(57)【要約】【課題】操縦安定性及び排水性を維持しつつ、氷上性能を向上できる空気入りタイヤを提供する。【解決手段】タイヤ周方向に延びる複数の周方向溝１４と、タイヤ周方向に対して斜めに延びると共に２つ以上の屈曲部１８Ａを備えた複数のラグ溝１８と、タイヤ周方向に対して斜めに延びて、周方向溝１４とラグ溝１８とで区画されたブロック２０を分断する少なくとも１本の傾斜細溝２２と、ラグ溝１８の少なくとも一部に設けられ、周方向溝１４より溝深さが浅い嵩上部２４と、ラグ溝１８の少なくとも一部に設けられ、溝幅が他の部分より広い広幅部２６と、を有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ周方向に延びる複数の周方向溝と、
タイヤ周方向に対して斜めに延びると共に２つ以上の屈曲部を備えた複数のラグ溝と、
タイヤ周方向に対して斜めに延びて、前記周方向溝と前記ラグ溝とで区画されたブロックを分断する少なくとも１本の傾斜細溝と、
前記ラグ溝の少なくとも一部に設けられ、溝幅が他の部分より広い広幅部と、
を有する空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記ラグ溝の少なくとも一部には、前記周方向溝より溝深さが浅い嵩上部が設けられている請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記ブロックは、タイヤ幅方向の長さよりタイヤ周方向の長さが短く形成されている請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記広幅部は、前記嵩上部が設けられた前記ラグ溝に設けられている請求項２又は３に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記広幅部以外の部分は、前記嵩上部が設けられた前記ラグ溝に設けられている請求項２又は３に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記嵩上部は、前記ラグ溝の一部に形成されており、タイヤ周方向に隣り合う前記ラグ溝のうち、一方のラグ溝には、第１の領域に前記嵩上部が形成され、他方の前記ラグ溝には、前記第１の領域とタイヤ周方向に沿って同位置にない第２の領域に前記嵩上部が形成されている請求項２〜４の何れか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
タイヤ周方向に隣り合う前記ラグ溝のうち、一方のラグ溝には、第１の領域に前記広幅部が形成され、他方の前記ラグ溝には、前記第１の領域とタイヤ周方向に沿って同位置にない第２の領域に前記広幅部が形成されている請求項２〜４の何れか１項に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、氷上路面を走行するための空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
氷上路面を走行するための空気入りタイヤとして、タイヤ周方向に延びる周方向溝とタイヤ周方向に対して斜めに延びるラグ溝とでブロックを区画し、このブロックの形状を所謂矢羽形状とした空気入りタイヤがある（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平５−１３９１２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１のタイヤでは、矢羽形状のブロックのエッジが氷上路面を引っ掻いて制動性能及び駆動性能（以下、「氷上性能」と称す。）を向上させている。ところで、氷上路面を走行する場合、路面とタイヤとの摩擦によって氷が融解することがあり、この融解水による影響を低減するために、タイヤのブロックの表面積を小さくして氷の融解を抑制する方法が知られている。しかしながら、ブロックの表面積を小さくすれば、ブロックの剛性が低下して操縦安定性が損なわれる虞がある。また、ラグ溝の本数を増やしてブロックを複数に分断すれば、ラグ溝の溝幅を十分に確保できず、排水性を維持するのが困難となる。
【０００５】
本発明は、上記事実を考慮し、操縦安定性及び排水性を維持しつつ、氷上性能を向上できる空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の空気入りタイヤは、タイヤ周方向に延びる複数の周方向溝と、タイヤ周方向に対して斜めに延びると共に２つ以上の屈曲部を備えた複数のラグ溝と、タイヤ周方向に対して斜めに延びて、前記周方向溝と前記ラグ溝とで区画されたブロックを分断する少なくとも１本の傾斜細溝と、前記ラグ溝の少なくとも一部に設けられ、溝幅が他の部分より広い広幅部と、を有する。
【０００７】
請求項１に記載の空気入りタイヤによれば、タイヤ周方向に延びる複数の周方向溝とタイヤ周方向に対して斜めに延びる複数のラグ溝とでブロックが区画されており、このブロックには、タイヤ周方向に対して斜めに延びてブロックを分断する傾斜細溝が形成されている。これにより、傾斜細溝で分断されたブロックのエッジが氷路を引っ掻いて氷上の走行性能を高めることができる。また、ラグ溝には２つ以上の屈曲部が形成されているので、ブロックのラグ溝側の壁面が凹凸状となる。これにより、路面に対する接地圧を高めてタイヤの蹴り出し時にブロックが倒れ込みにくくなり、氷路の引っ掻き効果を高めることができる。
【０００８】
さらに、ラグ溝の少なくとも一部には、他の部分より溝幅が広い広幅部が設けられている。これにより、広幅部がない場合と比較して排水性を向上できる。
【０００９】
請求項２に記載の空気入りタイヤは、請求項１に記載の空気入りタイヤであって、前記ラグ溝の少なくとも一部には、前記周方向溝より溝深さが浅い嵩上部が設けられている。
【００１０】
請求項２に記載の空気入りタイヤによれば、ラグ溝の少なくとも一部には、溝底が嵩上されて周方向溝より溝深さが浅い嵩上部が設けられている。これにより、嵩上部がない場合と比較して、ブロックの剛性が向上し、操縦安定性の低下を抑制できる。なお、嵩上部は、１本のラグ溝の一部を嵩上げしてもよく、１本のラグ溝全体を嵩上げしてもよい。
【００１１】
請求項３に記載の空気入りタイヤは、請求項２に記載の空気入りタイヤであって、前記ブロックは、タイヤ幅方向の長さよりタイヤ周方向の長さが短く形成されている。
【００１２】
請求項３に記載の空気入りタイヤによれば、ブロックの形状が横長となるので、ブロックのエッジによる氷上路面の引っ掻き効果を確保しつつ、ブロックと氷上路面との接触面積を小さくして氷の融解抑制効果を向上できる。
【００１３】
請求項４に記載の空気入りタイヤは、請求項２又は３に記載の空気入りタイヤであって、前記広幅部は、前記嵩上部が設けられた前記ラグ溝に設けられている。
【００１４】
請求項４に記載の空気入りタイヤによれば、嵩上部は、嵩上げしていない部分と比べて融解水が入り込みにくいので、広幅部を形成することで、排水性の低下を抑制できる。
【００１５】
請求項５に記載の空気入りタイヤは、請求項２又は３に記載の空気入りタイヤであって、前記広幅部以外の部分は、前記嵩上部が設けられた前記ラグ溝に設けられている。
【００１６】
請求項５に記載の空気入りタイヤによれば、広幅部以外の部分がブロックの倒れ込みによって閉じ過ぎてしまうのを抑制して排水性を確保することができる。また、ブロックの剛性が上がりすぎないようにできる。すなわち、エッジ効果を維持しつつブロック剛性を確保して接地性を向上させることができる。
【００１７】
請求項６に記載の空気入りタイヤは、請求項２〜４の何れか１項に記載の空気入りタイヤであって、前記嵩上部は、前記ラグ溝の一部に形成されており、タイヤ周方向に隣り合う前記ラグ溝のうち、一方のラグ溝には、第１の領域に前記嵩上部が形成され、他方の前記ラグ溝には、前記第１の領域とタイヤ周方向に沿って同位置にない第２の領域に前記嵩上部が形成されている。
【００１８】
請求項６に記載の空気入りタイヤによれば、嵩上部が偏らずにブロックの偏磨耗を抑制できる。
【００１９】
請求項７に記載の空気入りタイヤは、請求項２〜４の何れか１項に記載の空気入りタイヤであって、タイヤ周方向に隣り合う前記ラグ溝のうち、一方のラグ溝には、第１の領域に前記広幅部が形成され、他方の前記ラグ溝には、前記第１の領域とタイヤ周方向に沿って同位置にない第２の領域に前記広幅部が形成されている。
【００２０】
請求項７に記載の空気入りタイヤによれば、広幅部が偏らずにブロックの偏磨耗を抑制できる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明の空気入りタイヤは、上記の構成としたので、操縦安定性及び排水性を維持しつつ、氷上性能を向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第１実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部の一部を示す展開図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部の断面図であり、（Ａ）は、図１の２Ａ−２Ａ線で切断した断面図であり、（Ｂ）は、図１の２Ｂ−２Ｂ線で切断した断面図である。
【図３】（Ａ）は、本発明の第１実施形態に係るブロックが路面から力を受けている状態を示す要部拡大図であり、（Ｂ）は、本発明の第１実施形態の変形例に係るブロックを示す要部拡大図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係るブロックを示す要部拡大図である。
【図５】本発明の第３実施形態に係るブロックを示す要部拡大図である。
【図６】本発明の第４実施形態に係るブロックを示す要部拡大図である。
【図７】本発明の第５実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部の一部を示す展開図である。
【図８】本発明の第６実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部の一部を示す展開図である。
【図９】本発明の第７実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部の一部を示す展開図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
（第１実施形態）
＜タイヤ１０の構成＞
図を参照しながら、本発明の第１実施形態に係る空気入りタイヤ１０（以下、タイヤ１０と称す。）について説明する。なお、図中矢印ＴＷはタイヤ１０の幅方向（タイヤ幅方向）を示し、矢印ＴＣはタイヤ１０の周方向（タイヤ周方向）を示す。ここでいうタイヤ幅方向とは、タイヤ１０の回転軸と平行な方向を指し、タイヤ軸方向ともいう。また、タイヤ周方向とは、タイヤ１０の回転軸を回転中心としてタイヤ１０が回転する方向をいう。なお、タイヤ１０の内部構造は、一般の空気入りタイヤと同様であるため説明を省略する。
【００２４】
図１に示すように、タイヤ１０のトレッド部１２には、タイヤ周方向に延びる複数の周方向溝１４が形成されている。周方向溝１４は、タイヤ幅方向に間隔を空けて設けられており、本実施形態では一例として、直線状の周方向溝１４が等間隔に形成されているが、これに限らず、タイヤ幅方向に不等間隔に周方向溝１４を形成してもよい。また、周方向溝１４は、直線状に限らず、例えば、ジグザグ状でもよい。
【００２５】
タイヤ幅方向に隣り合う周方向溝１４の間には、タイヤ周方向に対して斜めに延びる複数のラグ溝１６、１８が形成されている。ラグ溝１６、１８は、タイヤ周方向に間隔を空けて互いに平行に形成されており、隣り合う周方向溝１４同士を繋いでいる。なお、ラグ溝１６、１８の全ての部分がタイヤ周方向に対して斜めに延びている場合に限らず、タイヤ周方向に沿って延びる部分を含んでいてもよい。
【００２６】
ここで、ラグ溝１６は、隣り合う周方向溝１４間に屈曲部１６Ａを備えている。本実施形態では一例として、周方向溝１４の間に２つの屈曲部１６Ａが形成されているが、これに限らず、３つ以上の屈曲部１６Ａを形成してもよい。また、ラグ溝１８についても、隣り合う周方向溝１４間に２つの屈曲部１８Ａを備えている。さらに、屈曲部１６Ａの屈曲角度θと屈曲部１８Ａの屈曲角度θは、同じ角度で形成されている（図３参照）。なお、ここでいう屈曲部とは、本実施形態のラグ溝１６、１８のように角を有する部分に限らず、滑らかに曲がっている部分も含む。
【００２７】
また、本実施形態では、ラグ溝１６、１８の傾斜方向は、図中上側を進行方向前方側としたとき、図中左側の周方向溝１４から図中右側の周方向溝１４へ向かって、斜め右下、斜め右上、斜め右下の順で延びているが、これとは逆に、斜め右上、斜め右下、斜め右上の順に形成してもよく、また、これらを組み合わせてもよい。
【００２８】
トレッド部１２には、周方向溝１４、ラグ溝１６、及びラグ溝１８で区画されたブロック２０が設けられている。ここで、ブロック２０のタイヤ周方向側の壁面は、ラグ溝１６、１８に沿って凹凸状に形成されており、ブロック２０のタイヤ周方向の両側にはそれぞれ、タイヤ周方向に凸状の頂部２０Ａ及びタイヤ周方向に凹状の隅部２０Ｂを備えている。このため、ブロック２０は全体として、互いに逆向きの２つの矢羽形状のブロックを合わせた形状に形成されている。
【００２９】
ここで、ブロック２０のタイヤ幅方向の長さ（横幅）をＷ、タイヤ周方向の長さ（縦幅）をＬとすると、屈曲部１６Ａ、１８Ａの数Ｎは以下の関係式（１）を満足する値に設定するのが好ましい。なお、ここでいう縦幅Ｌとは、ブロック２０の頂部２０Ａを通りタイヤ幅方向に伸ばした直線間の距離のことである。
Ｗ／Ｌ≧Ｎ−１・・・・・・・（１）
本実施形態では、ブロック２０の縦幅Ｌは、横幅Ｗより短く形成されているので、上記式（１）の左辺が１より大きくなる。仮に、横幅Ｗが縦幅の２倍の長さである場合、左辺が２となり、屈曲部１６Ａ、１８Ａの数Ｎは、３以下の値に設定するのが好ましい。上記の関係式（１）を満足するように屈曲部１６Ａ、１８Ａの数を決定すれば、屈曲角度θが小さくなってブロック２０の頂部２０Ａが狭幅となるのを抑制できる。すなわち、ブロック２０の頂部２０Ａの剛性が低下するのを抑制できる。
【００３０】
ブロック２０には、タイヤ周方向に対して斜めに延びてブロック２０を分断する傾斜細溝としての傾斜サイプ２２が形成されている。ここでいうサイプ（細溝）とは、周方向溝１４及びラグ溝１６、１８より挟幅の溝を指し、溝幅が０．３〜１．５ｍｍの溝のことをいう。
【００３１】
傾斜サイプ２２は、ラグ溝１６、１８と平行に延びてタイヤ幅方向に隣り合う周方向溝１４同士を繋いでおり、本実施形態では一例として、１つのブロック２０内に２本の傾斜サイプ２２が形成されている。それぞれの傾斜サイプ２２は、タイヤ周方向に等間隔に形成されており、この傾斜サイプ２２によってブロック２０が３等分されている。
【００３２】
なお、本実施形態では一例として、傾斜サイプ２２の溝深さを周方向溝１４及びラグ溝１６、１８と同じ深さで形成しているが、これに限らず、傾斜サイプ２２の溝深さを周方向溝１４やラグ溝１６、１８より浅く形成してもよい。また、本実施形態では、全ての傾斜サイプ２２がブロック２０を分断しているが、これに限らず、ブロック２０内で終端する傾斜サイプ２２を設けてもよい。
【００３３】
ここで、ブロック２０を区画する一方のラグ溝１８には、周方向溝１４より溝深さが浅い嵩上部２４が設けられている。本実施形態では一例として、ラグ溝１８の全域を嵩上げして嵩上部２４としているが、これに限らず、ラグ溝１８の一部だけを嵩上げして嵩上部２４を設けてもよい。
【００３４】
ラグ溝１８は、図２に示すように、溝深さが周方向溝１４より浅く、本実施形態では一例として、嵩上部２４を全域に亘って一定の溝深さで形成しているが、これに限らず、タイヤ幅方向に沿って嵩上げ量を変動させてもよく、タイヤ周方向に沿って嵩上げ量を変動させてもよい。
【００３５】
また、本実施形態では一例として、嵩上部２４の嵩上げ量を５ｍｍに設定しているが、これに限らず、タイヤ１０に要求される剛性や排水性に応じて嵩上部２４の嵩上げ量を適宜変更してもよい。すなわち、嵩上げ量を増やせば、ブロック２０の剛性が高くなる一方で、ラグ溝１８の溝深さが浅くなり、排水性が低下する。逆に、嵩上げ量を減らせば、排水性を向上できる一方で、ブロック２０の剛性が低下する。
【００３６】
図１に示すように、ラグ溝１８には、他の部分よりも溝幅が広い広幅部２６が設けられている。本実施形態では一例として、嵩上部２４が設けられたラグ溝１８に広幅部２６が設けられているが、これに限らず嵩上げされていないラグ溝１６に広幅部２６を設けてもよい。また、本実施形態では一例として、ラグ溝１８の全域の溝幅を広くして広幅部２６としているが、これに限らず、ラグ溝１８の一部に広幅部２６を設けてもよい。
【００３７】
＜作用及び効果＞
次に、本実施形態に係るタイヤ１０の作用について説明する。氷に覆われた路面（氷上路面）を走行する際、氷の動摩擦係数が小さいため、一般道路を走行する場合と比較して、制動性能や駆動性能などの走行性能が低下する。ここで、本実施形態のタイヤ１０は、ブロック２０を区画するラグ溝１６がタイヤ周方向に対して斜めに延びているので、ブロック２０が路面から離れる蹴り出し時にブロック２０のラグ溝１６側のエッジが氷路を引っ掻いて氷上の走行性能を確保できる。特に、本実施形態のようにブロック２０を横長に形成すれば、効率良く氷路を引っ掻くことができるので、エッジ効果を高めることができる。
【００３８】
また、ブロック２０には、ラグ溝１６、１８と平行に延びる傾斜サイプ２２が形成されているため、傾斜サイプ２２で分断されたブロック２０のエッジが氷路を引っ掻いて氷上性能を高めることができる。
【００３９】
ここで、ブロック２０は、傾斜サイプ２２で分断されているため、路面と接地した際に倒れ込むように変形する。この点について、図３に示すように、路面と接地しているブロック２０は、蹴り出し時に路面から力を受けて図中矢印の方向へ倒れ込む。すなわち、ブロック２０の図中右半分は、頂部２０Ａの屈曲角度θが小さくなる方向へ倒れ込むように変形する。これにより、頂部２０Ａの倒れ込みが抑制され、接地面積の減少を抑制できる。
【００４０】
一方、ブロック２０の図中左半分は、屈曲角度θが大きくなる方向へ倒れ込むように変形する。これにより、隅部２０Ｂの倒れ込みが抑制され、隅部２０Ｂの接地圧が高くなる。以上のようにして、２つ以上の屈曲部１６Ａを備えたラグ溝１６でブロック２０を区画すれば、頂部２０Ａ及び隅部２０Ｂの接地圧が高くなり、エッジ効果を向上できる。
【００４１】
また、本実施形態の傾斜サイプ２２は、ブロック２０を等分しているので、ブロック２０内の剛性がばらつきにくく、偏磨耗を抑制できる。さらに、路面とブロック２０との間の融解水が傾斜サイプ２２に入り込んで周方向溝１４へ排出されるので、水膜の発生を抑制できる。
【００４２】
さらに、図２に示すように、ブロック２０を区画する一部のラグ溝１８に嵩上部２４が設けられているので、嵩上部２４が設けられていない場合と比べて、ブロック２０の剛性を高めることができ、ブロック２０が倒れにくくなっている。これにより、操縦安定性を維持できる。
【００４３】
また、ラグ溝１８には、溝幅を広くした広幅部２６が設けられているので、広幅部２６が設けられていない場合と比べて、排水性を向上できる。特に、嵩上部２４が設けられたラグ溝１８は、嵩上部２４が設けられていないラグ溝１６より溝深さが浅くなり、融解水が入り込みにくいので、広幅部２６を設けて溝幅を広くすることで、排水性を維持できる。また、本実施形態のように、ラグ溝１８とラグ溝１６とをタイヤ周方向に交互に設けることで、操縦安定性と排水性のバランスを整えることができる。なお、ブロック２０が倒れ込むほどエッジ効果が大きくなるが、不必要に倒れ込むと、ブロック２０の剛性が低くなり過ぎて接地性が悪くなることがある。このため、広幅部２６以外の部分を嵩上部２４が設けられたラグ溝１８に設けてもよい。この場合、広幅部２６以外の狭幅部がブロック２０の倒れ込みによって閉じ過ぎてしまうのを抑制して排水性を確保でき、この狭幅部に嵩上部２４を設けることで、ブロック２０の剛性が上がり過ぎないようにできる。
【００４４】
なお、本実施形態では、全てのブロック２０の寸法を同じ寸法としたが、これに限らず、ブロック２０ごとに異なる寸法で形成してもよい。また、本実施形態では、傾斜サイプ２２を２本形成していたが、これに限らず、ブロック２０の剛性を考慮した上で傾斜サイプ２２の数を３本以上に増やしてもよいし、逆に傾斜サイプ２２の数を１本に減らしてもよい。以下の第２実施形態〜第７実施形態についても同様である。また、図３（Ｂ）に示す変形例のように、ブロック２０の頂部２０Ａ及び隅部２０Ｂの角を落とした形状としてもよい。
【００４５】
（第２実施形態）
次に本発明の第２実施形態に係るタイヤ３０について説明する。なお、第２実施形態〜第４実施形態では、ブロック以外の構成が第１実施形態と同様なので、説明を省略する。図４に示すように、本実施形態のブロック２０には、周方向溝１４と平行に延びる周方向細溝としての周方向サイプ３２が形成されている。周方向サイプ３２は、ラグ溝１６の屈曲部１６Ａとラグ溝１８の屈曲部１８Ａとの間に形成されており、ブロック２０の頂部２０Ａと隅部２０Ｂとを繋いでブロック２０を分断している。このため、ブロック２０は、傾斜サイプ２２及び周方向サイプ３２により９等分されている。
【００４６】
周方向サイプ３２の溝幅は、傾斜サイプ２２の溝幅と同じ幅で形成されており、周方向サイプ３２の溝深さは、傾斜サイプ２２の溝深さより浅く形成されている。本実施形態では一例として、傾斜サイプ２２の半分程度の深さで形成されている。
【００４７】
本実施形態のタイヤ３０によれば、路面とブロック２０との間にある融解水は、周方向サイプ３２を通ってラグ溝１６、１８へ排出され、あるいは周方向サイプ３２から傾斜サイプ２２へ分岐して周方向溝１４へ排出される。これにより、周方向サイプ３２を形成することで、路面とブロック２０との間にある融解水の排水を促して接地面積の減少を抑制できる。その他の作用については第１実施形態と同様である。
【００４８】
なお、本実施形態では、周方向サイプ３２が屈曲部１６Ａと屈曲部１８Ａとの間を繋いでいたが、これに限らず、他の部分に周方向サイプ３２を形成してもよい。また、ブロック剛性と排水性のバランスを考慮して周方向サイプ３２の本数を変えてもよい。本実施形態では、最も融解水が滞留しやすい屈曲部１６Ａ及び屈曲部１８Ａに周方向サイプ３２を設けて排水効率を高めている。さらに、周方向サイプ３２の一端部又は両端部がブロック２０内で終端していてもよい。この場合、ブロック２０が完全に分断されずに一部が繋がっているので、ブロック２０の剛性が低下するのを抑制できる。
【００４９】
また、本実施形態では、周方向サイプ３２の溝深さを傾斜サイプ２２の溝深さより浅く形成することで、ブロック２０が根元まで分断されずブロック２０の剛性の低下を抑制しているが、これに限らず、例えば、周方向サイプ３２の溝深さと傾斜サイプ２２の溝深さを同じ深さで形成して、周方向溝１４及びラグ溝１６、１８の半分程度の溝深さとしてもよい。
【００５０】
（第３実施形態）
次に本発明の第３実施形態に係るタイヤ５０について説明する。図５に示すように、本実施形態のタイヤ５０のトレッド部には、周方向溝５４、ラグ溝５６、及びラグ溝５８で区画されたブロック６０が設けられている。ブロック６０は、第１実施形態のブロック２０と同様の形状であり、トレッド部に複数設けられている。また、ブロック６０を区画する一方のラグ溝５８には、周方向溝５４より溝深さが浅い嵩上部６４と、他のラグ溝５６より溝幅が広い広幅部６６が設けられている。
【００５１】
ここで、ブロック６０には、ラグ溝５６、５８と交差する方向に延びる複数の傾斜サイプ６２Ａ、６２Ｂが形成されている。傾斜サイプ６２Ａは、ブロック６０のタイヤ幅方向の両側に形成され、図中左下から右上へ向かって斜めに延びている。また、傾斜サイプ６２Ｂは、ブロック６０のタイヤ幅方向の中央部に形成され、傾斜サイプ６２Ａと交差するように図中左上から右下へ向かって斜めに延びている。
【００５２】
さらに、傾斜サイプ６２Ｂの一端側は傾斜サイプ６２Ａに接続されている。このため、傾斜サイプ６２Ａ、６２Ｂの一部は、屈曲部５６Ａを通りタイヤ周方向に延ばした仮想線Ｐを境に屈曲した１本の傾斜サイプとなっている。さらに、傾斜サイプ６２Ａ、６２Ｂの溝深さは、周方向溝５４及びラグ溝５６、５８の溝深さと同じ深さとなっている。
【００５３】
本実施形態のタイヤ５０によれば、傾斜サイプ６２Ａ、６２Ｂは、ラグ溝５６、５８へ繋がっているので、第１実施形態のタイヤ１０のように傾斜サイプ２２が周方向溝１４同士を繋いでいる場合と比較して、ラグ溝５６、５８に集まった融解水の排水効率を向上できる。なお、傾斜サイプ６２Ａ、６２Ｂの間隔や本数は、ブロック６０に要求される剛性や、排水性などを考慮して、ブロック６０の剛性が低下しない程度に設定される。すなわち、傾斜サイプ６２Ａ、６２Ｂの本数を増やせば排水性が高くなり、傾斜サイプ６２Ａ、６２Ｂの本数を減らせばブロック６０の剛性が高くなる。その他の作用については、第１実施形態と同様である。
【００５４】
（第４実施形態）
次に本発明の第４実施形態に係るタイヤ７０について説明する。図６に示すように、本実施形態のタイヤ７０のトレッド部には、周方向溝７４、ラグ溝７６、及びラグ溝７８で区画されたブロック８０が設けられている。ここで、ラグ溝７６は２つの屈曲部７６Ａを備えており、ラグ溝７８は２つの屈曲部７８Ａを備えている。また、ブロック８０にはラグ溝７６、７８によって頂部８０Ａ及び隅部８０Ｂが形成されている。さらに、ブロック８０を区画する一方のラグ溝７８には、周方向溝７４より溝深さが浅い嵩上部８６と、他のラグ溝７６より溝幅が広い広幅部８８とが設けられている。
【００５５】
ブロック８０には、タイヤ周方向に対して斜めに延びる傾斜サイプ８２Ａ、８２Ｂが形成されている。傾斜サイプ８２Ａ、８２Ｂは、第３実施形態の傾斜サイプ６２Ａ、６２Ｂと同様の構成である。
【００５６】
ここで、ブロック８０には、タイヤ周方向に延びる周方向サイプ８４が形成されている。周方向サイプ８４は、ラグ溝７６の屈曲部７６Ａとラグ溝７８の屈曲部７８Ａとの間に形成されており、ブロック８０の頂部８０Ａと隅部８０Ｂとを繋いでタイヤ周方向に延びている。さらに、周方向サイプ８４の溝幅は、傾斜サイプ８２Ａ、８２Ｂの溝幅と同じ幅で、周方向サイプ８４の溝深さは、傾斜サイプ８２Ａ、８２Ｂの溝深さより浅く形成されている。
【００５７】
本実施形態のタイヤ７０によれば、第３実施形態で説明した作用に加えて、排水性を向上できる。すなわち、路面とブロック８０との間の融解水が周方向サイプ８４に入り込んでラグ溝７６へ排出され、あるいは、周方向サイプ８４から傾斜サイプ８２Ａ、８２Ｂへ分岐して周方向溝７４及びラグ溝７６へ排出される。これにより、路面とブロック８０との間にある融解水の排水を促して接地面積の減少を抑制できる。
【００５８】
（第５実施形態）
次に本発明の第５実施形態に係るタイヤ９０について説明する。図７に示すように、タイヤ９０のトレッド部９２には、周方向溝９４、ラグ溝９６、及びラグ溝９８で区画されたブロック１００が設けられている。ブロック１００は、第１実施形態のブロック２０と同様の形状あり、頂部１００Ａ及び隅部１００Ｂが形成されている。また、ブロック１００は、傾斜サイプ１０２によって分断されている。
【００５９】
ここで、ブロック１００を区画する一方のラグ溝９８には、他のラグ溝９６より溝幅が広い広幅部１０４が設けられている。本実施形態では一例として、広幅部１０４が設けられたラグ溝９８と広幅部１０４が設けられていないラグ溝９６とがタイヤ周方向に交互に設けられている。
【００６０】
また、ラグ溝９６、９８には、周方向溝９４より溝深さが浅い嵩上部１０６が設けられている。ここで、タイヤ周方向に隣り合うブロック１００の頂部１００Ａと隅部１００Ｂとを結んで描かれる略平行四辺形状の領域を第１の領域とし、ラグ溝９６の第１の領域を除いた領域を第２の領域とすると、ブロック列Ｒでは、広幅部１０４が設けられたラグ溝９８の第１の領域に嵩上部１０６が設けられており、周方向溝９４より溝深さが浅くなっている。また、ラグ溝９８の第２の領域ではラグ溝９６と周方向溝９４とが同じ溝深さとなっている。なお、ここでいうブロック列とは、タイヤ周方向に配置された複数のブロックの列のことをいう。後述するブロック列Ｓ、Ｔ、Ｕについても同様である。
【００６１】
これに対して、ブロック列Ｒのラグ溝９６では、第２の領域に嵩上部１０６が設けられて周方向溝９４より溝深さが浅くなっており、ラグ溝９６の第１の領域ではラグ溝９６と周方向溝９４とが同じ溝深さとなっている。
【００６２】
次に、ブロック列Ｒとタイヤ幅方向に隣り合うブロック列Ｓでは、広幅部１０４が設けられたラグ溝９８の第１の領域に嵩上部１０６が設けられている。また、他方のラグ溝９６では、第２の領域に嵩上部１０６が設けられている。なお、本実施形態では、ブロック列Ｒとブロック列Ｓとで異なる領域に嵩上部１０６設けたが、これに限らず、例えば、トレッド部９２内の全てのラグ溝９８の第１の領域に嵩上部１０６を設け、全てのラグ溝９６の第２の領域に嵩上部１０６を設けた構成としてもよい。
【００６３】
本実施形態のタイヤ９０によれば、タイヤ周方向に隣り合うラグ溝９６とラグ溝９８とで異なる領域に嵩上部１０６を設けたので、トレッド面内で嵩上部１０６が偏らず、ブロック１００の偏磨耗を抑制できる。その他の作用については、第１実施形態と同様である。
【００６４】
（第６実施形態）
次に、本発明の第６実施形態に係るタイヤ１１０について説明する。図８に示すように、本実施形態のタイヤ１１０のトレッド部１１２には、第５実施形態の周方向溝９４、ラグ溝９６、９８、及びブロック１００と同様の構成の周方向溝１１４、ラグ溝１１６、１１８、及びブロック１２０が形成されている。また、ブロック１２０は、傾斜サイプ１２２によって分断されている。
【００６５】
ブロック１２０を区画する一方のラグ溝１１８には、他のラグ溝１１６より溝幅が広い広幅部１２４が設けられている。また、ラグ溝１１６、１１８には、周方向溝１１４より溝深さが浅い嵩上部１２６が設けられている。ここで、本実施形態の嵩上部１２６は、第５実施形態の嵩上部１０６とは異なる領域に設けられている。すなわち、本実施形態では、ラグ溝１１８の図中左側の屈曲部１１８Ａからラグ溝１１８の右端までの逆Ｖ字形状の領域を第１の領域としており、この第１の領域に嵩上部１２６が設けられている。また、ラグ溝１１８の第１の領域を除く領域の溝深さは、周方向溝１１４と同じ溝深さとなっている。
【００６６】
一方、ラグ溝１１６の図中右側の屈曲部１１６Ａからラグ溝１１６の左端までの逆Ｖ字形状の領域を第２の領域としており、この第２の領域に嵩上部１２６が設けられている。また、ラグ溝１１６の第２の領域を除く領域の溝深さは、周方向溝１１４と同じ溝深さとなっている。
【００６７】
本実施形態のタイヤ１１０によれば、第５実施形態と同様にブロック１２０の偏磨耗を抑制できる。また、その他の作用については、第１実施形態と同様である。
【００６８】
（第７実施形態）
次に、本発明の第７実施形態に係るタイヤ１３０について説明する。図９に示すように、本実施形態のタイヤ１３０のトレッド部１３２には、複数の周方向溝１３４と複数のラグ溝１３６、１３８、１４０、１４２とが設けられている。ここで、ブロック列Ｔでは、ラグ溝１３６とラグ溝１３８とがタイヤ周方向に交互に設けられており、周方向溝１３４、ラグ溝１３６、及びラグ溝１３８でブロック１４４が区画されている。また、ブロック列Ｕでは、ラグ溝１４０とラグ溝１４２とがタイヤ周方向に交互に設けられており、周方向溝１３４、ラグ溝１４０、及びラグ溝１４２でブロック１４６が区画されている。
【００６９】
ラグ溝１３６、１３８、１４０、１４２のそれぞれについて説明すると、ラグ溝１３６は、２つの屈曲部１３６Ａを備えており、ラグ溝１３６の左端から図中右側の屈曲部１３６Ａまでの領域は、一定の溝幅とされている。また、図中右側の屈曲部１３６Ａからラグ溝１３６の右端までの領域には、周方向溝１３４へ向かって徐々に広幅となる広幅部１４８が設けられている。さらに、この広幅部１４８が設けられた領域は、周方向溝１３４より溝深さが浅い嵩上部１５０とされている。
【００７０】
ラグ溝１３６とタイヤ周方向に隣り合うラグ溝１３８は、２つの屈曲部１３８Ａを備えており、ラグ溝１３８の右端から図中左側の屈曲部１３８Ａまでの領域は、一定の溝幅とされている。また、図中左側の屈曲部１３８Ａからラグ溝１３８の左端までの領域には、周方向溝１３４へ向かって徐々に広幅となる広幅部１５２が設けられている。さらに、広幅部１５２が設けられた領域は、周方向溝１３４より溝深さが浅い嵩上部１５４とされている。
【００７１】
次に、ブロック列Ｔとタイヤ幅方向に隣り合うブロック列Ｕに形成されたラグ溝１４０は、２つの屈曲部１４０Ａを備えており、図中左側の屈曲部１４０Ａから左端の領域、及び図中右側の屈曲部１４０Ａから右端の領域は、屈曲部１４０Ａ間の領域より溝幅が広い広幅部１５６とされている。なお、広幅部１５６は、ラグ溝１３６の広幅部１４８やラグ溝１３８の広幅部１５２と異なり、一定の溝幅で形成されている。また、広幅部１５６が形成された領域は、周方向溝１３４より溝深さが浅い嵩上部１５８とされている。
【００７２】
ラグ溝１４０とタイヤ周方向に隣り合うラグ溝１４２は、２つの屈曲部１４２Ａを備えており、屈曲部１４２Ａ間の領域は、屈曲部１４２Ａを除く領域より溝幅が広い広幅部１６０とされている。また、広幅部１６０が形成された領域は、周方向溝１３４より溝深さが浅い嵩上部１６２とされている。
【００７３】
本実施形態のタイヤ１３０によれば、第１〜第６実施形態のように、ラグ溝の全域を広幅部とする場合と比べて、ブロック１４４、１４６の剛性と排水性のバランスが調整され、偏磨耗を抑制できる。その他の作用については、第１実施形態と同様である。なお、本実施形態では、ラグ溝１３６、１３８を備えたブロック列Ｔと、ラグ溝１４０、１４２を備えたブロック列Ｕとが設けられていたが、これに限らず、トレッド部１３２にブロック列Ｔのみを配置してもよく、逆にブロック列Ｕのみを配置してもよい。
【００７４】
以上、本発明の第１〜７の実施形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に限定されるものでなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。例えば、図１に示すタイヤ１０のトレッド部１２に、第１〜第７の実施形態に係るブロックの一部又は全てを設けてもよい。また、第５〜第７実施形態のブロックに周方向サイプを設けてもよい。
【符号の説明】
【００７５】
１０、３０、５０、７０、９０、１１０、１３０：タイヤ、  １４、５４、７４、９４、１１４、１３４：周方向溝、  １６、１８、５６、５８、７６、７８、９６、９８、１１６、１１８、１３６、１３８、１４０、１４２：ラグ溝、  １６Ａ、１８Ａ、５６Ａ、５８Ａ、７６Ａ、７８Ａ、９６Ａ、９８Ａ、１１６Ａ、１１８Ａ、１３６Ａ、１３８Ａ、１４０Ａ、１４２Ａ：屈曲部、  ２０、６０、８０、１００、１２０、１４４、１４６：ブロック、  ２２、６２Ａ、６２Ｂ、８２Ａ、８２Ｂ、１０２、１２２：傾斜サイプ（傾斜細溝）、  ２４、６４、８６、１０６、１２６、１５０、１５４、１５８、１６２：嵩上部、  ２６、６６、８８、１０４、１２４、１４８、１５２、１５６、１６０：広幅部、  ３２、８４：周方向サイプ（周方向細溝）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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