(57)【要約】【課題】ゴム状弾性体にへたりが生じた場合でも、スタビライザーバーへの弾性嵌合のための締め代を確保できるスタビライザーブッシュを提供すること。【解決手段】シール部材１２０の外周面にクリップ部材２００が外嵌されると、そのクリップ部材２００の締め付け力によって、弾性嵌合のための締め代がシール部材に付与される。この場合、クリップ部材２００は、周方向の一部を分断して形成される開口部を備えると共にシール部材２００の外径よりも小さな内径の略Ｃ字形状に金属材料から形成されるので、経時に伴いゴム状弾性体（シール部材２００）にへたりが生じた場合でも、クリップ部材２００が自身の弾性回復力によって縮径される。よって、スタビライザーバーへの弾性嵌合のための締め代をシール部材２００に継続的に付与することができる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム状弾性体から筒状に形成されスタビライザーバーに外嵌されるスタビライザーブッシュであって、取付部材により外周面が保持されて車体側に取り付けられる本体部材と、前記本体部材の軸方向端面に一体に連設されると共に前記スタビライザーバーの外周面に弾性嵌合されるシール部材と、を備えるスタビライザーブッシュにおいて、
前記シール部材の外周面に外嵌されて前記スタビライザーバーの外周面に前記シール部材を弾性嵌合させるための締め付け力を前記シール部材に付与するクリップ部材を備え、
前記クリップ部材は、周方向の一部を分断して形成される開口部を備えると共に前記シール部材の外径よりも小さな内径の略Ｃ字形状に金属材料から形成されることを特徴とするスタビライザーブッシュ。
【請求項２】
前記シール部材は、前記本体部材との連設部分の外周面に凹設され周方向に延設される連設部凹溝を備えることを特徴とする請求項１記載のスタビライザーブッシュ。
【請求項３】
前記連設部凹溝は、溝底側が断面視円形状に形成されて溝幅が拡大されることを特徴とする請求項２記載のスタビライザーブッシュ。
【請求項４】
前記シール部材は、前記シール部材の外周面に凹設されると共に周方向に沿って延設され前記クリップ部材が外嵌される被外嵌凹溝を備えることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載のスタビライザーブッシュ。
【請求項５】
前記シール部材の被外嵌凹溝は、前記被外嵌凹溝の内壁の少なくとも一部が内側へ向けて張り出して形成されることを特徴とする請求項４記載のスタビライザーブッシュ。
【請求項６】
前記本体部材および前記シール部材は、前記筒状における周方向の一部が分断されて形成される切り割り部を備え、
前記シール部材の被外嵌凹溝の内壁は、前記切り割り部と位相を１８０度異ならせた位置を含む所定範囲を部分的に内側へ向けて張り出して形成される張出内壁を備えることを特徴とする請求項４又は５に記載のスタビライザーブッシュ。
【請求項７】
前記本体部材および前記シール部材は、前記筒状における周方向の一部が分断されて形成される切り割り部を備え、
前記シール部材の前記被外嵌凹溝は、前記クリップ部材の開口部に係合可能に形成されると共に前記クリップ部材の開口部を前記シール部材の切り割り部と同位相となる位置に位置決めする位置決め部を備えることを特徴とする請求項４から６のいずれかに記載のスタビライザーバーブッシュ。
【請求項８】
前記クリップ部材は、断面視横長矩形の平板状体から形成されることを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載のスタビライザーブッシュ。
【請求項９】
前記クリップ部材は、断面視円形の線状体から形成されることを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載のスタビライザーブッシュ。
【請求項１０】
前記クリップ部材は、前記シール部材の軸方向に所定間隔を隔てつつ複数本が前記シール部材の外周面に外嵌されることを特徴とする請求項９記載のスタビライザーブッシュ。
【請求項１１】
前記シール部材は、前記シール部材の外周面から径方向外方へ突設されると共に前記複数本のクリップ部材の間に介在される突設部を備えることを特徴とする請求項１０記載のスタビライザーブッシュ。
【請求項１２】
前記クリップ部材は、前記開口部を備え前記シール部材の外周面に外嵌されると共に前記開口部と位相を１８０度異ならせた部分が分断される巻回部と、前記巻回部の分断される部分から前記巻回部の径方向外方に延長され略環状に形成される補助部と、を備えることを特徴とする請求項１から１１のいずれかに記載のスタビライザーブッシュ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スタビライザーブッシュに関し、特に、ゴム状弾性体にへたりが生じた場合でも、スタビライザーバーへの弾性嵌合のための締め代を確保できるスタビライザーブッシュに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
スタビライザーブッシュは、ゴム状弾性体から筒状に形成され、スタビライザーバーに外嵌されることで、スタビライザーバーを車体に弾性支持する。この場合、左右の車輪が上下逆位相に変位されると、スタビライザーバーからスタビライザーブッシュにこじり方向の力が作用され、スラビライザーバーの外周面とスタビライザーブッシュの内周面との間に隙間が形成される。この隙間に異物が入り込むと、摺動性の悪化および異物に起因した異音の発生を招く。
【０００３】
そこで、特許文献１には、スタビライザーバーの外周面とゴムブッシュ（スタビライザーブッシュ）の内周面との間を熱硬化性の接着剤で接着して、これらの内外周面の間に異物が入り込むことを抑制する技術が開示される。
【０００４】
しかし、特許文献１の技術では、接着剤の塗布や乾燥に工数が嵩むと共に設備が大型化するため、生産能率が悪く、その分、製品コストが嵩む。これに対し、特許文献２には、スタビライザーブッシュの軸方向端面からシールリップを突出させ、このシールリップをスタビライザーバーの外周面に所定の締め代で弾性嵌合させることで、これらの内外周面の間に異物が入り込むことを抑制する技術が開示される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−６９２３４号公報（例えば、段落０００８、第３図など）
【特許文献２】特開２０１２−１９７０５６号公報（例えば、段落００１８、第６図など）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述した特許文献２の技術では、ゴム状弾性体からなるシールリップの弾性力のみにより弾性嵌合のための締め代が付与される構成であるので、経時に伴いゴム状弾性体にへたりが生じると、スタビライザーバーへの弾性嵌合のための締め代が減少するという問題点があった。
【０００７】
なお、上述した特許文献１の技術では、接着剤による接着工程の際、ゴムブッシュの軸方向の両外方側に設けたゴムリング部に締付けバンドを巻回して締め付けることで、ゴムブッシュの内周面（特に軸方向の両外方側）をスタビライザーバーの外周面に密着させやすくして、接着不良の発生を抑制する。
【０００８】
ここで、これら締付けバンド及びゴムリング部は、接着工程の後、分離除去される部位であるが（特許文献２の段落００２１及び第４図）、仮に、かかる締付けバンド及びゴムリング部を利用して、スタビライザーバーの外周面とスタビライザーブッシュの内周面との間に異物が入り込むことを抑制することを試みたとしても、締付けバンドの内径は一定であるため、経時に伴いゴム状弾性体（ゴムリング部）にへたりが生じると、その分、締め代が減少する。
【０００９】
本発明は上述した問題点を解決するためになされたものであり、ゴム状弾性体にへたりが生じた場合でも、スタビライザーバーへの弾性嵌合のための締め代を確保できるスタビライザーブッシュを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段および発明の効果】
【００１０】
請求項１記載のスタビライザーブッシュによれば、シール部材の外周面にクリップ部材が外嵌されると、そのクリップ部材の締め付け力によって、弾性嵌合のための締め代がシール部材に付与される。その結果、シール部材の内周面がスタビライザーバーの外周面に密着され、スタビライザーバーの外周面と本体部材の内周面との間に異物が入り込むことが抑制される。
【００１１】
この場合、クリップ部材は、周方向の一部を分断して形成される開口部を備えると共にシール部材の外径よりも小さな内径の略Ｃ字形状に金属材料から形成されるので、経時に伴いゴム状弾性体（シール部材）にへたりが生じた場合でも、クリップ部材が自身の弾性回復力によって縮径される。よって、スタビライザーバーへの弾性嵌合のための締め代をシール部材に継続的に付与することができる。
【００１２】
請求項２記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項１記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、シール部材は、本体部材との連設部分の外周面に凹設され周方向に延設される連設部凹溝を備えるので、その連接部凹溝の凹設の分、シール部材と本体部材との連接部分の厚みを小さくすることができる。これにより、本体部材からシール部材を独立させる（即ち、本体部材の影響をシール部材が受け難くする）ことができ、スタビライザーバーの動きにシール部材を追従させやすくすることができる。
【００１３】
請求項３記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項２記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、連設部凹溝は、溝底側が断面視円形状に形成されて溝幅が拡大されるので、応力緩和効果によって応力集中を小さくして、連接部凹溝の溝底側に亀裂が発生することを抑制できる。
【００１４】
請求項４記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項１から３のいずれかに記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、シール部材は、その外周面に凹設されると共に周方向に沿って延設されクリップ部材が外嵌される被外嵌凹溝を備えるので、被外嵌凹溝の内壁によってクリップ部材の変位を規制して、脱落することを抑制することができる。
【００１５】
特に、本発明では、被外嵌凹溝にクリップ部材が外嵌されると、クリップ部材の締め付け力によって、被嵌合凹溝の内壁が内側に倒れ込む（折り込まれる）ので、クリップ部材の軸方向への変位だけでなく、内側に倒れ込んだ内壁によって、クリップ部材の径方向外方への変位も規制できる。
【００１６】
請求項５記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項４記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、シール部材の被外嵌凹溝は、被外嵌凹溝の内壁の少なくとも一部が内側へ向けて張り出して形成されるので、被外嵌凹溝にクリップ部材が外嵌され締め付け力が付与されることによって、被外嵌凹溝の内壁を内側へ更に倒れ込ませ、クリップ部材との重なり代を確保できる。その結果、クリップ部材の径方向外方への変位をより確実に規制できる。
【００１７】
請求項６記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項４又は５記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、シール部材の被外嵌凹溝の内壁は、切り割り部と位相を１８０度異ならせた位置を含む所定範囲を部分的に内側へ向けて張り出して形成される張出内壁を備えるので、クリップ部材をシール部材に外嵌させた状態で、本体部材およびシール部材の切り割り部とクリップ部材の開口部とを開いて、本体部材およびシール部材をスタビライザーバーに外嵌させる際に、クリップ部材が開口部（切り割り部）と反対側へ飛び出すことを張出内壁により規制して、その脱落を抑制できる。
【００１８】
一方で、張出内壁は、所定範囲に部分的に形成される。よって、張出内壁が全周にわたって形成される場合と比較して、シール部材の被外嵌凹溝にクリップ部材を外嵌させる作業が張出内壁によって阻害されることを抑制して、その作業性の向上を図ることができる。
【００１９】
請求項７記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項４から６のいずれかに記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、シール部材の被外嵌凹溝は、クリップ部材の開口部をシール部材の切り割り部と同位相となる位置に位置決めする位置決め部を備えるので、シール部材の被外嵌凹溝にクリップ部材が外嵌された状態において、シール部材の切り割り部とクリップ部材の開口部との位相を一致させておくことができる。
【００２０】
よって、本体部材およびシール部材の切り割り部とクリップ部材の開口部とを開いて、本体部材およびシール部材をスタビライザーバーに外嵌させる際には、クリップ部材の開口部の位置を切り割り部に合わせる必要がないので、その分、作業性の向上を図ることができる。
【００２１】
また、車両に装着された使用状態では、位置決め部がクリップ部材の開口部に係合されることで、クリップ部材が周方向に回転することを規制できる。即ち、クリップ部材の開口部の周方向位置を、スタビライザーバーからのこじり方向の力が作用され難い位置に維持できるので、スタビライザーバーから作用されるこじり方向の力によりクリップ部材の開口部が開いて、シール部材からクリップ部材が脱落することを抑制できる。
【００２２】
請求項８記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項１から７のいずれかに記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、クリップ部材は、断面視横長矩形の平板状体から形成されるので、クリップ部材からシール部材に付与される締め付け力が一部に偏ることを抑制して、シール部材の耐久性の向上を図ることができる。
【００２３】
請求項９記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項１から８のいずれかに記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、クリップ部材が、断面視円形の線状体から形成されるので、シール部材がクリップ部材４２００によって拘束される拘束領域を限定的として、スタビライザーバーの動きにシール部材を追従させやすくできる。
【００２４】
請求項１０記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項１から９のいずれかに記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、クリップ部材は、シール部材の軸方向に所定間隔を隔てつつ複数本がシール部材の外周面に外嵌されるので、スタビライザーバーの動きにシール部材を追従させやすくする効果と、異物が入り込むことを抑制する効果との両立を図ることができる。
【００２５】
請求項１１記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項１０記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、シール部材は、その外周面から径方向外方へ突設されると共に複数本のクリップ部材の間に介在される突設部を備えるので、その突設部の側壁によって、クリップ部材４２００の軸方向への変位だけでなく、径方向への変位も規制でき、その結果、クリップ部材がシール部材から脱落することを抑制できる。
【００２６】
なお、請求項１１において、シール部材が被外嵌凹溝を備える場合には、「シール部材の外周面」は「被外嵌凹溝の底壁」が対応する。即ち、この場合には、突設部は、被外嵌凹溝の底壁から突設される。
【００２７】
請求項１２記載のスタビライザーブッシュによれば、請求項１から１１のいずれかに記載のスタビライザーブッシュの奏する効果に加え、クリップ部材は、開口部を備えシール部材の外周面に外嵌されると共に開口部と位相を１８０度異ならせた部分が分断される巻回部と、巻回部の分断される部分から巻回部の径方向外方に延長され略環状に形成される補助部とを備えるので、本体部材およびシール部材の切り割り部とクリップ部材の開口部とを開いて、本体部材およびシール部材をスタビライザーバーに外嵌させる際には、補助部によりクリップ部材を変形しやすくすることができる。これにより、クリップ部材の開口部を開く作業を容易とでき、スタビライザーバーへの装着の作業性の向上を図ることができる。また、クリップ部材の開口部を開く際に、クリップ部材の変形が塑性域に達し難くして、規定の締め付け力が発揮できなくなることを抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】（ａ）は、本発明の第１実施形態におけるスタビライザーブッシュの上面図であり、（ｂ）は、図１（ａ）の矢印Ｉｂ方向視におけるスタビライザーブッシュの正面図である。
【図２】（ａ）は、図１（ａ）の矢印ＩＩａ方向視におけるスタビライザーブッシュの側面図であり、（ｂ）は、図１（ａ）の矢印ＩＩｂ方向視におけるスタビライザーブッシュの側面図である。
【図３】図１（ａ）のＩＩＩ−ＩＩＩ線におけるスタビライザーブッシュの部分拡大断面図である。
【図４】（ａ）は、図３のＩＶａ−ＩＶａ線におけるスタビライザーブッシュの部分拡大断面図であり、（ｂ）は、図３のＩＶｂ−ＩＶｂ線におけるスタビライザーブッシュの部分拡大断面図である。
【図５】第２実施形態におけるスタビライザーブッシュの部分拡大断面図である。
【図６】（ａ）は、第３実施形態におけるスタビライザーブッシュの部分拡大断面図であり、第４実施形態におけるスタビライザーブッシュの部分拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本発明の好ましい実施形態について、添付図面を参照して説明する。図１（ａ）は、本発明の第１実施形態におけるスタビライザーブッシュ１００の上面図であり、図１（ｂ）は、図１（ａ）の矢印Ｉｂ方向視におけるスタビライザーブッシュ１００の正面図である。また、図２（ａ）は、図１（ａ）の矢印ＩＩａ方向視におけるスタビライザーブッシュ１００の側面図であり、図２（ｂ）は、図１（ａ）の矢印ＩＩｂ方向視におけるスタビライザーブッシュ１００の側面図である。
【００３０】
なお、図２（ａ）及び図２（ｂ）では、スタビライザーブッシュ１００の一部が部分的に断面視された状態が図示される。また、以下においては、上下方向の概念を用いて説明するが、この説明における上下方向は、スタビライザーブッシュ１００の形状を説明するための便宜上のものであり、車両における上下方向とは逆となる。
【００３１】
図１及び図２に示すように、スタビライザーブッシュ１００は、保持孔１０１を有する筒状にゴム状弾性体から形成される部材であり、その筒状体の周方向の一部を分断して形成される切り割り部１０２を開いて、スタビライザーバー（図示せず）を保持孔１０１まで通過させることで、かかるスタビライザーバーに外嵌される。
【００３２】
詳細には、スタビライザーブッシュ１００は、筒状の本体部材１１０と、その本体部材１１０の軸方向端面（図１（ａ）下側面）に一体に連設される筒状のシール部材１２０と、そのシール部材１２０に外嵌される金属製のクリップ部材２００とを備える。保持孔１０１は、本体部材１１０及びシール部材１２０を貫通して形成され、切り割り部１０２は、本体部材１１０及びシール部材１２０の軸方向（図２（ｂ）左右方向）全長にわたって形成される。
【００３３】
本体部材１１０の下面（図１（ｂ）下側面）を除く外周面には、断面円弧状の凹部が凹設される。この凹部は、ブラケット金具（取付部材）の内周面の形状に合わせて形成されており、車体に取り付けられたブラケット金具によって本体部材１１０の外周面が保持されることで、スタビライザーブッシュ１００が車体に固定される。
【００３４】
シール部材１２０は、保持孔１０１と同心の円筒状に形成され、クリップ部材２００は、シール部材１２０の外径よりも小さな内径を有し、径方向内方への締め付け力によりシール部材１２０に所定の締め代を付与する。ここで、図３及び図４を参照して、シール部材１２０及びクリップ部材２００の詳細構成について説明する。
【００３５】
図３は、図１（ａ）のＩＩＩ−ＩＩＩ線におけるスタビライザーブッシュ１００の部分拡大断面図である。図４（ａ）は、図３のＩＶａ−ＩＶａ線におけるスタビライザーブッシュ１００の部分拡大断面図であり、図４（ｂ）は、図３のＩＶｂ−ＩＶｂ線におけるスタビライザーブッシュ１００の部分拡大断面図である。
【００３６】
なお、図３では、本体部材１１０の図示が省略される。また、図３及び図４では、クリップ部材２００の締め付け力がシール部材１２０に作用されていない状態（シール部材１２０が変形されておらず、クリップ部材２００が初期形状よりも拡径方向に弾性変形されている状態）が図示される。
【００３７】
図３及び図４に示すように、シール部材１２０には、外周面に凹設される被嵌合凹溝１２１と、その被嵌合凹溝１２１の内壁に形成される第１張出壁１２２及び第２張出壁１２３と、被嵌合凹溝１２１を周方向に区画する位置決め部１２４と、本体部材１１０側に凹設される連設部凹溝１２５とを主に備える。
【００３８】
被外嵌凹溝１２１は、シール部材１２０の外周面に凹設される凹溝であり、周方向に沿って連続して形成される。被外嵌凹溝１２１の幅寸法（図４（ａ）左右方向寸法）は、クリップ部材２００の幅寸法（図４（ａ）左右方向寸法）よりも大きくされ、クリップ部材２００が被外嵌凹溝１２５の底壁に外嵌可能とされる。なお、底壁は、保持孔１０１と同心の円筒面として形成される。
【００３９】
第１張出内壁１２２及び第２張出内壁１２３は、被外嵌凹溝１２１の互いに対向する内壁から内側に張り出して形成される部位であり、第２張出内壁１２２の内側への張り出し量（図４（ａ）参照）が第１張出内壁１２１の内側への張り出し量（図４（ｂ）参照）よりも大きくされる。
【００４０】
第２張出内壁１２３は、切り割り部１０２と位相を１８０度異ならせた位置を含む所定範囲（本実施形態では、図３において保持孔１０１の軸を中心とする中心角略１５度の範囲）にわたって部分的に形成され、第１張出内壁１２１は、一端が第２張出内壁１２３に接続されると共に他端が位置決め部１２４と若干の隙間（クリップ部材２００の折返し部２０２を配置可能な隙間）を有する範囲にわたって周方向に連続して形成される。
【００４１】
第１張出内壁１２２及び第２張出内壁１２３は、被外嵌凹溝１２１の開放側（底壁と反対側、図４（ａ）及び図４（ｂ）上側）に形成される。また、本実施形態では、クリップ部材２００の締め付け力が作用していない状態において、第１張出内壁１２２及び第２張出内壁１２３の張り出し先端がクリップ部材２００と軸方向（図４（ａ）及び図４（ｂ）左右方向）において重なり代を有する。
【００４２】
よって、被外嵌凹溝１２１に外嵌されたクリップ部材２００が径方向外方（図４（ａ）及び図４（ｂ）上方向）へ変位することを、第１張出内壁１２２及び第２張出内壁１２３により規制することができ、これにより、クリップ部材２００がシール部材１２０から脱落することを抑制できる。一方で、内側への張出量が大きい第２張出内壁１２３は、一部のみに部分的に形成されるので、クリップ部材２００を被外嵌凹溝１２１に外嵌する際の作業性の向上を図ることができる。
【００４３】
この場合、被外嵌凹溝１２１にクリップ部材２００が外嵌されると、クリップ部材２００の径方向内方（図４（ａ）及び図４（ｂ）下方向）への締め付け力によって、被嵌合凹溝１２１の内壁を内側に倒れ込ませる（折り込ませる）ことができる。よって、内壁が内側に倒れ込む分、重なり代を拡大して、クリップ部材２００の径方向外方への変位（シール部材１２０からの脱落）をより確実に規制できる。また、クリップ部材２００を外嵌させる前は、内壁どうしの間隔（図４（ａ）及び図４（ｂ）左右方向の間隔）が広くされているので、この点からも、クリップ部材２００を被外嵌凹溝１２１に外嵌する際の作業性の向上を図ることができる。
【００４４】
特に、クリップ部材２００は、開口部を備え略Ｃ字形状に形成されるので、経時に伴いゴム状弾性体（シール部材１２０）にへたりが生じた場合には、クリップ部材２００が自身の弾性回復力によって縮径され、径方向内方への締め付け力を継続的に付与することができる。即ち、ゴム状弾性体にへたりが生じるほど、内壁の弾性力が弱くなり、クリップ部材２００の径方向外方への変位を規制できなくなるところ、ゴム状弾性体にへたりが生じるほど、クリップ部材２００を縮径させ、内壁を内側へ倒れませることができ、その結果、クリップ部材２００のシール部材１２０からの脱落を抑制しやすくできる。
【００４５】
また、内側への張り出し量が大きくされる第２張出内壁１２３は、切り割り部１０２と位相を１８０度異ならせた位置（図３左側）に配置されるので、クリップ部材２００がシール部材１２０に外嵌された状態（図３の状態）から、切り割り部１０２を開いて、スタビライザーバー（図示せず）を保持孔１０１まで通過させる際に、クリップ部材２００が切り割り部１０２と反対方向（図３左方向）へ飛び出すことを、第２張出内壁１２３により規制することができる。その結果、スタビライザーバーにスタビライザーブッシュ１００を外嵌させる際にクリップ部材２００が脱落することを抑制できる。
【００４６】
位置決め部１２４は、被外嵌凹溝１２１の底壁から径方向外方（図３右方向）へ突設され、切り割り部１０２により分断される。この位置決め部１２４は、クリップ部材２００の開口部に係合される。よって、切り割り部１０２を開いてスタビライザーバー（図示せず）を保持孔１０１へ通過させる際には、切り割り部１０２を開く動作により、クリップ部材２００の開口部も同時に開くことができる。
【００４７】
また、位置決め部１２４は、その厚み寸法（図３上下寸法）がクリップ部材２００の初期形状における折返し部２０２の対向間隔（図３上下方向寸法）よりも小さな寸法に設定され、クリップ部材２００の開口部（折返し部２０２の対向間）に係合可能とされる。
【００４８】
よって、位置決め部１２４によりクリップ部材２００の開口部を切り割り部１０２と同位相となる位置に位置決めすることができる。また、位置決め部１２４とクリップ部材２００の折返し部２０２との対向間に隙間が形成されることで、クリップ部材２００を締め付け方向（縮径方向）へ変形しやすくすることができる。
【００４９】
連設部凹溝１２５は、周方向全周にわたって延設される断面Ｕ字状の凹溝であり、本体部材１１０との連設部分の外周面に凹設される。本実施形態では、連設部凹溝１２５の形成位置が、一方（図４（ａ）及び図４（ｂ）右側）の内壁が本体部材１１０の軸方向端面に面一に連なる位置に設定される。
【００５０】
このように、本体部材１１０との連設部分に連設部凹溝１２５を凹設することで、シール部材１２０の厚み寸法（図４（ａ）及び図４（ｂ）上下方向寸法）を部分的に小さく（薄く）できる。これにより、シール部材１２０の内周面とスタビライザーバーの外周面との間に異物が入り込むことを抑制できる。
【００５１】
即ち、本体部材１１０は、ブラケット金具（図示せず）により外周面が保持され、その変位が拘束されているところ、かかる本体部材１１０からシール部材１２０を独立させる（即ち、本体部材１１０の影響をシール部材１２０が受け難くする）ことができ、スタビライザーバー（図示せず）の動きにシール部材１２０を追従させやすくできる。よって、スタビライザーバーからこじり方向への力が作用される場合でも、シール部材１２０の内周面とスタビライザーバーの外周面との間に隙間が形成され難くでき、その結果、異物が入り込むことを抑制できる。
【００５２】
クリップ部材２００は、金属材料からなり断面視横長矩形の平板帯状体をその長手方向に沿って環状に巻回すると共に、環状における周方向の一部を分断して開口部を形成することで、略Ｃ字形状に形成される部材であり、巻回部２０１と、折返し部２０２とを備える。
【００５３】
巻回部２０１は、開口部を除く部分が軸方向視円形に形成される部位であり、その内径寸法が、シール部材１２０の被外嵌凹溝１２１の底壁における外径寸法よりも小さな寸法（小径）に設定される。よって、クリップ部材２００（巻回部２０１）がシール部材１２０（被外嵌凹溝１２１の底壁）の外周面に外嵌されることで、シール部材１２０に締め付け力を付与して、シール部材１２０の内周面をスタビライザーバー（図示せず）の外周面に弾性嵌合（所定の締め代で密着）させることができる。
【００５４】
折返し部２０２は、巻回部２０１の分断された箇所（開口部）を径方向外方（図３右方向）へ折り返して形成される部位であり、一対が互いに平行に形成される。これにより、切り割り部１０２を開く際、及び、車両に装着された使用状態においてクリップ部材２００が周方向へ変位する際には、折返し部２０２の平坦面を位置決め部１２４に当接させることができ、かかる位置決め部１２４に亀裂が生じることを抑制できる。
【００５５】
次いで、スタビライザーブッシュ１００によるスタビライザーバー（図示せず）の車体への弾性支持の方法について説明する。本実施形態におけるスタビライザーブッシュ１００は、例えば部品メーカーにおいて、シール部材１２０にクリップ部材２００を外嵌させるＡＳＳＹ工程が行われ、そのＡＳＳＹ品が、例えば自動車メーカーにおける組立工程へ搬送される。この場合、シール部材１２０には、第１及び第２張出内壁１２２，１２３が形成されているので、搬送中にクリップ部材２００がシール部材１２０から脱落することを抑制できる。
【００５６】
組立工程では、クリップ部材２００を弾性変形させつつ、切り割り面１０２を開いて、スタビライザーバーを保持孔１０１まで通過させ、スタビライザーブッシュ１００をスタビライザーバーに外嵌させる。次いで、スタビライザーブッシュ１００の外周面を保持させつつブラケット金具（図示せず）を車体に取り付ける。これにより、スタビライザーブッシュ１００を介してスタビライザーバー（図示せず）が車体に弾性支持される。
【００５７】
このように、ＡＳＳＹ工程（例えば部品メーカ）において、クリップ部材２００をシール部材１２０に事前に外嵌させておいても、クリップ部材２００が開口部を備える（即ち、略Ｃ字形状に形成される）ので、組立工程（例えば自動車メーカー）において、スタビライザーブッシュ１００をスタビライザーバーに外嵌させることができる。よって、組立工程において、シール部材１２０にクリップ部材２００を外嵌させる作業を行う必要がなく、その作業能率の向上を図ることができる。即ち、スタビライザーブッシュ１００の商品価値を高めることができる。
【００５８】
この場合、シール部材１２０の被外嵌凹溝１２１には、クリップ部材２００の開口部に係合する位置決め部１２４が形成され、シール部材１２０の切り割り部１０２とクリップ部材２００の開口部との位相を一致させておくことができる。よって、組立工程において、切り割り部１０２を開いて、スタビライザーブッシュ１００をスタビライザーバー（図示せず）に外嵌させる際には、クリップ部材２００の開口部の位置を切り割り部１０２に合わせる必要がないので、その分、作業性の向上を図ることができる。
【００５９】
なお、車両に装着された使用状態では、クリップ部材２００の開口部に位置決め部１２４が係合されることで、クリップ部材２００が周方向に回転することを規制できる。即ち、クリップ部材２００の開口部の周方向位置を、スタビライザーバー（図示せず）からのこじり方向の力が作用され難い位置に維持しておくことができるので、スタビライザーバーから作用されるこじり方向の力によりクリップ部材２００の開口部が開いて、シール部材１２０からクリップ部材２００が脱落することを抑制できる。
【００６０】
以上のように、本実施形態におけるスタビライザーブッシュ１００によれば、シール部材１２０の外周面に外嵌されるクリップ部材２００の締め付け力によって、弾性嵌合のための締め代がシール部材１２０に付与される。その結果、シール部材１２０の内周面がスタビライザーバー（図示せず）の外周面に密着され、スタビライザーバーの外周面と本体部材１１０の内周面との間に異物が入り込むことを抑制できる。
【００６１】
この場合、クリップ部材２００は、シール部材１２０の外径よりも小さな内径を有すると共に開口部を備え略Ｃ字形状に形成されるので、経時に伴いゴム状弾性体（シール部材１２０）にへたりが生じた場合には、クリップ部材２００を自身の弾性回復力によって縮径させることができ、その結果、スタビライザーバーへの弾性嵌合のための締め代をシール部材１２０に継続的に付与することができる。
【００６２】
次いで、図５を参照して、第２実施形態におけるスタビライザーブッシュ２１００について説明する。図５は、第２実施形態におけるスタビライザーブッシュ２１００の部分拡大断面図であり、図１（ａ）のＩＩＩ−ＩＩＩ線における断面図に対応する。なお、第１実施形態と同一の部分については同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００６３】
図５に示すように、第２実施形態におけるクリップ部材２２００は、補助部２２０３を更に備える。詳細には、クリップ部材２２００は、巻回部２０１の開口部と位相を１８０度異ならせた部分が分断され、その巻回部２０１の分断される部分に補助部２２０３が接続される。補助部２２０３は、軸方向視において縦長の長円形状となる略環状に形成され、巻回部２０１の径方向外方（図５左側）に配置される。
【００６４】
なお、補助部２２０３の幅寸法（図５紙面垂直方向寸法）は、巻回部２０１及び折返し部２０２の幅寸法と同一の寸法に設定される。また、第２実施形態では、第２張出内壁１２３の形成が省略される。
【００６５】
よって、第２実施形態におけるスタビライザーブッシュ２１００によれば、クリップ部材２２００の開口部を開いて、かかるクリップ部材２２００をシール部材１２０に外嵌させる際、或いは、切り割り部１０２を開いて、スタビライザーバー（図示せず）を保持孔１０１まで通過させる際に、補助部２２０３によりクリップ部材２２００を変形しやすくすることができる。
【００６６】
これにより、クリップ部材２２００の開口部（切り割り部１０２）を開く作業を容易とできるので、クリップ部材２２００をシール部材１２０に外嵌させる際の作業性、或いは、スタビライザーバーへスタビライザーブッシュ２１００を外嵌させる際の作業性の向上を図ることができる。
【００６７】
また、このように、切り割り部１０２と位相を１８０度異ならせた位置に補助部２２０３が形成されていることで、例えば、作業者の作業不良などに起因して、クリップ部材２２００の開口部が過大に開かれた場合でも、クリップ部材２２００の変形が塑性域に達し難くすることができるので、その分、規定の締め付け力を発揮できなくなることを抑制できる。
【００６８】
次いで、図６（ａ）を参照して、第３実施形態におけるスタビライザーブッシュ３１００について説明する。図６（ａ）は、第３実施形態におけるスタビライザーブッシュ３１００の部分拡大断面図であり、図３のＩＶａ−ＩＶａ線における断面図に対応する。なお、上記各実施形態と同一の部分については同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００６９】
図６（ａ）に示すように、第３実施形態における連設部凹溝３１２５は、溝底側（図６（ａ）下側）が断面視円形状に形成されて溝幅（図６左右方向寸法）が拡大される。これにより、本体部材１１０からシール部材１２０を独立させる（即ち、本体部材１１０の影響をシール部材１２０が受け難くする）効果を発揮させやすくすることができ、スタビライザーバー（図示せず）の動きにシール部材１２０を追従させやすくできる。同時に、応力緩和効果によって応力集中を小さくして、連接部凹溝３１２５の溝底側に亀裂が発生することを抑制できる。
【００７０】
次いで、図６（ｂ）を参照して、第４実施形態におけるスタビライザーブッシュ４１００について説明する。図６（ｂ）は、第４実施形態におけるスタビライザーブッシュ４１００の部分拡大断面図であり、図３のＩＶａ−ＩＶａ線における断面図に対応する。なお、上記各実施形態と同一の部分については同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００７１】
図６（ｂ）に示すように、第４実施形態におけるクリップ部材４２００は、金属材料からなり断面視円形の線状体をその長手方向に沿って環状に巻回すると共に、環状における周方向の一部を分断して開口部を形成することで、略Ｃ字形状に形成される。即ち、第４実施形態におけるクリップ部材４２００は、第１実施形態におけるクリップ部材４２００に対して、断面形状が異なる点を除き、他の構成は同一とされる。
【００７２】
よって、クリップ部材４２００は、巻回部４２０１と、折返し部（図示せず）とを備え、巻回部４２０１は、開口部を除く部分が軸方向視（図６（ｂ）左右方向）円形に形成されると共に、その内径寸法が、シール部材１２０の被外嵌凹溝１２１の底壁における外径寸法よりも小さな寸法（小径）に設定される。従って、クリップ部材４２００（巻回部４２０１）がシール部材１２０（被外嵌凹溝１２１の底壁）の外周面に外嵌されることで、シール部材１２０に締め付け力を付与して、シール部材１２０の内周面をスタビライザーバー（図示せず）の外周面に弾性嵌合（所定の締め代で密着）させることができる。
【００７３】
このように、本実施形態では、クリップ部材４２００を断面円形の線状体から形成するので、シール部材１２０がクリップ部材４２００によって拘束される拘束領域を限定的として、スタビライザーバー（図示せず）の動きにシール部材１２０を追従させやすくできる。よって、スタビライザーバーからこじり方向への力が作用される場合でも、シール部材１２０の内周面とスタビライザーバーの外周面との間に隙間が形成され難くでき、その結果、異物が入り込むことを抑制できる。
【００７４】
また、被外嵌凹溝１２１には、２本のクリップ部材４２００が軸方向（図６（ｂ）左右方向）に所定間隔を隔てつつ配設される。これにより、スタビライザーバー（図示せず）の動きにシール部材１２０を追従させやすくする効果と、異物が入り込むことを抑制する効果との両立を図ることができる。
【００７５】
この場合、被外嵌凹溝１２１は、その底壁から径方向外方（図６（ｂ）上方向）へ突設されると共に周方向に連続して形成され２本のクリップ部材４２００の間に介在される突設部４１２６を備える。上述した被外嵌凹溝１２１の内壁の場合と同様に、クリップ部材４２００の外嵌時には、その締め付け力によって、突設部４１２６の側壁を内側に倒れ込ませる（折り込ませる）ことができるので、クリップ部材４２００の軸方向（図６（ｂ）左右方向）の変位だけでなく、クリップ部材４２００の径方向（図６（ｂ）上方向）への変位も規制でき、その結果、クリップ部材４２００が脱落することを抑制することができる。
【００７６】
以上、実施の形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変形が可能であることは容易に推察できるものである。
【００７７】
上記各実施形態では、クリップ部材２００，２２００が断面横長矩形状に形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、他の断面形状であっても良い。他の断面形状としては、例えば、円形状や楕円形状、多角形状が例示される。
【００７８】
上記実施形態では、その説明を省略したが、保持孔１０１の内周面には、潤滑性を確保するために、テフロン（登録商標）繊維が配設されていても良く、或いは、コーティングが施されていても良い。
【００７９】
この場合、本体部材１１０に形成される保持孔１０１とシール部材１２０に形成される保持孔１０１とで、それらの内周面における摩擦特性を互いに異ならせても良い。例えば、一方を他方に対して低摩擦特性（又は高摩擦特性）とすることで、スタビライザーバー（図示せず）の動きにシール部材を追従させやすくして、スタビライザーバーからのこじり方向の力が作用される場合に、スール部材１２０の内周面とスタビライザーバーの外周面との間に隙間が形成されることを抑制できる。
【００８０】
上記各実施形態では、被外嵌凹溝１２１の内壁に異なる張り出し量の張出部分（第１張出内壁１２２及び第２張出内壁１２３）をそれぞれ設ける場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、位置決め部１２４を除く全周に第１張出内壁１２２又は第２張出内壁１２３のいずれか一方のみを設けるものであっても良い。
【００８１】
上記各実施形態では、本体部材１１０の一方の軸方向端面のみにシール部材１２０を連設する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、本体部材１１０の両方の軸方向端面にそれぞれシール部材１２０を連設しても良い。
【００８２】
上記各実施形態では、組立工程において、クリップ部材２００，２２００がシール部材１２０に外嵌された状態のスタビライザーブッシュをスタビライザーバーに装着する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、本体部材１１０及びシール部材１２０を先にスタビライザーバーに装着し、その後、クリップ部材２００，２２００をシール部材１２０に外嵌しても良い。
【００８３】
上記各実施形態では、連設部凹溝１２５が周方向に沿って同一断面形状で形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、周方向位置に応じて断面形状が異なるものであっても良い。
【００８４】
例えば、上下方向（スタビライザーバーからこじり方向の力が作用される方向）に位置する連設部凹溝１２５の断面形状の断面積を、上下方向に直交する方向に位置する連設部凹溝１２５の断面形状の断面積よりも大きくする形態が例示される。具体的には、連設部凹溝１２５の幅寸法または深さ寸法のいずれか一方または両方を大きくする。
【００８５】
これにより、スタビライザーバー（図示せず）の動きにシール部材を追従させやすくして、スタビライザーバーからのこじり方向の力が作用される場合に、スール部材１２０の内周面とスタビライザーバーの外周面との間に隙間が形成されることを抑制できる。
【００８６】
上記各実施形態では、連設部凹溝１２５の一方の内壁が本体部材１１０の軸方向端面に面一に連なる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、本体部材１１０の軸方向端面から離間される位置に連設部凹溝１２５が形成されていても良い。
【００８７】
上記第２実施形態では、クリップ部材２２００の補助部２２０３が軸方向視において縦長の長円形状となる略環状に形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、他の形状であっても良い。他の形状としては、例えば、円形状や横長の長円形状・楕円形状などが例示される。
【００８８】
上記第２実施形態では、第２張出内壁１２３の形成を省略する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、第２張出内壁１２３を形成すると共に、かかる第２張出内壁１２３をクリップ部材２２００の補助部２２０３に挿通（係合）させるようにしても良い。これにより、クリップ部材２２００のシール部材１２０からの脱落をより確実に抑制できる。
【００８９】
上記第４実施形態では、クリップ部材４２００の配設数が２本とされる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、配設数は、１本であっても良く、３本以上であっても良い。３本以上の場合は、各クリップ部材４２００どうしの間に突設部４１２６をそれぞれ配設することが好ましい。
【００９０】
上記第４実施形態では、突設部４１２６の高さ寸法（被外嵌凹溝１２１の底壁からの突設高さ）がクリップ部材４２００の直径と略同等に設定される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、突設部４１２６の高さ寸法は任意の寸法に設定できる。例えば、突設部４１２６の高さ寸法を、被外嵌凹溝１２１の深さ寸法（シール部材１２０の外周面からの凹設深さ）と同じ寸法としても良い。
【００９１】
上記第４実施形態では、突設部４１２６の側壁が平坦面として形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、被嵌合凹溝１２１の内壁と同様に、第１張出内壁１２２又は（及び）第２張出内壁１２３が突設部４１２６の側壁に形成されていても良い。
【００９２】
上記第４実施形態では、突設部４１２６が周方向に連続して形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、突設部４１２６は周方向に断続的に形成されていても良い。
【００９３】
上記第４実施形態では、クリップ部材４２００が巻回部４２０１と折返し部とを備えて形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、第２実施形態における補助部２２０３と同様の形状の部分を開口部と位相を１８０度異ならせる位置に更に備えていても良い。
【符号の説明】
【００９４】
１００，２１００，３１００，４１００    スタビライザーブッシュ
１１０                        本体部材
１２０                        シール部材
１２５，３１２５              連設部凹溝
１２１                        被外嵌凹溝
１２２                        第１張出内壁（内壁の一部）
１２３                        第２張出内壁（張出内壁）
１０２                        切り割り部
１２４                        位置決め部
４１２６                      突設部
２００，２２００，４２００    クリップ部材
２０１，４２０１              巻回部
２２０３                      補助部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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