箱形のハウジング１０と、太陽軸１５と、一対のターレット１７と、ターレット１７に取り付けた４つのバレル槽２４と、自転用従動スプロケット２３（請求項に記載の太陽ロータ）と、モータ２６と、減速機構２９と、クラッチ３５と、公転用回転力伝達手段４３と、自転用回転力伝達手段４４とを備えて構成されている。バレル槽２４に図示しないマス（研磨石、水、コンパウンド、ワーク）を投入し、モータ２６の回転力をターレット１７と４つのバレル槽２４に伝達すると、バレル槽２４が太陽軸１５を中心として遊星回転し、バレル槽２４内で研磨が行われるようになっている。
【００１８】
ハウジング１０は、水平な基台１１と、基台１１から立ち上がる左右一対の支持部１２とを有している。ハウジング１０内には太陽軸１５が収容されている。一対の支持部１２には、軸線を左右方向（水平方向）に向けた太陽軸１５の両端部が、回転可能に支持されている。太陽軸１５の右端部には、公転用従動ギヤ１６が一体回転し得るように固着されている。太陽軸１５には、左右方向に間隔を空けた一対のターレット１７が、太陽軸１５及び公転用従動ギヤ１６と一体回転し得るように取り付けられている。
【００１９】
一対のターレット１７には、太陽軸１５と平行であって左右に同軸状に並んで対をなす四対の遊星軸１８が、ターレット１７に対して相対回転可能に取り付けられている。図３，４に示すように、四対の遊星軸１８は、太陽軸１５から径方向外方へ同一寸法だけ偏心し、周方向に９０°の等角度ピッチで配置されている。対をなす遊星軸１８には、夫々、バレルケース（図示省略）が一体回転するように固着され、各バレルケース内にはバレル槽２４が一体回転するように収容されている。したがって、４つのバレル槽２４は、太陽軸１５を中心として公転し、各バレル槽２４は、夫々、遊星軸１８を中心に且つ遊星軸１８と一体となり、ターレット１７に対して相対回転（自転）し得るようになっている。
【００２０】
図４に示すように、左側の各遊星軸１８には、夫々、遊星スプロケット１９Ａ，１９Ｂが同軸状に一体回転し得るように固着されている。４つの遊星スプロケット１９Ａ，１９Ｂは、周方向に９０°の間隔を空けて隣り合う一対の第１遊星スプロケット１９Ａと、周方向に９０°の間隔を空けて隣り合う一対の第２遊星スプロケット１９Ｂとから構成されている。一対の第１遊星スプロケット１９Ａと一対の第２遊星スプロケット１９Ｂは、太陽軸１５を挟んで反対側に配置されている。図１に示すように、左右方向において、左側のターレット１７の外面からの一対の第１遊星スプロケット１９Ａの距離は、一対の第２遊星スプロケット１９Ｂよりも近い。
【００２１】
図１に示すように、太陽軸１５の左端部には、第１自転用駆動スプロケット２０Ａと第２自転用駆動スプロケット２０Ｂが、太陽軸１５と同軸状に、且つ左右方向（太陽軸１５の軸線方向）に並ぶように設けられている。両自転用駆動スプロケット２０Ａ，２０Ｂは、一体回転可能であり、太陽軸１５に対して相対回転し得るようになっている。また、左右方向において、第１自転用駆動スプロケット２０Ａは第１遊星スプロケット１９Ａと対応するように位置し、第２自転用駆動スプロケット２０Ｂは第２遊星スプロケット１９Ｂと対応するように位置している。
【００２２】
図４に示すように、第１自転用駆動スプロケット２０Ａと一対の第１遊星スプロケット１９Ａとの間には、無端状の第２チェーン２１が、テンションスプロケット２２を介すことにより側面視で略Ｌ字形をなすように掛け回されている。また、第２自転用駆動スプロケット２０Ｂと一対の第２遊星スプロケット１９Ｂとの間にも、無端状の第２チェーン２１が、テンションスプロケット２２を介すことにより側面視で略Ｌ字形をなすように掛け回されている。
【００２３】
第１自転用駆動スプロケット２０Ａと第２自転用駆動スプロケット２０Ｂには、太陽軸１５と同軸の自転用従動スプロケット２３（請求項に記載の太陽ロータ）が、両自転用駆動スプロケット２０Ａ，２０Ｂと一体に回転し得るように取り付けられている。自転用従動スプロケット２３は、公転用従動ギヤ１６と同軸状に配置されているが、公転用従動ギヤ１６とは独立して回転されるようになっている。
【００２４】
自転用従動スプロケット２３に伝達された回転力は、第１自転用駆動スプロケット２０Ａと第２チェーン２１を介して一対の第１遊星スプロケット１９Ａに伝達されると同時に、第２自転用駆動スプロケット２０Ｂと第２チェーン２１を介して一対の第２遊星スプロケット１９Ｂに伝達される。そして、これらの遊星スプロケット１９Ａ，１９Ｂに伝達された回転力が、遊星軸１８を介して４つのバレル槽２４に伝達され、バレル槽２４が自転するようになっている。したがって、第１自転用駆動スプロケット２０Ａ、第２自転用駆動スプロケット２０Ｂ、第２チェーン２１、第１遊星スプロケット１９Ａ、第２遊星スプロケット１９Ｂ、及び遊星軸１８は、自転用従動スプロケット２３に伝達された回転力を４つのバレル槽２４に伝達する遊星回転力伝達手段２５を構成している。
【００２５】
ハウジング１０内におけるターレット１７よりも下方の空間には、モータ２６が基台１１に載置された状態で配置されている。モータ２６は、軸線を太陽軸１５と平行に向けた駆動軸２７（請求項に記載のモータの出力軸）を有しており、この駆動軸２７には駆動ギヤ２８が一体回転するように固着されている。モータ２６は、前後方向（平面視において太陽軸１５と直交する方向）において、基台１１の後端部（太陽軸１５よりも後方）に配置されている。また、モータ２６は、左右方向においては、太陽軸１５の軸線方向中央よりも左方の領域と対応するように配置されている。そして、駆動ギヤ２８は、左右方向において太陽軸１５の中央よりも少し右方の位置に配置されている。
【００２６】
ハウジング１０内におけるターレット１７よりも下方の空間には、減速機構２９が、モータ２６とほぼ同じ高さで基台１１に載置された状態で配置されている。図１，２に示すように、減速機構２９は、軸線を太陽軸１５及び駆動軸２７と平行に向けた自転用入力軸３０（請求項に記載の駆動機構の入力軸）と、軸線を太陽軸１５及び駆動軸２７と平行に向けた自転用出力軸３２とを有している。自転用入力軸３０には、自転用入力ギヤ３１が一体回転するように固着されている。自転用出力軸３２には、自転用出力スプロケット３３が一体回転するように固着されている。
【００２７】
減速機構２９の内部には、自転用入力軸３０に入力された回転力を減速して自転用出力軸３２に伝達するための周知形態の減速ギヤ（図示省略）が収容されている。減速機構２９は、前後方向においては、基台１１の前端部（太陽軸１５よりも前方）に配置され、左右方向においては、モータ２６とほぼ同じ位置に配置されている。また、自転用入力ギヤ３１は、左右方向において駆動ギヤ２８と同じ位置に配置されている。自転用出力スプロケット３３は、自転用従動スプロケット２３と同じ位置（太陽軸１５の左端部と対応する位置）に配置されている。そして、図３に示すように、自転用出力スプロケット３３と自転用従動スプロケット２３との間には、無端状の第１チェーン３４が掛け回されている。
【００２８】
ハウジング１０内におけるターレット１７よりも下方の空間には、クラッチ３５が、モータ２６及び減速機構２９とほぼ同じ高さで基台１１に載置された状態で配置されている。クラッチ３５は、軸線を太陽軸１５及び駆動軸２７と平行に向けた公転用入力軸３６（請求項に記載のクラッチの入力軸）と、軸線を太陽軸１５及び駆動軸２７と平行に向けた公転用出力軸３８とを有している。公転用入力軸３６には、公転用入力ギヤ３７が一体回転するように固着されている。公転用出力軸３８には公転用出力ギヤ３９が一体回転するように固着されている。
【００２９】
クラッチ３５の内部には、公転用入力軸３６に入力された回転力を公転用出力軸３８に伝達可能な伝達形態と、公転用入力軸３６に入力された回転力が公転用出力軸３８に伝達するのを遮断する遮断形態とに切り替わる周知形態の伝達切替機構（図示省略）が収容されている。したがって、クラッチ３５は、ターレット１７を固定した状態でバレル槽２４を自転させることを可能にするための手段として機能する。クラッチ３５は、前後方向において、基台１１の略中央部（太陽軸１５とほぼ同じ位置）、つまり、モータ２６と減速機構２９との間に配置されている。また、クラッチ３５は、左右方向においては、モータ２６及び減速機構２９よりも右方の位置に配置されている。
【００３０】
クラッチ３５の公転用入力ギヤ３７は、左右方向において駆動ギヤ２８及び自転用入力ギヤ３１と同じ位置に配置されている。そして、駆動ギヤ２８と自転用入力ギヤ３１と公転用入力ギヤ３７との間には、テンションプーリ４０を介して無端状の第１タイミングベルト４１が掛け回されている。これにより、モータ２６の回転力が、第１タイミングベルト４１を介して、減速機構２９の自転用入力軸３０とクラッチ３５の公転用入力軸３６とに同時に伝達されるようになっている。
【００３１】
また、クラッチ３５の公転用出力ギヤ３９は、公転用従動ギヤ１６と同じ位置（太陽軸１５の右端部と対応する位置）に配置されている。そして、公転用出力ギヤ３９と公転用従動ギヤ１６との間には、無端状の第２タイミングベルト４２が掛け回されている。これにより、クラッチ３５の公転用出力軸３８の回転力が、第２タイミングベルト４２を介して公転用従動ギヤ１６に伝達されるようになっている。
【００３２】
上述のように、モータ２６の駆動軸２７、第１タイミングベルト４１、クラッチ３５の公転用入力ギヤ３７、公転用入力軸３６、クラッチ３５内の伝達切替機構、公転用出力軸３８、公転用出力ギヤ３９、第２タイミングベルト４２、公転用従動ギヤ１６、及び太陽軸１５は、モータ２６の駆動軸２７の回転力をターレット１７に伝達する公転用回転力伝達手段４３を構成している。また、モータ２６の駆動軸２７、第１タイミングベルト４１、減速機構２９の自転用入力ギヤ３１、自転用入力軸３０、減速機構２９内の減速ギヤ、自転用出力軸３２、自転用出力スプロケット３３、及び第１チェーン３４は、モータ２６の回転力を自転用従動スプロケット２３に伝達する自転用回転力伝達手段４４を構成している。
【００３３】
次に、本実施例１の作用を説明する。本実施例１の遠心バレル研磨機を用いて研磨を行うためにモータ２６を駆動すると、モータ２６の回転力が、クラッチ３５を含む公転用回転力伝達手段４３を介してターレット１７に伝達され、４つのバレル槽２４が太陽軸１５を中心として公転する。この公転用回転力伝達手段４３は、モータ２６の回転力をターレット１７には伝達するが、自転用従動スプロケット２３には伝達しない。このとき、モータ２６の駆動軸２７の回転力は、クラッチ３５の公転用入力軸３６に減速されて伝達され、公転用入力軸３６の回転力が同じ回転数で公転用出力軸３８に伝達され、公転用出力軸３８の回転力が減速されて公転用従動ギヤ１６と太陽軸１５とターレット１７とに伝達される。
【００３４】
また、モータ２６の回転力は、ターレット１７だけにでなく、減速機構２９を含む自転用回転力伝達手段４４を介すことにより、自転用従動スプロケット２３と第１及び第２自転用駆動スプロケット２０Ａ，２０Ｂにも伝達される。この自転用回転力伝達手段４４は、モータ２６の回転力を自転用従動スプロケット２３には伝達するが、ターレット１７には伝達しない。したがって、自転用従動スプロケット２３と第１及び第２自転用駆動スプロケット２０Ａ，２０Ｂは、ターレット１７とは独立して回転する。モータ２６から減速されて自転用従動スプロケット２３に伝達された回転力は、遊星回転力伝達手段２５を介して４つのバレル槽２４に伝達される。
【００３５】
自転用回転力伝達手段４４においては、モータ２６の駆動軸２７の回転力が、減速機構２９の自転用入力軸３０に減速されて伝達され、自転用入力軸３０の回転力が減速ギヤを介すことにより減速されて自転用出力軸３２に伝達され、自転用出力軸３２の回転力が自転用従動スプロケット２３に伝達される。尚、自転用出力軸３２から自転用従動スプロケット２３に伝達される回転力は増速されるのであるが、減速機構２９内での減速比が大きいので、自転用従動スプロケット２３に伝達される回転力は、自転用入力軸３０に比べて減速されている。
【００３６】
尚、減速比の一例として、モータ２６の回転数が１８００ｒｐｍであるとき、公転用回転力伝達手段４３においては、クラッチ３５の公転用入力軸３６及び公転用出力軸３８に伝達される回転力が１０００ｒｐｍまで減速され、さらに、公転用従動ギヤ１６、太陽軸１５及びターレット１７に伝達される回転力が２００ｒｐｍまで減速される。一方、自転用回転力伝達手段４４においては、減速機構２９の自転用入力軸３０に伝達される回転力が１５００ｒｐｍまで減速され、自転用出力軸３２に伝達される回転力が減速機構２９の減速ギヤにより１５０ｒｐｍまで減速され、さらに、自転用従動スプロケット２３に伝達される回転力が１００ｒｐｍまで減速される。自転用従動スプロケット２３に伝達された回転力は、遊星回転力伝達手段２５により減速されずにバレル槽２４に伝達される。そして、ターレット１７の回転数とバレル槽２４の回転数との差がバレル槽２４の自転回転数となる。したがって、バレル槽２４は、２００ｒｐｍで公転しながら、公転方向とは逆方向へ１００ｒｐｍで自転する。
【００３７】
本実施例１の遠心バレル研磨機は、太陽軸１５を中心として回転可能なターレット１７と、ターレット１７の偏心位置に配されてターレット１７に対して相対回転可能に取り付けられた４つのバレル槽２４とを備え、バレル槽２４は遊星回転可能に支持されている。そして、バレル槽２４に自公転の回転力（遊星回転力）を伝達する手段として、太陽軸１５を中心にターレット１７とは独立して回転可能であり、バレル槽２４に回転力を伝達可能な自転用従動スプロケット２３と、モータ２６と、モータ２６の回転力を、自転用従動スプロケット２３にではなくターレット１７に伝達する公転用回転力伝達手段４３と、モータ２６の回転力をターレット１７にではなく自転用従動スプロケット２３に伝達する自転用回転力伝達手段４４と、自転用回転力伝達手段４４に設けた減速機構２９とを備えている。
【００３８】
このように本実施例１の遠心バレル研磨機は、モータ２６が１つであっても、公転用回転力伝達手段４３と自転用回転力伝達手段４４によってターレット１７と公転用従動スプロケット２３を個別に回転させることができる。つまり、１つのモータ２６によって、バレル槽２４を遊星回転させることができる。そして、自転用回転力伝達手段４４に減速機構２９を設けたので、減速機構２９による減速比を適宜に設定することにより、バレル槽２４の公転回転数と自転回転数を個別に設定変更することができる。つまり、バレル槽２４を自転させるための自転用従動スプロケット２３の回転数は、ターレット１７の公転回転数の影響を受けない。したがって、自公転比を設定する際の自由度が高い。
【００３９】
また、ターレット１７に対するバレル槽２４の着脱作業は、作業者がターレット１７（ハウジング１０の外面）の近くに立って行うのであるが、本実施例１では、モータ２６と減速機構２９とクラッチ３５を、ターレット１７の下方（つまり、ハウジング１０内）において、ほぼ同じ高さに前後に並ぶように配置していている。したがって、作業者がターレット１７の近くに立ってバレル槽２４を着脱する際に、モータ２６や減速機構２９やクラッチ３５が作業の邪魔にならずに済む。
【００４０】
また、モータ２６は、内部に設けられている摺動部品の点検、交換や絶縁抵抗測定等のための定期的なメンテナンスが必要であり、減速機構２９は、自公転比の変更時に交換が必要である。これに対し、クラッチ３５は、部品交換等の必要が殆どない。そこで、本実施例１では、平面視において、クラッチ３５を、太陽軸１５と直角な前後方向に並ぶモータ２６と減速機構２９との間に挟まれるように配置している。つまり、モータ２６は、ハウジング１０を構成する後面壁１４の近くに配置し、減速機構２９は、ハウジング１０を構成する前面壁１３の近くに配置している。したがって前面壁１３と後面壁１４に作業用の開口部（図示省略）を設けることにより、モータ２６のメンテナンス作業や減速機構２９の交換作業を行い易くなっている。
【００４１】
また、本実施例１では、クラッチ３５を公転用回転力伝達手段４３に設け、減速機構２９を自転用回転力伝達手段４４に設けているのであるが、モータ２６の駆動軸２７とクラッチ３５の公転用入力軸３６と減速機構２９の自転用入力軸３０との間には、１本の第１タイミングベルト４１を掛け回している。この構成によれば、モータ２６からクラッチ３５への回転力伝達と、モータ２６から減速機構２９への回転力伝達を、１本の第１タイミングベルト４１だけで行うことができる。したがって、クラッチ３５への回転力伝達と減速機構２９への回転力伝達を、別々の伝達部材（タイミングベルト等）を用いて行う場合に比べると、本実施例１は、部品点数が少なくて済んでいる。
【００４２】
また、研磨前にバレル槽２４にマスを投入したり、研磨後にバレル槽２４内のマスを排出する際には、ターレット１７を回転させることによってバレル槽２４を作業し易い位置まで移動させる。このとき、バレル槽２４が研磨時と同じようにターレット１７と連動して遊星回転するようになっていると、バレル槽２４を作業し易い位置まで移動させても、バレルケースの開口部が下向きになり、バレル槽２４をバレルケースから取り外す作業を行い難くなることが懸念される。この懸念は、バレル槽２４をバレルケースに取り付ける際も同じである。
【００４３】
そこで、本実施例１では、公転用回転力伝達手段４３に、モータ２６からターレット１７への回転力の伝達を遮断することが可能なクラッチ３５を設けた。そして、バレル槽２４へのマスの投入やバレル槽２４内のマスの排出を行う際には、クラッチ３５においてモータ２６からターレット１７への回転力の伝達を遮断すれば、ターレット１７の回転動作に連動させずにバレル槽２４の向きを自在に変えることができる。したがって、本実施例１によれば、ターレット１７の回転位置の制約を受けることなく、バレル槽２４を作業に好適な向きに変更することができる。
【００４４】
＜他の実施例＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施例に限定されるものではなく、例えば次のような実施例も本発明の技術的範囲に含まれる。
（１）上記実施例１では、太陽軸を回転可能に設けたが、太陽軸は回転不能に固定して設けてもよい。
（２）上記実施例１では、太陽軸とターレットを一体に回転させたが、太陽軸とターレットを相対的に回転させてもよい。この場合、太陽ロータは、回転不能に固定してもよく、太陽ロータと一体に回転させてもよい。
（３）上記実施例１では、減速機構を自転用回転力伝達手段のみに設けたが、減速機構は、公転用回転力伝達手段だけに設けてもよく、自転用回転力伝達手段と公転用回転力伝達手段の両方に設けてもよい。減速機構を自転用回転力伝達手段に設けない場合は、モータの回転力を直接太陽ロータに伝達すればよい。
（４）上記実施例１では、クラッチを公転用回転力伝達手段のみに設けたが、クラッチは、自転用回転力伝達手段のみに設けてもよく、公転用回転力伝達手段と自転用回転力伝達手段の両方に設けてもよい。
（５）上記実施例１では、ターレットを固定した状態でバレル槽を自転させるための手段としてクラッチを設けが、このようなクラッチを設けない形態であってもよい。
（６）上記実施例１では、モータとクラッチと減速機構をほぼ同じ高さに配置したが、モータとクラッチと減速機構は、そのうちの少なくとも１つが、他のものと異なる高さに配置されていてもよい。
（７）上記実施例１では、平面視において、クラッチが、太陽軸と直角な方向に並ぶモータと減速機構との間に挟まれるように配置されているが、モータが、クラッチと減速機構との間に挟まれるように配置されていてもよく、減速機構が、モータとクラッチとの間に挟まれるように配置されていてもよい。
（８）上記実施例１では、モータとクラッチと減速機構を、ターレットよりも低い位置に配置したが、モータとクラッチと減速機構は、その少なくとも一部が高さ方向においてターレットと重なるように配置してもよい。
（９）上記実施例１では、モータからクラッチと減速機構への回転力伝達手段としてタイミングベルトを用いたが、モータからクラッチと減速機構への回転力伝達は、チェーンや歯車を用いて行ってもよい。
（１０）上記実施例１では、クラッチからターレットへの回転力伝達手段としてタイミングベルトを用いたが、クラッチからターレットへの回転力伝達は、チェーンや歯車を用いて行ってもよい。
（１１）上記実施例１では、減速機構から太陽ロータ（自転用従動スプロケット）への回転力伝達手段としてチェーンを用いたが、減速機構から太陽ロータへの回転力伝達は、タイミングベルトや歯車を用いて行ってもよい。
（１２）上記実施例１では、太陽ロータ（自転用従動スプロケット）からバレル槽への回転力伝達手段としてチェーンを用いたが、太陽ロータからバレル槽への回転力伝達は、タイミングベルトや歯車を用いて行ってもよい。
（１３）上記実施例１では、モータからクラッチへの回転力伝達と、モータから減速機構への回転力伝達を、１本の無端状回転力伝達部材（第１タイミングベルト）で行ったが、モータの出力軸の両端部をモータ外へ突出させ、出力軸の一方の端部からクラッチへの回転力伝達と、出力軸の他方の端部から減速機構への回転力伝達を、別々の無端状回転力伝達部材で行ってもよい。
（１４）上記実施例１では、ターレットに取り付けるバレル槽の数を４つとしたが、ターレットに取り付けるバレル槽の数は、３つ以下でも、５つ以上でもよい。
（１５）上記実施例１では、クラッチの回転力を、公転用従動ギヤと太陽軸を介して間接的にターレットに伝達したが、ターレットに従動用のギヤを設け、このターレットの従動用ギヤと、クラッチの公転用出力ギヤとの間にタイミングベルトを掛け回し、クラッチの回転力をターレットに直接、伝達するようにしてもよい。
（１６）上記実施例１では、ターレットに対してバレル槽を着脱可能とした外段取り式の遠心バレル研磨機に適用した例を説明したが、本発明は、ターレットにバレル槽を固定して設けた内段取り式の遠心バレル研磨機にも適用することができる。
【符号の説明】
【００４５】
１５…太陽軸
１７…ターレット
２３…自転用従動スプロケット（太陽ロータ）
２４…バレル槽
２６…モータ
２７…駆動軸（モータの出力軸）
２９…減速機構
３０…自転用入力軸（減速機構の入力軸）
３５…クラッチ
３６…公転用入力軸（クラッチの入力軸）
４１…第１タイミングベルト（無端状回転力伝達部材）
４３…公転用回転力伝達手段
４４…自転用回転力伝達手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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