(57)【要約】【課題】特段の手間を要さずに簡易な方法により、コアシャフトの折れ曲がりを抑制することが可能なガイドワイヤを提供する。【解決手段】ガイドワイヤ１０は、コアシャフト２０と、コアシャフト２０の先端部に巻回されている第1コイル体３０と、第1コイル体３０の先端をコアシャフト２０の先端に固着する第1固着部１１と、第1固着部１１よりもコアシャフト２０の基端側において第1コイル体３０をコアシャフト２０に固着する第２固着部１２とを備えている。そして、コアシャフト２０は、第1シャフト２１と、第1シャフト２１の基端に接合された第２シャフト２２とからなり、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４を第２固着部１２に設けている。【選択図】図１
2015024019.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
コアシャフトと、該コアシャフトの先端部に巻回されている第1コイル体と、該第1コイル体の先端を前記コアシャフトの先端に固着する第1固着部と、該第1固着部よりも前記コアシャフトの基端側において前記第1コイル体をコアシャフトに固着する第2固着部と、を有するガイドワイヤであって、
前記コアシャフトは、第1シャフトと、該第1シャフトの基端に接合された第2シャフトとからなり、
前記第1シャフトと前記第2シャフトとの接合箇所を前記第2固着部に設けているガイドワイヤ。
【請求項２】
請求項１に記載するガイドワイヤにおいて、
前記第1シャフトと前記第2シャフトとの接合箇所には、該接合箇所を被覆するように補強部材が設けられ、
該補強部材は前記第２固着部を介して前記コアシャフトに固着されているガイドワイヤ。
【請求項３】
請求項２に記載するガイドワイヤにおいて、
前記補強部材は、前記第1コイル体の内側に設けられた第２コイル体であるガイドワイヤ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載するガイドワイヤにおいて、
前記第２固着部は、前記第1コイル体の基端部を前記コアシャフトに固着してなるガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用のガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、治療や検査のために、血管、消化管、尿管等の管状器官や体内組織に挿入して使用されるカテーテル等を案内するガイドワイヤとして、様々なものが提案されている。
例えば特許文献１には、第1シャフトと、第1シャフトの基端に溶接された第２シャフトとからなるコアシャフトを備えるガイドワイヤが開示されている。そして、一対のシャフトの溶接部分よりも先端側において、コイルの基端が固定材料を介して固着されている。
【０００３】
また、特許文献２には、第1シャフトと、第1シャフトの基端にチューブを介して接続された第２シャフトとからなるコアシャフトを備えるガイドワイヤが開示されている。そして、コアシャフトの外周に設けられたコイル体の基端が固定部材を介してコアシャフトに固着されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−６５７９６号公報
【特許文献２】特開２００４−２９８６３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
慢性完全閉塞のような高度の狭窄部に存在する僅かな隙間にガイドワイヤを挿入するに際して、ガイドワイヤの手元側から回転トルクを与えたときには、ガイドワイヤの先端が狭窄部に捕捉されてしまい、回転が困難な状態になることがある。このような状態で更に回転トルクが与えられると、例えば特許文献１に記載のガイドワイヤでは、一対のシャフトの接合箇所においてコアシャフトが折れ曲がる可能性がある。
このようなコアシャフトの折れ曲がりを抑制するためには、特許文献２に記載のガイドワイヤのように、一対のシャフトの接合箇所にチューブ等の補強部材を嵌挿することが考えられる。しかしながら、そうした作業には多大な手間を要し、製造効率の低下を招いていた。
【０００６】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、特段の手間を要さずに簡易な方法により、コアシャフトの折れ曲がりを抑制することが可能なガイドワイヤを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明の一態様に係るガイドワイヤは、以下のような特徴を有する。
【０００８】
本発明の態様１は、コアシャフトと、該コアシャフトの先端部に巻回されている第1コイル体と、該第1コイル体の先端を前記コアシャフトの先端に固着する第1固着部と、該第1固着部よりも前記コアシャフトの基端側において前記第1コイル体をコアシャフトに固着する第２固着部と、を有するガイドワイヤであって、前記コアシャフトは、第1シャフトと、該第1シャフトの基端に接合された第２シャフトとからなり、前記第1シャフトと前記第２シャフトとの接合箇所を前記第２固着部に設けているものであることを特徴とする。
【０００９】
本発明の態様２は、態様１に記載するガイドワイヤにおいて、前記第1シャフトと前記第２シャフトとの接合箇所には、該接合箇所を被覆するように補強部材が設けられ、該補強部材は前記第２固着部を介して前記コアシャフトに固着されていることを特徴とする。
【００１０】
本発明の態様３は、態様２に記載するガイドワイヤにおいて、前記補強部材は、前記第1コイル体の内側に設けられた第２コイル体であることを特徴とする。
【００１１】
本発明の態様４は、態様１〜態様３のいずれか一つに記載するガイドワイヤにおいて、前記第２固着部は、前記第1コイル体の基端部を前記コアシャフトに固着してなることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
態様１に記載するガイドワイヤでは、第1シャフトと該第1シャフトの基端に接合された第２シャフトとからなるコアシャフトを備え、第1シャフトと第２シャフトとの接合箇所を第２固着部に設けている。すなわち、第1コイル体をコアシャフトに対して固着する第２固着部を介して、第1シャフトと第２シャフトとの接合箇所が補強されている。
【００１３】
このため、例えば第２固着部とは別体の固着手段を介して当該接合部を補強する場合のように余分な工程を必要とせず、第1コイル体をコアシャフトに対して固着する第２固着部を設ける過程で第1シャフトと第２シャフトとの接合箇所の補強が可能となる。従って、特段の手間を要さずに簡易な方法によって、第1シャフトと第２シャフトとの接合箇所の補強がなされ、接合部分におけるシャフトの折れ曲がりが回避され、ガイドワイヤの操作性の低下が抑制される。
【００１４】
態様２に記載するガイドワイヤでは、第1シャフトと第２シャフトとの接合箇所を補強する補強部材が第２固着部を介してコアシャフトに固着されている。すなわち、第1コイル体をコアシャフトに対して固着するために必須となる第２固着部を介して、一対のシャフトの接合箇所が補強部材によって更に補強されている。
【００１５】
このため、本発明においては、例えば第２固着部とは別体の固着手段を介して補強部材を固着する場合のように余分な工程を必要とせず、第1コイル体をコアシャフトに対して固着する第２固着部を設ける過程で、補強部材による一対のシャフトの接合箇所の補強が可能となる。
【００１６】
態様３に記載するガイドワイヤでは、第1コイル体の内側に設けられた第２コイル体を補強部材として用いられる。通常、第2コイル体は、ガイドワイヤの剛性の低下を抑制するために設けられ、本態様のガイドワイヤにおいては、そうした第２コイルを、一対のシャフトの接合箇所の補強手段として用いている。
【００１７】
このため、例えば第２コイルとは別体の補強手段を介して接合箇所を補強する場合のように余分な工程を必要としない。従って、本態様においては、ガイドワイヤに適度の剛性を付与する目的で第２コイルを設ける過程において特段の手間を要さずに一対のシャフトの接合箇所の補強が可能となる。
【００１８】
態様４に記載するガイドワイヤでは、第２固着部は、第1コイル体の基端部をコアシャフトに固着してなる。通常、第1コイル体の基端部は、その安定性の確保を目的として、コアシャフトに対して固着される。本態様では、そうした必須となる固着を第２固着部を介して行い、その第２固着部に一対のシャフトの接合部分を位置させることで、第２固着部とは別体の固着手段を介して固着する場合のように余分な工程を要しない。その結果、第1コイル体の基端部を固着する過程で、特段の手間を要さずに第１シャフトと第２シャフトとの接合箇所の補強が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、第１実施形態に係るガイドワイヤの一部拡大図である。
【図２】図２は、第２実施形態に係るガイドワイヤの一部拡大図である。
【図３】図３は、第３実施形態に係るガイドワイヤの一部拡大図である。
【図４】図４は、第４実施形態に係るガイドワイヤの一部拡大図である。
【図５】図５は、第５実施形態に係るガイドワイヤの一部拡大図である。
【図６】図６は、第６実施形態に係るガイドワイヤの一部拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
[第１実施形態]
本発明の第１実施形態に係るガイドワイヤについて、図１を参照しながら説明する。図１において、左側が体内に挿入される先端側であり、右側が医師等の手技者によって操作される基端側である。なお、各図は、ガイドワイヤを模式的に図示したものであり、実際の寸法比とは異なる。
【００２１】
図１に示すように、ガイドワイヤ１０は、コアシャフト２０と、コアシャフト２０の外周を覆う第1コイル体（外側コイル体）３０とを備えている。
【００２２】
まず、コアシャフト２０について説明する。コアシャフト２０は、第1シャフト２１と、第1シャフト２１の基端に接合されている第２シャフト２２とから構成されている。
【００２３】
第1シャフト２１は先端から基端側に向かって順に、第1細径部２１ａと、第1テーパ部２１ｂと、第1太径部２１ｃとを有している。第1細径部２１ａは、コアシャフト２０の最も先端側の部分であり、コアシャフト２０の中で最も柔軟な部分である。この第1細径部２１ａは、プレス加工により平板状に形成されている。第１テーパ部２１ｂは、断面が円形のテーパ形状をなしており、先端側に向けて縮径している。第1太径部２１ｃは、径が一定の円柱状に形成されている。なお、第1細径部２１ａ、第1テーパ部２１ｂ及び第1太径部２１ｃの配置や寸法は、所望の剛性を得る等の理由により適宜に変更することができる。例えば、細径部２１ａは、円柱形状であってもよい。また、テーパ部２１ｂの数やテーパ部２１ｂの角度も必要に応じて適宜に設定されてもよい。
【００２４】
この第1シャフト２１を形成する材料としては、例えばＮｉ−Ｔｉ系合金、Ｃｕ−Ｚｎ合金、Ｃｕ−Ｚｎ−Ｘ合金（Ｘは、Ｂｅ、Ｓｉ、Ｓｎ、Ａｌ、Ｇａのうちの少なくとも１種）、Ｎｉ−Ａｌ合金等の超弾性合金が挙げられる。第1シャフト２１を超弾性合金で形成することにより、ガイドワイヤ１０は、その先端側に十分な柔軟性と曲げに対する復元性が得られ、複雑に湾曲・屈曲する血管に対する追従性が向上し、より優れた操作性が得られる。さらに、第１シャフト２１が湾曲・屈曲変形を繰り返しても、第１シャフト２１に付与された復元性により曲がり癖が付かないので、操作性の低下を抑制することができる。本実施形態における第1シャフト２１は、これらの特性を効果的に発揮し得る点で、Ｎｉ−Ｔｉ系合金で形成することが好ましい。
【００２５】
第２シャフト２２は、先端から基端側に向かって順に、第２細径部２２ａと、第２テーパ部２２ｂと、第２太径部２２ｃとを有している。第２細径部２２ａは、上述した第1太径部２１ｃと同一の断面形状を有している。第２テーパ部２２ｂは断面が円形のテーパ形状をなしており、先端側に向けて縮径している。第２太径部２２ｃは、径が一定の円柱状に形成されている。
【００２６】
なお、第２細径部２２ａ、第２テーパ部２２ｂ及び第２太径部２２ｃの配置や寸法は、所望の剛性を得る等の理由により適宜に変更することができる。例えば、テーパ部２２ｂの数やテーパ部２２ｂの角度も必要に応じて適宜に設定されてもよい。
【００２７】
第２シャフト２２は、第１シャフト２１を形成する材料より弾性率（ヤング率（縦弾性係数）、剛性率（横弾性係数）、体積弾性率）の大きい材料で形成されている。これにより、第２シャフト２２に適度な剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）が付与される。その結果、ガイドワイヤ１０が所謂コシの強いものとなって押し込み性およびトルク伝達性が向上し、より優れた操作性が得られる。
【００２８】
第２シャフト２２を形成する材料としては、ステンレス鋼、ピアノ線、コバルト系合金等が挙げられる。本実施形態における第２シャフト２２は、上述した特性を効果的に発揮し得る点で、ステンレス鋼で形成することが好ましい。
【００２９】
この第２シャフト２２は、第1シャフト２１の基端に接合されている。これら一対のシャフトの接合手段としては、特に限定されず、例えば、レーザを用いたスポット溶接、バットシーム溶接等の突き合わせ抵抗溶接などが挙げられる。
【００３０】
次に、第1コイル体３０について説明する。第1コイル体３０を形成する材料は、特に限定されるものでは無いが、本実施形態の場合、ステンレス鋼が用いられている。これ以外の材料としては、タングステンやＮｉ−Ｔｉ合金のような超弾性合金等が用いられる。また、異なる材料の素線を組み合わせることも可能である。この第1コイル体３０は、単条コイルであってもよく、多条コイル（複数の素線からなる撚線コイル）であってもよい。
【００３１】
第1コイル体３０の先端は、第1固着部１１によりコアシャフト２０の先端に固着されている。第1コイル体３０の基端は、第２固着部１２によりコアシャフト２０に固着されている。また、第２固着部１２よりも先端側であって第1固着部１１よりも基端側に位置する、第1コイル体３０の略中間部は、第３固着部１３によりコアシャフト２０に固着されている。第1固着部１１、第２固着部１２及び第３固着部１３を形成する材料としては、例えば、Ｓｎ−Ｐｂ合金、Ｐｂ−Ａｇ合金、Ｓｎ−Ａｇ合金、Ａｕ−Ｓｎ合金等の金属ロウが挙げられる。
【００３２】
ここで、本実施形態では、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４を、第２固着部１２に設けている。この第２固着部１２は、一対のシャフト２１，２２の接合箇所２４の全周を覆うように設けられている。すなわち本実施形態においては、第1コイル体３０の基端をコアシャフト２０に対して固着する第２固着部１２を介して、異種材料からなる第1シャフト２１と第2シャフト２２との接合箇所２４が補強されている。
【００３３】
このため、本実施形態では、例えば第２固着部１２とは別体の固着手段を介して当該接合箇所を補強する場合のように余分な工程を必要とせず、第1コイル体３０をコアシャフトに２０対して固着する第２固着部１２を設ける過程で第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所の補強が可能となる。従って、特段の手間を要さずに簡易な方法によって、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４の補強がなされ、接合箇所におけるコアシャフト２０の折れ曲がりが回避されてガイドワイヤ１０の操作性の低下が抑制される。
【００３４】
また、本実施形態においては、第２シャフト２２は、第１シャフト２１より弾性率が大きい材料で形成されているので、第２シャフト２２の先端部の曲げ剛性は、第１シャフト２１の基端部の曲げ剛性より大きい。よって、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４を境界としてガイドワイヤ１０の曲げ剛性が急激に変化する可能性がある。しかしながら、本実施形態では、第２固着部１２により第１シャフト２１の基端部付近の曲げ剛性が高められているので、第２シャフト２２の先端部の曲げ剛性との差を少なくすることが可能となる。
【００３５】
したがって、ガイドワイヤ１０では、一対のシャフト２１，２２の接合箇所２４を含むその近傍の箇所での曲げ剛性の、長手方向に沿った変化を緩やか（滑らか）にすることができる。その結果、接合箇所２４におけるコアシャフト２０の折れ曲がりが効果的に抑制され、ガイドワイヤ１０の操作性が向上する。
【００３６】
さらに、第２固着部１２は第1コイル体３０の基端部をコアシャフト２０に固着してなる。すなわち本実施形態では、そうした必須となる、第1コイル体３０の基端部の固着を第２固着部１２を介して行い、その第２固着部１２に一対のシャフト２１，２２の接合箇所２４を位置させている。このため、第1コイル体３０の基端部を固着する過程で、特段の手間を要さずに第１シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４の補強が可能となる。
【００３７】
［第２実施形態］
本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤについて、図２を参照しながら説明する。図２において、左側が体内に挿入される先端側であり、右側が医師等の手技者によって操作される基端側である。なお、上記実施形態と同一の構成部品については、同符号を付して説明を省略し、以下では相違点を中心に説明する。
【００３８】
第２実施形態に係るガイドワイヤ４０は、第1コイル体３０の内側でコアシャフト２０（第1シャフト２１）を覆う第２コイル体３２を備えている。
【００３９】
以下、第２コイル体３２について説明する。第２コイル体３２は、主に第1シャフト２１の基端側を覆っている。そして、第２コイル体３２の基端部は、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４を覆っている。すなわち、第２コイル体３２は、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４を補強する補強部材として機能する。さらに、上述した第２固着部１２は、第２コイル体３２の基端部をコアシャフト２０に固着している。
【００４０】
この第２コイル体３２を形成する材料は、特に限定されるものでは無いが、本実施形態の場合、ステンレス鋼が用いられている。これ以外の材料としては、タングステンやＮｉ−Ｔｉ合金のような超弾性合金等が用いられる。また、異なる材料の素線を組み合わせることも可能である。第２コイル体３２は、単条コイルであってもよく、多条コイル（複数の素線からなる撚線コイル）であってもよい。
【００４１】
通常、第２コイル体３２は、ガイドワイヤの剛性の低下を抑制するために設けられ、本実施形態のガイドワイヤにおいては、そうした第２コイル体３２を、一対のシャフト２１，２２の接合箇所２４の補強手段として用いている。このため、例えば第２コイル体３２とは別体の補強手段を介して接合箇所を補強する場合のように余分な工程を必要とせず、ガイドワイヤに適度の剛性を付与する目的で第２コイル体３２を設ける過程において特段の手間を要さずに一対のシャフト２１，２２の接合箇所のさらなる補強が可能となる。
【００４２】
また、本実施形態では、第２固着部１２に加えて第２コイル体３２によっても第１シャフト２１の基端部付近の曲げ剛性が高められているので、第２シャフト２２の先端部の曲げ剛性との差を一層少なくすることが可能となる。したがって、本実施形態のガイドワイヤ４０では、一対のシャフト２１，２２の接合箇所２４を含むその近傍の箇所での曲げ剛性の、長手方向に沿った変化をさらに緩やか（滑らか）にすることができる。その結果、接合箇所２４におけるコアシャフト２０の折れ曲がりが効果的に抑制され、ガイドワイヤの操作性が向上する。
【００４３】
［第３実施形態］
本発明の第３実施形態に係るガイドワイヤについて、図３を参照しながら説明する。図３において、左側が体内に挿入される先端側であり、右側が医師等の手技者によって操作される基端側である。なお、上記実施形態と同一の構成部品については、同符号を付して説明を省略し、以下では相違点を中心に説明する。
【００４４】
第３実施形態に係るガイドワイヤ５０は、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４を覆うように管状部材５２を設けている点において、上述した第１実施形態と相違する。図３に示すように、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４には、管状部材５２が嵌挿されている。この管状部材５２は、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４を補強する補強部材として機能する。
【００４５】
管状部材５２を形成する材料としては、特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、コバルト系合金、半田材、ロウ材等の各種金属材料や、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素系樹脂、エポキシ系樹脂、ポリイミド等の各種樹脂材料を用いることができる。
【００４６】
なお、管状部材５２は、第１シャフト２１と第２シャフト２２とを接合した後に設けてもよく、第１シャフト２１の基端部に管状部材５２を設置した後に第１シャフト２１と第２シャフト２２とを接合してもよい。
【００４７】
本実施形態では、管状部材５２は、第1コイル体３０を固着する第２固着部１２を介して第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４に固着されている。すなわち、第1コイル体３０をコアシャフト２０に対して固着するために必須となる第２固着部１２を介して、一対のシャフト２１，２２の接合箇所２４が管状部材５２（補強部材）によって更に補強されている。
【００４８】
このため、本実施形態におけるガイドワイヤにおいては、例えば第２固着部１２とは別体の固着手段を介して管状部材５２を固着する場合のように余分な工程を必要とせず、第1コイル体３０をコアシャフト２０に対して固着する第２固着部１２を設ける過程で、管状部材５２による一対のシャフト２１，２２の接合箇所２４の補強が可能となる。
【００４９】
また、本実施形態では、第２固着部１２に加えて管状部材５２によっても第１シャフト２１の基端部付近の曲げ剛性が高められているので、第２シャフト２２の先端部の曲げ剛性との差を一層少なくすることが可能となる。したがって、本実施形態のガイドワイヤでは、接合箇所２４を含むその付近の箇所での曲げ剛性の、長手方向に沿った変化をさらに緩やか（滑らか）にすることができる。その結果、接合箇所２４におけるコアシャフト２０の折れ曲がりが効果的に抑制され、ガイドワイヤの操作性が向上する
【００５０】
［第４実施形態］
本発明の第４実施形態に係るガイドワイヤについて、図４を参照しながら説明する。図４において、左側が体内に挿入される先端側であり、右側が医師等の手技者によって操作される基端側である。なお、上記実施形態と同一の構成部品については、同符号を付して説明を省略し、以下では相違点を中心に説明する。
【００５１】
第４実施形態に係るガイドワイヤ６０は、第1コイル体３０の内側に第２コイル体３２が設けられている点において、第３実施形態と相違する。
【００５２】
図４に示すように、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４よりも先端側であって第1シャフト２１の外周には、第２実施形態と同様の第２コイル体３２が設けられている。第２コイル体３２の基端部は第２固着部１２によって第1シャフト２１に固着されており、第２コイル体３２の先端は第1シャフト２１に固着されておらず、自由端となっている。
【００５３】
本実施形態では、第２固着部１２及び管状部材５２に加えて第２コイル体３２によっても第１シャフト２１の基端部付近の曲げ剛性が高められているので、第２シャフト２２の先端部の曲げ剛性との差を一層少なくすることが可能となる。
したがって、本実施形態のガイドワイヤ６０では、接合箇所２４を含むその付近の箇所での曲げ剛性の、長手方向に沿った変化をより一層緩やか（滑らか）にすることができる。その結果、接合箇所２４におけるコアシャフト２０の折れ曲がりが効果的に抑制され、ガイドワイヤの操作性がさらに向上する。
【００５４】
［第５実施形態］
本発明の第５実施形態に係るガイドワイヤについて、図５を参照しながら説明する。図５において、左側が体内に挿入される先端側であり、右側が医師等の手技者によって操作される基端側である。なお、上記実施形態と同一の構成部品については、同符号を付して説明を省略し、以下では相違点を中心に説明する。
【００５５】
第５実施形態に係るガイドワイヤ７０は、第２固着部１２が第1コイル体３０の中間部をコアシャフト２０に固着してなる点において、第１実施形態と相違する。
【００５６】
本実施形態においては、第1シャフト２１が第1細径部２１ａと第２テーパ部２１ｂとからなり、第２テーパ部２１ｂの基端に第２シャフト２２が接合されている。そして、第1コイル体３０の中間部をコアシャフト２０に固着する第２固着部１２に、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４を設けている。第1コイル体３０の基端部は、第３固着部１３によって第２シャフト２２に固着されている。
【００５７】
本実施形態においても、上述した第1実施形態と同様の効果が発揮される。なお、本実施形態において、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４を覆うように、第２コイル体３２及び／又は管状部材５２を設けてもよい。
【００５８】
［第６実施形態］
本発明の第６実施形態に係るガイドワイヤについて、図６を参照しながら説明する。図６において、左側が体内に挿入される先端側であり、右側が医師等の手技者によって操作される基端側である。なお、上記実施形態と同一の構成部品については、同符号を付して説明を省略し、以下では相違点を中心に説明する。
【００５９】
第６実施形態に係るガイドワイヤ８０は、第1シャフト２１と、第1シャフト２１の基端に接合されている第２シャフト２２と、第２シャフト２２の基端に接合されている第３シャフト２３とからなるコアシャフト２０を備えている点において、第１実施形態と相違する。
【００６０】
本実施形態においては、第1コイル体３０の中間部をコアシャフト２０に固着する第２固着部１２に、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４を設けている。さらに、第1コイル体３０の基端をコアシャフト２０に固着する第３固着部１３に、第２シャフト２２と第３シャフト２３との接合箇所２５を設けている。
【００６１】
すなわち、第1コイル体３０の中間部をコアシャフト２０に対して固着する第２固着部１２を介して第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４が補強されるとともに、第1コイル体３０の基端をコアシャフト２０に固着する第３固着部１３を介して第２シャフト２２と第３シャフト２３との接合箇所２５が補強されている。
【００６２】
このため、本実施形態では、例えば第２固着部１２及び第３固着部１３とは別体の固着手段を介して各々の接合箇所２４，２５を補強する場合のように余分な工程を必要とせず、第1コイル体３０をコアシャフト２０に対して固着する第２固着部１２及び第３固着部１３を設ける過程で各々の接合箇所２４，２５の補強が可能となる。従って、特段の手間を要さずに簡易な方法によって、各接合箇所２４，２５の補強がなされ、それらの接合箇所２４，２５におけるコアシャフト２０の折れ曲がりが回避され、ガイドワイヤの操作性の低下が抑制される。
【００６３】
なお、本実施形態において、第1シャフト２１と第２シャフト２２との接合箇所２４及び第２シャフト２２と第３シャフト２３との接合箇所２５の各々を覆うように、第２コイル体３２及び／又は管状部材５２を設けてもよい。
【符号の説明】
【００６４】
１０・・・ガイドワイヤ
２０・・・コアシャフト
３０・・・第1コイル体
１１・・・第1固着部
１２・・・第２固着部
２１・・・第1シャフト
２２・・・第２シャフト
３２・・・第２コイル体
５２・・・管状部材
【図１】
2015024019.tif 000003
【図２】
2015024019.tif 000004
【図３】
2015024019.tif 000005
【図４】
2015024019.tif 000006
【図５】
2015024019.tif 000007
【図６】
2015024019.tif 000008