(57)【要約】【課題】新規な鉄アミノ錯体、及びその製造方法を提供することを目的とする。【解決手段】鉄化合物と、２つのアミノ基及び２つのニトリル基を有する化合物と、を溶媒中で混合して得られる、鉄アミノ錯体。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉄化合物と、２つのアミノ基及び２つのニトリル基を有する化合物と、を溶媒中で混合して得られる、鉄アミノ錯体。
【請求項２】
アミノ基が、−ＮＨ2、−ＮＲ1Ｒ2、及び＝ＮＲからなる群より選ばれる少なくとも１種を含む、請求項１に記載の鉄アミノ錯体。
【請求項３】
前記化合物が、ジアミノマレオニトリル及び／又はジイミノスクシノニトリルを含む、請求項１又は２に記載の鉄アミノ錯体。
【請求項４】
０．１質量％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルにおける極大吸収波長が、４００〜７００ｎｍである、請求項１〜３のいずれか一項に記載の鉄アミノ錯体。
【請求項５】
０．１質量％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルにおいて、４００〜７００ｎｍの範囲の極大吸収波長における吸収強度が、０．１０以上である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の鉄アミノ錯体。
【請求項６】
鉄化合物と、２つのアミノ基及び２つのニトリル基を有する化合物と、を溶媒中で混合して鉄アミノ錯体を得る混合工程を有する、鉄アミノ錯体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鉄アミノ錯体及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉄に窒素が配位した錯体として、鉄フタロシアニン錯体、鉄ポルフィリン錯体などが知られている。これらは古くは顔料などに用いられてきたが、これらの錯体、もしくはその焼成体には酸素還元活性があることが知られており、特許文献１によれば、近年では燃料電池電極の酸素還元触媒の材料としての研究が盛んに行われている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１０１１５５号公報
【特許文献２】特開２０１１−１６２５７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、窒素が鉄に配位したフタロシアニン錯体やポルフィリン錯体は、十分に溶解できる適切な溶媒がないという問題がある。そのために、他の材料と複合化しようとしても分離してしまうため、複合化を十分にできないという問題や、あるいは薄膜化が困難であるという問題がある。
【０００５】
かかる課題に対して、フタロシアニンにｔ−ブチル基を導入することによって、鉄に窒素が配位した可溶性の錯体を製造するという検討もなされている（特許文献２参照）。しかしこのような製造方法で得られた錯体も、溶解性は十分ではなく、また製造方法が複雑という問題もある。
【０００６】
本発明は、かかる事情に鑑みなされたものであり、新規な鉄アミノ錯体、及びその製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、驚くべきことに鉄化合物と２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物を溶媒に溶解させて混合することで、鉄アミノ錯体を合成できることを見出し、本発明をなすに至った。
【０００８】
即ち、本発明は以下の通りである。
〔１〕
鉄化合物と、２つのアミノ基及び２つのニトリル基を有する化合物と、を溶媒中で混合して得られる、鉄アミノ錯体。
〔２〕
アミノ基が、−ＮＨ2、−ＮＲ1Ｒ2、及び＝ＮＲからなる群より選ばれる少なくとも１種を含む、前項〔１〕に記載の鉄アミノ錯体。
〔３〕
前記化合物が、ジアミノマレオニトリル及び／又はジイミノスクシノニトリルを含む、前項〔１〕又は〔２〕に記載の鉄アミノ錯体。
〔４〕
０．１質量％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルにおける極大吸収波長が、４００〜７００ｎｍである、前項〔１〕〜〔３〕のいずれか一項に記載の鉄アミノ錯体。
〔５〕
０．１質量％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルにおいて、４００〜７００ｎｍの範囲の極大吸収波長における吸収強度が、０．１０以上である、前項〔１〕〜〔４〕のいずれか一項に記載の鉄アミノ錯体。
〔６〕
鉄化合物と、２つのアミノ基及び２つのニトリル基を有する化合物と、を溶媒中で混合して鉄アミノ錯体を得る混合工程を有する、鉄アミノ錯体の製造方法。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、新規な鉄アミノ錯体及びその製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例１の紫外可視吸収スペクトルを示すグラフである。
【図２】第一原理計算に基づく構造と紫外可視吸収スペクトルのシミュレーションに用いた、ジアミノマレオニトリル２分子と塩化鉄（ＩＩ）１分子からなる推定構造を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明を実施するための形態（以下、単に「本実施形態」という。）について詳細に説明する。本実施形態は、本発明を説明するための例示であり、本発明はその実施の形態のみに限定されるものではない。すなわち、本発明は、その要旨を逸脱しない範囲で様々な変形が可能である。
【００１２】
〔鉄アミノ錯体〕
本実施形態の鉄アミノ錯体は、鉄化合物と、２つのアミノ基及び２つのニトリル基を有する化合物と、を溶媒中で混合して得られるものである。本実施形態の鉄アミノ錯体は、可溶性を有し得る。「可溶性」とは、メタノールへの溶解度が、好ましくは０．００５〜１．０であり、より好ましくは０．０１〜１．０であり、さらに好ましくは０．０５〜１．０であることをいう。このような可溶性を有することにより、他の材料と複合化の際に分離することを抑制できる。薄膜の作成などに好適に用いることができる。メタノールへの溶解度は、実施例に記載の方法により測定することができる。
【００１３】
〔鉄化合物〕
鉄化合物としては、特に限定されないが、例えば、シアノ錯体、ヒドロキシ錯体、クロロ錯体、アセチルアセトナ−ト錯体、硝酸塩、硫酸塩、酢酸塩、炭酸塩、シュウ酸塩、亜硝酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、又は種々の有機金属化合物などが挙げられる。このなかでも、好ましくは、シアノ錯体、クロロ錯体、アセチルアセトナ−ト錯体、硝酸塩、塩化物、臭化物であり、特に好ましくは塩化物、臭化物、硝酸塩である。
【００１４】
具体的には、鉄化合物としては、特に限定されないが、例えば、ヘキサシアノ鉄（ＩＩ）酸アンモニウム三水和物、ヘキサシアノ鉄（ＩＩ）酸カリウム三水和物、ヘキサシアノ鉄（ＩＩＩ）酸アンモニウム、ヘキサシアノ鉄（ＩＩＩ）カリウム、ヘキサシアノ鉄（ＩＩ）酸ナトリウム十水和物、ヘキサシアノ鉄（ＩＩＩ）酸ナトリウム一水和物、硝酸鉄（ＩＩ）六水和物、硝酸鉄（ＩＩＩ）九水和物、塩化鉄（ＩＩ）、塩化鉄（ＩＩ）四水和物、塩化鉄（ＩＩＩ）、塩化鉄（ＩＩＩ）六水和物、臭化鉄（ＩＩ）、臭化鉄（ＩＩ）六水和物、臭化鉄（ＩＩＩ）、臭化鉄（ＩＩＩ）六水和物、チオシアン酸鉄（ＩＩＩ）、炭酸鉄（ＩＩ）、炭酸鉄（ＩＩ）一水和物、ヘキサクロロ鉄（ＩＩＩ）酸メチルアンモニウム、テトラクロロ鉄（ＩＩ）酸テトラメチルアンモニウム、ペンタシアノニトロシル鉄（ＩＩＩ）酸カリウム二水和物、ヘキサシアノ鉄（ＩＩ）酸カリウム鉄（ＩＩＩ）水和物、ペンタシアノニトロシル鉄（ＩＩＩ）酸ナトリウム二水和物、アンミンペンタシアノ鉄（ＩＩ）酸ナトリウム三水和物、アクアペンタシアノ鉄（ＩＩ）酸ナトリウム七水和物、チオシアン酸鉄（ＩＩ）三水和物、酢酸鉄、シュウ酸鉄（ＩＩＩ）五水和物、シュウ酸鉄（ＩＩ）二水和物、クエン酸鉄（ＩＩＩ）三水和物、ヨウ化鉄（ＩＩ）、ヨウ化鉄（ＩＩ）四水和物、硫酸鉄（ＩＩＩ）、硫酸鉄（ＩＩＩ）九水和物、テトラクロロ鉄（ＩＩ）酸アンモニウム、過塩素酸鉄（ＩＩ）六水和物、過塩素酸鉄（ＩＩＩ）六水和物、アクアペンタフルオロ鉄（ＩＩＩ）酸カリウム、硫酸カリウム鉄（ＩＩＩ）十二水和物、ビス（スルファト）鉄（ＩＩ）二アンモニウム六水和物、トリス（硫酸）鉄（ＩＩＩ）酸ナトリウム三水和物、リン酸鉄（ＩＩＩ）二水和物、リン酸鉄（ＩＩ）八水和物、硫酸鉄（ＩＩ）七水和物などが挙げられる。このなかでも、塩化鉄（ＩＩ）、塩化鉄（ＩＩＩ）、臭化鉄（ＩＩ）、臭化鉄（ＩＩＩ）、硝酸鉄（ＩＩＩ）九水和物が好ましい、。
【００１５】
〔２つのアミノ基及び２つのニトリル基を有する化合物〕
上記化合物は、２つのアミノ基及び２つのニトリル基を有する。アミノ基としては、特に限定されないが、例えば、−ＮＨ2、又は−ＮＲ1Ｒ2、及び＝ＮＲが挙げられる。ここで、Ｎは窒素であり、Ｒ1、Ｒ2、及びＲは、水素原子、又は、メチル及びエチルなどの有機官能基である。アミノ基として、−ＮＨ2、又は−ＮＲ1Ｒ2、及び＝ＮＲからなる群より選ばれる少なくとも１種を含むことにより、錯体の安定性、錯体の溶解性がより向上する傾向にある。
【００１６】
上記化合物としては、特に限定されないが、例えば、ジアミノマレオニトリル及び／又はジイミノスクシノニトリルを例示することができる。化合物が、ジアミノマレオニトリル及び／又はジイミノスクシノニトリルを含むことにより、錯体の安定性、錯体の溶解性がより向上する傾向にある。
【００１７】
ジアミノマレオニトリルは、構造中に炭素−炭素二重結合、２つのアミノ基（−ＮＨ2）、２つのニトリル基を有する。ジアミノマレオニトリルは市販品を用いてもよいし、公知の方法（例えば、特開昭４９−１２６６１９号公報、特開昭６０−６５１１５８号公報等参照）に基づき製造して用いてもよい。ジアミノマレオニトリルは、再結晶等の方法により精製して純度を高めてもよいし、無精製でもよい。
【００１８】
ジイミノスクシノニトリルは、構造中に炭素−炭素単結合、２つのアミノ基（＝ＮＨ）、２つのニトリル基を有する。ジイミノスクシノニトリルは、ジアミノマレオニトリルを酸化して得ることができる。酸化方法は、特に限定されないが、例えば、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−ｐ−ベンゾキノンなどの酸化剤を用いることができる。
【００１９】
〔溶媒〕
溶媒としては、特に限定されないが、例えば、水、アルコール類（メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等）、ケトン類（アセトン、ジエチルケトン等）、エーテル類（ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等）、塩素系炭化水素類（ジクロロメタン、クロロホルム、ジクロロエチレン、トリクロロエチレン、四塩化炭素等）、グリコール類（エチレングリコール、プロピレングリコール等）、ニトリル類（アセトニトリル、プロピオニトリル、ベンゾニトリル等）、アミド類（Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等）、ラクタム類（Ｎ−メチル−２−ピロリドン等）、ジメチルスルホキシド、脂肪族炭化水素類（ｎ−ペンタン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン、ｎ−ヘプタン、ｎ−オクタン等）、芳香族炭化水素類（ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン等）等が挙げられる。このなかでも、特に好ましいのはメタノール、エタノール、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、ジメチルスルホキシド等である。溶媒は、１種類の単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２０】
本実施形態の鉄アミノ錯体の０．１質量％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルにおける極大吸収波長は、好ましくは４００〜７００ｎｍであり、より好ましくは４５０〜６５０ｎｍであり、さらに好ましくは５００〜６００ｎｍである。極大吸収波長が上記範囲内であることにより、錯体の形成を確認することができる。極大吸収波長は、実施例に記載の方法により測定することができる。ここで「極大吸収波長」とは、紫外可視吸収スペクトルにおける吸収強度が増加から減少へと変化する点をいい、４００〜７００ｎｍの範囲において、最大ピークの吸光係数に対応する波長をいう。
【００２１】
本実施形態の鉄アミノ錯体の０．１質量％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルにおいて、４００〜７００ｎｍの範囲の極大吸収波長における吸収強度は、好ましくは０．１０以上であり、より好ましくは０．２０以上であり、さらに好ましくは０．３０以上である。４００〜７００ｎｍの範囲の極大吸収波長における吸収強度の上限は、特に限定されないが、好ましくは５．０以下であり、より好ましくは３．０以下であり、さらに好ましくは１．０以下である。４００〜７００ｎｍの範囲の極大吸収波長における吸収強度が上記範囲内であることにより、錯体の形成を確認することができる。４００〜７００ｎｍの範囲の極大吸収波長における吸収強度は、実施例に記載の方法により測定することができる。
【００２２】
〔鉄アミノ錯体の製造方法〕
本実施形態の鉄アミノ錯体の製造方法は、鉄化合物と、２つのアミノ基及び２つのニトリル基を有する化合物と、を溶媒中で混合して鉄アミノ錯体を得る混合工程を有する。
【００２３】
〔混合工程〕
鉄化合物と２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物を溶媒中で混合する際は、鉄化合物を溶解させた溶媒に２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物を添加してもよいし、２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物を溶解させた溶媒に鉄化合物を添加してもよし、２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物と鉄化合物を同時に溶媒に添加してもよいし、鉄化合物を溶解させた溶媒と２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物を溶解させた溶媒とを混合してもよい。
【００２４】
溶媒に対する２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物の質量比率（化合物／溶媒）は、好ましくは０．０００１〜０．９９であり、より好ましくは０．００１〜０．９０であり、さらに好ましくは０．００５〜０．５であり、特に好ましくは０．０１〜０．２５である。２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物と溶媒の質量比率が０．０００１以上であることにより、錯体形成速度がより速くなる傾向にある。また、２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物と溶媒の質量比率が０．９９以下であることにより、急激な反応熱の発生をより抑制できる傾向にある。
【００２５】
鉄化合物に対する２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物のモル比率（化合物／鉄化合物）は、好ましくは０．１〜１００００であり、より好ましくは１：１．０〜１００．０であり、さらに好ましくは１：１．０〜６．０であり、特に好ましくは１：２．０〜３．０である。鉄化合物に対する２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物のモル比率が０．１以上であることにより、錯体の安定性がより向上する傾向にある。また、鉄化合物に対する２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物のモル比率が１００００以下であることにより、錯体の溶解性がより向上する傾向にある。
【００２６】
鉄化合物と２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物を溶媒中で混合する際の温度は、好ましくは０〜２００℃であり、より好ましくは１０〜１００℃であり、特に好ましくは２０〜５０℃である。温度が０℃以上であることにより、反応速度がより向上する傾向にある。また、温度が２００℃以下であることにより、安全性がより向上する傾向にある。
【００２７】
鉄化合物と２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物を溶媒中で混合する際の圧力は、好ましくは０．０５〜２．０ＭＰａであり、より好ましくは０．０８〜１．５ＭＰａであり、さらに好ましくは０．１〜１．０ＭＰａである。圧力が０．０５ＭＰａ以上であることにより、錯体形成の反応速度がより向上する傾向にある。また、圧力が２．０ＭＰａ以下であることにより、暴走反応をより抑制でき、錯体形成の際の安全性がより向上する傾向にある。
【００２８】
鉄化合物と２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物を溶媒中で混合する際の時間は、好ましくは１分〜２４０時間であり、より好ましくは１０分〜１２０時間であり、さらに好ましくは３０分〜６０時間である。時間が１分以上であることにより、錯体の安定性がより向上する傾向にある。また、時間が２４０時間以下であることにより、錯体の溶解性がより向上する傾向にある。
【００２９】
鉄化合物と２つのアミノ基と２つのニトリル基を有する化合物を溶媒中で混合する際は、バッチ式反応器を用いてもよいし、流通式反応器を用いてもよい。流通式反応器は完全混合槽でもよいし、管状反応器でもよいし、完全混合槽と管状反応器を組み合わせたものでもよい。
【００３０】
反応器内の雰囲気は、空気でもよいが、窒素、ヘリウム、アルゴン等の不活性ガスであってもよい。
【００３１】
上記の混合後は、蒸留により溶媒を留去する方法、もしくは鉄アミノ錯体を結晶として沈殿させる方法により、鉄アミノ錯体を単離することができる。単離した鉄アミノ錯体は、メタノール、エタノール、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、ジメチルスルホキシド等を用いて洗浄、精製することができる。精製した鉄アミノ錯体は、減圧乾燥などの方法で洗浄液を除去し、粉末状とすることができる。
【実施例】
【００３２】
以下、実施例等を挙げて本発明をさらに詳細に説明するが、これらは例示的なものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。したがって、当業者は以下に示す実施例に様々な変更を加えて本発明を実施することができる。
まず、本実施例で行った測定方法について説明する。
【００３３】
（鉄アミノ錯体のメタノールへの溶解度）
鉄アミノ錯体を１０ｇ（鉄アミノ錯体の仕込み質量）、メタノールを１０ｇ（溶媒質量）秤量して混合し、２５℃で１０分間攪拌した後、ＡＤＶＡＮＴＥＣ社製、型式：Ｎｏ．５Ｃ（保留粒子径１μｍ（カタログ記載値））のろ紙を用いて吸引ろ過して、ろ紙上に残留している鉄アミノ錯体をろ物として回収する。得られたろ物を１２０℃で１０時間減圧乾燥して、鉄アミノ錯体残留質量（ｇ）を測定する。得られた鉄アミノ錯体残留質量に基づいて式（Ｉ）により、鉄アミノ錯体のメタノールへの溶解度（ｘ）を算出した。
鉄アミノ錯体のメタノールへの溶解度（ｘ）
＝（鉄アミノ錯体仕込み質量−鉄アミノ錯体残留質量）／メタノール質量
＝（１０−鉄アミノ錯体残留質量）／１０
・・・（Ｉ）
【００３４】
（紫外可視吸収スペクトルの測定方法）
紫外可視吸収スペクトルは、試料０．１ｇをメタノール（和光純薬株式会社製、９８％、試薬特級）に溶解させて全体を１０．０ｇとし、その溶液を１．０ｇ採取してさらにメタノールで希釈して全体を１０．０ｇとし、最終的に試料濃度が０．１ｗｔ．％となるよう調整した。その溶液を厚さ２ｍｍの石英セルに充填して紫外可視吸収スペクトルを測定し、得られた紫外可視スペクトルから、厚さ２ｍｍの石英セルにメタノールを充填した場合（ブランク）の紫外可視吸収スペクトルをバックグラウンドとして差し引くことで紫外可視吸収スペクトルを得た。
装置        ：日本分光株式会社製、紫外可視吸収分光光度計  Ｖ−６７０
光源        ：重水素ランプ、ハロゲンランプ
測定波長範囲：１１００〜２５０ｎｍ
検出器      ：光電子増倍管、冷却型ＰｂＳ光導電素子
バンド幅    ：１．０ｎｍ
走査速度    ：４００ｎｍ／ｍｉｎ
【００３５】
（構造と紫外可視吸収スペクトルのシミュレーション）
本実施形態における鉄アミノ錯体の構造を推定するために、一例として、ジアミノマレオニトリル１又は２分子と、塩化鉄（ＩＩ）無水物１分子からなる構造を、数例仮定し、それぞれについて、第一原理計算に基づくエネルギー計算を実施した。また、最も安定な構造と推定される化合物については、同様の計算ソフト、方法、基底関数を用いて、メタノール溶媒中で示す紫外可視吸収スペクトルをシミュレーションした。第一原理計算に基づく構造と紫外可視吸収スペクトルのシミュレーションに用いた、ジアミノマレオニトリル２分子と塩化鉄（ＩＩ）１分子からなる推定構造を図２に示す。
第一原理計算ソフト：Ｇａｕｓｓｉａｎ０９
計算方法          ：Ｂ３ＬＹＰ
基底関数          ：６−３１１＋Ｇ（ｄ．ｐ）
【００３６】
［実施例１］
ジアミノマレオニトリル４ｇ、塩化鉄（ＩＩ）無水物２．３４５ｇ、溶媒としてメタノール２００ｇを用意し、ビーカー中で混合した。室温で５時間攪拌した後、この溶液を５００ｍＬのナスフラスコに移し、５０℃のウオーターバスに浸し、エバポレーターでメタノールを除去した。溶媒を除去した後、濃青紫色の結晶を取り出し、メノウ乳鉢で粉砕した。その後、８０℃で１２時間減圧乾燥を行い、６．０ｇの鉄アミノ錯体を回収した。
【００３７】
得られた鉄アミノ錯体のメタノールへの溶解度を測定したところ、０．４０であった。また、０．１ｗｔ．％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、５７０ｎｍに吸収極大を有し、その強度は１．１であった。得られた紫外可視吸収スペクトルを図１に示す。
【００３８】
第一原理計算にて、エネルギー計算を実施したところ、図２に示す、ジアミノマレオニトリル２分子のＮＨ２基が、ｔｒａｎｓ位で塩化鉄（ＩＩ）に配位した構造が、最も安定であるとの結果を得た。さらにこの構造の化合物がメタノール溶媒中で示す紫外可視吸収スペクトルを、同様の計算ソフト、方法、基底関数でシミュレーションしたところ、５７０ｎｍに吸収極大を有する結果となった。これにより実施例１の鉄アミノ錯体はこの構造を有すると推定できる。
【００３９】
［実施例２］
実施例１の５時間攪拌を、０．５時間攪拌に変更した以外は、実施例１と同様の方法により実施例２の鉄アミノ錯体６．２ｇを得た。
得られた鉄アミノ錯体のメタノールへの溶解度を測定したところ、０．１０であった。また、０．１ｗｔ．％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、５８０ｎｍに吸収極大を有し、その強度は０．３であった。
【００４０】
［実施例３］
実施例１の塩化鉄（ＩＩ）無水物２．３４５ｇを、塩化鉄（ＩＩ）無水物４．６９ｇに変更した以外は、実施例１と同様の方法により実施例３の鉄アミノ錯体７．９ｇを得た。
【００４１】
得られた鉄アミノ錯体のメタノールへの溶解度を測定したところ、０．３０であった。また、０．１ｗｔ．％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、６００ｎｍに吸収極大を有し、その強度は１．０であった。
【００４２】
［実施例４］
実施例１の溶媒メタノール２００ｇを、アセトニトリル２００ｇに変更した以外は、実施例１と同様の方法により実施例４の鉄アミノ錯体６．１ｇを得た。
【００４３】
得られた鉄アミノ錯体のメタノールへの溶解度を測定したところ、０．４５であった。また、０．１ｗｔ．％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、５７０ｎｍに吸収極大を有し、その強度は１．２であった。
【００４４】
［実施例５］
実施例１の塩化鉄（ＩＩ）無水物２．３４５ｇを、臭化鉄（ＩＩ）無水物３．９９０ｇに変更した以外は、実施例１と同様の方法により実施例５の鉄アミノ錯体７．５ｇを得た。
【００４５】
得られた鉄アミノ錯体のメタノールへの溶解度を測定したところ、０．２８であった。また、０．１ｗｔ．％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、５９０ｎｍに吸収極大を有し、その強度は１．０であった。
【００４６】
［実施例６］
ジアミノマレオニトリル８ｇと２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−ｐ−ベンゾキノン８．４ｇとメタノール２００ｇをビーカー中で混合した。４０℃で５時間攪拌した後、冷却し、再結晶法により、ジイミノスクシノニトリルを４．２ｇ回収した。
【００４７】
実施例１のジアミノマレオニトリル４ｇを、上記で合成したジイミノスクシノニトリル３．９ｇに変更した以外は、実施例１と同様の方法により実施例６の鉄アミノ錯体５．８ｇを得た。
【００４８】
得られた鉄アミノ錯体のメタノールへの溶解度を測定したところ、０．２８であった。また、０．１ｗｔ．％メタノール溶液の紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、５７０ｎｍに吸収極大を有し、その強度は１．０であった。
【００４９】
［比較例１］
市販の鉄フタロシアニン錯体（東京化成工業製）を用いて、メタノールへの溶解度を測定したところ、溶解度は０．００１以下であった。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
本発明に係る鉄アミノ錯体は、燃料電池電極、電気二重層キャパシタ、有機薄膜トランジスタ、太陽電池材料、等の有機電子材料として利用できる。
【図１】
2015157767.tif 000002
【図２】
2015157767.tif 000003