(57)【要約】【課題】取付け作業の容易性とケーブル保持の確実性とを両立させられるようにする。【解決手段】中央部で二つ折りにされた板材によって、一対の対向辺部１１と、この一対の対向辺部１１の一端部間を連結する連結部１２と、上記一対の対向辺部１１の他端部を開放する一対の開放端部１３と、を有する側面視Ｕ字状のクリップ本体１４を形成する。  このクリップ本体１４の、上記一対の対向辺部１１の中間部分に、面外方向へ湾曲してケーブル１５を収容可能な一対のケーブル収容部１６を形成する。  上記クリップ本体１４の上記開放端部１３に、上記ケーブル収容部１６の側へ延びて、上記ケーブル収容部１６に収容されたケーブル１５を、上記ケーブル収容部１６内へ向けて押さえる押さえアーム１７を設ける。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
中央部で二つ折りにされた板材によって、一対の対向辺部と、該一対の対向辺部の一端部間を連結する連結部と、前記一対の対向辺部の他端部を開放する一対の開放端部と、を有する側面視Ｕ字状のクリップ本体を形成し、
該クリップ本体の、前記一対の対向辺部の中間部分に、面外方向へ湾曲してケーブルを収容可能な一対のケーブル収容部を形成すると共に、
前記クリップ本体の前記開放端部に、前記ケーブル収容部の側へ延びて、前記ケーブル収容部に収容されたケーブルを、前記ケーブル収容部内へ向けて押さえる押さえアームを設けたことを特徴とするケーブルクリップ。
【請求項２】
請求項１に記載のケーブルクリップであって、
前記押さえアームの先端部に、前記ケーブル収容部に収容されたケーブルに対して点当たりする尖った先鋭部を設けたことを特徴とするケーブルクリップ。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載のケーブルクリップであって、
前記押さえアームにおける、前記クリップ本体の前記開放端部に対する接続部分に、前記押さえアームの他の部分よりも断面積の小さい弾性変形部を設けたことを特徴とするケーブルクリップ。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載のケーブルクリップであって、
前記ケーブル収容部に対し、ケーブル収容部の内方へ突出して、ケーブル収容部に収容されたケーブルの長手方向への移動を規制可能な長手方向移動規制用突起部を設けたことを特徴とするケーブルクリップ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ケーブルクリップに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
車両用空調装置には、空調コントローラの操作を、ワイヤーなどのケーブルを介して、空調ユニットへ機械的に伝達させるようにしたマニュアル式のものが存在している。このようなマニュアル式の車両用空調装置では、ケーブルを空調ユニットに固定するのにケーブルクリップが用いられている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−１７４２５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記ケーブルクリップは、空調ユニットからケーブルが外れないように確実に固定させておく必要があるが、ケーブル保持の確実性を優先すると、取付け作業の容易性が損なわれてしまい、反対に、取付け作業の容易性を優先すると、ケーブル保持の確実性が損なわれてしまうという問題があり、取付け作業の容易性とケーブル保持の確実性とを両立させるのが難しかった。
【０００５】
そこで、本発明は、取付け作業の容易性とケーブル保持の確実性とを両立させることを、主な目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明は、中央部で二つ折りにされた板材によって、一対の対向辺部と、該一対の対向辺部の一端部間を連結する連結部と、前記一対の対向辺部の他端部を開放する一対の開放端部と、を有する側面視Ｕ字状のクリップ本体を形成し、該クリップ本体の、前記一対の対向辺部の中間部分に、面外方向へ湾曲してケーブルを収容可能な一対のケーブル収容部を形成すると共に、前記クリップ本体の前記開放端部に、前記ケーブル収容部の側へ延びて、前記ケーブル収容部に収容されたケーブルを、前記ケーブル収容部内へ向けて押さえる押さえアームを設けたケーブルクリップを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、上記構成によって、以下のような作用効果を得ることができる。
即ち、ケーブルクリップは、一対の対向辺部の一端部間に連結部を有し、他端部間に一対の開放端部を有する側面視Ｕ字状のクリップ本体を備えたものとされる。そして、一対の対向辺部の中間部分に、面外方向へ湾曲する一対のケーブル収容部を設けた。これにより、ケーブルを、開放端部側から一対の対向辺部間へ差し込んで、一対のケーブル収容部の間に位置させることで、ケーブル収容部に対して簡単にケーブルを収容させることができる。また、連結部が持つ弾性力によって、ケーブルをケーブル収容部内に保持させることができる。加えて、クリップ本体の開放端部に、ケーブル収容部の側へ延びる押さえアームを設けた。これにより、ケーブル収容部に収容されたケーブルを、押さえアームにて開放端部側へ外れないように押さえることができる。以って、ケーブルクリップは、ケーブル収容部に簡単にケーブルをセットすることができると共に、押さえアームによってケーブル収容部から簡単には外れないようにケーブルを押さえることができるものとなり、取付け作業の容易性と、ケーブル保持の確実性とを両立させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本実施例にかかる、ケーブルクリップが取り付けられた空調ユニットの側面図である。
【図２】図１の空調ユニットのケーブルボス部周辺の部分拡大斜視図である。
【図３】図２を車両後方側から見た背面図である。
【図４】図２のケーブルボス部の拡大図である。
【図５】図４を側方から見た図である。
【図６】図４のケーブルクリップの正面図である。
【図７】図４のケーブルクリップの側面図である。
【図８】図７を部分拡大した作動図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
自動車などの車両には、車室内の温度を調整するための車両用空調装置が設けられている。この車両用空調装置は、空気を冷却したり加熱したりするための空調ユニットと、この空調ユニットの機能を乗員がコントロールするための空調コントローラとを備えている。
【００１０】
このうち、「空調ユニット」は、車室内の前部に設けられたインストルメントパネルの内部に設置されている。また、「空調コントローラ」は、インストルメントパネルの車室内に面した位置（例えば、センター部分）に設置されている。そして、マニュアル式の車両用空調装置の場合、空調コントローラの操作を、ワイヤーなどのケーブルを介して、空調ユニットへ機械的に伝達させるようにしている。この「ケーブル」は、例えば、空調ユニットにおける空気の出口部に設けられた各ドア部を開閉操作するのに用いられる。なお、上記ケーブルは、芯線と、この芯線の外周を取り巻く被覆部とを有する二重構造を備えている。芯線には、単線状のものと、撚線状のものとが存在している。被覆部は、円形断面を有して、芯線を移動可能に包持するカバー部材とされている。
【００１１】
そして、このようなケーブルを空調ユニットに固定するのに、ケーブルクリップが用いられる。
【００１２】
以下、本実施の形態の具体的な実施例を、図面を用いて詳細に説明する。図１〜図８は、この実施例を説明するためのものである。
【実施例１】
【００１３】
＜構成＞以下、構成について説明する。
図１は、空調ユニット１の側面図である（図２の部分拡大斜視図、図３の背面図も併せて参照）。この空調ユニット１の側面には、図４（または図５）に示すようなケーブルボス部２が設けられている。そして、このケーブルボス部２に対して、ケーブルクリップ３が装着（差し込み固定）される。
【００１４】
以下、この実施例のケーブルクリップ３について説明する。
（１）このケーブルクリップ３は、図６（および図７）に示すように、中央部で二つ折りにされた板材によって形成されている。
この板材は、一対の対向辺部１１と、この一対の対向辺部１１の一端部間を連結する連結部１２と、上記一対の対向辺部１１の他端部を開放する一対の開放端部１３と、を有する側面視ほぼＵ字状のクリップ本体１４を構成している。
そして、このクリップ本体１４における、上記一対の対向辺部１１の中間部分に対して、面外方向へ湾曲してケーブル１５（図７参照）を収容可能な一対のケーブル収容部１６を形成する。
更に、上記クリップ本体１４の上記開放端部１３に、上記ケーブル収容部１６の側へ延びて、上記ケーブル収容部１６に収容されたケーブル１５を、上記ケーブル収容部１６内へ向けて押さえる押さえアーム１７を設ける。
【００１５】
ここで、「ケーブルクリップ３」を構成する板材には、弾性変形可能な金属板が用いられる。ケーブルクリップ３には、バネ鋼を用いるのが好ましい。一対の「対向辺部１１」は、ケーブル収容部１６を中心として、連結部１２側の部分（一端部）がほぼ平行なもの（平行部１１ａ）とされると共に、開放端部１３側の部分（他端部）がケーブル１５をケーブル収容部１６へ導入し易いように、先広がりに開いたテーパ状のもの（導入テーパ部１１ｂ）とされる。そして、「平行部１１ａ」は、ケーブル１５の直径よりも狭い間隔ａに設定される。また、「導入テーパ部１１ｂ」は、ケーブル収容部１６のほぼ中心位置からほぼ放射状に広がるように傾斜したものとされる。そして、一対の対向辺部１１には、その幅方向中央部に、抜き穴１８（図６参照）が、各対向辺部１１の延設方向に沿うように形成されている。この抜き穴１８は、駄肉防止のため、および、ケーブルボス部２に対するクリップ本体１４の挿入荷重や、クリップ本体１４に対するケーブル１５の挿入の際の挿入荷重を調整（低減）するためのものとされる。
【００１６】
「連結部１２」は、側面視ほぼＵ字状の屈曲部とされる。連結部１２および平行部１１ａの少なくとも一部は、ケーブルボス部２の内部へ挿入される挿入部とされる。上記連結部１２の両側部には、上記クリップ本体１４をケーブルボス部２の内奥部に対して係止可能な固定用係止部１９が設けられる。この「固定用係止部１９」は、ケーブルボス部２からのクリップ本体１４の離脱を規制または防止するためのものとされている。即ち、固定用係止部１９は、開放端部１３側へ進むに従い、面外方向の外方へ広がるテーパ状のものとされて、その外面がケーブルボス部２への挿入を案内するガイド部とされている。また、固定用係止部１９の先端部（他端部）が、ケーブルボス部２の内奥部に係止されるストッパ部とされている。この固定用係止部１９は、各平行部１１ａの両側部の位置に１箇所ずつ、合計４箇所設けられる。
【００１７】
そして、一対の「ケーブル収容部１６」は、それぞれ、ケーブル１５の外周面よりも径が大きい、側面視ほぼ半円弧状の凸部とされている。また、「押さえアーム１７」は、一対のケーブル収容部１６によって形成される円の内側へ向けて延びる先端部を有するものとされる。ケーブル１５を挟んで向かい合う一対の押さえアーム１７の先端部は、ケーブル１５の直径よりも狭い間隔（例えば、上記した間隔ａ）となるように設定されている。各押さえアーム１７は、通常状態で、導入テーパ部１１ｂとほぼ同一面内に存在するものとされている。また、図６に示すように、この押さえアーム１７は、ほぼ一定の幅寸法を有して延びるものとされる。この押さえアーム１７は、各開放端部１３の両側部に並ぶように、それぞれ２本ずつ、合計４本設けられる。この押さえアーム１７は、各開放端部１３に対し接続部分（後述する弾性変形部３３）を有して一体に形成される。
【００１８】
（２）上記押さえアーム１７の先端部に、上記ケーブル収容部１６に収容されたケーブル１５に対して点当たりする尖った先鋭部２１を設けるようにする。
【００１９】
この場合、「先鋭部２１」は、押さえアーム１７の先端部を斜めにカットしたものとされている。
【００２０】
（３）上記押さえアーム１７における、上記クリップ本体１４の開放端部１３に対する接続部分に、上記押さえアーム１７の他の部分よりも断面積の小さい（Ｓ１＜Ｓ２）弾性変形部３３を設けるようにする。
【００２１】
ここで、板材の肉厚が一定の場合、上記した断面積の差は、接続部分や押さえアーム１７の幅寸法の差となる。よって、接続部分の幅寸法は、押さえアーム１７の幅寸法よりも小さく形成される。
【００２２】
（４）上記ケーブル収容部１６に対し、ケーブル収容部１６の内方へ突出して、ケーブル収容部１６に収容されたケーブル１５の長手方向への移動を規制可能な長手方向移動規制用突起部４１を設けるようにする。
【００２３】
ここで、「長手方向移動規制用突起部４１」は、その先端がケーブル１５に当たって引っ掛かることでケーブル１５の長手方向への移動を規制するものとされる。長手方向移動規制用突起部４１は、好ましくは、押さえアーム１７先端部の先鋭部２１と同様の、先端が尖った先鋭部などとされる。長手方向移動規制用突起部４１のケーブル収容部１６内方への突出量ｂは、押さえアーム１７の先端部ケーブル収容部１６内方への突出量とほぼ同程度のものとされる。この長手方向移動規制用突起部４１は、（反対側に位置する）押さえアーム１７の先端の先鋭部２１に対し、ケーブル１５の長手方向（クリップ本体１４の幅方向）については、ほぼ同じ位置に配置されると共に、ケーブル１５の断面方向については、ケーブル１５の中心を挟んで直径方向に向かい合う位置に、ケーブル１５の直径とほぼ同じ距離を有して対向配置される。長手方向移動規制用突起部４１は、各ケーブル収容部１６の連結部１２側の部分の両側に一体的に設けられた突起形状部分をケーブル収容部１６の内方へ向けて曲げ加工したようなものとされる。長手方向移動規制用突起部４１は、各ケーブル収容部１６の両側部分に１箇所ずつ、合計４箇所設けられる。
【００２４】
＜作用効果＞この実施例によれば、以下のような作用効果を得ることができる。
ケーブルクリップ３は、空調ユニット１の側面に設けられたケーブルボス部２に、クリップ本体１４を差し込んで、クリップ本体１４に設けられた固定用係止部１９をケーブルボス部２の内奥部に係止させることによって固定される。これによりケーブルクリップ３は、ケーブルボス部２から離脱しないように取り付けられる。そして、このケーブルクリップ３に対して、ケーブル１５を取り付けるようにする。
【００２５】
以下、より詳しい作用効果について説明する。
（１）ケーブルクリップ３は、一対の対向辺部１１の一端部間に連結部１２を有し、他端部間に一対の開放端部１３を有する側面視Ｕ字状のクリップ本体１４を備えたものとされる。そして、一対の対向辺部１１の中間部分に、面外方向へ湾曲する一対の「ケーブル収容部１６」を設けた。これにより、ケーブル１５を、開放端部１３側から一対の対向辺部１１間へ差し込んで、一対のケーブル収容部１６の間に位置させることで、ケーブル収容部１６に対して簡単にケーブル１５を収容させることができる。また、連結部１２が持つ弾性力によって、ケーブル１５をケーブル収容部１６内に保持させることができる。この際、開放端部１３の側に設けられた導入テーパ部１１ｂによって、ケーブル収容部１６に対するケーブル１５の収容を案内することができる。
【００２６】
加えて、クリップ本体１４の開放端部１３に、ケーブル収容部１６の側へ延びる「押さえアーム１７」を設けた。これにより、ケーブル収容部１６に収容されたケーブル１５を、押さえアーム１７の先端部にて、開放端部１３側へ外れないように押さえることができる。特に、押さえアーム１７の先端部間の間隔を、ケーブル１５の直径よりも狭くすることにより（例えば、間隔ａ）、ケーブル１５をケーブル収容部１６から抜け難くすることができる。
【００２７】
以って、ケーブルクリップ３は、ケーブル収容部１６に簡単にケーブル１５をセットすることができると共に、押さえアーム１７によってケーブル収容部１６から簡単には外れないようにケーブル１５を押さえることができるものとなり、取付け作業の容易性と、ケーブル１５保持の確実性とを両立させることができる。
【００２８】
（２）押さえアーム１７の先端部に尖った「先鋭部２１」を設けた。これにより、ケーブル収容部１６に収容されたケーブル１５に対し、押さえアーム１７先端部の先鋭部２１が点当たりして食い込むようになるので、この先鋭部２１によって、ケーブル１５をより強力且つ確実に押さえることができる。
【００２９】
（３）押さえアーム１７における、クリップ本体１４の開放端部１３に対する接続部分に「弾性変形部３３」を設けた。この弾性変形部３３は、押さえアーム１７の他の部分よりも断面積を小さくすることで、上記接続部分を、押さえアーム１７の他の部分よりも弾性変形し易くするものである。そして、この弾性変形部３３が部分的に弾性変形して押さえアーム１７に作用する力を吸収することによって、押さえアーム１７は、全体として撓み難いものとなると共に、押さえアーム１７の動きをクリップ本体１４へ伝え難いものとなる。
【００３０】
よって、図８に仮想線で示すように、ケーブル１５がケーブル収容部１６から外れる方向へ移動しようとした時に、弾性変形部３３が弾性変形して、押さえアーム１７に、（突張った状態を保持したまま）ケーブル１５の移動に追従した傾動を行わせると共に、この押さえアーム１７の傾動の影響が一対のケーブル収容部１６および対向辺部１１へほとんど伝わらないようにする。
【００３１】
その結果、押さえアーム１７は自在に傾動されつつケーブル１５を押さえた状態（または突張り支持した状態）を維持し続けると共に、一対のケーブル収容部１６および対向辺部１１は押さえアーム１７の傾動に拘わらず開かないように保持されてケーブル１５を収容し続けようとするので、ケーブル収容部１６からケーブル１５が外れないようにする効果を高くすることができる。しかも、弾性変形部３３は、押さえアーム１７の傾きが大きくなる程、発生する反力も大きくなるので、ケーブル１５の外れを阻止する機能をより強力に発揮すると共に、傾動によって蓄積された弾性力で、ケーブル１５をケーブル収容部１６内へ強く押し戻すことになる。これにより、ケーブル１５の外れを有効に防止することができる。
【００３２】
（４）ケーブル収容部１６に対して、ケーブル収容部１６の内方へ突出する「長手方向移動規制用突起部４１」を設けた。これにより、ケーブル収容部１６に収容されたケーブル１５の長手方向への移動を、長手方向移動規制用突起部４１が規制して、ケーブル１５が長手方向へ動かないようにすることができる。
【００３３】
特に、長手方向移動規制用突起部４１を、反対側の押さえアーム１７の先鋭部２１と向かい合わせに配置することで、ケーブル１５を、その中心を挟んだ両側から押え込ませる構造としたので、長手方向移動規制用突起部４１を単独で用いる場合よりも一層有効且つ確実にケーブル１５を長手方向へ動かないように位置規制することができる。
【００３４】
以上、この発明の実施例を図面により詳述してきたが、実施例はこの発明の例示にしか過ぎないものである。よって、この発明は実施例の構成にのみ限定されるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計の変更等があってもこの発明に含まれることは勿論である。また、例えば、各実施例に複数の構成が含まれている場合には、特に記載がなくとも、これらの構成の可能な組合せが含まれることは勿論である。また、複数の実施例や変形例がこの発明のものとして開示されている場合には、特に記載がなくとも、これらに跨がった構成の組合せのうちの可能なものが含まれることは勿論である。また、図面に描かれている構成については、特に記載がなくとも、含まれることは勿論である。更に、「等」の用語がある場合には、同等のものを含むという意味で用いられている。また、「ほぼ」「約」「程度」などの用語がある場合には、常識的に認められる範囲や精度のものを含むという意味で用いられている。
【符号の説明】
【００３５】
３    ケーブルクリップ
１１  対向辺部
１２  連結部
１３  開放端部
１４  クリップ本体
１５  ケーブル
１６  ケーブル収容部
１７  押さえアーム
２１  先鋭部
３３  弾性変形部
４１  長手方向移動規制用突起部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2015208118.tif 000007
【図６】
2015208118.tif 000008
【図７】
2015208118.tif 000009
【図８】
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