(57)【要約】【課題】治療対象部位や患者の個体差に関わらず広範な手技に対応することができ、もって迅速な手技を実現し得る医療用の長尺部材を提供する。【解決手段】長尺部材１０は、長尺体２０と、長尺体の先端部に回転可能に連結される回転部材３０と、を有しており、回転部材は、回転に伴って長尺体の先端開口部の開口方向に沿う軸線ｃ２に対する当該回転部材の先端部の向きを変更可能に構成されている。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
生体内に導入可能な医療用の長尺部材であって、
先端開口部、基端開口部、および当該先端開口部と当該基端開口部との間に伸びる内腔を備える長尺体と、
先端開口部、基端開口部、および当該先端開口部と当該基端開口部との間に伸びる内腔を備え、基端部が前記長尺体の先端部に回転可能に連結される回転部材と、を有し、
前記回転部材は、回転に伴って前記長尺体の先端開口部の開口方向に沿う軸線に対する当該回転部材の先端部の向きを変更可能に構成されている、医療用の長尺部材。
【請求項２】
前記長尺体の先端部の端面は、正面視において点対称な形状に形成されており、
前記回転部材において前記長尺体の先端部の端面に連結される連結面は、正面視において点対称な形状に形成されており、
前記回転部材は、前記連結面を介して前記長尺体の先端部の端面に沿って回転可能に連結されてなる、請求項１に記載の医療用の長尺部材。
【請求項３】
前記長尺体と前記回転部材とが連結された連結部における当該長尺部材の内面が平滑に形成されてなる、請求項１または請求項２に記載の医療用の長尺部材。
【請求項４】
前記回転部材は、
互いに回転可能に連結された複数の回転体から構成されており、
前記複数の回転体のそれぞれは、回転に伴って、前記長尺体の先端開口部の開口方向に沿う軸線に対する当該回転体の先端部の向きを変更可能に構成されている、請求項１〜３のいずれか１項に記載の医療用の長尺部材。
【請求項５】
前記回転部材の回転の規制および当該規制の解除が可能な規制部をさらに有する請求項１〜４のいずれか１項に記載の医療用の長尺部材。
【請求項６】
前記回転部材の基端部に接続された先端部と、当該先端部から延伸され、前記長尺体の内腔に挿入された中空状の胴部と、前記長尺体の基端開口部から導出された基端部と、を備え、前記長尺体に対して回転可能に構成された操作部材をさらに有する請求項１〜５のいずれか１項に記載の医療用の長尺部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用の長尺部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
生体内には胸腔、腹腔、鼻腔などの体腔や、消化器官、尿管などの管腔のような管状器官が数多く存在し、これらの各器官を通じて酸素や各種栄養素などが生体の各部へ届けられる。体腔や管腔などに発生した狭窄部によって酸素や栄養素等の循環が妨げられると、生体の各機能が著しく低下し、様々な病気が引き起こされる。この種の病気の一例として、鼻腔に通じる自然口に狭窄部が形成されて引き起こされる副鼻腔炎が知られている。
【０００３】
副鼻腔炎の治療方法として、下記特許文献１には、内視鏡下でバルーンカテーテル等の医療器具を操作して狭窄部を処置する治療方法が開示されている。治療を行う際、処置具はガイディングカテーテルなどの医療器具（長尺部材）を使用して狭窄部まで案内される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２００８−５１３１２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
一般的に、ガイディングカテーテルには使用用途に応じた形状付けが予めなされており、ガイド方向を変更し得るようには構成されていない。このため、狭窄部へ処置具を案内する作業を実施する際には、狭窄部への経路を確定した後、その経路に近似した最適な形状を備えるガイディングカテーテルを、準備された複数のガイディングカテーテルの中から選択する作業が行われる。
【０００６】
上記副鼻腔には前頭洞、篩骨洞、蝶形骨洞または上顎洞が存在する。鼻孔からこれらの各副鼻腔へ至る経路はそれぞれ異なるため、異なる副鼻腔に対して治療を実施する際には、経路に応じた適切な形状のガイディングカーテルを選択する必要がある。このため、上述したように多種のガイディングカテーテルを予め準備した上で、その中から治療対象となる副鼻腔に最も適した形状のガイディングカテーテルを選択しなければならず、ガイディングカテーテルを選択する作業や治療対象部位の変更の都度行われるガイディングカテーテルの交換作業に多大な手間が費やされる。
【０００７】
また、生体器官には患者ごとの解剖学的構造の個体差が存在し得るため、治療対象が副鼻腔である場合に限らず、手技に際して適切な形状のガイディングカテーテルを短時間で選択することは極めて困難な場合が多い。
【０００８】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、治療対象部位や患者の個体差に関わらず広範な手技に対応することができ、もって迅速な手技を実現し得る医療用の長尺部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る医療用の長尺部材は、生体内に導入可能な医療用の長尺部材であって、先端開口部、基端開口部、および当該先端開口部と当該基端開口部との間に伸びる内腔を備える長尺体と、先端開口部、基端開口部、および当該先端開口部と当該基端開口部との間に伸びる内腔を備え、基端部が前記長尺体の先端部に回転可能に連結される回転部材と、を有し、前記回転部材は、回転に伴って前記長尺体の先端開口部の開口方向に沿う軸線に対する当該回転部材の先端部の向きを変更可能に構成されている、医療用の長尺部材。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係る長尺部材によれば、長尺体の先端部に連結された回転部材を回転させる操作を行うことにより当該長尺部材の先端部の向きを適宜変更することができるため、異なる治療対象部位に転用する場合や患者の個体差による経路の相違などが存在する場合においても柔軟に対応することができ、迅速な手技を実現することができる。
【００１１】
また、長尺体の先端部の端面が正面視において点対称な形状に形成されており、回転部材において長尺体の先端部の端面に連結される連結面が正面視において点対称な形状に形成されており、回転部材が、連結面を介して長尺体の先端部の端面に沿って回転可能に連結されている場合、回転部材の回転中心位置と各面の外形形状の中心位置とが一致するため、長尺体の先端部にガイドされて安定した状態で回転部材が回転するようになり、長尺部材の操作性が向上される。
【００１２】
また、長尺体と回転部材とが連結された連結部における当該長尺部材の内面が平滑に形成されている場合、長尺部材の内腔に医療器具等を挿入・抜去するときに引っ掛かりが生じなくなるため、医療器具の破損等が発生することを防止することができるとともに、円滑な出し入れを行うことが可能になる。
【００１３】
回転部材が、互いに回転可能に連結された複数の回転体から構成されており、複数の回転体のそれぞれが、回転に伴って、長尺体の先端開口部の開口方向に沿う軸線に対する当該回転体の先端部の向きを変更可能に構成されている場合、複数の回転体により多関節状に形状付けを行うことが可能になるため、より一層複雑な外形形状を長尺部材に付すことができる。したがって、生体内の複雑な経路に使用されるような場合においても十分に対応することが可能な利便性に優れたものとなる。
【００１４】
また、回転部材の回転の規制および当該規制の解除が可能な規制部をさらに有するように構成されている場合、回転させるための操作力が作用していない状態で回転部材が不用意に回転するのを防止できるため、使い勝手がより一層優れたものとなる。
【００１５】
また、回転部材の基端部に接続された先端部と、当該先端部から延伸され、長尺体の内腔に挿入された中空状の胴部と、長尺体の基端開口部から導出された基端部と、を備え、長尺体に対して回転可能に構成された操作部材をさらに有する場合、操作部材を手元で回転させる操作に連動させて回転部材を回転させることが可能になるため、手技中においても長尺部材の先端部の向きを容易に変更することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る医療用の長尺部材の概観斜視図である。
【図２】第１実施形態に係る医療用の長尺部材の長手方向断面および要部を示す図である。
【図３】第１実施形態に係る医療用の長尺部材の動作を説明するための斜視図である。
【図４】第１実施形態に係る医療用の長尺部材の動作を説明するための断面図である。
【図５】第１実施形態に係る医療用の長尺部材の使用例を模式的に示す図である。
【図６】第２実施形態に係る医療用の長尺部材の全体構成を示す図である。
【図７】第２実施形態に係る医療用の長尺部材の動作を説明するための側面図である。
【図８】第２実施形態の変形例に係る医療用の長尺部材の動作を説明するための側面図である。
【図９】長尺部材を構成する長尺体および回転部材の形状例を示す斜視図である。
【図１０】長尺部材を構成する長尺体および回転部材の形状例を示す斜視図である。
【図１１】第３実施形態に係る長尺部材を示す斜視図である。
【図１２】第３実施形態の変形例に係る長尺部材を示す斜視図である。
【図１３】第４実施形態に係る医療用の長尺部材の長手方向断面および要部を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照しつつ説明する。なお、図面の寸法比率は、説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる場合がある。
【００１８】
＜第１実施形態＞
図１に示すように、本実施形態に係る医療用の長尺部材（以下、長尺部材とする）１０は、生体内に形成された狭窄部等の治療対象部へ医療器具を案内する際に、その導入を補助するために使用されるガイディングカテーテルとして構成されている。図１においては、長尺部材１０を使用して医療器具であるバルーンカテーテル１００を導入する際の様子を例示している。図中の矢印に示すように長尺部材１０の内部にバルーンカテーテル１００を挿入することで、長尺部材１０の先端側へバルーンカテーテル１００のバルーン１１０を案内することが可能となる。
【００１９】
図１、図２（Ａ）、図４（Ａ）を参照して、概説すると、長尺部材１０は、所定の長尺体２０と、長尺体２０の先端部２３に回転可能に連結された回転部材３０と、回転部材３０の回転を操作するために設けられた操作部材４０とを有している。
【００２０】
図２（Ａ）には、長尺部材１０の長手方向に沿う斜視断面図が示される。
【００２１】
長尺体２０は、基端開口部２１ａが形成された基端部２１と、基端部２１から所定の長さで略直線状に延在する胴部２２と、先端開口部２３ａが形成された先端部２３とを有している。胴部２２には、先端開口部２３ａと基端開口部２１ａとの間に伸びる内腔２２ａが形成されている。また、先端部２３は、胴部２２に対して所定の角度で傾斜するように屈曲した形状付けがなされている。
【００２２】
長尺体２０の胴部２２は、その延在方向と直交する方向に沿う断面が楕円形に形成されている。長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂ（図４（Ａ）を参照）は、正面視において円形に形成されている。ここで正面視とは、長尺体２０の先端部２３をその前面側から矢視することであり、図２（Ａ）の矢印２Ｃ方向からの矢視を意味する。
【００２３】
図２（Ｃ）には、正面視した際の長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂが示される。長尺体２０は胴部２２の軸直交断面が楕円形で形成され、先端部２３が斜めの切り口で切断されることにより当該先端部２３の端面２３ｂの外形が正面視において円形になるように構成されている。後述するように、回転部材３０の連結面３１ｃは、長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂと略同一の大きさの円形に形成されている。このため、各面２３ｂ、３１ｃ同士が向い合わされた状態で長尺体２０と回転部材３０との間に隙間（各面２３ｂ、３１ｃ同士が重なり合わず、長尺部材１０の内部が外部に露出されてしまう部分）が形成されるのを防止できる。また、回転部材３０の連結面３１ｃが長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂに沿って摺動しながら回転する際には、それぞれの面２３ｂ、３１ｃが互いに当接した状態で回転するため、長尺体２０と回転部材３０との間に隙間が形成されるのを防止できる。
【００２４】
回転部材３０は、基端開口部３１ａが形成された基端部３１と、基端部３１から所定の長さで略直線状に延在する胴部３２と、先端開口部３３ａが形成された先端部３３とを有している。
【００２５】
図２（Ａ）、図４（Ａ）に示すように、回転部材３０の基端部３１には、長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂに連結される連結面３１ｃを含む第１端部３８と、後述する操作部材４０に接続される接続面３１ｄを含む第２端部３９とが形成されている。第１端部３８および第２端部３９は、回転部材３０の基端部３１の壁部の肉厚を部分的に薄くして段付けすることにより形成されている。第２端部３９（肉厚が薄くなった部分）は、長尺体２０に内挿されている。また、長尺体２０の先端部２３の内周面の一部は、回転部材３０の第２端部３９により覆われている。
【００２６】
回転部材３０に形成された連結面３１ｃは、長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂに向い合わせて配置される。連結面３１ｃが形成された第１端部３８は、連結面３１ｃを長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂに向い合わせて配置した際に、連結面３１ｃと端面２３ｂとの継ぎ目になる外周部分に凹凸が生じずに平滑な面となるような厚み寸法で形成されている。
【００２７】
回転部材３０の胴部３２は、長尺体２０の胴部２２と同様に、その延在方向と直交する方向に沿う断面が楕円形に形成されている。回転部材３０の連結面３１ｃは、長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂと同様に、正面視において円形に形成されている。正面視は、回転部材３０の基端部３１をその前面側から矢視することであり、図２（Ａ）の矢印２Ｂ方向からの矢視を意味する。図２（Ｂ）には、正面視した際の回転部材３０の連結面３１ｃが示される。
【００２８】
図２（Ａ）、図４（Ａ）に示すように、長尺部材１０には、回転部材３０を回転する際に操作される操作部材４０が備えられている。
【００２９】
操作部材４０は、回転部材３０の基端部３１に接続された先端部４３と、先端部４３から延伸され、長尺体２０の内腔２２ａに挿入された中空状の胴部４２と、長尺体２０の基端開口部２１ａから導出された基端部４１とを備えている。操作部材４０の先端部４３には先端開口部４３ａが形成されており、基端部４１には基端開口部４１ａが形成されている。胴部４２には、先端開口部４３ａと基端開口部４１ａとの間に伸びる内腔４２ａが形成されている。
【００３０】
操作部材４０の先端部４３は、長尺体２０の先端部２３が屈曲する方向と略平行に屈曲している。また、操作部材４０は、可撓性を有する材料により構成されており、長尺体２０の内腔２２ａに先端部４３および胴部４２の一部が内挿された状態で、長尺体２０の内周面に沿って回転可能に設けられている。なお、操作部材４０の外径は、長尺体２０の内径と略同一に、または長尺体２０の内径以上の大きさで形成されることが好ましい。このような寸法で形成することにより、長尺体２０に内挿された状態で操作部材４０が不用意に移動や回転することが防止される。また、操作部材４０の不用意な回転が生じるのを防止するために、例えば、回転部材３０の連結面３１ｃが長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂに対して摺動し難くなるように形成したり、手元側（基端側）に操作部材４０を保持するストッパーを設け、回転した後に、その位置に固定するような構成を付加したりしてもよい。
【００３１】
図４（Ａ）に示すように、操作部材４０の先端部４３の端面４３ｂは、回転部材３０の接続面３１ｄに接続されている。操作部材４０の各寸法（外径、内径、肉厚等）は、回転部材３０と操作部材４０とが接続された部分の継ぎ目が平滑になるように設定されている。したがって、長尺体２０と回転部材３０とが連結された連結部１３（回転部材３０の第２端部３９が長尺体２０に内挿された部分）は、凹凸のない平滑な面で形成されている。操作部材４０と回転部材３０とは、例えば、接着や溶着等の公知の方法により固定することができる。
【００３２】
図２（Ａ）に示すように、長尺体２０と、回転部材３０と、操作部材４０とが相互に組み付けられることにより、ガイディングカテーテルとしての機能を有する長尺部材１０が構成される。長尺部材１０において各種の医療器具が挿通される内腔１２ａは、回転部材３０の内腔３２ａと操作部材４０の内腔４２ａとにより構成されている。
【００３３】
回転部材３０は、長尺体２０に対して固定されることなく、操作部材４０を介して長尺体２０の先端部２３に保持されている。また、前述したように操作部材４０は回転可能な状態で長尺体２０に内挿されている。したがって、操作部材４０の基端部４１を手指等で回転させると、この回転に連動して回転部材３０の連結面３１ｃが長尺部材２０の先端部の端面２３ｂに沿って摺動し、回転部材３０が回転されることになる。
【００３４】
図３、図４を参照して、回転部材３０の動作例を説明する。
【００３５】
図３（Ａ）、図４（Ａ）には、回転部材３０を回転する前の長尺部材１０が示され、図３（Ｂ）、図４（Ｂ）には、回転部材３０を回転させた後の長尺部材１０が示される。
【００３６】
なお、ここでいう回転前と回転後とは、説明のために便宜的に称するものであり、例えば、長尺部材１０を使用した手技において、図３（Ｂ）に示す状態で長尺部材１０を使用した後、回転部材３０を回転させて図３（Ａ）に示す状態で使用することが可能であるし、その他の角度で回転部材３０が回転された状態を回転前後としてもよい。
【００３７】
図３（Ａ）、図４（Ａ）に示すように、回転操作前は、回転部材３０の先端部３３は、その屈曲した形状に倣って略鉛直方向を向く。
【００３８】
図３（Ｂ）、図４（Ｂ）に示すように、時計周り（または反時計周り）に回転部材３０を回転させると、回転部材３０の先端部３３の向きが変更される。具体的には、図４（Ｂ）に示すように、長尺体２０の先端開口部２３ａの開口方向に沿う軸線ｃ２を基準として、回転部材３０の先端部３３の向き（図中の矢印ａで示す向き）が変更される。回転部材３０の回転により、長尺部材１０の先端部の向きが変更されるため、回転部材３０の回転前後において異なる方向へバルーンカテーテル１００等の医療器具を案内することが可能になる。
【００３９】
回転部材３０の回転前後において、回転部材３０の連結面３１ｃと長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂとが当接した状態、および回転部材３０の接続面３１ｄと操作部材４０の先端部４３の端面４３ｂとが接続された状態が維持されるため、回転部材３０の内腔３２ａと操作部材４０の内腔４２ａが連通した状態が維持される。また、回転部材３０の回転前後において各内腔３２ａ、内腔４２ａにより形成される長尺部材１０の内腔１２ａの内面が平滑に維持され、さらに回転部材３０を回転させた際に長尺体２０と回転部材３０との間に隙間が形成されるのが好適に防止される。
【００４０】
長尺部材１０の各部の寸法や形状等は、使用用途（疾患部位、手技内容）等に応じて適宜変更することが可能であるため、特に限定されないが、例えば、耳鼻内腔（副鼻腔等）にバルーンカテーテル１００等の医療器具を案内する用途に使用する場合には、以下のように設定することができる。
【００４１】
長尺部材１０の全体長は、図４（Ｂ）に示すように回転部材３０の先端部３３の向きが長尺体２０の延伸方向に沿う軸線ｃ１と略平行となる際に１５０ｍｍとなるように形成することができる。
【００４２】
回転部材３０の胴部３２の外径は１〜１０ｍｍにすることができ、胴部３２の内径は０．５〜９ｍｍにすることができる。また、操作部材４０の胴部４２の外径は０．６〜８ｍｍにすることができ、胴部４２の内径は０．５〜９ｍｍにすることができる。また、図４（Ａ）に示すように、回転操作前の回転部材３０の先端部３３の向きは、例えば、長尺体２０の延伸方向の軸線ｃ１との間でなす角度θ１が９０°〜１３０°となるように設定することができる。
【００４３】
長尺体２０および回転部材３０は、例えば、生体内への導入性を考慮して可撓性を備えるように構成されていることが好ましい。そのような材料として、例えば、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、環状ポリオレフィン、ポリスチレン、ポリ（４−メチルペンテン−１）、ポリカーボネート、アクリル樹脂、アクリルニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリアミド（例えば、ナイロン６、ナイロン６・６、ナイロン６・１０、ナイロン１２）のような各種の軟質または硬質樹脂、天然ゴム、ブチルゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンゴム、シリコーンゴムのような各種ゴム材料や、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、オレフィン系、スチレン系等の各種熱可塑性エラストマー、ステンレス鋼、アルミニウム、銅または銅系合金等の各種金属材料、各種ガラス、アルミナ、シリカ等の各種セラミックスが挙げられる。
【００４４】
操作部材４０は、可撓性を有する材料や構造で構成されており、例えば、上記の材料等を使用して構成することができる。
【００４５】
図５には、長尺部材１０の使用例が示される。図５には、副鼻腔の１つである上顎洞ＭＳに通じる開口部（自然口）Ｏに狭窄部Ｎが形成された患者の鼻の内部の解剖学的構造が模式的に示される。
【００４６】
図５に示すように、長尺部材１０は、狭窄部Ｎ付近へバルーンカテーテル１００等の医療器具を案内するために使用することができる。手技中に異なる部位へ医療器具を案内する場合には、回転部材３０を適宜回転する操作が行われる。回転部材３０を回転させる簡単な作業で長尺部材１０の先端部の向きを変更することができるため、所望の部位へ医療器具等を迅速かつ確実に案内することが可能になる。なお、回転部材３０を回転させる作業は、長尺部材１０が生体内に導入された状態で行ってもよいし、長尺部材１０を生体から抜去した状態で行ってもよい。
【００４７】
以上、本実施形態に係る長尺部材１０によれば、長尺体２０の先端部２３に連結された回転部材３０を回転させる操作を行うことにより当該長尺部材１０の先端部の向きを適宜変更することができるため、異なる治療対象部位に転用する場合や患者の個体差による経路の相違などが存在する場合においても柔軟に対応することができ、迅速な手技の実現を可能にする。
【００４８】
また、長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂが正面視において点対称な形状である円形に形成されており、回転部材３０において長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂに連結される連結面３１ｃが正面視において点対称な形状である円形に形成されており、回転部材３０が、連結面３１ｃを介して長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂに沿って回転可能に連結されているため、回転部材３０の回転中心位置と各面２３ｂ、３１ｃの外形形状の中心位置とが一致し、回転部材３０が長尺体２０の先端部２３にガイドされて安定した状態で回転するようになり、長尺部材１０の向きを変更する操作を行い易くなる。また、回転部材３０の連結面３１ｃと長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂが円形に形成されているため、各面２３ｂ、３１ｃ同士が突き合わされた状態で長尺体２０と回転部材３０との間に隙間が形成されるのを防止でき、長尺部材１０を使用して各種の医療器具等を導入する際に医療器具等が隙間に引っ掛かったり、薬剤や洗浄液等の流体を供給する際に隙間から流体が漏れ出たりするのを好適に防止することができる。
【００４９】
また、長尺体２０と回転部材３０とが連結された連結部１３における当該長尺部材１０の内面が平滑に形成されているため、長尺部材１０の内腔１２ａに医療器具等を挿入・抜去するときに引っ掛かりが生じなくなるため、医療器具の破損等が発生することを防止することができるとともに、円滑な出し入れを行うことが可能になるため、使用性がより一層向上したものとなる。
【００５０】
また、回転部材３０の基端部３１に接続された先端部４３と、当該先端部４３から延伸され、長尺体２０の内腔２２ａに挿入された中空状の胴部４２と、長尺体２０の基端開口部２１ａから導出された基端部４１と、を備え、長尺体２０に対して回転可能に構成された操作部材４０をさらに有するため、操作部材４０を手元で回転させる操作に連動させて回転部材３０を回転させることができ、手技中においても長尺部材１０の先端部の向きを容易に変更することが可能になる。
【００５１】
＜第２実施形態＞
次に、図６を参照して、本発明の第２実施形態に係る長尺部材を説明する。なお、第１実施形態において説明した部材と同一の構成等についてはその説明を一部省略し、相違点について主に説明する。
【００５２】
図６（Ａ）には、第２実施形態に係る長尺部材２１０の概観斜視図が示され、図６（Ｂ）には、長尺部材２１０の長手方向に沿う断面が示される。
【００５３】
第１実施形態に係る長尺部材１０においては、回転部材３０は、長尺体２０の先端部２３に配置された状態で、操作部材４０に接続されて、当該接続部材４０を介して間接的に長尺体２０に連結されていた（図４（Ａ）を参照）。これに対して、第２実施形態に係る長尺部材２１０においては、回転部材３０は、所定の連結部材２５０を介して長尺体２０に連結されている。
【００５４】
図６（Ａ）、（Ｂ）を参照して、連結部材２５０は、環状（リング状）の外形形状を有しており、その内面に、回転部材３０の基端部３１に形成された係止用凸部３４および長尺体２０の先端部２３に形成された係止用凸部２４が嵌め込まれる係止用凹部２５４が形成されている。
【００５５】
長尺体２０に形成された係止用凸部２４は、当該長尺部体２０の内腔２２ａ側から係止用凹部２５４側へ向けて突出した凸形状で形成されている。また、回転部材３０に形成された係止用凸部３４は、当該回転部材３０の内腔３２ａ側から係止用凹部２５４側へ向けて突出した凸形状で形成されている。
【００５６】
長尺体２０の係止用凸部２４および回転部材３０の係止用凸部３４は、略同一の断面形状を有しており、係止用凹部２５４に配置された状態で、互いの端面が突き当てて配置される。回転部材３０の係止用凸部３４の端面は、長尺体２０の係止用凸部２４の端面（長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂ）に連結される連結面３１ｃをなす。
【００５７】
連結部材２５０において長尺体２０側に配置される第１の面２５５ｂは、長尺体２０の先端部２３に対して固定されている。一方、連結部材２５０において回転部材３０側に配置される第２の面２５５ａは、回転部材３０とは固定されてない。また、回転部材３０は、係止用凸部３４を介して係止用凹部２５４に回転可能に接続されている。このようにして回転部材３０は、連結部材２５０および長尺体２０に対して回転可能な状態で長尺体２０の先端部２３に連結されている。
【００５８】
図７（Ａ）、（Ｂ）には、回転部材３０を回転操作する前後の様子が示されている。
【００５９】
図７（Ａ）に示すように、連結部材２５０の配置方向（径方向）と長尺体２０の延伸方向に沿う軸線ｃ１とがなす傾斜角度θ２は、例えば、４５°〜６５°に設定することができる。また、回転操作前の回転部材３０の先端部３３の向きは、例えば、長尺体２０の延伸方向の軸線ｃ１との間でなす角度θ１が９０°〜１３０°となるように設定することができる。これらの角度に設定することで、角度調整を簡便に、かつ、患者毎の個性に合わせて容易に行うことが可能となる。
【００６０】
図７（Ｂ）に示すように、回転部材３０を回転させると、長尺体２０の先端開口部２３ａの開口方向に沿う軸線ｃ２に対する回転部材３０の先端部３３の向きが変更される。これにより、長尺部材２１０の先端部の向きが変更される。したがって、第１実施形態に係る長尺部材１０と同様に、異なる治療対象部位へアクセスする場合や患者毎の個体差の相違が存在するような各種の手技に幅広く適用することが可能になる。
【００６１】
次に、上述した第２実施形態に係る長尺部材２１０の変形例を説明する。
【００６２】
図８（Ａ）、（Ｂ）には、変形例に係る長尺部材３１０の側面図が示される。
【００６３】
長尺部材３１０に備えられた回転部材３３０は、互いに回転可能に連結された二つの回転体３３１、３３２によって構成されている。各回転体３３１、３３２は、回転に伴って、長尺体２０の先端開口部２３ａ（図示省略）の開口方向に沿う軸線ｃ２に対して、それぞれの先端部３３１ａ、３３２ｂの向きを変更可能に構成されている。つまり、前述した長尺部材２１０においては、当該長尺部材２１０の先端部の向きは、１つの回転部材３０によって変更されるように構成されていたが、本変形例に係る長尺部材３１０においては、２つの回転体３３１、３３２により、長尺部材３１０の先端部の向きを変更することが可能となっている。
【００６４】
図８（Ａ）に示すように、長尺体２０の先端部には、第１の連結部材３５１が固定されている。第１の連結部材３５１の先端部には、第１の回転体３３１が回転可能に連結されている。第１の回転体３３１の先端部には、第２の連結部材３５２が固定されている。また、第２の連結部材３５２の先端部には、第２の回転体３３２が回転可能に連結されている。
【００６５】
第１の連結部材３５１による長尺体２０と第１の回転体３３１との連結は、前述した長尺部材２１０において連結部材２５０を使用した連結形態（図６（Ｂ）に示された係止用凸部と係止用凹部による連結）と同様の形態で行うことができる。また、第２の連結部材３５２による第１の回転体３３１と第２の回転体３３２との連結も同様の形態で行うことができる。なお、第１の回転体３３１および第２の回転体３３２のそれぞれは、前述した回転部材３０と基本的な構造が同一に構成されており、それぞれに基端開口部、先端開口部、内腔が形成されている。
【００６６】
図８（Ａ）に示すように、第１の連結部材３５１の配置方向（径方向）と長尺体２０の延伸方向に沿う軸線ｃ１とがなす傾斜角度θ２は、例えば、３０°に設定することができる。また、第２の連結部材３５２の配置方向（径方向）と第１の回転体３３１の延伸方向に沿う軸線ｃ３とがなす傾斜角度θ３は、例えば、４０°に設定することができる。
【００６７】
図８（Ｂ）に示すように、第１の回転体３３１を回転させると、軸線ｃ２に対する第１の回転体３３１の先端部３３１ａの向きが変更される。同様に、第２の回転体３３２を回転させると、軸線ｃ２に対する第２の回転体３３２の先端部３３２ａの向きが変更される。このように変形例に係る長尺部材３１０によれば、第１の回転体３３１および第２の回転体３３２により多関節状に形状付けを行うことが可能になるため、長尺部材３１０により一層複雑な外形形状を付すことができる。したがって、生体内の複雑な経路に使用されるような場合においても十分に対応することが可能な利便性に優れたものとなる。
【００６８】
なお、長尺部材３１０に備えられる回転体の数は、２つに限定されず、３つ以上に増設することが可能である。
【００６９】
次に、長尺体および回転部材の形状例を説明する。
【００７０】
長尺部材１０を構成する長尺体２０および回転部材３０は、生体内への導入性を考慮して外周面が円形や楕円形で構成されていることが好ましい。また、前述したように、回転部材３０を回転させる際の操作性を向上し得るように、回転部材３０の連結面３１ｃおよび長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂは、例えば、点対称な形状である円形、後述する正多角形（図１３を参照）、および楕円形のように外形形状の中心位置と回転中心とが一致するものであることが好ましい。このような観点から、例えば、以下に例示する種々の形状の長尺体および回転部材を組み合わせて長尺部材を構成することができる。
【００７１】
なお、より好ましくは、長尺体２０の先端部２３の端面２３ｂおよび回転部材３０の連結面３１ｃは、円形もしくは正多角形に形成される。各面２３ｂ、３１ｃがこのように形成されていると、前述したように回転部材３０が回転する際に長尺体２０と回転部材３０との間に隙間が形成されるのを好適に防止することが可能になるためである。
【００７２】
図９に示すように、例えば、胴部４２２の断面形状（胴部の延在方向と直交する方向に沿う断面、以下同じ）が円形（真円）に形成され、先端部４２３の端面が楕円形に形成された長尺体４２０と、胴部４３２の断面形状が円形（真円）に形成され、連結面が楕円形に形成された回転部材４３０とにより長尺部材４１０を構成することが可能である。
【００７３】
また、図１０（Ａ）に示すように、例えば、胴部５２２の断面形状が楕円形に形成され、先端部５２３の端面が円形（真円）に形成された長尺体５２０と、胴部５３２の断面形状が楕円形に形成され、連結面が円形（真円）に形成された回転部材５３０とにより長尺部材５１０を構成することが可能である。
【００７４】
また、図１０（Ｂ）に示すように、例えば、胴部６２２の断面形状が円形（真円）に形成され、先端部６２３の端面が楕円形に形成された長尺体６２０と、胴部６３２の断面形状が円形（真円）に形成され、連結面が楕円形に形成された回転部材６３０とにより長尺部材６１０を構成することが可能である。長尺体６２０には、先端側へ向けて縮径するテーパー部６２４が形成されており、テーパー部６２４の先端に先端部６２３が形成されている。同様に、回転部材６３０には、基端側へ向けて縮径するテーパー部６３４が形成されており、テーパー部６３４の基端に連結面を備える基端部６３１が形成されている。
【００７５】
以上、図９、図１０（Ａ）、（Ｂ）の各図に示された長尺体および回転部材により構成された長尺部材を使用する場合においても、前述した長尺部材１０と同様に、異なる治療対象部位へアクセスする場合や、患者毎の個体差の相違が存在するような各種の手技に幅広く適用することが可能になる。
【００７６】
＜第３実施形態＞
次に、図１１を参照して、本発明の第３実施形態に係る長尺部材を説明する。なお、第１実施形態、第２実施形態において説明した部材と同一の構成等についてはその説明を一部省略し、相違点について主に説明する。
【００７７】
図１１（Ａ）には、第３実施形態に係る長尺部材７１０の分解斜視図が示され、図１１（Ｂ）には、回転操作後の長尺部材７１０の分解斜視図が示される。
【００７８】
本実施形態に係る長尺部材７１０は、回転部材７３０の回転の規制および当該規制の解除が可能な規制部７７０を有する。このような点において上述した各実施形態と相違する。
【００７９】
図１１（Ａ）、図１１（Ｂ）に示すように、規制部７７０は、長尺体７２０の先端部７２３の端面７２３ｂに形成された複数の凹部および凸部からなる第１の係合部７７１と、回転部材７３０の連結面７３１ｃに形成された複数の凹部および凸部からなる第２の係合部７７２とにより構成されている。
【００８０】
第１の係合部７７１に形成された凹部および凸部は、第２の係合部７７２に形成された凹部および凸部に対して係合可能に構成されている。長尺体７２０側の凸部（または凹部）が回転部材７３０側の凹部（または凸部）に嵌め込まれることにより、長尺体７２０と回転部材７３０とが機械的に連結される。このため、回転部材７３０に対して回転させるための操作力が何ら作用してないときに回転部材７３０が不用意に回転してしまうといったことが未然に防止される。また、連結された状態から回転部材７３０を回転させると、回転方向に隣接して位置する凹部と凸部が順次移動しながら互いに嵌り込むため、回転可能な状態で長尺体７２０と回転部材７３０との連結が維持される。
【００８１】
各係合部７７１、７７２が備える凹部および凸部の形状、設置数、寸法等は特に限定されない。また、各係合部７７１、７７２は、例えば、長尺体７２０、回転部材７３０に一体的に形成してもよいし、別部材に形成されたものを長尺体７２０、回転部材７３０に取り付けて構成してもよい。
【００８２】
次に、上述した第３実施形態に係る長尺部材７１０の変形例を説明する。
【００８３】
図１２（Ａ）には、変形例に係る長尺部材８１０の分解斜視図が示され、図１２（Ｂ）には、回転操作後の長尺部材８１０の分解斜視図が示される。
【００８４】
図１２（Ａ）、（Ｂ）に示すように、長尺部材８１０に設けられた規制部８７０は、長尺体８２０の先端部８２３の端面８２３ｂに形成された複数の溝部８７１と、回転部材８３０の連結面８３１ｃに形成された複数の突起部８７２とにより構成されている。各溝部８７１および各突起部８７２は、長尺体８２０および回転部材８３０においてそれぞれの中心位置から点対称な位置に一組設けられている。
【００８５】
長尺体８２０に形成された溝部８７１に対して回転部材８３０に形成された突起部８７２を嵌め込むことにより、長尺体８２０と回転部材８３０とを相互に固定することができ、また溝部８７１と突起部８７２との機械的な接続により回転部材８３０が不用意に回転されるのを好適に防止することができる。
【００８６】
回転部材８３０に形成された突起部８７２は、長尺部材８１０の側面視において、長尺体８２０の先端部８２３の端面８２３ｂに対して略鉛直に延在するように形成されている。また、突起部８７２は、その延在方向に沿う中心軸に対して点対称な形状（例えば、長方形）に形成されている。このため、回転部材８３０の連結面８３１ｃを長尺体８２０の先端部８２３の端面８２３ｂに沿わせて回転させると、その回転に伴って突起部８７２が溝部８７１に円滑に嵌り込む。
【００８７】
図示するように、回転部材８３０は、溝部８７１および突起部８７２により相互に回転可能に連結される複数の回転体８３１、８３２により構成することも可能である。また、長尺体８２０に突起部８７２を形成し、回転部材８３０に溝部８７１を形成することも可能である。
【００８８】
規制部のその他の変形例として、例えば、長尺体の先端部の端面と回転部材の連結面とに互いに摩擦で連結状態を維持する凹凸部を形成し、回転するための操作力が付与されていない間は、回転部材の回転が規制されるような構成のものを採用することができる。
【００８９】
＜第４実施形態＞
次に、図１３を参照して、本発明の第４実施形態に係る長尺部材を説明する。なお、第１実施形態において説明した部材と同一の構成等についてはその説明を一部省略し、相違点について主に説明する。
【００９０】
図１３（Ａ）には、第４実施形態に係る医療用の長尺部材９１０の長手方向断面が示され、図１３（Ｂ）には、図１３（Ａ）に示す矢印１３Ｂに沿って正面視した際の回転部材９３０の連結面９３１ｃおよび接続面９３１ｄが示され、図１３（Ｃ）には、図１３（Ａ）に示す矢印１３Ｃに沿って正面視した際の長尺体９２０の先端部９２３の端面９２３ｂが示されている。
【００９１】
図１３（Ａ）、（Ｂ）に示すように、例えば、長尺部材９１０が備える長尺体９２０の先端部９２３の端面９２３ｂを点対称な正多角形に形成し、回転部材９３０の連結面９３１ｃを点対称な正多角形に形成することが可能である。このように構成された長尺体９２０と回転部材９３０とを連結させると、前述した各面９２３ｂ、９３１ｃが円形で形成されている場合と同様に、長尺体９２０と回転部材９３０の間に隙間が形成されるのを防止できる。同様に、回転部材９３０の連結面９３１ｃが長尺体９２０の先端部９２３の端面９２３ｂに沿って摺動しながら回転する際に、長尺体９２０と回転部材９３０との間に隙間が形成されるのを防止できる。また同様に、回転部材９３０の回転中心位置と各面９２３ｂ、９３１ｃの外形形状の中心位置とが一致するため、回転部材９３０が長尺体９２０の先端部９２３にガイドされて安定した状態で回転するようになり、長尺部材９１０の向きを変更する操作を行い易くなる。
【００９２】
図１３に示す例においては、各面９２３ｂ、９３１ｃは、正２５角形に形成しているが、角数は特に限定されない。ただし、回転部材９３０を回転させる際に、回転部材９３０と長尺体９２０との間に隙間が生じるのを防止するために、角数はある程度多い方が好ましく、例えば、２０〜３０の角数を備える正多角形であることが好ましい。
【００９３】
また、長尺体９２０の胴部９２２の内面および外面の断面形状は、先端部９２３の端面９２３ｂの形状と同様に正多角形（正２５角形）に形成されている。一方、長尺体９２０に内挿される操作部材９４０の先端部９４３の端面９４３ｂも回転部材９３０の連結面９３１ｃと同様に正多角形（正２５角形）に形成されており、その胴部９４２の内面および外面の断面形状も正多角形に形成されている。このため、操作部材９４０を長尺体９２０に内挿すると、長尺体９２０の内面と操作部材９４０の外面が互いに係合されるため、操作部材９４０が不用意に回転するのが防止される。その結果、操作部材９４０に接続された回転部材９３０が意図しないタイミングで回転するのを防止できる。つまり、正多角形に形成された長尺体９２０の胴部９２２の内面と正多角形に形成された操作部材９４０の胴部９４２の外面とによって回転部材９３０の回転を規制する規制部が構成されるため、前述した第３実施形態に係る長尺部材７１０（図１１を参照）と同様に利便性の面においてより一層優れた長尺部材９１０を提供することが可能になる。
【００９４】
以上、複数の実施形態および変形例を通じて本発明に係る長尺部材を説明したが、本発明はこれらの内容のみに限定されず、特許請求の範囲の記載に基づいて適宜改変することが可能である。
【００９５】
例えば、上述した各実施形態やその変形例において説明した構成等は、適宜組み合わせることが可能である。
【００９６】
また、例えば、長尺部材は、生体内へ各種の医療器具を導入する際に、その導入を補助することを目的として使用することができ、適用対象となる生体器官や医療器具は、実施形態において説明したものに限定されることはない。また、医療器具の導入の補助以外にも使用することができ、例えば、液体やガス等の各種の流体を生体内へ導入または生体内から排出するために使用される医療装置の一部として用いることも可能である。
【符号の説明】
【００９７】
１０、２１０、３１０、４１０、５１０、６１０、７１０、８１０、９１０  長尺部材、
１２ａ  内腔、
１３  連結部、
２０  長尺体、
２１  基端部、
２１ａ  基端開口部、
２２  胴部、
２２ａ  内腔、
２３  先端部、
２３ａ  先端開口部、
２３ｂ  先端部の端面、
３０  回転部材、
３１  基端部、
３１ａ  基端開口部、
３１ｃ  連結面、
３１ｄ  接続面、
３２  胴部、
３２ａ  内腔、
３３  先端部、
３３ａ  先端開口部、
４０  操作部材、
４１  基端部、
４２  胴部、
４２ａ  内腔、
４３  先端部、
１００  バルーンカテーテル、
２５０  連結部材、
３３１  第１の回転体、
３３２  第２の回転体、
８７０、９７０  規制部。
【図１】
2015188551.tif 000003
【図２】
2015188551.tif 000004
【図３】
2015188551.tif 000005
【図４】
2015188551.tif 000006
【図５】
2015188551.tif 000007
【図６】
2015188551.tif 000008
【図７】
2015188551.tif 000009
【図８】
2015188551.tif 000010
【図９】
2015188551.tif 000011
【図１０】
2015188551.tif 000012
【図１１】
2015188551.tif 000013
【図１２】
2015188551.tif 000014
【図１３】
2015188551.tif 000015