(57)【要約】【課題】沸上運転の終了後に、高温側水配管内に残存している給湯水を適切に回収可能なヒートポンプ式給湯機を提供する。【解決手段】沸上運転の終了後に水循環ポンプ３４を停止させ、水循環回路３０の回路構成を、水−冷媒熱交換器１２から流出した給湯水を貯湯タンクをバイパスさせて、高温側水配管３２および迂回用水配管３３を介して、低温側水配管３１へ流す迂回通路側循環回路に切り替えた状態で、切替停止条件が成立するまで水循環ポンプ３４を作動させる。さらに、切替停止条件が成立した際には、水循環回路３０の回路構成を、沸上運転時と同様に水−冷媒熱交換器１２にて加熱された給湯水を高温側水配管３２を介して貯湯タンク２０へ流入させるタンク側循環回路に切り替えた状態で、水圧送手段停止条件が成立するまで、水循環ポンプ３４を作動させる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
給湯水と高圧冷媒とを熱交換させて前記給湯水を加熱する水−冷媒熱交換器（１２）を有するヒートポンプサイクル（１０）と、
前記水−冷媒熱交換器（１２）にて加熱された給湯水を貯湯する貯湯タンク（２０）と、
前記水−冷媒熱交換器（１２）と前記貯湯タンク（２０）との間で給湯水を循環させる水循環回路（３０）と、を備え、
前記水循環回路（３０）は、前記貯湯タンク（２０）から流出した給湯水を前記水−冷媒熱交換器（１２）側へ導く低温側水通路（３１）、前記水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を前記貯湯タンク（２０）側へ導く高温側水通路（３２）、および前記水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を前記貯湯タンク（２０）を迂回させて前記低温側水通路（３１）側へ導く迂回用水通路（３３）を有し、
前記水循環回路（３０）には、前記水−冷媒熱交換器（１２）へ給湯水を圧送する水圧送手段（３４）、および前記水循環回路（３０）の回路構成を切り替える回路切替手段（３５）が配置されており、
前記回路切替手段（３５）は、前記水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を前記高温側水通路（３２）を介して前記貯湯タンク（２０）側へ導くタンク側循環回路と前記水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を前記迂回用水通路（３３）を介して前記低温側水通路（３１）側へ導く迂回通路側循環回路とを切り替えるものであり、
前記貯湯タンク（２０）に貯湯される給湯水を加熱する沸上運転時には、前記回路切替手段（３５）が前記タンク側循環回路に切り替えるとともに、前記水圧送手段（３４）を作動させ、
さらに、前記沸上運転の終了後であって、予め定めた切替停止条件が成立するまでは、前記回路切替手段（３５）が前記迂回通路側循環回路に切り替えるとともに、前記水圧送手段（３４）を作動させ、
前記切替停止条件の成立後であって、予め定めた水圧送手段停止条件が成立するまでは、前記回路切替手段（３５）が前記タンク側循環回路に切り替えるとともに、前記水圧送手段（３４）を作動させ、
前記水圧送手段停止条件が成立した際には、前記水圧送手段（３４）を停止させることを特徴とするヒートポンプ式給湯機。
【請求項２】
前記沸上運転の終了後であって、前記回路切替手段（３５）が前記迂回通路側循環回路に切り替える前に、前記水圧送手段（３４）を停止させることを特徴とする請求項１に記載のヒートポンプ式給湯機。
【請求項３】
前記切替停止条件は、前記沸上運転の終了後に前記水循環ポンプ（３４）を作動させた時間が予め定めた基準時間以上となった際に成立する条件であることを特徴とする請求項１または２に記載のヒートポンプ式給湯機。
【請求項４】
前記水−冷媒熱交換器（１２）へ流入する給湯水の入水温度を検出する入水温度検出手段（４２）を備え、
前記水圧送手段停止条件は、前記入水温度検出手段（４２）によって検出された入水温度（Ｔｗｉ）が予め定めた基準入水温度（ＫＴｗｉ）以上となった際に成立する条件であることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１つに記載のヒートポンプ式給湯機。
【請求項５】
前記水−冷媒熱交換器（１２）へ流入する給湯水の入水温度を検出する入水温度検出手段（４２）を備え、
前記水圧送手段停止条件は、前記入水温度検出手段（４２）によって検出された入水温度（Ｔｗｉ）の単位時間当たりの上昇量（ΔＴｗｉ）が予め定めた基準上昇量（ΔＫＴｗｉ）以上となった際に成立する条件であることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１つに記載のヒートポンプ式給湯機。
【請求項６】
給湯水と高圧冷媒とを熱交換させて前記給湯水を加熱する水−冷媒熱交換器（１２）を有するヒートポンプサイクル（１０）と、
前記水−冷媒熱交換器（１２）にて加熱された給湯水を貯湯する貯湯タンク（２０）と、
前記水−冷媒熱交換器（１２）と前記貯湯タンク（２０）との間で給湯水を循環させる水循環回路（３０）と、を備え、
前記水循環回路（３０）は、前記貯湯タンク（２０）から流出した給湯水を前記水−冷媒熱交換器（１２）側へ導く低温側水通路（３１）、前記水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を前記貯湯タンク（２０）側へ導く高温側水通路（３２）、および前記水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を前記貯湯タンク（２０）を迂回させて前記低温側水通路（３１）側へ導く迂回用水通路（３３）を有し、
前記水循環回路（３０）には、前記水−冷媒熱交換器（１２）へ給湯水を圧送する水圧送手段（３４）、および前記水循環回路（３０）の回路構成を切り替える回路切替手段（３５）が配置されており、
前記回路切替手段（３５）は、前記水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を前記高温側水通路（３２）を介して前記貯湯タンク（２０）側へ導くタンク側循環回路と前記水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を前記迂回用水通路（３３）を介して前記低温側水通路（３１）側へ導く迂回通路側循環回路とを切り替えるものであるヒートポンプ式給湯機の制御方法であって、
前記貯湯タンク（２０）に貯湯される給湯水を加熱する沸上運転時には、前記回路切替手段（３５）が前記タンク側循環回路に切り替えた状態で、前記水圧送手段（３４）を作動させ、
さらに、前記沸上運転の終了後に、予め定めた切替停止条件が成立するまで、前記水循環回路（３０）を前記迂回通路側循環回路に切り替えた状態で、前記水圧送手段（３４）を作動させる第１圧送手段作動ステップ（Ｓ１〜Ｓ３）と、
前記切替停止条件の成立後に、予め定めた水圧送手段停止条件が成立するまで、前記水循環回路（３０）を前記タンク側循環回路に切り替えた状態で、前記水圧送手段（３４）を作動させる第２圧送手段作動ステップ（Ｓ４〜Ｓ６）と、
前記水圧送手段停止条件が成立した際に、前記水圧送手段（３４）を停止させる圧送手段停止ステップ（Ｓ７）と、を有することを特徴とするヒートポンプ式給湯機の制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヒートポンプサイクルにて加熱された給湯水を貯湯タンクに貯湯するヒートポンプ式給湯機、およびその制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、特許文献１に、ヒートポンプサイクルにて加熱された給湯水（湯）を貯湯タンクに貯湯し、貯湯された給湯水に水道水を混合させてキッチンや風呂場等に配置された給湯端末から出湯させるヒートポンプ式給湯機が開示されている。この特許文献１のヒートポンプ式給湯機では、夜間の安価な商用電力（いわゆる深夜電力）を利用して、貯湯タンクに貯湯される給湯水を加熱する沸上運転を行っている。
【０００３】
さらに、特許文献１のヒートポンプ式給湯機では、沸上運転の終了後に、高温側水配管内に残存している高温の給湯水を貯湯タンク内に回収している。これにより、高温側水配管内に残存している高温の給湯水の有する熱が大気に放熱されてしまうことによるエネルギ損失を抑制している。なお、高温側水配管は、水−冷媒熱交換器から流出した給湯水を貯湯タンク側へ導く給湯水配管である。
【０００４】
より具体的には、特許文献１のヒートポンプ式給湯機は、貯湯タンクの給湯水入口側に配置されて貯湯タンクへ流入する給湯水温度を検出する温度検出手段（サーミスタ）を備えている。そして、沸上運転の終了後であっても、サーミスタによって検出された給湯水温度が予め定めた基準温度以下となるまで、水−冷媒熱交換器へ給湯水を圧送する水循環ポンプを作動させて高温側水配管内に残存している高温の給湯水を貯湯タンク内に圧送して回収している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−２６６１３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１のヒートポンプ式給湯機のように、温度検出手段（サーミスタ）が貯湯タンクの給湯水入口側に配置されていると、サーミスタに貯湯タンク内の高温の給湯水の温度が伝熱されてしまいやすく、高温側水配管内を流通する給湯水の温度を実際の温度よりも高い値に誤検出してしまいやすい。そのため、沸上運転の終了後に、高温側水配管内に残存している給湯水を貯湯タンク内に適切に回収できなくなってしまうおそれがある。
【０００７】
さらに、高温側水配管内に残存している給湯水を貯湯タンクに回収するために、サーミスタを追加することは、ヒートポンプ式給湯機全体としての製造コストを増加させてしまう原因になる。
【０００８】
本発明は、上記点に鑑み、沸上運転の終了後に、高温側水配管内に残存している給湯水を適切に回収可能なヒートポンプ式給湯機を提供することを目的とする。
【０００９】
また、本発明は、沸上運転の終了後に、高温側水配管内に残存している給湯水を適切に回収可能なヒートポンプ式給湯機の制御方法を提供することを別の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、上記目的を達成するために案出されたもので、請求項１に記載の発明では、給湯水と高圧冷媒とを熱交換させて給湯水を加熱する水−冷媒熱交換器（１２）を有するヒートポンプサイクル（１０）と、水−冷媒熱交換器（１２）にて加熱された給湯水を貯湯する貯湯タンク（２０）と、水−冷媒熱交換器（１２）と貯湯タンク（２０）との間で給湯水を循環させる水循環回路（３０）と、を備え、
水循環回路（３０）は、貯湯タンク（２０）から流出した給湯水を水−冷媒熱交換器（１２）側へ導く低温側水通路（３１）、水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を貯湯タンク（２０）側へ導く高温側水通路（３２）、および水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を貯湯タンク（２０）を迂回させて低温側水通路（３１）側へ導く迂回用水通路（３３）を有し、さらに、水循環回路（３０）には、水−冷媒熱交換器（１２）へ給湯水を圧送する水圧送手段（３４）、および水循環回路（３０）の回路構成を切り替える回路切替手段（３５）が配置されており、
回路切替手段（３５）は、水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を高温側水通路（３２）を介して貯湯タンク（２０）側へ導くタンク側循環回路と水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を迂回用水通路（３３）を介して低温側水通路（３１）側へ導く迂回通路側循環回路とを切り替えるものであり、
貯湯タンク（２０）に貯湯される給湯水を加熱する沸上運転時には、回路切替手段（３５）がタンク側循環回路に切り替えるとともに、水圧送手段（３４）を作動させ、
沸上運転の終了後であって、予め定めた切替停止条件が成立するまでは、回路切替手段（３５）が迂回通路側循環回路に切り替えるとともに、水圧送手段（３４）を作動させ、切替停止条件の成立後であって、予め定めた水圧送手段停止条件が成立するまでは、回路切替手段（３５）がタンク側循環回路に切り替えるとともに、水圧送手段（３４）を作動させ、水圧送手段停止条件が成立した際には、前記水圧送手段（３４）を停止させるヒートポンプ式給湯機を特徴としている。
【００１１】
これによれば、沸上運転の終了後であって、切替停止条件が成立するまでは、水循環回路（３０）が迂回通路側循環回路に切り替えられた状態で、水圧送手段（３４）を作動させるので、水−冷媒熱交換器（１２）から流出した高温の給湯水を低温側水通路（３１）へ導くことができる。
【００１２】
さらに、切替停止条件の成立後であって、水圧送手段停止条件が成立するまでは、水循環回路（３０）がタンク側循環回路に切り替えられた状態で、水圧送手段（３４）を作動させるので、高温側水通路（３２）内に残存している高温の給湯水を貯湯タンク（２０）へ圧送して回収することができる。
【００１３】
さらに、水圧送手段停止条件が成立した際には、水圧送手段（３４）を停止させるので、低温の給湯水が貯湯タンク（２０）へ圧送されてしまうことを抑制できる。
【００１４】
この際、沸上運転の終了後であって、切替停止条件が成立するまでに、高温の給湯水が低温側水通路（３１）へ導かれているので、低温側水通路（３１）を流通する給湯水の温度変化に基づいて成立する水圧送手段停止条件を設定することができる。つまり、水圧送手段停止条件として、貯湯タンク（２０）の給湯水入口側に配置される温度検出手段によって検出された給湯水温度に基づくことのない条件を設定することができる。
【００１５】
従って、従来技術のように、高温側水通路（３２）内に残存している給湯水を貯湯タンク（２０）内に回収するために、貯湯タンク（２０）の給湯水入口側に配置される温度検出手段を設ける必要がない。
【００１６】
その結果、本請求項に記載の発明によれば、ヒートポンプ式給湯機（１）全体としての製造コストの増加を招くことなく、高温側水通路（３２）内に残存している給湯水を貯湯タンク（２０）内に適切に回収可能なヒートポンプ式給湯機を提供することができる。
【００１７】
また、上記特徴のヒートポンプ式給湯機において、水圧送手段停止条件として、入水温度検出手段（４２）によって検出された入水温度（Ｔｗｉ）に基づいて成立する条件を採用してもよい。
【００１８】
ここで、入水温度検出手段（４２）は、水−冷媒熱交換器（１２）へ流入する給湯水の温度を検出する温度検出手段であって、一般的なヒートポンプ式給湯機（１）では、ヒートポンプサイクル（１０）の各構成機器や、水圧送手段（３４）の制御状態を決定するためにその検出値を用いている。
【００１９】
従って、水圧送手段停止条件として、入水温度検出手段（４２）によって検出された入水温度（Ｔｗｉ）に基づいて成立する条件を採用することで、ヒートポンプ式給湯機（１）全体としての製造コストの増加を招いてしまうことを、より一層確実に抑制できる。
【００２０】
具体的には、水圧送手段停止条件として、入水温度検出手段（４２）によって検出された入水温度（Ｔｗｉ）が予め定めた基準入口側温度（ＫＴｗｉ）以上となった際に成立する条件を採用してもよい。また、水圧送手段停止条件として、入水温度検出手段（４２）によって検出された入水温度（Ｔｗｉ）の単位時間当たりの上昇量（ΔＴｗｉ）が予め定めた基準上昇量（ΔＫＴｗｉ）以上となった際に成立する条件を採用してもよい。
【００２１】
また、請求項６に記載の発明では、給湯水と高圧冷媒とを熱交換させて給湯水を加熱する水−冷媒熱交換器（１２）を有するヒートポンプサイクル（１０）と、水−冷媒熱交換器（１２）にて加熱された給湯水を貯湯する貯湯タンク（２０）と、水−冷媒熱交換器（１２）と貯湯タンク（２０）との間で給湯水を循環させる水循環回路（３０）と、を備え、
水循環回路（３０）は、貯湯タンク（２０）から流出した給湯水を水−冷媒熱交換器（１２）側へ導く低温側水通路（３１）、水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を貯湯タンク（２０）側へ導く高温側水通路（３２）、および水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を貯湯タンク（２０）を迂回させて低温側水通路（３１）側へ導く迂回用水通路（３３）を有し、水循環回路（３０）には、水−冷媒熱交換器（１２）へ給湯水を圧送する水圧送手段（３４）、および水循環回路（３０）の回路構成を切り替える回路切替手段（３５）が配置されており、
回路切替手段（３５）は、水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を高温側水通路（３２）を介して貯湯タンク（２０）側へ導くタンク側循環回路と水−冷媒熱交換器（１２）から流出した給湯水を迂回用水通路（３３）を介して低温側水通路（３１）側へ導く迂回通路側循環回路とを切り替えるものであるヒートポンプ式給湯機の制御方法であって、
貯湯タンク（２０）に貯湯される給湯水を加熱する沸上運転時には、回路切替手段（３５）がタンク側循環回路に切り替えた状態で、水圧送手段（３４）を作動させ、
さらに、沸上運転の終了後に、予め定めた切替停止条件が成立するまで、水循環回路（３０）を迂回通路側循環回路に切り替えた状態で、水圧送手段（３４）を作動させる第１圧送手段作動ステップ（Ｓ１〜Ｓ３）と、
切替停止条件の成立後に、予め定めた水圧送手段停止条件が成立するまで、水循環回路（３０）をタンク側循環回路に切り替えた状態で、水圧送手段（３４）を作動させる第２圧送手段作動ステップ（Ｓ４〜Ｓ６）と、
水圧送手段停止条件が成立した際に、水圧送手段（３４）を停止させる圧送手段停止ステップ（Ｓ７）と、を有することを特徴とする。
【００２２】
これによれば、請求項１に記載の発明と同様に、ヒートポンプ式給湯機（１）全体としての製造コストの増加を招くことなく、高温側水通路（３２）内に残存している給湯水を貯湯タンク（２０）内に適切に回収可能なヒートポンプ式給湯機の制御方法を提供することができる。
【００２３】
なお、この欄および特許請求の範囲で記載した各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】一実施形態のヒートポンプ式給湯機の全体構成図である。
【図２】一実施形態のヒートポンプ式給湯機の電気制御部を示すブロック図である。
【図３】一実施形態のヒートポンプ式給湯機の制御処理の要部を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、図面を用いて、本発明の一実施形態について説明する。本実施形態のヒートポンプ式給湯機１は、図１の全体構成図に示すように、ヒートポンプサイクル１０、貯湯タンク２０、および水循環回路３０等を備えている。
【００２６】
ヒートポンプサイクル１０は、給湯水を加熱する蒸気圧縮式の冷凍サイクルである。貯湯タンク２０は、ヒートポンプサイクル１０にて加熱された給湯水を貯湯する貯湯手段である。さらに、水循環回路３０は、ヒートポンプサイクル１０の水−冷媒熱交換器１２と貯湯タンク２０との間で給湯水を循環させる水回路である。
【００２７】
より詳細には、ヒートポンプサイクル１０は、圧縮機１１、水−冷媒熱交換器１２、電気式膨張弁１３、および蒸発器１４を順次配管で接続して構成されたものである。
【００２８】
また、本実施形態のヒートポンプサイクル１０では、冷媒として二酸化炭素を採用しており、圧縮機１１の吐出口側から電気式膨張弁１３の入口側へ至るサイクルの高圧側冷媒圧力が冷媒の臨界圧力以上となる超臨界冷凍サイクルを構成している。この冷媒には圧縮機１１を潤滑するための冷凍機油が混入されており、冷凍機油の一部は冷媒とともにサイクルを循環している。
【００２９】
圧縮機１１は、ヒートポンプサイクル１０において冷媒を吸入し、臨界圧力以上となるまで圧縮して吐出するもので、吐出容量が固定された固定容量型圧縮機構を電動モータにて駆動する電動圧縮機である。固定容量型圧縮機構としては、具体的に、スクロール型圧縮機構、ベーン型圧縮機構等の各種圧縮機構を採用することができる。
【００３０】
電動モータは、後述する制御装置４０から出力される制御信号によって、その回転数が制御されるもので、交流モータ、直流モータのいずれの形式を採用してもよい。そして、この回転数制御によって、圧縮機１１の冷媒吐出能力が変更される。従って、本実施形態の電動モータは、圧縮機１１の吐出能力変更手段を構成している。
【００３１】
圧縮機１１の吐出口には、水−冷媒熱交換器１２の冷媒通路１２ａ入口側が接続されている。水−冷媒熱交換器１２は、圧縮機１１から吐出された高圧冷媒を流通させる冷媒通路１２ａ、および水循環回路３０を循環する給湯水を流通させる水通路１２ｂを有し、冷媒通路１２ａを流通する高圧冷媒と水通路１２ｂを流通する給湯水とを熱交換させて、給湯水を加熱する加熱用熱交換器である。
【００３２】
このような水−冷媒熱交換器１２の具体的構成として、冷媒通路１２ａの外周に水通路１２ｂを配置して冷媒と冷却水とを熱交換させる構成や、冷媒通路１２ａとして冷媒を流通させる蛇行状のチューブあるいは複数本のチューブを採用し、隣り合うチューブ間に水通路１２ｂを形成し、さらに、冷媒と冷却水との間の熱交換を促進するコルゲートフィンやプレートフィンを設ける構成等を採用してもよい。
【００３３】
さらに、本実施形態では、水−冷媒熱交換器１２として、冷媒通路１２ａを流通する冷媒の流れ方向と水通路１２ｂを流通する給湯水の流れ方向が対向流となる対向流型の熱交換器を採用している。
【００３４】
このような対向流型の熱交換器では、冷媒通路１２ａ入口側の冷媒と水通路１２ｂ出口側の給湯水とを熱交換させ、冷媒通路１２ａ出口側の冷媒と水通路１２ｂ入口側の給湯水とを熱交換させることができるので、熱交換領域の全域に亘って給湯水と冷媒との温度差を確保して熱交換効率を向上させることができる。
【００３５】
また、本実施形態のヒートポンプサイクル１０は、前述の如く、超臨界冷凍サイクルを構成しているので、水−冷媒熱交換器１２の冷媒通路１２ａでは、冷媒は凝縮することなく超臨界状態のまま放熱する。
【００３６】
水−冷媒熱交換器１２の冷媒通路１２ａ出口側には、電気式膨張弁１３の入口側が接続されている。電気式膨張弁１３は冷媒通路１２ａから流出した冷媒を減圧させる減圧手段である。
【００３７】
より具体的には、電気式膨張弁１３は、絞り開度を変更可能に構成された弁体、およびこの弁体の絞り開度を変化させる電動アクチュエータを有する可変絞り機構で構成されている。この電動アクチュエータは、制御装置４０から出力される制御信号によって、その作動が制御される。
【００３８】
電気式膨張弁１３の出口側には、蒸発器１４の冷媒入口側が接続されている。蒸発器１４は、電気式膨張弁１３にて減圧された低圧冷媒と送風ファン１４ａにより送風された外気（室外空気）とを熱交換させることによって、低圧冷媒を蒸発させて吸熱作用を発揮させる吸熱用の室外熱交換器である。送風ファン１４ａは、制御装置４０から出力される制御電圧によって回転数（送風空気量）が制御される外気送風手段である。
【００３９】
蒸発器１４の冷媒出口には、圧縮機１１の吸入口側が接続されている。なお、蒸発器１４の冷媒出口側から圧縮機１１の吸入口側へ至る冷媒経路に、蒸発器１４から流出した冷媒の気液を分離し、分離された気相冷媒を圧縮機１１の吸入口側へ流出させるとともに、分離された液相冷媒を余剰冷媒として貯えるアキュムレータを配置してもよい。
【００４０】
なお、図１の破線で囲まれたヒートポンプサイクル１０の各構成機器１１〜１４、送風ファン１４ａ等は、１つの筐体内に収容されてヒートポンプユニット１００として一体的に構成されている。さらに、ヒートポンプユニット１００は、室外に配置されている。
【００４１】
貯湯タンク２０は、耐食性に優れた金属（例えば、ステンレス）で形成され、その外周を断熱材で覆う断熱構造あるいは二重タンクによる真空断熱構造等を有し、高温の給湯水を長時間保温することができる温水タンクである。また、本実施形態の貯湯タンク２０は、中空円柱状に形成され、軸方向が略鉛直方向に延びる縦長形状に形成されている。
【００４２】
貯湯タンク２０の上方側には、貯湯タンク２０内に貯湯されている給湯水を流出させる流出用配管２１、および水循環回路３０を構成する高温側水配管３２が接続されている。一方、貯湯タンク２０の下方側には、水道水を流入させる給水用配管２２、および水循環回路３０を構成する低温側水配管３１が接続されている。
【００４３】
さらに、高温側水配管３２の給湯水流れ最下流部となる給湯水出口および流出用配管２１の給湯水流れ最上流部となる給湯水入口は、高温側水配管３２から貯湯タンク２０内へ流入した直後の給湯水の少なくとも一部が直接流出用配管２１へ流入可能な程度に、互いに近接配置されている。
【００４４】
一方、給水用配管２２の水道水流れ最下流部となる水道水出口および低温側水配管３１の給湯水流れ最上流部となる給湯水入口は、給水用配管２２から貯湯タンク２０内へ流入した直後の低温の水道水の少なくとも一部が直接低温側水配管３１へ流入可能な程度に、互いに近接配置されている。
【００４５】
流出用配管２１の出口側には、図示しない温度調整弁が接続されている。そして、この温度調整弁にて、貯湯タンク２０から流出した高温の給湯水と低温の水道水が混合されることによって、目標出湯温度に調整された給湯水が、キッチンや風呂場等に配置された蛇口、シャワー等の給湯端末から出湯される。
【００４６】
なお、図１の一点鎖線で囲まれた貯湯タンク２０、流出用配管２１の少なくとも一部、給水用配管２２の少なくとも一部等は、１つの筐体内に収容されてタンクユニット２００として一体的に構成されている。さらに、タンクユニット２００は、ヒートポンプユニット１００と同様に、室外に配置されている。
【００４７】
水循環回路３０は、低温側水配管３１、高温側水配管３２、および迂回用水配管３３を有して構成されている。低温側水配管３１は、貯湯タンク２０から流出した低温の給湯水を水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂ入口側へ導く低温側水通路である。高温側水配管３２は、水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂ出口側から流出した高温の給湯水を貯湯タンク２０側へ導く高温側水通路である。
【００４８】
迂回用水配管３３は、水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂから流出した給湯水を、貯湯タンク２０を迂回させて低温側水配管３１側へ導く迂回用水通路である。より具体的には、本実施形態の迂回用水配管３３は、高温側水配管３２の給湯水入口（水−冷媒熱交換器１２側）よりも給湯水出口（貯湯タンク側）に近い位置の給湯水を、低温側水配管３１の給湯水出口（水−冷媒熱交換器１２側）よりも給湯水入口（貯湯タンク側）に近い位置に導くように配置されている。
【００４９】
低温側水配管３１には、水循環ポンプ３４が配置されている。水循環ポンプ３４は、貯湯タンク２０の下方側から流出した給湯水を吸入して、水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂ側へ圧送する水圧送手段である。この水循環ポンプ３４の回転数（水圧送能力）は、制御装置４０から出力される制御電圧によって制御される。
【００５０】
高温側水配管３２には、水回路切替弁３５が配置されている。水回路切替弁３５は、水循環回路３０の回路構成を切り替える回路切替手段である。本実施形態の水回路切替弁３５は、電気式三方弁で構成されており、制御装置４０から出力される制御電圧によって、その作動が制御される。
【００５１】
さらに、水回路切替弁３５は、水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂから流出した給湯水を高温側水配管３２を介して貯湯タンク２０側へ導く回路（タンク側循環回路）と水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂから流出した給湯水を迂回用水配管３３を介して低温側水配管３１の入口側へ導く回路（迂回通路側循環回路）とを切り替える機能を果たす。
【００５２】
より具体的には、水回路切替弁３５がタンク側循環回路に切り替えている際に、水循環ポンプ３４を作動させると、貯湯タンク２０の下方側から流出した給湯水が、低温側水配管３１→水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂ→高温側水配管３２の順に流れて、貯湯タンク２０の上方側へ流入する。
【００５３】
一方、水回路切替弁３５が迂回通路側循環回路に切り替えている際に、水循環ポンプ３４を作動させると、迂回用水配管３３から流出した給湯水が、低温側水配管３１→水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂ→高温側水配管３２の順に流れて、水回路切替弁３５を介して、再び迂回用水配管３３へ流入する。
【００５４】
なお、本実施形態では、水循環回路３０に配置された水循環ポンプ３４は、図１の破線で示すように、ヒートポンプユニット１００の筐体内に収容されている。また、迂回用水配管３３および水回路切替弁３５は、図１の一点鎖線で示すように、タンクユニット２００の筐体内に収容されている。
【００５５】
ここで、本実施形態のヒートポンプユニット１００およびタンクユニット２００は、いずれも室外に配置されているものの、ヒートポンプユニット１００およびタンクユニット２００の相対的な位置関係は、個々のヒートポンプ式給湯機１の設置場所（設置条件）によって異なってしまう。
【００５６】
そこで、本実施形態では、個々のヒートポンプ式給湯機１の設置場所（設置条件）に応じて、低温側水配管３１および高温側水配管３２の長さや形状を変更して、ヒートポンプユニット１００内の水−冷媒熱交換器１２とタンクユニット２００内の貯湯タンク２０とを確実に接続している。
【００５７】
換言すると、本実施形態の水循環回路３０では、低温側水配管３１のうち迂回用水配管３３との接続部から水循環ポンプ３４の入口側へ至る部位、および高温側水配管３２のうち水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂ出口側から水回路切替弁３５の入口側へ至る部位を、個々のヒートポンプ式給湯機１の設置場所（設置条件）に応じて適切な長さや形状としている。
【００５８】
これに対して、迂回用水配管３３については、タンクユニット２００の筐体内に収容されていることから明らかなように、個々のヒートポンプ式給湯機１によらず、同一の長さおよび形状になる。
【００５９】
次に、図２のブロック図を用いて、本実施形態の電気制御部の概要を説明する。制御装置４０は、ＣＰＵ、ＲＯＭおよびＲＡＭ等を含む周知のマイクロコンピュータとその周辺回路から構成されている。そして、そのＲＯＭ内に記憶された制御プログラムに基づいて各種演算、処理を行い、その出力側に接続された各種制御対象機器の作動を制御する。
【００６０】
制御装置４０の出力側には、圧縮機１１の電動モータ、電気式膨張弁１３の電動アクチュエータ、送風ファン１４ａ、水循環ポンプ３４、および水回路切替弁３５等の各種制御対象機器が接続されている。
【００６１】
一方、制御装置４０の入力側には、タンク内温度センサ４１、入水温度センサ４２、沸上温度センサ４３、蒸発器温度センサ４４、外気温センサ４５、吐出圧力センサ４６等が接続され、これらのセンサ群の検出信号が制御装置４０へ入力される。
【００６２】
タンク内温度センサ４１は、貯湯タンク２０内に貯湯された給湯水の温度を検出するタンク内温度検出手段である。より具体的には、本実施形態のタンク内温度センサ４１は、貯湯タンク２０内に上下方向に並んで配置された複数個（本実施形態では、５つ）の温度センサによって構成されている。
【００６３】
これにより、制御装置４０では、複数のタンク内温度センサ４１の出力信号によって、貯湯タンク２０内の水位レベルに応じた給湯水の温度、および貯湯タンク２０内の温度分布を検出することができる。
【００６４】
入水温度センサ４２は、水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂ入口側の給湯水温度である入水温度Ｔｗｉを検出する入水温度検出手段である。沸上温度センサ４３は、水通路１２ｂ出口側の給湯水温度である沸上温度Ｔｗｏを検出する沸上温度検出手段である。
【００６５】
蒸発器温度センサ４４は、蒸発器１４における冷媒蒸発温度（蒸発器１４の温度）Ｔｅを検出する蒸発器温度検出手段である。より具体的には、本実施形態の蒸発器温度センサ４４は、蒸発器１４内の冷媒温度を検出している。もちろん、蒸発器温度検出手段として、蒸発器１４の熱交換フィン温度を検出する温度検出手段を採用してもよいし、蒸発器１４のその他の部位の温度を検出する温度検出手段を採用してもよい。
【００６６】
外気温センサ４５は、蒸発器１４にて低圧冷媒と熱交換する外気の温度である外気温Ｔａｍを検出する外気温検出手段である。吐出圧力センサ４６は、圧縮機１１から吐出された吐出冷媒圧力（高圧側冷媒圧力）Ｐｄを検出する吐出冷媒圧力検出手段である。
【００６７】
さらに、制御装置４０の入力側には、室内に配置されたリモコン（操作パネル）５０が接続されている。このリモコン５０には、ヒートポンプ式給湯機１の作動を要求する作動要求信号および停止を要求する停止要求信号を出力する作動スイッチ５０ａ、各給湯端末から出湯される給湯水の温度（目標出湯温度）を設定する温度設定スイッチ５０ｂ等が設けられており、これらのスイッチの操作信号が制御装置４０へ入力される。
【００６８】
なお、本実施形態の制御装置４０は、その出力側に接続された各種制御対象機器を制御する制御手段が一体的に構成されたものであるが、制御装置４０のうちそれぞれの制御対象機器の作動を制御する構成（ハードウェアおよびソフトウェア）が、それぞれの制御対象機器の作動を制御する制御手段を構成している。
【００６９】
例えば、制御装置４０のうち、水循環ポンプ３４の作動（水循環ポンプ３４の水圧送能力）を制御する構成（ハードウェアおよびソフトウェア）が圧送能力制御手段４０ａを構成しており、水回路切替弁３５の作動を制御する構成が、水回路切替制御手段４０ｂを構成している。
【００７０】
さらに、圧送能力制御手段４０ａ、水回路切替制御手段４０ｂ等を制御装置４０に対して別の装置で構成してもよいし、制御装置４０のうちヒートポンプサイクル１０構成機器の作動を制御する制御装置をヒートポンプ側制御装置として制御装置４０に対して別の装置で構成してもよい。
【００７１】
次に、上記構成における本実施形態のヒートポンプ式給湯機１の作動について説明する。ヒートポンプ式給湯機１に外部から電源が供給された状態で、リモコン５０の作動スイッチ５０ａが投入されると、制御装置４０が予め記憶回路に記憶している制御処理（制御プログラム）を実行する。
【００７２】
この制御処理のメインルーチンでは、貯湯タンク２０にヒートポンプサイクル１０の水−冷媒熱交換器１２にて加熱された給湯水を貯湯するための沸上運転の制御処理が実行される。
【００７３】
沸上運転では、制御装置４０が、水循環回路３０がタンク側循環回路となるように、水回路切替弁３５の作動を制御する。さらに、制御装置４０は、リモコン５０の操作信号およびセンサ群４１〜４６等により検出された検出信号を読み込み、読み込まれた操作信号および検出信号に基づいて、ヒートポンプサイクル１０の各種制御対象機器１１、１３、１４ａ、および水循環ポンプ３４へ出力される制御信号あるいは制御電圧を決定する。
【００７４】
例えば、圧縮機１１（具体的には、圧縮機１１の電動モータ）へ出力される制御信号については、外気温センサ４５により検出された検出外気温Ｔａｍに基づいて、予め制御装置４０に記憶された制御マップを参照して決定される。より具体的には、外気温Ｔａｍの低下に伴って、圧縮機１１の目標回転数（目標冷媒吐出能力）が増加するように決定される。
【００７５】
また、電気式膨張弁１３（具体的には、電気式膨張弁１３の電動アクチュエータ）へ出力される制御信号については、フィードバック制御手法等を用いて、吐出圧力センサ４６によって検出された吐出冷媒圧力Ｐｄが目標高圧となるように決定される。この目標高圧は、外気温Ｔａｍおよび吐出冷媒圧力Ｐｄ等に基づいて、予め制御装置４０に記憶された制御マップを参照して、ヒートポンプサイクル１０の成績係数（ＣＯＰ）が極大値となるように決定される。
【００７６】
また、送風ファン１４ａへ出力される制御電圧については、外気温Ｔａｍに基づいて、予め制御装置４０に記憶された制御マップを参照して決定される。また、水循環ポンプ３４へ出力される制御電圧については、フィードバック制御手法等を用いて、沸上温度センサ４３によって検出された沸上温度Ｔｗｏが目標沸上温度Ｔｗ（本実施形態では、９０℃）となるように決定される。
【００７７】
ここで、沸上運転時の目標沸上温度Ｔｗは、沸上運転によって貯湯タンク２０に貯えられる給湯水の温度が、貯湯タンク２０内のレジオネラ菌を死滅させることのできる温度以上、あるいは、レジオネラ菌の繁殖を抑制可能な温度以上となるように設定されている。
【００７８】
そして、制御装置４０は、上記の如く決定した制御信号および制御電圧を各種制御対象機器へ出力する。その後、予め定めた沸上運転の終了条件が成立するまで、検出信号および操作信号の読み込み→各種制御対象機器の制御状態の決定→各種制御対象機器への制御電圧および制御信号の出力といった制御ルーチンが繰り返される。
【００７９】
従って、沸上運転時には、ヒートポンプサイクル１０の圧縮機１１から吐出された高温高圧冷媒が、水−冷媒熱交換器１２の冷媒通路１２ａへ流入して、水循環ポンプ３４によって水通路１２ｂへ圧送された給湯水と熱交換する。これにより、水通路１２ｂへ流入した給湯水が目標沸上温度Ｔｗとなるように加熱される。
【００８０】
水−冷媒熱交換器１２から流出した高圧冷媒は、電気式膨張弁１３にて減圧される。電気式膨張弁１３にて減圧された冷媒は、蒸発器１４へ流入し、送風ファン１４ａから送風された外気から吸熱して蒸発する。蒸発器１４から流出した冷媒は、圧縮機１１へ吸入されて再び圧縮される。
【００８１】
一方、水−冷媒熱交換器１２にて加熱された給湯水は、高温側水配管３２を介して、貯湯タンク２０の上方側へ流入して貯湯タンク２０内に貯湯される。なお、本実施形態の貯湯タンク２０は、その軸方向が略鉛直方向に延びる縦長形状に形成されているので、沸上運転が終了した際の貯湯タンク２０内の給湯水には、上方側から下方側へ向かって徐々に温度低下する温度分布が生じることになる。
【００８２】
さらに、制御装置４０は、沸上運転の終了条件が成立すると、圧縮機１１および水循環ポンプ３４の作動を停止させ、さらに、図３のフローチャートに示す給湯水回収運転のサブルーチンを実行する。ここで、図３に示すフローチャートの各制御ステップは、制御装置４０が有する各種の機能実現手段を構成している。
【００８３】
まず、ステップＳ１では、水循環回路３０が迂回通路側循環回路に切り替えられるように、水回路切替弁３５の作動を制御する。続くステップＳ２では、水循環ポンプ３４を予め定めた水圧送能力を発揮するように作動させて、ステップＳ３へ進む。ステップＳ３では、予め定めた切替停止条件が成立したか否かを判定する。
【００８４】
より具体的には、本実施形態のステップＳ３では、水循環ポンプ３４を作動させた時間が予め定めた基準時間以上となった際に、切替停止条件が成立したと判定して、ステップＳ４へ進む。この基準時間は、高温側水配管３２内の高温の給湯水の少なくとも一部が、水回路切替弁３５および迂回用水配管３３を介して、低温側水配管３１内へ流入するように決定されている。
【００８５】
前述の如く、本実施形態の迂回用水配管３３は、個々のヒートポンプ式給湯機１によらず、同一の長さおよび形状になっている。従って、高温側水配管３２内の高温の給湯水の一部を低温側水配管３１内へ流入させるために要する時間は、容易に決定することができるとともに、個々のヒートポンプ式給湯機１によらず同じ値とすることができる。
【００８６】
ステップＳ４では、水循環回路３０がタンク側循環回路に切り替えられるように、水回路切替弁３５の作動を制御する。続くステップＳ５では、入水温度センサ４２の検出信号を読み込み、ステップＳ６へ進む。ステップＳ６では、予め定めた水圧送手段停止条件が成立したか否かを判定する。
【００８７】
より具体的には、本実施形態のステップＳ６では、入水温度センサ４２によって検出された入水温度Ｔｗｉが予め定めた基準入水温度ＫＴｗｉ以上となった際に、水圧送手段停止条件が成立したと判定して、ステップＳ７へ進む。一方、ステップＳ６にて、水圧送手段停止条件が成立していないと判定された際には、ステップＳ５へ戻る。ステップＳ７では、水循環ポンプ３４の作動を停止させて、メインルーチンへ戻る。
【００８８】
以上の説明から明らかなように、ステップＳ１〜Ｓ３では、沸上運転の終了後に、切替停止条件が成立するまで、水循環回路３０を迂回通路側循環回路に切り替えた状態で、水循環ポンプ３４を作動させている。また、ステップＳ４〜Ｓ６では、切替停止条件の成立後に、水圧送手段停止条件が成立するまで、水循環回路３０を迂回通路側循環回路に切り替えた状態で、水循環ポンプ３４を作動させている。さらに、制御ステップＳ７では、水圧送手段停止条件が成立した際に、水循環ポンプ３４を停止させている。
【００８９】
従って、本実施形態の制御ステップＳ１〜Ｓ３は、特許請求の範囲に記載された第１圧送手段作動ステップに対応しており、制御ステップＳ４〜Ｓ６は、特許請求の範囲に記載された第２圧送手段作動ステップに対応しており、制御ステップＳ７は、圧送手段停止ステップに対応している。
【００９０】
また、本実施形態の制御装置４０では、タイマー手段等を用いて、夜間の安価な商用電力を利用できる深夜電力時間帯（例えば、２３時から翌朝７時迄）に沸上運転を実行している。これにより、本実施形態のヒートポンプ式給湯機１では、貯湯タンク２０に貯えられる給湯水を沸き上げるために必要な電力コストを低減させている。
【００９１】
次に、各種給湯端末からの出湯が要求された際には、制御装置４０は、各種給湯端末から出湯される給湯水の温度がリモコン５０の温度設定スイッチ５０ｂによって設定された各給湯端末の目標出湯温度となるように、温度調整弁の作動を制御する。なお、本実施形態における「各種給湯端末からの出湯が要求された際」とは、「ユーザによって蛇口、シャワー等の出湯操作（開栓操作）が行われた際」等が該当する。
【００９２】
以上の如く、本実施形態のヒートポンプ式給湯機１では、貯湯タンク２０に貯えられた高温の給湯水に水道水を混合させることによって、ユーザの所望の温度に調整された給湯水を各給湯端末から出湯させることができる。
【００９３】
ここで、本実施形態のヒートポンプ式給湯機１のように、沸上運転時の終了条件が成立した際に、圧縮機１１および水循環ポンプ３４の作動を停止させると、水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂの出口側から貯湯タンク２０の入口側へ至る高温側水配管３２内に、水−冷媒熱交換器１２にて加熱された高温の給湯水が残存してしまう。
【００９４】
このように、高温側水配管３２内に高温の給湯水が残存していると、時間経過とともに給湯水の有する熱が高温側水配管３２を介して大気に放熱されてしまう。つまり、給湯水を加熱するために消費されたエネルギが、ユーザにとって有効に利用されることなく損失してしまう。
【００９５】
このようなエネルギ損失を抑制する手段として、沸上運転の終了条件が成立した後に、所定時間が経過するまで水循環ポンプ３４の作動を継続し、高温側水配管３２内の高温の給湯水を貯湯タンク２０内に圧送することによって回収する手段が考えられる。
【００９６】
ところが、前述の如く、高温側水配管３２の長さや形状には、個々のヒートポンプ式給湯機毎に個体差がある。そのため、沸上運転の終了条件が成立した後に、所定時間が経過するまで水循環ポンプ３４の作動を継続したとしても給湯水を適切に回収できないことがある。
【００９７】
例えば、高温側水配管３２の長さが比較的長くなっている場合は、所定時間が経過するまで水循環ポンプ３４の作動を継続しても、多くの高温の給湯水が貯湯タンク２０内に回収されずに高温側水配管３２内に残ってしまうおそれがある。一方、高温側水配管３２の長さが比較的短くなっている場合は、所定時間が経過するまで水循環ポンプ３４の作動を継続させると、低温の給湯水が貯湯タンク２０内に流入してしまうおそれがある。
【００９８】
これに対して、本実施形態のヒートポンプ式給湯機１では、沸上運転の終了後であって、切替停止条件が成立するまでは、水循環回路３０が迂回通路側循環回路に切り替えられた状態で、水循環ポンプ３４を作動させるので、水−冷媒熱交換器１２から流出した高温の給湯水を低温側水配管３１へ導くことができる。
【００９９】
この際、本実施形態のヒートポンプ式給湯機１では、迂回用水配管３３の長さおよび形状が、ヒートポンプ式給湯機の個体差によらず、予め定められた同一の長さおよび形状になっている。従って、切替停止条件として、水循環ポンプ３４を作動させた時間が基準時間以上となった際に成立する条件を採用することで、確実に高温側水配管３２内の高温の給湯水の少なくとも一部を低温側水配管３１内へ流入させることができる。
【０１００】
さらに、切替停止条件の成立後であって、水圧送手段停止条件が成立するまでは、水循環回路３０がタンク側循環回路に切り替えられた状態で、水循環ポンプ３４を作動させるので、高温側水配管３２内に残存している高温の給湯水を貯湯タンク２０へ圧送することができる。
【０１０１】
この際、本実施形態では、水圧送手段停止条件として、入水温度センサ４２によって検出された入水温度Ｔｗｉが基準入水温度ＫＴｗｉ以上となった際に成立する条件を採用している。従って、高温側水配管３２内に残存している高温の給湯水のうち、ほぼ全量を貯湯タンク２０内に回収することができる。
【０１０２】
より詳細には、本実施形態の水圧送手段停止条件は、迂回用水配管３３を介して低温側水配管３１内へ流入した高温の給湯水が水−冷媒熱交換器１２の入口側へ移動して入水温度Ｔｗｉを上昇させた際に成立する。従って、水循環ポンプ３４では、低温側水配管３１のうち迂回用水配管３３との接続部から水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂの入口側へ至る通路内の容量に相当する量の給湯水を圧送することになる。
【０１０３】
ここで、低温側水配管３１の長さや形状および高温側水配管３２の長さや形状は、個々のヒートポンプ式給湯機によって個体差が生じるものの、低温側水配管３１のうち迂回用水配管３３との接続部から水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂの入口側へ至る通路長さ、および高温側水配管３２の水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂの出口側から水回路切替弁３５へ至る通路長さについては、同等の長さに設定しておくことができる。
【０１０４】
つまり、低温側水配管３１のうち迂回用水配管３３との接続部から水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂの入口側へ至る通路内の容量、および高温側水配管３２の水−冷媒熱交換器１２の水通路１２ｂの出口側から水回路切替弁３５へ至る通路内の容量を、同等に設定しておくことができる。従って、高温側水配管３２内に残存している高温の給湯水のほぼ全量を貯湯タンク２０内に回収することができる。
【０１０５】
さらに、水圧送手段停止条件が成立した際には、水循環ポンプ３４を停止させるので、不必要に水循環ポンプ３４の作動を継続させて、低温の給湯水が貯湯タンク２０へ圧送されてしまうことを抑制できる。
【０１０６】
以上の如く、本実施形態のヒートポンプ式給湯機１では、沸上運転の終了後であって、切替停止条件が成立するまでに、高温の給湯水が低温側水配管３１へ導かれているので、低温側水配管３１を流通する給湯水の温度変化に基づいて成立する水圧送手段停止条件を設定することができる。
【０１０７】
つまり、水圧送手段停止条件として、貯湯タンク２０の給湯水入口側に配置される温度検出手段によって検出された給湯水温度に基づくことのない条件を設定することができる。従って、従来技術のように、高温側水配管３２内に残存している給湯水を貯湯タンク２０内に回収するために、貯湯タンク２０の給湯水入口側に配置される温度検出手段を設ける必要がない。
【０１０８】
その結果、本実施形態に記載のヒートポンプ式給湯機１によれば、ヒートポンプ式給湯機１全体としての製造コストの増加を招くことなく、高温側水配管３２内に残存している給湯水を貯湯タンク２０内に適切に回収可能なヒートポンプ式給湯機１を提供することができる。
【０１０９】
換言すると、本実施形態で説明したヒートポンプ式給湯機１の制御方法によれば、ヒートポンプ式給湯機１全体としての製造コストの増加を招くことなく、高温側水配管３２内に残存している給湯水を貯湯タンク２０内に適切に回収することができる。
【０１１０】
また、本実施形態では、沸上運転の終了条件が成立した際に、圧縮機１１および水循環ポンプ３４の作動を停止させている。つまり、沸上運転の終了後であって、水循環回路３０が迂回通路側循環回路に切り替えられる前に、水循環ポンプ３４を停止させている。従って、より一層確実に、高温側水配管３２内に残存している高温の給湯水のほぼ全量を、貯湯タンク２０内に回収することができる。
【０１１１】
なお、沸上運転の終了後であって、水循環回路３０が迂回通路側循環回路に切り替えられる前に、水循環ポンプ３４を停止させない場合は、沸上運転の終了条件が成立した際に、速やかに水循環回路３０をタンク側循環回路から迂回通路側循環回路に切り替えることが望ましい。
【０１１２】
（他の実施形態）
本発明は上述の実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で、以下のように種々変形可能である。
【０１１３】
（１）上述の実施形態では、切替停止条件として、沸上運転の終了後に水循環ポンプ３４を作動させた時間が基準時間以上となった際に成立する条件を採用した例を説明したが、切替停止条件は、これに限定されることなく、ヒートポンプ式給湯機１が備える他の温度検出手段等の検出信号に基づいて成立する条件を採用してもよい。
【０１１４】
例えば、迂回用水配管３３（迂回用水通路）を流通する給湯水の温度を検出する迂回用水配管温度センサ（迂回用水配管温度検出手段）を備えるヒートポンプ式給湯機１であれば、切替停止条件として、沸上運転の終了後に、迂回用水配管温度センサによって検出された給湯水の温度が、予め定めた基準迂回用水配管温度以上となった際に成立する条件を採用してもよい。
【０１１５】
また、迂回用水配管３３（迂回用水通路）を流通する給湯水の流量を検出する迂回用水配管流量センサ（迂回用水配管流量検出手段）を備えるヒートポンプ式給湯機１であれば、切替停止条件として、沸上運転の終了後に、迂回用水配管流量センサによって検出された給湯水の流量が、予め定めた基準迂回用水配管流量以上となった際に成立する条件を採用してもよい。
【０１１６】
（２）上述の実施形態では、水圧送手段停止条件として、沸上運転の終了後に入水温度センサ４２によって検出された入水温度Ｔｗｉが予め定めた基準入水温度ＫＴｗｉ以上となった際に成立する条件を採用した例を説明したが、水圧送手段停止条件はこれに限定されない。
【０１１７】
例えば、単位時間毎に入水温度センサ４２によって検出された入水温度Ｔｗｉを記憶しておく記憶手段を備え、沸上運転の終了後に、入水温度センサ４２によって検出された入水温度Ｔｗｉの単位時間当たりの上昇量ΔＴｗｉ（今回検出された入水温度Ｔｗｉから記憶手段に記憶された入水温度Ｔｗｉ＿ＯＬＤを減算した値）が予め定めた基準上昇量ΔＫＴｗｉ以上となった際に成立する条件を採用してもよい。
【０１１８】
（３）上述の実施形態では、沸上運転の終了条件の詳細について説明していないが、沸上運転の終了条件としては、例えば、複数個の温度センサによって構成されるタンク内温度センサ４１のうち所定の温度センサ（例えば、最下方側に配置された温度センサ）によって検出された温度が予め定めた沸上運転終了温度となった際に、沸上運転を終了させるようにしてもよい。
【０１１９】
また、沸上温度センサ４３によって検出された沸上温度Ｔｗｏ、水循環ポンプ３４の水圧送能力、およびヒートポンプサイクル１０の作動時間等から算出される貯湯タンク２０内に給湯水に供給された総熱量が予め定めた基準総熱量以上となった際に、沸上運転を終了させるようにしてもよい。また、沸上運転の開始から予め定めた所定時間が経過した際に、沸上運転を終了させるようにしてもよい。
【０１２０】
（４）上述の実施形態では、給湯端末として、蛇口、シャワー等を設けた例を説明したが、給湯端末として、床暖房用の温水パネルや壁暖房用の温水パネル等を設けてもよい。
【０１２１】
（５）上述の実施形態のヒートポンプサイクル１０では、冷媒として二酸化炭素を採用し、超臨界冷凍サイクルを構成しているが、これに限らず、冷媒としてフロン系冷媒、ＨＣ系冷媒等を採用して、サイクルの高圧側冷媒圧力が冷媒の臨界圧力を超えない亜臨界冷凍サイクルを構成してもよい。
【符号の説明】
【０１２２】
１０    ヒートポンプサイクル
１２    水−冷媒熱交換器
２０    貯湯タンク
３０    水循環回路
３１    低温側水配管
３２    高温側水配管
３３    迂回用水配管
３４    水循環ポンプ
３５    水回路切替弁
【図１】
2015190631.tif 000003
【図２】
2015190631.tif 000004
【図３】
2015190631.tif 000005