(57)【要約】【課題】高齢者や認知症患者のために居室スペースに隣接してトイレなどの水廻りスペースが設けられる室内に好適に採用される床構造を提供する。【解決手段】床スラブ１上の居室スペースには少なくとも表面が実質的に木質材で形成されると共に少なくとも一の緩衝材を有する居室側フロア１０が床スラブ１上に設けられ、水廻りスペースには床下地材２１上に耐水性床シート２２が積層されてなる水廻り側フロア２０が設けられ、これらの間には床見切り３０が設けられる。居室側フロアと水廻り側フロアは略同一の厚さを有すると共に、ＪＩＳ  Ａ  ６５１９によるＧ値が略同一であって且つ１００Ｇ以下、より好ましくは８０Ｇ以下である。個室全体の衝撃吸収性能が平準化されるので、居住者が危険な場所を意識または注意することなく、安心且つ安全に生活を送ることができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
居室スペースと水廻りスペースが隣接して設けられた室内の床構造であって、居室スペースには少なくとも表面が実質的に木質材で形成されると共に少なくとも一の緩衝材を有する居室側フロアが床スラブ上に設けられ、水廻りスペースには床下地材上に耐水性床シートが積層されてなる水廻り側フロアが前記床スラブ上に設けられ、居室側フロアと水廻り側フロアは略同一の厚さを有すると共に、居室側フロアと水廻り側フロアはＪＩＳ  Ａ  ６５１９の測定方法により測定した最大加速度の値が略同一であって且つ１００Ｇ以下であることを特徴とする床構造。
【請求項２】
居室側フロアと水廻り側フロアはＪＩＳ  Ａ  ６５１９の測定方法により測定した最大加速度の値がいずれも８０Ｇ以下であることを特徴とする、請求項１記載の床構造。
【請求項３】
居室側フロアと水廻り側フロアとの間に床見切りが設けられることを特徴とする、請求項１または２記載の床構造。
【請求項４】
居室側フロアが、表面側から、第一木質基材、第一緩衝材、第二木質基材および第二緩衝材の順に積層されてなることを特徴とする、請求項１ないし３のいずれか記載の床構造。
【請求項５】
水廻り側フロアの床下地材は、発泡倍率が８〜２０倍の独立発泡体であることを特徴とする、請求項１ないし４のいずれか記載の床構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は床構造に関し、特に、介護施設において高齢者や認知症患者が入居する個室に居室スペースとトイレやキッチンなどの水廻りスペースが設けられる場合に好適に採用される床構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
介護施設において高齢者や認知症患者が入居する個室には、居室スペースの他に、トイレや浴室の脱衣所、キッチンなどの水廻りスペースが設けられることが多いが、これら居室スペースと水廻りスペースとの間に段差があると、入居者がこの段差に躓いてけがをするおそれがあるので、居室スペースと水廻りスペースとの間に段差を設けずにバリアフリーとすることが考慮されなければならない。一方、トイレなどの水廻りスペースの床には耐水性が要求される。特に高齢者や認知症患者は、水を何度もこぼしたり、トイレの床を汚したりすることが多くなりがちであるため、一般家庭以上に耐水性を有することが不可欠である。
【０００３】
このため、介護施設の個室には、従来、耐水性のあるビニル系などのプラスチック系の床シートを水廻りスペースに貼り、居室スペースにも同じ厚さの床シートを貼って、居室スペースから水廻りスペースまで連続した床面を形成することが一般的であった。このような床構造は、水廻りスペースにおける耐水性の要求性能を満たすことができると共に、バリアフリーの要求をも満たすことができる。
【０００４】
しかしながら、体の自由がきかない高齢者や認知症患者は、段差がない場所でも転倒することがある。床シートは耐水性には優れているが、衝撃吸収性能が不十分であるため、床シートが貼られた居室スペースで転倒したときにけがをするおそれがある。介護施設の個室の床構造は、コンクリートスラブ上に床が形成されてなるものであるので、このコンクリートスラブ上に床シートを貼っただけでは、転倒時の衝撃を十分に吸収することができず、骨折や脳震盪などの重大事故につながるおそれがあった。
【０００５】
また、介護施設に入居する高齢者や認知症患者は、入居前には長年に亘って木造住宅で温かみのある生活を送っていたことが多いため、入居者に安心感や安らぎを与える上で、居室スペースの床には木質床材が用いられることが好ましく、さらには、長年慣れ親しんだ木質床材とすることで歩行に違和感を生じさせず、転倒を防止する上でも有効であると考えられる。
【０００６】
衝撃吸収性能に優れた床材としては、特許文献１〜５などに記載される従来技術が提案されているが、これらの従来技術は、介護施設において高齢者や認知症患者が入居する個室に居室スペースとトイレやキッチンなどの水廻りスペースが設けられる場合にこれら居室スペースと水廻りスペースに要求される性能や事情を考慮した上で個室全体の床構造として提案するものではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００２−３１７５４８号公報
【特許文献２】特開２０１２−０３６６５４号公報
【特許文献３】特開２０１２−０４１６７５号公報
【特許文献４】特開２０１２−０４１７４２号公報
【特許文献５】特開２０１２−０４６８９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上述した背景を踏まえて、介護施設において高齢者や認知症患者が入居する個室に居室スペースとトイレやキッチンなどの水廻りスペースが設けられる場合に好適に採用される床構造を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この課題を解決するため、請求項１に係る本発明は、居室スペースと水廻りスペースが隣接して設けられた室内の床構造であって、居室スペースには少なくとも表面が実質的に木質材で形成されると共に少なくとも一の緩衝材を有する居室側フロアが床スラブ上に設けられ、水廻りスペースには床下地材上に耐水性床シートが積層されてなる水廻り側フロアが前記床スラブ上に設けられ、居室側フロアと水廻り側フロアは略同一の厚さを有すると共に、居室側フロアと水廻り側フロアはＪＩＳ  Ａ  ６５１９（床の硬さ試験方法）の測定方法により測定した最大加速度の値が略同一であって且つ１００Ｇ以下であることを特徴とする。
【００１０】
なお、ここで、「居室スペース」とは、トイレやキッチンなどの「水廻りスペース」に隣接して設けられる「水廻りスペース」以外のスペースを意味するものであって、居住空間として利用される狭義の「居室スペース」に限らず、たとえば廊下とトイレやキッチンなどの「水廻りスペース」が隣接して設けられる場合における該廊下も「居室スペース」に含むものとする。「居室側フロア」は「居室スペース」の床に敷設される床材であるから、廊下が「居室スペース」に該当する場合の「居室側フロア」は該廊下の床に敷設される床材である。また、居室側フロアの「少なくとも表面が実質的に木質材で形成される」とは、ＭＤＦやＨＤＦなどの木質繊維板、パーティクルボード、合板、無垢材、積層板、集成材などの木質材が居室側フロアの少なくとも表面に積層されていて、木質材による自然な高級感や温かみを発揮する構成を有することを意味するが、必ずしも居室側フロアの最表面に木質材が露出していることまでを要求するものではなく、木質材の表面に木質材（単板）以外の薄い化粧シートが貼着されたものや、木質材の表面または木質材表面に貼着した化粧シートの表面に塗装が施されたものも含まれる。
【００１１】
請求項２に係る本発明は、請求項１記載の床構造において、居室側フロアと水廻り側フロアはＪＩＳ  Ａ  ６５１９の測定方法により測定した最大加速度の値がいずれも８０Ｇ以下であることを特徴とする。
【００１２】
請求項３に係る本発明は、請求項１または２記載の床構造において、居室側フロアと水廻り側フロアとの間に床見切りが設けられることを特徴とする。
【００１３】
請求項４に係る本発明は、請求項１ないし３のいずれか記載の床構造において、居室側フロアが、表面側から、第一木質基材、第一緩衝材、第二木質基材および第二緩衝材の順に積層されてなることを特徴とする。
【００１４】
請求項５に係る本発明は、請求項１ないし４のいずれか記載の床構造において、水廻り側フロアの床下地材が、発泡倍率が８〜２０倍の独立発泡体であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１に係る本発明によれば、居室側フロアと水廻り側フロアが略同一の厚さを有すると共に、略同一であって且つ１００Ｇ以下の優れた衝撃吸収性能を有する。したがって、居室スペースと水廻りスペースが隣接して設けられた室内のどこであっても段差のないバリアフリーの床面上を同様の歩行感で歩行することができ、体の不自由な高齢者や認知症患者であっても転倒の危険性を低減させると共に、万一転倒した場合であってもその場所にかかわらずに優れた衝撃吸収性能でけがを回避または少なくとも軽くすることができる効果がある。
【００１６】
ＪＩＳ  Ａ  ６５１９の測定方法により測定した最大加速度の値（Ｇ値）は、特に、頭が床面に衝突する際の加速度が大きいとき（すなわち、直立状態のままで転倒して頭を床に打ち付けたとき）に働く衝撃吸収性能として重要な意味を持ち、Ｇ値が小さい方が転倒時の衝撃が小さくなる。居室側フロアのＧ値と水廻り側フロアのＧ値が大きく異なると、場所によって転倒時のけがの程度が異なるおそれが生ずることになるが、これらのＧ値がいずれも１００Ｇ以下であって且つ略同一である本発明の床構造によれば、床面の衝撃吸収性能を平準化して、部屋のどこで転倒しても同様に優れた衝撃吸収性能を発揮することができ、また、室内の居住スペースと水廻りスペースの間を行き来しても衝撃吸収性能に体感できるような変化が生じないものとなる。したがって、居住者が危険な場所を意識または注意することなく、安心且つ安全に生活を送ることができる効果がある。
【００１７】
なお、ＪＩＳ  Ａ  ６５１９によれば、床のＧ値が１００以下であれば、転倒衝突時にもけがが生じにくく安全性が高いものとされているので、本発明では、居室側フロアおよび水廻り側フロアの両フロアについて１００Ｇ以下の衝撃吸収性能を有することを必須の要件としたものである。
【００１８】
したがって、請求項１に係る本発明の床構造は、介護施設において高齢者や認知症患者が入居する個室に居室スペースとトイレやキッチンなどの水廻りスペースが設けられる場合の床構造として、好適に適用可能である。
【００１９】
請求項２に係る本発明によれば、居室側フロアと水廻り側フロアはＪＩＳ  Ａ  ６５１９の測定方法により測定した最大加速度の値がいずれも８０Ｇ以下とされているので、転倒時の安全性をさらに高めることができる。
【００２０】
請求項３に係る本発明によれば、異種材料による居室側フロアと水廻り側フロアとの間に床見切りが設けられるので、見映えが良好である。また、居室側フロアと水廻り側フロアは略同一の厚さを有するので、床見切りの施工が容易であり、段差も生じないので転倒の原因となることもない。
【００２１】
請求項４に係る本発明によれば、居室側フロアが、表面側から、第一木質基材、第一緩衝材、第二木質基材および第二緩衝材の順に積層されてなるので、１００Ｇ以下の衝撃吸収性能を発揮させることが容易である。
【００２２】
請求項５に係る本発明によれば、水廻り側フロアの床下地材が、発泡倍率８〜２０倍の独立発泡体で構成されるので、１００Ｇ以下の衝撃吸収性能を発揮させることが容易である。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の一実施形態による床構造を示す断面図である。
【図２】この床構造に用いられる居室側フロアの構成を示す断面図である。
【図３】この床構造に用いられる水廻り側フロアの構成を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本発明の一実施形態による床構造が図１に示されている。この床構造は、介護施設において高齢者や認知症患者が入居する個室に居室スペースとトイレやキッチンなどの水廻りスペースが隣接して設けられた室内の床構造であって、コンクリートスラブなどの床スラブ１上の居室スペースには居室側フロア１０が設けられると共に、水廻りスペースには水廻り側フロア２０が設けられ、これら居室側フロア１０と水廻り側フロア２０の間に床見切り３０が設けられて構成されている。
【００２５】
図示実施形態において、居室側フロア１０は、表面側から第一基材１１／第一緩衝材１２／第二基材１３／第二緩衝材１４の順に積層されてなる衝撃吸収積層体１５の表面に化粧シート１６が貼着された構成を有する（図２）。衝撃吸収積層体１５の第二基材１３の四周において対向する一対の木口面には雄実および雌実（いずれも図示せず）が形成され、居室側スペースにおいて隣接して施工される一方の床材１０の雄実と他方の床材１０の雌実とを嵌合させて、居室側スペースの床面が形成される。一枚の居室側フロア１０は、一例として、幅１４７ｍｍ×長さ９００ｍｍの平面寸法を有し、厚さは１３ｍｍである。
【００２６】
第一基材１１は、たとえばＭＤＦ、ＨＤＦなどの木質繊維板、合板、無垢材、積層板、集成材などの木質材からなり、厚さは０．５〜１．５ｍｍであることが好ましい。この厚さが０．５ｍｍ未満では表面強度が弱く、衝撃を受けた際に破損や凹みが生じやすくなる。１．５ｍｍより厚くなると、裏面に積層される第一緩衝材１２の衝撃吸収性能が損なわれる。
【００２７】
第一緩衝材１２には、たとえばエチレン酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、ポリエチレン（ＰＥ）、塩化ビニル（ＰＶＣ）などの合成樹脂発泡体や、合成ゴム、天然ゴムなどのゴム発泡体であって独立気泡タイプのものを用いる。居室側フロア１０の製造工程において第一基材１１が第一緩衝材１２および第二基材１３と加圧接着される際に、接着剤が第一緩衝材１２の内部に浸透した状態で圧縮されてしまうと、第一緩衝材１２の厚みや硬度が大きく変化してフロア全体としての厚さや硬度の精度が損なわれると共に、第一緩衝材１２による衝撃吸収性能が大幅に低下してしまうが、第一緩衝材１２として独立気泡発泡体を用いることにより、第一緩衝材１２の厚さや硬度が実質的に維持され、居室側フロア１０の精度や第一緩衝材１２による所期の衝撃吸収性能を損なうことがない。
【００２８】
第一緩衝材１２の厚さは０．５〜２．５ｍｍであることが好ましい。この厚さが０．５ｍｍ未満では衝撃吸収性能が不十分となり、居室側フロア１０について、ＪＩＳ  Ａ  ６５１９の測定方法により測定される最大加速度の値（以下「Ｇ値」と言う。）として１００以下（より好ましくは８０Ｇ以下）のＧ値を得ることが困難になる。２．５ｍｍより厚くなると、第一基材１１が衝撃を受けた際に第一基材１２が深く撓むことになり、第一基材１１が割れやすくなる。
【００２９】
第一緩衝材１２として用いられる独立気泡発泡体の発泡倍率は５〜３０倍程度であることが好ましい。発泡倍率が３０倍を越えると柔らかくなりすぎてしまい、荷重を受けたときの沈み込みが大きくなって歩行時に不快感を与える。また、人が転倒した場合に第一基材１１から受ける衝撃を十分に緩衝することができず、転倒した人の頭などがその下層の第二基材１３に強く打ち付けられる危険性がある。一方、発泡倍率が５倍を下回ると硬すぎるものとなって衝撃吸収性能が低下する。これらの要因から、第一緩衝材１２の発泡倍率は５〜３０倍であることが好ましく、より好ましくは８〜１５倍である。
【００３０】
第一緩衝材１２として用いられる独立気泡発泡体はアスカーＣ硬度が２０〜７０度であることが好ましい。アスカーＣ硬度が２０度未満であると、荷重を受けたときの沈み込みが大きくなって歩行時に不快感を与える。また、人が転倒した場合に第一基材１１から受ける衝撃を十分に緩衝することができず、転倒した人の頭などがその下層の第二基材１３に強く打ち付けられる危険性がある。一方、アスカーＣ硬度が７０度より大きくなると緩衝材として硬すぎるものとなって衝撃吸収作用を十分に発揮することができない。これらの要因から、第一緩衝材１２のアスカーＣ硬度範囲は２０〜７０度であることが好ましく、より好ましくは３５〜６０度である。
【００３１】
第二基材１３は、第一基材１１と同様、たとえばＭＤＦ、ＨＤＦなどの木質繊維板、合板、無垢材、積層板、集成材などの木質材からなる。ＭＤＦは全方向に大きな曲げ強度を発揮し、実（雄実、雌実）の破損を防止する効果に優れているので、ＭＤＦからなる第二基材１３の厚さ範囲内に実を形成することが好ましく、特に、後述するように、０．６〜１．２Ｎ／ｍｍ２の剥離強度を有するＭＤＦを用いることが好ましい。
【００３２】
第二基材１３には、実が四周木口面に形成されることから厚さを大きく取る必要があり、たとえば５．０ｍｍ以上の厚さとする。第二基材１３の厚さが５．０ｍｍ未満ではこの厚さ範囲に実を形成することが困難となる。
【００３３】
第二緩衝材１４は、たとえばポリウレタン（ＰＵ）、エチレン酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、ポリエチレン（ＰＥ）、塩化ビニル（ＰＶＣ）などの合成樹脂発泡体や、合成ゴム、天然ゴムなどのゴム発泡体からなり、独立気泡発泡体および連続気泡発泡体のいずれであっても良い。また、第二緩衝材１４の裏面には防水または防湿シートが貼着されることが好ましい。
【００３４】
第二緩衝材１４の厚さ（荷重を受けないときの元々の厚さ）は、３．０〜５．０ｍｍであることが好ましい。この厚さが３．０ｍｍ未満では衝撃吸収性能が不十分となり、居室側フロア１０について１００以下のＧ値を得ることが困難になる。また、５．０ｍｍより厚くなると、柔らかすぎて歩行時の沈み込みが大きくなり、不快感を与える。
【００３５】
第二緩衝材１４として用いられる発泡体の発泡倍率は５〜３０倍程度であることが好ましい。発泡倍率が３０倍を越えると柔らかくなりすぎてしまい、荷重を受けたときの沈み込みが大きくなって歩行時に不快感を与える。また、第二緩衝材１４は実が形成される第二基材１３の裏面に貼着されるので、第二基材１３が沈み込むと、隣接する他の居室側フロア１０と嵌合している実が破損する危険性がある。一方、発泡倍率が５倍を下回ると硬すぎるものとなって衝撃吸収性能が低下してしまう。これらの要因から、第二緩衝材１４の発泡倍率は５〜３０倍であることが好ましく、より好ましくは１５〜２５倍である。
【００３６】
第二緩衝材１４にはアスカーＣ硬度が１〜３０度のものを用いることが好ましい。アスカーＣ硬度１度未満の第二緩衝材１４を用いると、柔らかすぎて歩行時の沈み込みが大きくなり、不快感を与えるので、現実的ではない。一方、アスカーＣ硬度が３０度より大きくなると、緩衝材として硬すぎるものとなって衝撃吸収作用を十分に発揮することができない。これらの要因から、第二緩衝材１４のアスカーＣ硬度範囲は１〜３０度であることが好ましく、より好ましくは３〜２５度である。
【００３７】
第一基材１１／第一緩衝材１２／第二基材１３／第二緩衝材１４からなる衝撃吸収積層体１５の表面、すなわち第一基材１１の表面には、任意に化粧紙、突板、オレフィンシートなどの合成樹脂シートなどによる化粧シート１６が貼着される。化粧シート１６の表面にさらに任意塗装を施しても良い。あるいは、化粧シート１６を貼着することに代えて、第一基材１１の表面に任意塗装を施しても良い。塗装を施す場合は、防滑性能を有する防滑性塗料を用いて行うことが好ましい。
【００３８】
水廻り側フロア２０は、床下地材２１の上に耐水性床シート２２が積層・接着されてなる（図３）。水廻り側フロア２０は全体として居室側フロア１０と同等の衝撃吸収性能を発揮するものでなければならないが、耐水性床シート２２は一般にそれほど優れた衝撃吸収性能を有していない（一般に１２０〜１４０Ｇ程度）ので、床下地材２１に大きな衝撃吸収性能を持たせる必要がある。このため、たとえばポリエチレン樹脂による独立発泡体（一例として発泡倍率＝１０倍）を床下地材２１として用いることが好ましい。このようなポリエチレン発泡樹脂は、６０〜７０Ｇの衝撃吸収性能を有し、たとえば、一枚が幅１０００ｍｍ×長さ１０００ｍｍ×厚さ１０ｍｍの寸法を有する正方形の板材として市販されており、水廻り側フロア２０の全体厚が居室側フロア１０の全体厚と略同一になるように一枚または複数枚を重ね合わせて床下地材２１として使用する。
【００３９】
床下地材２１の材質は上記に挙げた例に限定されるものではなく、１０ｍｍ程度の厚さで６０〜７０Ｇの衝撃吸収性能を発揮し得るものであれば、他の材質も使用可能であり、ポリオレフィン、ポリスチレン、ポリウレタン、ポリフェノール、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル共重合体、ポリ塩化ビニリデン、ポリアミド、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、ポリアクリル、ＥＶＡ、ＡＢＳ、エポキシ樹脂、不飽和ポリエステル、メラミン樹脂、ユリア樹脂、ジアリルフタレート樹脂、キシレン樹脂等の熱可塑性、熱硬化性樹脂などであっても良い。ポリオレフィン系樹脂には、低密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン、アイソタクチックもしくはシンジオタクチックホモポリプロピレン、ブロックプロピレン共重合体、ランダムプロピレン共重合体、ポリブテン、エチレン−
プロピレン共重合体、エチレン−プロピレン−ジエン共重合体、エチレン−ブテン共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体、エチレン−アクリル酸エステル共重合体などが含まれる。特に、発泡倍率が８〜２０倍の範囲内にある独立発泡樹脂で床下地材２１を形成すると、優れた（たとえば６０〜７０Ｇの）衝撃吸収性能を発揮させることが容易である。
【００４０】
なお、水廻り側フロア２０には、四周木口に実（雄実、雌実）が形成されていて隣接するフロア同士を実嵌合により接合するようにされていても良いし、実が形成されておらず隣接するフロアの木口同士を単に接合することで施工するようにしても良い。実が形成される場合は、厚さの大きい床下地材２１に形成することが好ましい。また、床見切り３０を設けない場合は、水廻り側フロア２０に形成した実を居室側フロア１０の実と嵌合することによりこれらを見映え良く接合するようにしても良い。
【００４１】
耐水性床シート２２は、水廻りスペースのフロアとして要求される耐水性を発揮するためのものであり、従来から水廻りスペース用のフロア材として使用されている床シート（クッションフロアなどとも呼ばれる）を任意に選択して使用することができる。その材質は、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体などの塩化ビニル系樹脂、ポリエチレンテレフタレートなどのポリエステル樹脂、ポリエチレンやポリプロピレンなどのポリオレフィン樹脂、ポリアミド樹脂、ゴムなどの発泡体または非発泡体であり、厚さは１．８〜４．０ｍｍ程度、幅は９５０ｍｍや１８２０ｍｍなど、長さは２０ｍや５０ｍなどの長尺シートや定寸サイズにあらかじめカットされたものなど、様々な寸法・構成のものが市販されている。市販されている床シートの衝撃吸収性能は一般に１２０〜１４０Ｇ程度であるが、本発明では、水廻り側フロア２０に所要の衝撃吸収性能を与える上で床シート２２にはほとんど依存せずに、もっぱら床下地材２１によって水廻り側フロア１０全体としての衝撃吸収性能を与えるものであるから、床シート２２は耐水性を有するものであれば十分であり、市販されている耐水性床シートのいずれも使用可能である。水廻り側フロア２０を構成する床下地材２１と耐水性床シート２２の厚さを比較すると、床下地材２１の厚さの方が圧倒的に大きいので、耐水性床シート２２の衝撃吸収性能が劣っていても、床下地材２１として６０〜７０Ｇの衝撃吸収性能を有するものを用いれば、水廻り側フロア２０全体としての衝撃吸収性能を１００Ｇ以下、より好ましくは８０Ｇ以下とすることは容易である。
【００４２】
居室側フロア１０と水廻り側フロア２０は、略同一の厚さを有することが必要である。この要件を満たすことにより、室内のバリアフリー化を実現して、高齢者や認知症患者などの居住者が躓いて転倒する危険やそれによるけがの危険を未然に防止することができる効果が発揮されることになる。
【００４３】
居室側フロア１０を構成する木質系衝撃吸収フロアの厚さは一般に１１．５〜１４ｍｍ程度であるので、水廻り側フロア２０の全体厚がこれと略同一になるように、床下地材２１の厚さを調整する。たとえば、居室側フロア１０の全体厚が１３ｍｍである場合において、耐水性床シート２２として厚さ２ｍｍのものを使用したときは、床下地材２１として厚さ１０ｍｍのものを１枚使用すれば、接着剤層の厚さが約１ｍｍとして、水廻り側フロア２０の全体厚が約１３ｍｍとなって、居室側フロア１０と略同一の厚さを有するものとなる。
【００４４】
また、居室側フロア１０と水廻り側フロア２０は、いずれも１００Ｇ以下、より好ましくは８０Ｇ以下であって且つ略同一の衝撃吸収性能を有することが必要である。この要件を満たすことにより、高齢者や認知症患者などの居住者が室内のどこで転倒しても同様に優れた衝撃吸収性能を発揮することができるものとなり、且つ、室内の居住スペースと水廻りスペースの間を行き来しても衝撃吸収性能に体感できるような変化が生じないものとなるため、居住者が危険な場所を意識または注意することなく、安心且つ安全に生活を送ることができる効果が発揮されることになる。
【００４５】
居室側フロア１０については、化粧シート１６／第一基材１１／第一緩衝材１２／第二基材１３／第二緩衝材１４の積層構成を有する場合において、特に第一緩衝材１２および第二緩衝材１４として用いる材料の厚さ、発泡倍率、アスカーＣ硬度などを適宜に調整することにより、第一基材１１および第二基材１３として木質材を使用しても、全体として１００Ｇ以下、より好ましくは８０Ｇ以下の衝撃吸収性能を発揮させることができる。たとえば、第一緩衝材１２として厚さ０．５ｍｍ以上、独立発泡倍率５倍以上およびアスカーＣ硬度７０度以下のものを用い、また、第二緩衝材１４として厚さ３．０ｍｍ以上、発泡倍率５倍以上およびアスカーＣ硬度３０度以下のものを用いることにより、居室側フロア１０に全体として１００Ｇ以下、より好ましくは８０Ｇ以下の衝撃吸収性能を与えることができる。
【００４６】
水廻り側フロア２０については、既述したように、その全体厚さの大半を床下地材２１が占めるので、耐水性床シート２２の衝撃吸収性能が劣る（１２０〜１４０Ｇ）としても、床下地材２１として６０〜７０Ｇの衝撃吸収性能を有するものを用いることにより、水廻り側フロア２０に全体として１００Ｇ以下、より好ましくは８０Ｇ以下の衝撃吸収性能を与えることができる。このような床下地材は、従来から市販されているものの中から適宜選択して用いることができる。
【００４７】
この点についてさらに具体例を挙げて説明する。下記表１に記載された試験体１〜６は、既述した水廻り側フロア２０に相当するものであり、いずれも２９７×２１０ｍｍの同一の平面寸法を有するが、床下地材２１および床シート２２の材質および厚さを数通りに変え、各試験体についてＪＩＳ  Ａ  ６５１９により衝撃加速度Ｇを測定した。
【００４８】
【表１】
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【００４９】
表１に示すように、試験体１〜３は、床シート２２／床下地材２１の積層構成を有する試験体全体として１００以下（８０以下）のＧ値を有し、優れた衝撃吸収性能を発揮することが確認された。また、これらの試験体１〜３は、接着剤層１ｍｍを含む全体厚が１３〜１３．８ｍｍであり、一般に１１．５〜１４ｍｍ程度の厚さに形成される居室側フロア１０の厚さと略同一に形成されるものであった。したがって、これらの試験体１〜３は、本発明の床構造における水廻り側フロア２０として好適に用いることができるものであることが確認された。
【００５０】
これに対し、試験体４〜６は、試験体１〜３と同程度の厚さ（１２．８〜１３．８ｍｍ）を有するものであるが、Ｇ値が１０１〜１４５と大きく、本発明の床構造における水廻り側フロア２０に要求される衝撃吸収性能を発揮することができないものであった。たとえば、試験体１と試験体４を比べると、既述したように床シート２２は全体としての衝撃吸収性能に対して大きな影響を与えないと考えられるので、Ｇ値が大きく異なる（試験体１のＧ値が７３であるのに対して試験体のＧ値は１０１）のは、もっぱら床下地材２１によるものと考えられるところ、これら試験体に用いられる床下地材２１の材質および厚さは同じであり、発泡倍率のみが異なっている。この結果から、床下地材２１に（したがって試験体全体に）１００Ｇ以下、より好ましくは８０Ｇ以下の衝撃吸収性能を与えるためには、発泡倍率が大きく影響することが分かる。この点について本発明者らはさらに試験を重ねた結果、発泡倍率を８〜２０倍として独立発泡させた樹脂を床下地材２１に用いることにより、上記要求性能を容易に満たすことができることを見出した。床下地材２１を形成する樹脂の発泡倍率が８倍未満であると、試験体４の結果からも明らかなようにその衝撃吸収性能を居室側フロア１０と同程度（１００Ｇ以下、より好ましくは８０Ｇ以下）にまで高めることが困難であり、一方、発泡倍率が２０倍を超えるようになると、樹脂で形成される骨格部分（発泡による気泡を含む部分）が薄くなり、衝撃を受けたときに破損しやすくなるため、居室側フロア１０と同程度の衝撃吸収性能を得ることが困難になり、また、床下地材自体の剥離強度や剪断強度も低下して剥がれや陥没が生じやすくなる。
【００５１】
床見切り３０としては、ＡＢＳ樹脂などの樹脂製、木製、金属製などで所定形状に形成されたものを用いることができる。図示実施形態では、床見切り３０が、上部材３１と下部材３２とから構成される。上部材３１の両側縁には長手方向全長に亘って外方に延出するツバ部３３が設けられる。ツバ部３３は、後述する嵌合凸部３５と嵌合凹部３６との嵌合により上部材３１が下部材３２に装着されて床見切り３０として床スラブ１上に固定して用いられたとき（図１）に、下部材３２を隠蔽し、且つ、居室側フロア１０と水廻り側フロア２０の突き合わせ部を隠蔽するものであり、突き合わせ部が露出することによって生ずる段差を解消し、歩行時のつまずきや隙間に塵が入ることを防止する役割を果たす。
【００５２】
ツバ部３３は、図１に示されるように、その先端方向に向けて薄くなるような傾斜表面を有することが好ましい。これによりツバ部３３と居室側フロア１０、水廻り側フロア２０の表面との間の段差を徐々に解消し、歩行時のつまずき防止に一層効果を発揮する。
【００５３】
ツバ部３３は一般に上部材３１と一体に成型されるが、ツバ部３３の先端部３４は軟質合成樹脂などの軟質材であることが好ましく、したがってツバ部３３を含む上部材３１が木質系材料などの硬質材料で構成される場合には、ツバ部３３の先端に軟質材による先端部３４を接着などの任意手法によって固着する。ツバ部３３の少なくとも先端部３４が軟質材とされることにより、居室側フロア１０と水廻り側フロア２０との間に若干の不陸があってもそれに応じて先端部３４が変形して、ツバ部３３の先端部３４とフロア１０、２０表面との間に隙間ができることを防止するため、歩行時のつまずきや塵の入り込みを防止し、且つ、見映えも良くすることができる。
【００５４】
上部材３１は下部材３２に対して着脱自在に設けられるものであり、これを可能にするための手段として、図示実施態様では、上部材３１の幅方向中央部の裏面側に嵌合凸部３５を設け、これを下部材３２の幅方向中央部表面側に形成された嵌合凹部３６と嵌合するように構成している。この実施態様では、上部材３１の下面から間隔をおいて平行に下方向に延長する一対の嵌合凸部３５を形成し、これら嵌合凸部３５を、下部材３２に形成した嵌合凹部３６に嵌合収容することにより、上部材３１と下部材３２を一体化して床見切り３０を構成するものとしている。図示しないが、嵌合凸部３５の各外側面および／または嵌合凹部３６の内側面に多数の小突起を設けるなどにより、上部材３１と下部材３２を一体化したときの嵌合強度をより強固にすることができる。
【００５５】
また、嵌合凸部を一対の嵌合凸部３５とすることは、それらの間に形成される溝空間３７によって嵌合凸部３５を互いに近づける方向に若干の変形を許容する弾性が付与されるため、嵌合凸部３５を嵌合凹部３６に嵌合させる際の作業が容易となる利点があるが、一つの嵌合凸部３５を嵌合凹部３６に嵌合させるようにした構成も本発明の一実施形態である。
【００５６】
嵌合凸部３５は、上部材３１の幅方向中央部の裏面側において長手方向に亘って延長するものとして形成されることが好適であるが、場合によっては間隔をおいて断続的に設けられても良い。
【００５７】
下部材３２は断面略コの字形であって、ツバ部３３を有する上部材３１を嵌合一体化して支持する基材として働くものであり、前述のようにその幅方向中央部の表面側には嵌合凹部３６が設けられている。嵌合凹部３６は好ましくは下部材３２の長手方向に亘って延長するものとして形成されるが、上部材３１の嵌合凸部３５を着脱可能に嵌合することができるものであればその形状および構成は任意であり、たとえば嵌合凸部３５が断続的に設けられる場合には、これに対応した断続的な嵌合凹部３６とすることができる。
【００５８】
さらに、嵌合凹部３６の底面には、下部材３２を床スラブ１に固定するための釘やビスの打ち込み位置を示す釘溝（図示せず）をあらかじめ形成しておくことができる。
【００５９】
下部材３２の長手方向に延長する基部の一側面３８ａは、嵌合凹部３６を形成する上向き凸部の外側面３９より外方に位置して垂直に立ち上がっている。図示実施形態では一体的に形成された下部材３２として示されているが、凸部外側面３９より外側に位置する部分に、たとえばポリプロピレンなどの合成樹脂を発泡させた発泡合成樹脂や該合成樹脂を成型した合成樹脂片、ゴムや合成ゴムを成型したゴム片などの弾性材からなる別部材を、接着剤や両面テープ、ビス止めなどで固着することによって、基部外側面３８を形成しても良い。下部材３２に一体または別部材により形成される基部外側面３８は、下部材３２の長手方向全長に亘るものであっても良いし、下部材３２の長手方向に断続的に形成されるものであっても良い。
【００６０】
図１の床構造は次のようにして得ることができる。まず、水廻りスペース（以下において「トイレ」とする）に隣接する居室スペースに居室側フロア１０を施工する。これは、居室側フロア１０の裏面に接着剤を塗布し、床スラブ１上に貼着することによって行われる。既述したように居室側フロア１０の四周木口には雄実および雌実が形成されるので、これらの嵌合を介して居室側フロア１０を隣接施工して、居室スペースの全面に床を形成する。
【００６１】
次いで、トイレスペースとの境界部分に施工した居室側フロア１０の側面（木口）１７に合わせて、床見切り３０の下部材３２を床スラブ１上に配置して、裏面に塗布した接着剤やネジなどで固定する。このとき、下部材３２の基部側面３８ｂを居室側フロア１０の側面１７に突き当てることにより、下部材３２の位置決めを容易に行うことができる。
【００６２】
次いで、トイレスペースに水廻り側フロア２０を施工する。たとえば、トイレスペースの床面寸法に合わせて床下地材２１を必要枚数準備し、トイレスペースの隅部に施工する床下地材２１については適宜切断し、トイレスペースの床スラブ１の全面に接着剤を塗布して、床下地材２１を敷き詰めて貼着した後、床下地材２１同士の継目に溶接棒を当てて専用溶接ノズル（５ｍｍ径）で溶かしながら接着して床面全体を一体化させる。床下地材２１に実が形成される場合は、実同士を嵌合させて一体化させる。床下地材２１の施工において、居室スペースとの境界部分に施工される床下地材２１については、その側面２３を下部材３２の基部側面３８ａに突き当てて施工する。このようにしてトイレスペースの全面に施工された床下地材の表面に接着剤を塗布して、床シート２２を貼着する。床シート２２も、トイレスペースの床面寸法に合わせて用意し、必要に応じて切断しておく。
【００６３】
次いで、居室スペースとトイレスペースとの境界部分において居室側フロア１０と水廻り側フロア２０との間で床スラブ１上に固定されている既設の下部材３２の上に、嵌合凸部３５と嵌合凹部３６との嵌合を介して、上部材３１を嵌め込んで床見切り３０を形成する。これにより、床構造が完成する。
【００６４】
上述の施工方法は一例であり、他の施工方法ないし施工順を採用しても良い。たとえば、上述の施工方法では、居室側フロア１０、下部材３２、水廻り側フロア２０、上部材３１の順に施工するものとして説明したが、これに代えて、水廻り側フロア２０、下部材３２、居室側フロア１０、上部材３１の順に施工しても良いことは言うまでもない。
【００６５】
また、居室側フロア１０（または水廻り側フロア２０）、水廻り側フロア２０（または居室側フロア１０）、床見切り３０の順に施工しても良い。この場合は、居室側フロアおよび水廻り側フロアを施工する際に、これらの境界部分に床見切り３０の下部材３１を設置可能な隙間を空けておく。この施工順にすると、居室側フロア１０の側面１７と下部材３２の側面３８ｂとの間、また、水廻り側フロア２０の床下地材２１の側面２３と下部材３２の側面３８ａとの間に隙間が生ずることがあるが、下部材３２に上部材３１を嵌め込んで床見切り３０を形成した状態では、上部材３１のツバ部３３で該隙間を隠蔽することができるので、見映えが悪くなることはない。
【実施例１】
【００６６】
以下に、本発明の一実施例を示す。この実施例は本発明を実施する形態として好適な一例ではあるが、本発明がこれに限定されないことは言うまでもない。
【００６７】
居室スペース（３．０×５．０ｍ、１５ｍ２）に隣接してトイレスペース（２．０×１．５ｍ、３ｍ２）が設けられた個室の床構造として、コンクリートの床スラブ１上の居室スペースには化粧シート１６／第一基材１１／第一緩衝材１２／第二基材１３／第二緩衝材１４の積層構成を有する居室側フロア１０（図２）を貼り、トイレスペースには床シート２２／床下地材２１の積層構成を有する水廻り側フロア２０（図３）を貼り、これらの間に床見切り３０を設けて、図１に示す床構造とした。
【００６８】
居室側フロア１０は、幅１４７ｍｍ、長さ９００ｍｍとし、化粧シート１６には化粧紙を、第一基材１１には１．０ｍｍ厚のＭＤＦを、第一緩衝材１２には１．２ｍｍ厚のＥＶＡ発泡体を、第二基材１３には６．８ｍｍ厚のＭＤＦを、第二緩衝材１４には４．０ｍｍ厚のウレタン樹脂発泡体をそれぞれ用いて、全体厚を約１３ｍｍとした。この居室側フロア１０の衝撃吸収性能をＪＩＳ  Ａ  ６５１９で測定したところ、７３Ｇであった。
【００６９】
水廻り側フロア２０は、厚さ１０ｍｍ×幅１０００ｍｍ×長さ１０００ｍｍの発泡ポリエチレン樹脂（発泡倍率１０倍）からなる床下地材２１をトイレスペースの床面積に合わせて必要枚数（適宜切断したものを含む）敷き詰め、この上に、厚さ２ｍｍ×幅１８２０ｍｍ×長さ９０００ｍの未発泡複層ビニルからなる長尺の床シート２２をトイレスペースの床面積に合わせて現場切断して接着することにより形成した。この水廻り側フロア２０に用いた床下地材２１および床シート２２はいずれも既述した試験体１で用いたものと同一であり、ＪＩＳ  Ａ  ６５１９によるＧ値は、床下地材２１が７３Ｇ、床シート２２は１４８Ｇであった。水廻り側フロア２０全体としてのＧ値は、表１にも示されるように７３Ｇであり、居室側フロア１０と同一のＧ値を示した。また、この水回り側フロア２０の全体厚は、接着剤層約１ｍｍを含めて約１３ｍｍであり、居室側フロア１０の全体厚と略同一に形成した。
【００７０】
床見切り３０には、いずれもＡＢＳ樹脂からなる上部材３１（幅３８ｍｍ×高さ３ｍｍ）と下部材３２（幅２４ｍｍ×高さ１２ｍｍ）とを組み合わせたものを使用した。形状は図３に示されるものと同様とした。床見切り３０は、長さ１０００ｍｍの長尺部材として作成し、これを現場で適宜切断して使用した。
【符号の説明】
【００７１】
１  床スラブ
１０  居室側フロア
１１  第一基材
１２  第一緩衝材
１３  第二基材
１４  第二緩衝材
１５  衝撃吸収積層体
１６  化粧シート
１７  居室側フロアの側面
２０  水廻り側フロア
２１  床下地材
２２  耐水性床シート
２３  床下地材の側面
３０  床見切り
３１  上部材
３２  下部材
３３  ツバ部
３４  ツバ部の先端部
３５  嵌合凸部
３６  嵌合凹部
３７  溝空間
３８ａ、３８ｂ  下部材の基部側面
３９  下部材の上向き凸部の外側面
【図１】
2015105464.tif 000004
【図２】
2015105464.tif 000005
【図３】
2015105464.tif 000006