(57)【要約】【課題】従来の緑化資材よりも菌根菌を高密度に保持させることができ、更に土壌に使用した際もより優れた効果を安定して発揮させることが可能な緑化資材を提供する。【解決手段】植物炭化物に酸性の液体を添加することによりｐＨ５．０〜８．０としたものに、外生菌根菌又はアーバスキュラー菌根菌であるイグチ科チチアワタケ１１４０−ＴＫ４４菌株（ＮＩＴＥ  ＡＰ−０１６５８）、キシメジ科シャカシメジ２７３−ＴＳ４９菌株（ＮＩＴＥ  ＡＰ−０１６５９）、及びグロマス（Ｇｌｏｍｕｓ）属ＫＡＮＳＯ−１９菌株のいずれか一株又は複数株を保持させることにより緑化資材を形成する。【選択図】図１
2015047130.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
植物炭化物に酸性の液体を添加することによりｐＨ５．０〜８．０としたものに、外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌を保持させて成るものであって、前記外生菌根菌又は前記アーバスキュラー菌根菌が、イグチ科チチアワタケ１１４０−ＴＫ４４菌株（ＮＩＴＥ  ＡＰ−０１６５８）、キシメジ科シャカシメジ２７３−ＴＳ４９菌株（ＮＩＴＥ  ＡＰ−０１６５９）、及びグロマス（Glomus）属ＫＡＮＳＯ−１９菌株のいずれか一株又は複数株であることを特徴とする緑化資材。
【請求項２】
上記酸性の液体が酢酸、クエン酸、及び食酢のうちのいずれか１つ又は複数であることを特徴とする請求項１に記載の緑化資材。
【請求項３】
前記植物炭化物の粒径が２ｍｍ〜１０ｍｍであることを特徴とする請求項１又は２に記載の緑化資材。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載の緑化資材に、前記外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌の胞子体懸濁液を添加して成ることを特徴とする緑化資材。
【請求項５】
クロマツの樹勢回復のために施用される緑化資材であって、請求項１〜４のいずれかに記載の緑化資材において前記植物炭化物を粒径が２〜６ｍｍ、炭化温度が４００℃〜８００℃の木炭とし、外生菌根菌を保持させたことを特徴とする緑化資材。
【請求項６】
アカマツの樹勢回復のために施用される緑化資材であって、請求項１〜４のいずれかに記載の緑化資材において前記植物炭化物を粒径が２〜６ｍｍ、炭化温度が４００℃〜６００℃の木炭とし、外生菌根菌を保持させたことを特徴とする緑化資材。
【請求項７】
サクラの樹勢回復のために施用される緑化資材であって、請求項１〜４のいずれかに記載の緑化資材において前記植物炭化物を粒径が２〜６ｍｍ、炭化温度が４００℃〜８００℃の木炭とし、アーバスキュラー菌根菌を保持させたことを特徴とする緑化資材。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載の緑化資材を製造する方法であって、前記植物炭化物に前記酸性の液体と砂を添加して混合し、該混合物を高圧滅菌処理した後、予め外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌を感染させた宿主植物を該混合物に植え付け、該混合物中に前記外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌の菌糸を伸長させることを特徴とする緑化資材の製造方法。
【請求項９】
請求項１〜７のいずれかに記載の緑化資材を製造する方法であって、前記植物炭化物に前記酸性の液体と前記外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌の生育に必要な栄養を含む液体培地を添加して高圧滅菌処理した後、予め別途培養した外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌を前記植物炭化物に接種して培養し、菌糸を伸長させることを特徴とする緑化資材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、植物と共生する微生物を利用した緑化資材、及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、外生菌根菌をはじめとする共生微生物を宿主植物に共生させることにより、宿主植物の成長促進や、環境ストレスに対する抵抗性の向上、果実の品質向上などの効果が得られることが知られている（例えば特許文献１を参照）。しかし、こうした共生微生物を土壌に直接施用した場合、土壌特性の違いなどにより、安定した効果を得るのが困難であった。また、前記のような共生微生物が土壌中で植物と共生関係を結ぶためには或る程度の菌密度が必要であるが、通常、施用した共生微生物よりも、土壌中に元来生息している他の微生物の方の菌密度が遙かに高いため、共生微生物の機能を十分に発揮させることは難しかった。そのため、こうした共生微生物の働きを利用した緑化資材の開発に当たっては、該共生微生物の増殖及び安定保持に適した素材を見出し、該素材に共生微生物を高密度に保持させることが必要となる。
【０００３】
ところで、木炭や竹炭などの植物炭化物が園芸及び農業分野において土壌改良材等として古くから利用されている。しかしながら、こうした植物炭化物上では、外生菌根菌やアーバスキュラー菌根菌などの共生微生物を高密度に増殖させるのは困難であり、該共生微生物を植物炭化物に保持させて緑化資材を構成しても、その効果を十分に発揮させることができなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開2007-74986号公報
【特許文献２】特開2012-80829号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、本発明者は既に、植物炭化物のｐＨを適当な値に調整した上で共生微生物を保持させることによって上記課題を解決できることを見出し、新たな緑化資材を開発した（特許文献２を参照）。該緑化資材は、植物炭化物に酸性の液体を添加することによりｐＨ５．０〜８．０としたものに、外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌を保持させて成るものである。このように植物炭化物に酸性の液体を添加してｐＨ５．０〜８．０とすることにより、通常、化学的特性が弱アルカリ性〜アルカリ性である植物炭化物を、弱酸性〜中性の条件を好む外生菌根菌やアーバスキュラー菌根菌を保持させるための素材として適したものとすることができる。
【０００６】
しかしながら、前記緑化資材は菌根菌の保持密度や土壌に使用した際の効果の面において未だ改善の余地があった。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、鋭意検討を重ねた結果、植物炭化物に酸性液体を添加して適当なｐＨに調整したものに、特定の菌株の外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌を保持させることで、従来よりも優れた効果が得られることを見出し、本発明を完成した。
【０００８】
本発明に係る緑化資材は、植物炭化物に酸性の液体を添加することによりｐＨ５．０〜８．０としたものに、外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌を保持させて成るものであって、
前記外生菌根菌又は前記アーバスキュラー菌根菌が、イグチ科チチアワタケ１１４０−ＴＫ４４菌株（ＮＩＴＥ  ＡＰ−０１６５８）、キシメジ科シャカシメジ２７３−ＴＳ４９菌株（ＮＩＴＥ  ＡＰ−０１６５９）、又はグロマス（Glomus）属ＫＡＮＳＯ−１９菌株のいずれか一株又は複数株であることを特徴としている。
【発明の効果】
【０００９】
上記本発明に係る緑化資材によれば、従来の緑化資材よりも菌根菌を高密度に保持させることができ、更に土壌に使用した際もより優れた効果を安定して発揮させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例１における菌体増殖の評価結果を示すグラフ。
【図２】実施例２における各ｐＨでのチチアワタケの菌体増殖の評価結果を示すグラフ。
【図３】同実施例における各ｐＨでのシャカシメジの菌体増殖の評価結果を示すグラフ。
【図４】実施例３における菌体増殖の評価結果を示すグラフ。
【図５】実施例４における各ｐＨでのアーバスキュラー菌根菌の菌体増殖の評価結果を示すグラフ。
【図６】実施例５におけるチチアワタケ資材による植物育成効果の評価結果を示すグラフ。
【図７】実施例６におけるシャカシメジ資材による植物育成効果の評価結果を示すグラフ。
【図８】実施例７におけるアーバスキュラー菌根菌資材による植物育成効果の評価結果を示すグラフ。
【図９】実施例８における根系再生効果の評価結果を示すグラフであって、（ａ）は土壌１Ｌ当たりの細根量を示し、（ｂ）は菌根形成率を示す。
【図１０】実施例９における根系再生効果の評価結果を示すグラフであって、（ａ）は土壌１Ｌ当たりの細根量を示し、（ｂ）は菌根形成率を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明に係る緑化資材は、植物炭化物に酸性の液体を添加することによりｐＨ５．０〜８．０（より望ましくはｐＨ６．０〜７．０）としたものに、外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌を保持させて成るものであって、前記外生菌根菌又は前記アーバスキュラー菌根菌が、イグチ科チチアワタケ１１４０−ＴＫ４４菌株（寄託機関：独立行政法人  製品評価技術基盤機構  特許微生物寄託センター、受領番号：ＮＩＴＥ  ＡＰ−０１６５８、受領日：２０１３年７月１９日）、キシメジ科シャカシメジ２７３−ＴＳ４９菌株（寄託機関：独立行政法人  製品評価技術基盤機構  特許微生物寄託センター、受領番号：ＮＩＴＥ  ＡＰ−０１６５９、受領日：２０１３年７月１９日）、及びグロマス（Glomus）属ＫＡＮＳＯ−１９菌株のいずれか一株又は複数株であることを特徴としている。
【００１２】
なお、前記グロマス（Glomus）属ＫＡＮＳＯ−１９菌株は、技術的理由から独立行政法人製品評価技術基盤機構特許微生物寄託センターに寄託を拒否されたため、分譲については本出願人が保証するものである。
【００１３】
前記の外生菌根菌及び/又はアーバスキュラー菌根菌は、本発明の緑化資材の施用対象とする植物の種類や土壌の特性に応じて適当なものを１種類又は２種類以上選択して用いることが望ましい。
【００１４】
なお、ｐＨの測定方法はｐＨ電極法による。具体的には、まず、炭化物試料を乾燥重量換算で１０グラムはかり取り、２００ｍＬの三角フラスコにとる。次に、蒸留水５０ｍＬを加えて、ゴム栓をして３０分間振とうする。最後に、三角フラスコの内容物を１００ｍＬのビーカーに移し、ｐＨメーターを用いてｐＨを測定する。
【００１５】
前記植物炭化物とは、植物体を加熱して炭化させたものである。本発明における植物炭化物としては、中性からアルカリ性のｐＨ特性を有する一般的な木炭を好適に用いることができる。なお、植物炭化物のｐＨは炭化温度によって変化するが、本発明における植物炭化物としては炭化温度４００℃〜８００℃で生成された木炭を用いることが望ましい。一般に、農業用・園芸用の資材として流通している木炭は上記炭化温度で製造され、中性からアルカリ性のｐＨ特性を有している。従って、本発明に係る緑化資材は市販の木炭を利用して容易に製造することができる。なお、本発明における植物炭化物としては、ナラ、ブナ、カシ、クヌギ等の木材を炭化させて成るいわゆる木炭の他、竹炭などの種々の植物の炭化物を用いることもできる。
【００１６】
なお、菌根は主として直径２ｍｍ以下の細根に形成される。そこで、前記植物炭化物は、その粒径を２ｍｍ〜１０ｍｍ（より望ましくは２ｍｍ〜６ｍｍ）とすることが好ましい。これにより、上記のような細根の発根を誘導することができ、菌根の形成効率を向上させることができる。なお、植物炭化物の粒径はふるい分け法により測定することができる。
【００１７】
本発明における酸性の液体としては、酢酸、クエン酸、又は食酢などの有機酸、野菜汁、及び果汁のうちの１種類又は複数種類を用いることが望ましい。これにより、植物炭化物を共生微生物の増殖に適したｐＨ特性に調整できると共に、菌糸体の増殖促進効果を得ることもできる。なお、前記野菜汁としては、例えば市販の野菜ジュース等を用いることができる。
【００１８】
植物炭化物への前記酸性の液体の添加はいかなる方法によって行ってもよい。例えば、噴霧器等を用いて酸性の液体を植物炭化物の表面に噴霧したり、植物炭化物を酸性の液体に浸漬したりする等の方法を採用することができる。
【００１９】
また、上記本発明に係る緑化資材は、例えば、植物炭化物に前記酸性の液体と、所定量（例えば植物炭化物と等容積量）の砂を添加して混合し、該混合物を高圧滅菌処理した後に、この滅菌された混合物に予め共生微生物（例えばアーバスキュラー菌根菌）を感染させたアルファルファやソルガムなどの宿主植物を植え付け、所定温度（例えば２０〜３０℃）で所定期間（例えば約３０〜４０日間）栽培して前記の混合物中に菌糸を充分に伸長させることによって製造することができる。
【００２０】
また更に、本発明に係る緑化資材は、植物炭化物に前記酸性の液体と、共生微生物の生存に必要な栄養を含む液体培地とを添加して高圧滅菌処理し、次いで滅菌された該混合物に予め所定の培地を用いて培養した共生微生物（例えば外生菌根菌）を一定量接種し、所定温度（例えば２０〜３０℃）で所定期間（例えば約３０〜４０日間）培養し、前記の植物炭化物と液体培地の混合物中に菌糸を充分に伸長させることによって製造することもできる。
【００２１】
なお、上記の培地としては、共生微生物の生育に必要な栄養を含む培地を使用する。例えば、前記植物炭化物に添加する液体培地としては、ＰＤＢ（Potato Dextrose Broth）培地やＭＭＮ（Modified Melin-Norkrans）培地などを用いることができる。また、前記植物炭化物に保持させる前に予め共生微生物を培養するための培地としては、例えば、ＰＤＡ（Potato Dextrose Agar）培地やＭＭＮ培地などを用いることができる。ＰＤＢ培地は、例えばポテトスターチ４ｇ及びデキストロース２０ｇを精製水１０００ｍＬに溶解することで調製することができる。ＰＤＡ培地は、例えばポテトスターチ４ｇ、デキストロース２０ｇ及び寒天２０ｇを精製水１０００ｍＬに溶解することで調製可能である。ＭＭＮ培地は、例えばグルコース １０．０ｇ、酒石酸アンモニウム １．０ｇ、ＫＨ２ＰＯ４ ０．５ｇ、ＭｇＳＯ４・７Ｈ２Ｏ ０．１５ｇ、ＣａＣｌ２・２Ｈ２Ｏ ０．０５ｇ、１％ＦｅＣｌ３溶液 １．２ｍＬ、０．１％塩酸チアミン溶液 ０．１ｍＬ、マルトエキス（Difco社製） ３．０ｇ、イーストエキス（Difco社製） ２．０ｇを精製水１０００ｍＬに溶解してｐＨ５．５に調整することにより調製可能である。
【００２２】
前記の高圧滅菌処理とは、高温高圧の水蒸気による滅菌処理（いわゆるオートクレーブ滅菌）を意味し、例えば１１．８×１０４Ｐａ（１．２ｋｇｆ／ｃｍ２）において１２１℃の過熱蒸気によって処理を行うことが望ましい。処理時間は滅菌処理を行う対象物質により異なり、植物炭化物と砂の混合物などの培土を高圧滅菌処理する場合には、培土の変質の問題が少なく、且つ滅菌が難しいため、処理時間を３０分程度とし、ＰＤＢ培地やＰＤＡ培地などの培地を高圧滅菌処理する場合には、処理時間を長くすると培地成分の変質が起こるため、処理時間を１５分程度とする。
【００２３】
上述の方法により緑化資材の内部に伸長した菌糸体は、植物の根があれば直ちに活動を開始して、素早く共生関係を築くことができる。しかしながら、その一方で乾燥や高温に影響されて共生能力が衰える可能性がある。そこで、上記方法によって製造された緑化資材には、更に、前記共生微生物の胞子懸濁液を添加することが望ましい。胞子は発菌して植物に共生するまでに時間を要するという問題があるが、乾燥や高温に耐え、長期間の共生能力を保持できるという利点がある。そこで、上記のように菌糸体と胞子の両方を植物炭化物に保持させることにより、両者の欠点を補完して即効性と効果の安定性を兼ね備えた緑化資材を得ることができる。
【００２４】
また、上述の方法により、それぞれ異なる共生微生物を保持して成る２種類以上の緑化資材を製造し、これらを混合することによって２種類以上の共生微生物を保持して成る緑化資材を製造してもよい。こうした混合資材は、例えばそれぞれ別種の共生微生物と共生する複数種類の植物を一箇所に混植する場合等に好適に用いることができる。
【００２５】
上記のような本発明に係る緑化資材は、樹勢の衰えた樹木又は果樹を活性化するための樹勢回復資材として好適に用いることができる。また、本発明に係る緑化資材は、苗木を植栽する緑化工事や造園工事において、又は花卉、野菜、果樹の育苗時などにおいて肥料の代替又は肥料の一部の代替として用いることもできる。いずれの場合においても、本発明に係る緑化資材は、対象植物（すなわち微生物と共生させようとする植物）が植栽される土壌に混合又は埋設することによって施用される。
【００２６】
本発明に係る緑化資材をクロマツに施用する場合には、上記植物炭化物として炭化温度４００℃〜８００℃、粒径２〜６ｍｍの木炭を使用し、共生微生物として外生菌根菌を用いることが望ましい。また、本発明に係る緑化資材をアカマツに施用する場合には、上記植物炭化物として炭化温度４００℃〜６００℃、粒径２〜６ｍｍの木炭を使用し、共生微生物として外生菌根菌を用いることが望ましい。また更に、本発明に係る緑化資材をサクラ属の樹木に施用する場合には、上記植物炭化物として炭化温度４００〜８００℃、粒径２〜６ｍｍの木炭を使用し、共生微生物としてアーバスキュラー菌根菌を用いることが望ましい。
【実施例１】
【００２７】
［外生菌根菌の菌体増殖と資材化］
まず、粒径２〜５ｍｍの木炭（ｐＨ９．０）１Ｌに対して、４０％濃度の食酢溶液を５００ｍL混合して風乾し、ｐＨを６．０に調整した木炭を準備した。次に、前記の木炭に対して、ＭＭＮ液体培地を５００ｍＬ加えて外生菌根菌の生育に必要な栄養分を前記木炭に含浸させた。その際、ＭＭＮ培地には、１０ｍＬの無塩野菜ジュース（カゴメ株式会社製）を遠心分離処理した上清を予め加えた。その後、前記液体培地を含む木炭を、１２１℃、１１．８×１０４Ｐａ（１．２ｋｇｆ／ｃｍ２）の条件で１５分間、高圧滅菌処理した。一方、予めＭＭＮ培地で平板培養したイグチ科の外生菌根菌であるチチアワタケ（Suillus granulatus）の１１４０−ＴＫ４４菌株（ＮＩＴＥ  ＡＰ−０１６５８）のコロニーを５ｍｍ角に４片切り取り、前記滅菌処理を行った液体培地を含む木炭に接種して２８℃で培養した。これを前記木炭が白色の菌糸で充分に覆われるまで約１ヶ月間培養することにより緑化資材を得た。以下これを１１４０−ＴＫ４４菌株資材と呼ぶ。
【００２８】
また、同様の方法により、キシメジ科の外生菌根菌であるシャカシメジ（Lyophyllum fumosum）２７３−ＴＳ４９菌株（ＮＩＴＥ  ＡＰ−０１６５９）を保持させた緑化資材を作製した。以下これを２７３−ＴＳ４９菌株資材と呼ぶ。
【００２９】
更に、比較例として、同様の方法により、チチアワタケの別の菌株（１１４０菌株）を保持させた緑化資材（以下これを１１４０菌株資材と呼ぶ）、及びシャカシメジの別の菌株（２７３菌株）を保持させた緑化資材（以下これを２７３菌株資材と呼ぶ）を作製した。また、更に別の比較例として、木炭の代わりに市販の園芸培土を使用すると共に食酢及び野菜ジュースを添加しない通常のＭＭＮ培地を使用して上記同様の手順により前記チチアワタケ１１４０菌株又は前記シャカシメジ２７３菌株を保持した緑化資材を作製した。また、更に別の比較例として食酢及び野菜ジュースを添加しない通常のＭＭＮ培地を用いて上記同様の手順により前記チチアワタケ１１４０菌株又は前記シャカシメジ２７３菌株を保持した緑化資材を作製した。
【００３０】
前記１１４０−ＴＫ４４菌株資材、２７３−ＴＳ４９菌株と比較例の各資材における外生菌根菌の菌体増殖効果を評価した結果を図１に示す。なお、ここでは各資材に含まれる菌体の乾燥重量を比較することにより菌体増殖効果を評価した。なお、菌体の乾燥重量は、上記で作製した資材を乾燥器で乾燥させ、その乾燥重量から予め測定しておいた木炭又は園芸培土の乾燥重量を差し引くことによって測定した。
【００３１】
その結果、比較例の各資材のうち、木炭を使用し食酢及び野菜ジュースを添加せずに作製した緑化資材（図中の「１１４０菌株＋通常の木炭」及び「２７３菌株＋通常の木炭」）では菌体がほとんど増殖しないのに対し、１１４０菌株資材及び２７３菌株資材では、園芸培土を用いた緑化資材（図中の「１１４０菌株＋園芸培土」及び「２７３菌株＋園芸培土」）に比べて高い菌体量が得られることが確認された。更に、本発明に係る緑化資材である１１４０−ＴＫ４４菌株資材及び２７３−ＴＳ４９菌株資材では、前記の１１４０菌株資材及び２７３菌株資材に比べて更に優れた菌体増殖効果が得られることが確認された。
【実施例２】
【００３２】
［資材のｐＨによる影響］
様々なｐＨの木炭を用いてチチアワタケの１１４０−ＴＫ４４菌株資材（実施例）及び１１４０菌株資材（比較例）、並びにシャカシメジの２７３−ＴＳ４９菌株資材（実施例）及び２７３菌株資材（比較例）を作製し、上記実施例１と同様にして菌体増殖効果を評価した。なお、ｐＨの調整は、粒径２〜５ｍｍの木炭（ｐＨ９．０）１Ｌに対して、無処理、２０、３０、４０、５０％濃度の食酢溶液を５００ｍL混合して風乾し、ｐＨを段階的に５、６、７、８、９に調整した木炭を準備した。
その結果、図２及び図３に示すように、いずれもｐＨ５．０〜８．０、特にｐＨ６．０〜７．０において高い菌体増殖効果が見られ、ｐＨ９．０では菌体量が減少する傾向が認められた。更に、チチアワタケを用いた資材では、ｐＨ９．０を除く全てのｐＨにおいて実施例の緑化資材（１１４０−ＴＫ４４菌株資材）が比較例の緑化資材（１１４０菌株資材）よりも高い菌体量を示した。また、シャカシメジを用いた資材では全てのｐＨにおいて実施例の緑化資材（２７３−ＴＳ４９菌株資材）が比較例の緑化資材（２７３菌株資材）より高い菌体量を示した。
【実施例３】
【００３３】
［アーバスキュラー菌根菌の菌体増殖と資材化］
まず、１プラグ苗当たりの容量が１５ｍＬのセルトレイ（東缶興産株式会社製、セルトレイ＃７２）に、１２１℃、１１．８×１０４Ｐａ（１．２ｋｇｆ／ｃｍ２）の条件で高圧滅菌器（株式会社トミー精工製、ＢＳ−３２５）にて３０分間滅菌処理した川砂を７ｍＬ入れ、次いでアーバスキュラー菌根菌であるグロマス（Glomus）属ＫＡＮＳＯ−１９菌株の胞子液を２ｍＬ添加し、更に滅菌した川砂を３ｍＬ入れてアルファルファの種子を播種した。これを気温２０〜３０℃の条件下で適切に栽培管理し、適時に潅水を行った。また、発芽後１週間毎にピータースの液肥（第一園芸社製、ＮＰＫ：２５−５−２０）を充分に潅水した。３０日間栽培を継続した後、アルファルファの細根を採取し、１０％水酸化カリウム水溶液で脱色処理後にトリパンブルー染色液で染色して、顕微鏡を用いてアーバスキュラー菌根菌の共生状況を確認した。
【００３４】
次に、粒径２〜５ｍｍの木炭（ｐＨ９．０）１Ｌに対して、４０％濃度の食酢溶液を５００ｍL混合して風乾し、ｐＨを６．０に調整した木炭を準備した。その後、前記木炭と等容量の川砂を混合し、その混合物を温度１２１℃、１１．８×１０４Ｐａ（１．２ｋｇｆ／ｃｍ２）の条件で３０分間高圧滅菌処理した。この混合物を培土として、先にセルトレイで育成したアルファルファを移植した。これを気温２０〜３０℃の条件下で適切に栽培管理し、適時に潅水を行った。また、発芽後１週間毎にピータースの液肥（第一園芸社製、ＮＰＫ：２５−５−１０）を充分に潅水した。３０〜４０日間栽培を継続し、前述の方法でアルファルファの細根にアーバスキュラー菌根菌が共生していることを確認した。その後、潅水を中止し、植物体を枯死させて培土中での胞子形成を促し、培土を十分に乾燥させることによりアーバスキュラー菌根菌を保持した緑化資材を得た。以下これをＫＡＮＳＯ−１９菌株資材と呼ぶ。
【００３５】
また、比較例として、アーバスキュラー菌根菌の上記とは別菌株である（Glomus sp. ＯＧ−１０５菌株）を保持した緑化資材及びアーバスキュラー菌根の更に別の菌株である（Glomus sp. ＫＡＮＳＯ−６菌株）を保持した緑化資材を上記同様の方法により作製した。以下これらを、それぞれＯＧ−１０５菌株資材及びＫＡＮＳＯ−６菌株資材と呼ぶ。
【００３６】
また、比較例として更に、木炭の代わりに市販の園芸培土を使用し、同様の手順（但し、食酢は添加しない）により前記アーバスキュラー菌根菌の各菌株を保持した緑化資材を作製した。また更に、別の比較例として食酢を添加しない木炭を用いて上記同様の手順により前記アーバスキュラー菌根菌の各菌株を保持した緑化資材を作製した。
【００３７】
上記のＫＡＮＳＯ−１９菌株資材（実施例）と各比較例に係る緑化資材におけるアーバスキュラー菌根菌の菌体増殖効果の評価結果を図４に示す。なお、ここでは乾燥土壌（乾燥資材）１００ｇ当たりの胞子数を比較することにより菌体増殖効果を評価した。
【００３８】
その結果、ＫＡＮＳＯ−１９菌株資材、ＯＧ−１０５菌株資材、及びＫＡＮＳＯ−６菌株資材では、いずれも園芸培土を用いた緑化資材（図中の「ＫＡＮＳＯ−１９菌株＋園芸培土」、「ＯＧ−１０５菌株＋園芸培土」、及び「ＫＡＮＳＯ−６菌株＋園芸培土」）や、食酢を添加しない木炭を用いた緑化資材（図中の「ＫＡＮＳＯ−１９菌株＋通常の木炭」、「ＯＧ−１０５菌株＋通常の木炭」、及び「ＫＡＮＳＯ−６菌株＋通常の木炭」）よりも胞子数が多く、高い菌体増殖効果が得られることが確認された。更に、本発明に係る緑化資材（図中の「ＫＡＮＳＯ−１９菌株資材」）では、アーバスキュラー菌根菌の他の菌株を用いて作製された緑化資材（図中の「ＯＧ−１０５菌株資材」及び「ＫＡＮＳＯ−６菌株資材」）と比べて、更に優れた菌体増殖効果が確認された。
【実施例４】
【００３９】
［資材のｐＨによる影響］
様々なｐＨの木炭を用いてチチアワタケのＫＡＮＳＯ−１９菌株資材（実施例）、並びにＯＧ−１０５菌株資材（比較例）及びＫＡＮＳＯ−６菌株資材（比較例）を作製し、上記実施例３と同様にして菌体増殖効果を評価した。なお、ｐＨの調整は、粒径２〜５ｍｍの木炭（ｐＨ９．０）１Ｌに対して、無処理、２０、３０、４０、５０％濃度の食酢溶液を５００ｍL混合して風乾し、ｐＨを段階的に５、６、７、８、９に調整した木炭を準備した。その結果、図５に示すように、いずれもｐＨ５．０〜８．０、特にｐＨ６．０〜７．０において高い菌体増殖効果が見られ、ｐＨ９．０では菌体量が減少する傾向が認められた。また、いずれのｐＨにおいても、本発明に係る緑化資材（ＫＡＮＳＯ−１９菌株資材）において、比較例の緑化資材（ＯＧ−１０５菌株資材及びＫＡＮＳＯ−６菌株資材）よりも高い菌体増殖効果が確認された。
【実施例５】
【００４０】
［外生菌根菌資材によるクロマツの育成効果］
乾熱滅菌処理を１８０℃で８時間行ったバーミキュライト（ニッタイ株式会社製）にクロマツの種子を播種した後、適時潅水して大きさの揃った無菌根の実生苗を育成した。次に、１２１℃、１１．８×１０４Ｐａ（１．２ｋｇｆ／ｃｍ２）の条件で３０分間の高圧滅菌処理を行った川砂と赤玉土の等量混合培土に、前記クロマツの実生苗を定植し、その際、実施例１で作製したチチアワタケの資材である１１４０−ＴＫ４４菌株資材（実施例）、又は１１４０菌株資材（比較例）を、実生苗１本に対して１０ｍＬずつ植穴に施用した。この実生苗を、２週間毎にピータースの液肥（ＮＰＫ：２５−５−１０）を施用しつつ栽培したところ、栽培６０日目には、肥料のみで栽培した苗木（対照区）よりも大きな苗木を得ることができた。特に、本発明に係る緑化資材である１１４０−ＴＫ４４菌株資材では、比較例である１１４０菌株資材に比べて更に優れた育成効果が確認された。図６に栽培６０日目における苗木の地上部及び地下部の乾燥重量を示す。なお、同図は、各試験区の苗数を１０本ずつとし、上記試験を２回繰り返して行った結果の平均値を示している。
【実施例６】
【００４１】
［外生菌根菌資材によるアカマツの育成効果］
乾熱滅菌処理を１８０℃で８時間行ったバーミキュライト（ニッタイ株式会社製）にアカマツの種子を播種した後、適時潅水して大きさの揃った無菌根の実生苗を育成した。次に、１２１℃、１１．８×１０４Ｐａ（１．２ｋｇｆ／ｃｍ２）の条件で３０分間の高圧滅菌処理を行った川砂と赤玉土の等量混合培土に、前記アカマツの実生苗を定植し、その際、実施例１で作製したシャカシメジの資材である２７３−ＴＳ４９菌株資材（実施例）、又は２７３菌株資材（比較例）を、実生苗１本に対して１０ｍＬずつ植穴に施用した。この実生苗を、２週間毎にピータースの液肥（ＮＰＫ：２５−５−１０）を施用しつつ栽培したところ、栽培６０日目には、肥料のみで栽培した苗木（対照区）よりも大きな苗木を得ることができた。特に、本発明に係る緑化資材である２７３−ＴＳ４９菌株資材では、比較例である２７３菌株資材に比べて更に優れた育成効果が確認された。図７に栽培６０日目における苗木の地上部及び地下部の乾燥重量を示す。なお、同図は、各試験区の苗数を１０本ずつとし、上記試験を２回繰り返して行った結果の平均値を示している。
【実施例７】
【００４２】
［アーバスキュラー菌根菌資材によるカスミザクラの育成効果］
乾熱滅菌処理を１８０℃で８時間行ったバーミキュライト（ニッタイ株式会社製）にカスミザクラの種子を播種した後、適時潅水して大きさの揃った無菌根の実生苗を育成した。次に、１２１℃、１１．８×１０４Ｐａ（１．２ｋｇｆ／ｃｍ２）の条件で３０分間の高圧滅菌処理を行った川砂と赤玉土の等量混合培土に、前記カスミザクラの実生苗を定植し、その際、実施例３で作製したＫＡＮＳＯ−１９菌株資材、ＯＧ−１０５菌株資材、又はＫＡＮＳＯ−６菌株資材を、上記実生苗１本に対し１０ｍＬずつ植穴に施用した。この実生苗を、２週間毎にピータースの液肥（ＮＰＫ：２５−５−１０）を施用しつつ栽培したところ、栽培６０日目には、いずれの緑化資材を施用した区においても肥料のみで栽培した苗木（対照区）よりも大きな苗木を得ることができた。特に、本発明に係る緑化資材であるＫＡＮＳＯ−１９菌株資材を施用した区では、比較例の緑化資材であるＯＧ−１０５菌株資材又はＫＡＮＳＯ−６菌株資材を施用した区に比べてより優れた苗木育成効果が確認された。図８に栽培６０日目における苗木の地上部及び地下部の乾燥重量を示す。なお、同図は、各試験区の苗数を２０本ずつとして上記試験を行った結果の平均値を示している。
【実施例８】
【００４３】
［外生菌根菌資材によるクロマツの根系再生効果］
予め育成したクロマツの根系範囲内に実施例１で作製した１１４０−ＴＫ４４菌株資材又は１１４０菌株資材を１Ｌ施用し、該緑化資材による根系再生効果及び菌根形成効果を確認した。具体的には、容量３０Ｌのプランターの中央にクロマツを定植してその両側の２箇所に円筒形の穴を穿設し、これらの穴に前記緑化資材を０．５Ｌずつ施用して栽培を行った。
【００４４】
また、緑化資材に代わって堆肥を施用したクロマツ（対照区１）と、赤玉土と川砂の等量混合物を施用したクロマツ（対照区２）についても同様に栽培を行った。
【００４５】
６ヶ月間栽培を継続した後に、前記緑化資材、堆肥、又は赤玉土と川砂の混合物を土壌から掘り起こし、その中に含まれるクロマツの細根を洗い出して乾燥させ、その乾燥重量を測定した。その結果、１１４０−ＴＫ４４菌株資材又は１１４０菌株資材を施用した区では、多くの細根が資材中に侵入・増殖していた。特に本発明に係る資材である１１４０−ＴＫ４４菌株資材を施用した区では、図９（ａ）に示すように、対照区１に比べて７倍以上、対照区２に比べて３．５倍以上の細根量が確認され、比較例の資材である１１４０菌株資材を施用した区よりも高い根系再生効果が認められた。
【００４６】
また、各区のクロマツにおける菌根形成率を測定したところ、図９（ｂ）に示すように、１１４０−ＴＫ４４菌株資材又は１１４０菌株資材の緑化資材を施用した区では、対照区１、２に比べて多くの菌根が形成されていた。更に、本発明に係る資材である１１４０−ＴＫ４４菌株資材を施用した区では、比較例の資材である１１４０菌株資材を施用した区よりも高い菌根形成率が確認された。なお、上記の菌根形成率は、細根における全根端数を計数し、そのうち根端が外生菌根化している箇所の割合を算出して菌根形成率とした。つまり、菌根形成率＝（外生菌根化した根端数／細根の全根端数）×１００とした。なお、図９（ａ）、（ｂ）は、いずれも各試験区のクロマツを６本ずつとし、上記試験を２回繰り返して行った結果の平均値を示している。
【実施例９】
【００４７】
［アーバスキュラー菌根菌資材によるソメイヨシノの根系再生効果］
予め育成したソメイヨシノの根系範囲内にＫＡＮＳＯ−１９菌株資材（実施例）又はＯＧ−１０５菌株資材（比較例）の緑化資材を１Ｌ施用して６ヶ月間栽培を継続し、該緑化資材による根系再生効果及び菌根形成効果を確認した。また、緑化資材に代わって堆肥を施用したソメイヨシノ（対照区１）と、赤玉土と川砂の等量混合物を施用したソメイヨシノ（対照区２）についても根系再生効果及び菌根形成効果を確認した。なお、上記緑化資材、堆肥、及び赤玉土と川砂の混合物の施用、並びに根系再生効果の評価は、実施例８と同様の方法によって行った。但し、菌根形成効果の評価、すなわち菌根形成率の測定は、「ワーキング  ウィズ  マイコリザ  イン  フォレストリ−  アンド  アグリカルチャー（Working with mycorrhizas in forestry and agriculture）」、（１９９６年、オーストラリアン  センター  フォー  インターナショナル  アグリカルチュラル  リサーチ（Australian Centre for International Agricultural Research）発行）の１８２頁〜１８４頁に記載の方法により行った。
【００４８】
その結果、図１０（ａ）に示すように、ＫＡＮＳＯ−１９菌株資材又はＯＧ−１０５菌株資材の緑化資材を施用した区では、対照区１及び対照区２に比べて高い根系再生効果が認められた。特に本発明に係る資材であるＫＡＮＳＯ−１９菌株資材を施用した区では、直径２ｍｍ以下の細根量が前記対照区１と比べて約２倍に、対照区２と比べると約６倍になっており、比較例の資材であるＯＧ−１０５菌株資材を施用した区よりも高い根系再生効果が認められた。また、図１０（ｂ）に示すように、本発明に係る資材であるＫＡＮＳＯ−１９菌株資材を施用した区では、比較例の資材であるＯＧ−１０５菌株資材を施用した区よりも高い菌根形成率が確認された。なお、図１０（ａ）、（ｂ）は、各試験区のソメイヨシノを６本ずつとし、上記試験を２回繰り返して行った結果の平均値を示している。
【図１】
2015047130.tif 000003
【図２】
2015047130.tif 000004
【図３】
2015047130.tif 000005
【図４】
2015047130.tif 000006
【図５】
2015047130.tif 000007
【図６】
2015047130.tif 000008
【図７】
2015047130.tif 000009
【図８】
2015047130.tif 000010
【図９】
2015047130.tif 000011
【図１０】
2015047130.tif 000012