(57)【要約】【課題】必要十分な広帯域で整合をとることができ、地板も含めたアンテナ全体の小形化が可能な広帯域アンテナを提供する。【解決手段】誘電体基板２の一方の面にアンテナ素子３を、誘電体基板２の他方の面に地板導体４を各々設けた広帯域アンテナ１は、誘電体基板２の基板上端２ａと地板導体４の上縁部４ａとの間に非導電領域を設け、導体上縁部４ａに略平行な横方向に形成される第１，第２横モノポール部３２１，３２２と、第２横モノポール部３２２の端部より縦方向に延出する縦モノポール部３３と、からなるアンテナ素子３の大部分を非導電領域に設けるが、第１横モノポール部３２１の下縁を導体上縁部４ａよりも下方に延在させることで誘電体基板２を介して接地導体４と重なるインピーダンス調整領域を形成して整合条件を改善し、地板導体４の導体側縁部４ｂを短くしても、広帯域特性を実現する。【選択図】図１
2015231186.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
誘電体基板の一方の面には接地導体を設け、他方の面には導電性のアンテナ素子の少なくとも一部を設けてなる広帯域アンテナであって、
前記接地導体は、前記誘電体基板の縦方向の長さよりも短い側方長を有し、誘電体基板の上端より下方に接地導体の導体上縁部を位置させることで、前記誘電体基板の上端と導体上縁部との間に非導電領域を形成し、
前記アンテナ素子は、前記導体上縁部に沿った横方向に延出する帯状導体の一方端より給電される横モノポール部と、該横モノポール部の非給電端より前記導体上縁部に直交する縦方向に延出する縦モノポール部と、を備え、
前記横モノポール部の給電端側には、非導電領域から導体上縁部よりも下方に延在させることで誘電体基板を介して接地導体と重なるインピーダンス調整領域が生ずる第１横モノポール部を形成し、該第１横モノポール部と縦モノポール部との間には、接地導体と重なる領域のない第２横モノポール部を形成し、
前記接地導体の側方長を縦モノポール部の延出長より短くしても、前記第１横モノポール部のインピーダンス調整領域を適宜に設定することで、整合周波数を広帯域化できるようにしたことを特徴とする広帯域アンテナ。
【請求項２】
前記アンテナ素子の縦モノポール部は、前記横モノポール部と同様、誘電体基板に帯状導体を形成したものであることを特徴とする請求項１に記載の広帯域アンテナ。
【請求項３】
前記アンテナ素子の縦モノポール部は、前記横モノポール部と導通させたロッドアンテナであることを特徴とする請求項１に記載の広帯域アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、広帯域に整合のとれる広帯域アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年はスマートフォン等の普及により、高速・大容量の伝送を可能にする超広帯域（ＵＷＢ）無線システム、ＵＨＦ帯のホワイトスペースを使った無線システムやコグニティブ無線システム等が注目されている。このような通信システムでは非常に広帯域の周波数を使用することが前提であるため、広帯域特性を有するアンテナが必要となる。
【０００３】
また、広帯域アンテナは、携帯通信デバイスに収容するために、広帯域特性を備えつつもアンテナ自体の小形化が重要である。アンテナを小形化しつつも広帯域を実現できるものとして、無線通信装置に収納可能な地板の端部に誘電体を配置し、誘電体の一方の面には折り返しＬ型アンテナを、誘電体の他方の面には広帯域モノポールアンテナを各々配置することにより、一つのアンテナ装置で複数の無線通信方式に対応する周波数帯域をカバーできるようにしたアンテナ装置が提案されている（例えば、特許文献1を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１２４８７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１に記載された発明では、地板の小形化について考慮されておらず、折り返しＬ型アンテナおよび広帯域モノポールアンテナを配置する誘電体が小形であっても、地板を含むアンテナ装置全体としては小形とはいえず、携帯式通信デバイス内で占有空間を大きくとることとなるため、十分な小形化を図れるとは言えない。
【０００６】
そこで、本発明は、必要十分な広帯域で整合をとることができ、地板も含めたアンテナ全体の小形化が可能な広帯域アンテナの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために、請求項１に係る発明は、誘電体基板の一方の面には接地導体を設け、他方の面には導電性のアンテナ素子の少なくとも一部を設けてなる広帯域アンテナであって、前記接地導体は、前記誘電体基板の縦方向の長さよりも短い側方長を有し、誘電体基板の上端より下方に接地導体の導体上縁部を位置させることで、前記誘電体基板の上端と導体上縁部との間に非導電領域を形成し、前記アンテナ素子は、前記導体上縁部に沿った横方向に延出する帯状導体の一方端より給電される横モノポール部と、該横モノポール部の非給電端より前記導体上縁部に直交する縦方向に延出する縦モノポール部と、を備え、前記横モノポール部の給電端側には、非導電領域から導体上縁部よりも下方に延在させることで誘電体基板を介して接地導体と重なるインピーダンス調整領域が生ずる第１横モノポール部を形成し、該第１横モノポール部と縦モノポール部との間には、接地導体と重なる領域のない第２横モノポール部を形成し、前記接地導体の側方長を縦モノポール部の延出長より短くしても、前記第１横モノポール部のインピーダンス調整領域を適宜に設定することで、整合周波数を広帯域化できるようにしたことを特徴とする。
【０００８】
また、請求項２に係る発明は、請求項１に記載の広帯域アンテナにおいて、前記アンテナ素子の縦モノポール部は、前記横モノポール部と同様、誘電体基板に帯状導体を形成したものであることを特徴とする。
【０００９】
また、請求項３に係る発明は、請求項１に記載の広帯域アンテナにおいて、前記アンテナ素子の縦モノポール部は、前記横モノポール部と導通させたロッドアンテナであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係る広帯域アンテナによれば、地板導体の側方長を縦モノポール部の延出長より短くしても、前記第１横モノポール部のインピーダンス調整領域を適宜に設定することで、整合周波数を広帯域化でき、携帯式通信デバイスのような小形装置への搭載に適したものとなる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明に係る広帯域アンテナの第１実施形態における第１設計例を示し、（ａ）は広帯域アンテナのアンテナ素子配設面を示す正面図、（ｂ）は広帯域アンテナの右側面図、（ｃ）は広帯域アンテナの地板導体配設面を示す裏面図である。
【図２】第１実施形態における第１設計例の縦モノポール部のみをアンテナ素子とした対比構成例を示し、（ａ）は対比用モノポールアンテナのアンテナ素子配設面を示す正面図、（ｂ）は対比用モノポールアンテナの右側面図、（ｃ）は対比用モノポール広帯域アンテナの地板導体配設面を示す裏面図である。
【図３】図１に示す構造の広帯域アンテナの周波数特性と、横モノポール部の無い対比用モノポールアンテナの周波数特性を示す周波数特性図である。
【図４】本発明に係る広帯域アンテナの第１実施形態における第２設計例を示し、（ａ）は広帯域アンテナのアンテナ素子配設面を示す正面図、（ｂ）は広帯域アンテナの右側面図、（ｃ）は広帯域アンテナの地板導体配設面を示す裏面図である。
【図５】第２設計例の広帯域アンテナの周波数特性と、第１設計例の広帯域アンテナの周波数特性を示す周波数特性図である。
【図６】広帯域アンテナにおけるアンテナ素子と地板導体におけるサイズ変更部位の説明図である。
【図７】第１横モノポール部の下縁Ｍ１Ｂを０．５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。
【図８】第１横モノポール部の上縁Ｍ１Ｕを３ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。
【図９】第１横モノポール部の反給電側端部（右側端部）Ｍ１Ｒを５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。
【図１０】第２横モノポール部の下縁Ｍ２Ｂを０．５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。
【図１１】第２横モノポール部の上縁Ｍ２Ｕを３ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。
【図１２】第２横モノポール部の縦モノポール接続側端部（右側端部）Ｍ２Ｒを５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。
【図１３】縦モノポール部の外側端縁（右側端縁）Ｍ３Ｒを５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。
【図１４】縦モノポール部の上縁Ｍ３Ｕを様々に（＋５ｍｍ、−５ｍｍ、−１０ｍｍ、−２０ｍｍ、−３０ｍｍ、−４０ｍｍ、−１００ｍｍ）変えた場合の特性変化を示す周波数特性図である。
【図１５】接地導体の下縁ＧＢを５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。
【図１６】接地導体の給電側縁（左側縁）ＧＬを２．５ｍｍ増加させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。
【図１７】第２設計例の広帯域アンテナにおける縦モノポール部の延出長を２０８．５ｍｍとした第３設計例の広帯域アンテナの概略斜視図である。
【図１８】第３設計例の広帯域アンテナにおける３５０ＭＨｚと５５０ＭＨｚの指向特性図である。
【図１９】縦モノポール部をロッドアンテナとした第２実施形態に係る広帯域アンテナの概略構成説明図である。
【図２０】第２実施形態に係る広帯域アンテナの改変例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
次に、添付図面に基づいて、本発明に係る広帯域アンテナの実施形態につき説明する。
【００１３】
図１は、本発明に係る広帯域アンテナの第１実施形態を示すもので、図中に示してある寸法（単位はｍｍ）での第１設計例である。広帯域アンテナ１は、誘電体基板２の一方の面をアンテナ素子配設面としてモノポールアンテナとなるアンテナ素子３を設け、他方の面を地板導体配設面として地板導体４を設けたものである。
【００１４】
誘電体基板２は、厚さｈが０．８ｍｍのテフロン（登録商標）（εｒ＝２．１７，ｔａｎδ＝０．０００８）で、アンテナ素子３および地板導体４を構成する銅箔の厚さｔは３５μｍとし、図１に示す第１設計例は、０．２〜０．６ＧＨｚ帯で整合するように誘電体基板２、アンテナ素子３、地板導体４の設計を行った結果である。
【００１５】
地板導体４は、誘電体基板２の三辺（一対の側辺および下辺）にほぼ接するが、他の一辺（基板上端２ａ）には接しないように導体上縁部４ａを形成し、地板導体４の導体上縁部４ａを基板上端２ａより約２４０ｍｍ離隔させて形成することで、誘電体基板２の基板上端２ａと地板導体４の導体上縁部４ａとの間に非導電領域が形成される。また、アンテナ素子３への信号入力および取り出しは、給電部５により接地導体板４の側から行う。
【００１６】
アンテナ素子３は、モノポールアンテナとして機能するもので、給電部５に接続されるＭＳＬ（マイクロストリップライン）部３１と、このＭＳＬ部３１の上部に連なって地板導体４の導体上縁部４ａに略平行な横方向に形成される横モノポール部３２と、この横モノポール部３２の非給電端（ＭＳＬ部３１と接続されていない側の端部）より導体上縁部４ａに直交する縦方向に延出する縦モノポール部と、からなる。
【００１７】
さらに、前記横モノポール部３２の給電端側には、非導電領域から導体上縁部４ａよりも下方に延在させることで誘電体基板２を介して接地導体４と一部重なるインピーダンス調整領域が生ずる第１横モノポール部３２１を形成し、該第１横モノポール部３２１と縦モノポール部３３との間には、接地導体４と重なる領域のない第２横モノポール部３２２を形成する。図１に示す第１設計例においては、第１横モノポール部３２１の長さ１５５ｍｍの範囲で、０．６６２ｍｍだけ接地導体板４の上部と重なるインピーダンス調整領域が形成される（図１（ａ）中、要部を拡大して示す）。
【００１８】
このように、電波の送受信に伴う信号の伝送路として機能するアンテナ素子３の第１横モノポール部３２１の一部にインピーダンス調整領域を設け、マイクロストリップラインのように機能させ、線路インピーダンスを適宜に調整して整合条件を改善することで、接地導体４の導体側縁部４ｂの長さ（側方長）を約８０ｍｍと、縦モノポール部３３の延出長（約２３３ｍｍ）の約１／３程度に短くしても、広帯域アンテナ１における整合周波数を広帯域化できるのである。
【００１９】
本実施形態の広帯域アンテナ１のように、インピーダンス調整領域を形成する横モノポール部３２を備えていないモノポールアンテナ１０１（図２に示す）と対比した周波数特性を図３に示す。これは、反射係数Ｓ11の周波数特性のモーメント法ソフトウェアＩＥ３Ｄによる計算で求めた。アンテナ素子３の縦モノポール部３３と同じ寸法のモノポール素子１０３で構成したモノポールアンテナ１０１では、反射係数Ｓ11で−１０［ｄＢ］の整合が得られる比帯域が０．２５〜０．２８［ＧＨｚ］の約１１％程度に過ぎないが、本実施形態（第１設計例）の広帯域アンテナ１では、反射係数Ｓ11で−１０［ｄＢ］の整合が得られる比帯域が０．２８〜０．５８［ＧＨｚ］の約７０％に広がり、インピーダンス調整領域を形成する横モノポール部３２を設けることの有用性が分かる。しかも、本実施形態（第１設計例）の広帯域アンテナ１における横モノポール部３２の長さは、最低整合周波数波長の４分の１波長程度に抑えられるので、アンテナ装置全体の小形化に好適である。
【００２０】
広帯域アンテナ１の周波数特性は、アンテナ素子３の各部寸法によって種々に変更することができ、各部の設計値に応じた適切なインピーダンス調整領域を設定することが重要と考えられる。
【００２１】
例えば、図４に示すのは、前述した第１設計例の広帯域アンテナ１に対して、設計寸法を変更した誘電体基板２′とアンテナ素子３′とを備える第２設計例の広帯域アンテナ１′である。ただし、アンテナ素子３′を構成するＭＳＬ部３１、横モノポール部３２、縦モノポール部３３の構造は同じである。
【００２２】
この第２設計例の広帯域アンテナ１における周波数特性をＨＦＳＳ（高周波３次元電磁界解析ソフトウェア）を用いて計算した結果を図５に実線で示す。前述した第１設計例の広帯域アンテナ１の周波数特性（図５中、破線で示す）と比べて、０．５［ＧＨｚ］近辺での顕著な整合は見られないが、反射係数Ｓ11で−１０［ｄＢ］の整合が得られる比帯域が０．２５〜０．５５［ＧＨｚ］の約７０％を実現できている。
【００２３】
以下には、この第２設計例である広帯域アンテナ１′の各部寸法を基準（基準設計例）として、広帯域アンテナ１′における各部の寸法を変えた場合の反射係数Ｓ11を有限要素法ソフトウェアＨＦＳＳを用いて計算した結果である周波数特性を示す。なお、広帯域アンテナ１，１′を使用するとき、上下左右といった向きは関係しないが、以下の説明においては、図６に示すように、便宜上、非導電領域の開放側端部である基板上端２ａ側に延ばすことを「上側（Up）＋」、その逆側に延ばすことを「下側（Bottom）＋」、アンテナ素子３の縦モノポール部３３が形成されている側（誘電体基板２のアンテナ素子配設面に向って右側）に延ばすことを「右側（Right）＋」、その逆側（誘電体基板２のアンテナ素子配設面に向って左側）に延ばすことを「左側（Left）＋」と呼び分けることにする。
【００２４】
図７に示すのは、第１横モノポール部３２１の下縁Ｍ１Ｂを０．５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。第１横モノポール部３２１の下縁Ｍ１Ｂを０．５ｍｍ下方に延ばして、地板導体４と重なるインピーダンス調整領域を大きくすると、３００ＭＨ付近の整合が劣化し、第１横モノポール部３２１の下縁Ｍ１Ｂを０．５ｍｍ上方に後退させて、地板導体４と重なるインピーダンス調整領域を小さくすると、３００ＭＨｚ付近以外の整合が劣化する。このように、広帯域アンテナ１′の整合は、第１横モノポール部３２１の下縁Ｍ１Ｂ方向への増減によるインピーダンス調整領域の変化の影響を受けやすく、０．５１２ｍｍ程度のわずかな重なり状態が広帯域特性を得るために重要であることが分かる。
【００２５】
図８に示すのは、第１横モノポール部３２１の上縁Ｍ１Ｕを３ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。第１横モノポール部３２１の下縁Ｍ１Ｕを３ｍｍ程度上方に延ばしたり下方に後退させたりしても、整合変化は小さいことが分かる。なお、第１横モノポール部３２１の下縁Ｍ１Ｕを３ｍｍ下方に後退させ、第１横モノポール部３２１を細くした場合、３５０ＭＨｚ付近の整合が少し改善するものの、２５０ＭＨｚ付近の整合が劣化して狭帯域になってしまう。
【００２６】
図９に示すのは、第１横モノポール部３２１の右側端部Ｍ１Ｒを５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。第１横モノポール部３２１の右側端部Ｍ１Ｒを５ｍｍ右側に延ばすと、５５０ＭＨｚ付近の整合が改善するものの、３５０ＭＨｚ付近の整合が劣化し、狭帯域になってしまう。また、第１横モノポール部３２１の右側端部Ｍ１Ｒを５ｍｍ左側に後退させると、３５０ＭＨｚ付近の整合が改善するものの、２６０ＭＨｚおよび５５０ＭＨｚ付近の整合が劣化し、狭帯域になってしまう。
【００２７】
図１０に示すのは、第２横モノポール部３２２の下縁Ｍ２Ｂを０．５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。第２横モノポール部３２２の下縁Ｍ２Ｂを０．５ｍｍ程度下方に延ばしたり上方に後退させたりしても、整合特性に対する影響は小さく、第１横モノポール部３２１の下縁Ｍ１Ｂを変化させた場合のような劇的な変化は見られない。なお、第２横モノポール部３２２の下縁Ｍ２Ｂを０．５ｍｍ下方に延ばすと４００ＭＨｚ付近の整合が若干劣化し、第２横モノポール部の下縁Ｍ２Ｂを０．５ｍｍ上方に後退させると２７０ＭＨｚ付近の整合が若干劣化する。
【００２８】
図１１に示すのは、第２横モノポール部３２２の上縁Ｍ２Ｕを３ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。第２横モノポール部３２２の上縁Ｍ２Ｕを３ｍｍ上方に延ばすと、３００ＭＨｚ付近の整合が改善するものの、４００ＭＨｚ付近の整合が劣化する。逆に、第２横モノポール部３２２の上縁Ｍ２Ｕを３ｍｍ下方に後退させると、３００ＭＨｚ付近の整合が劣化する。
【００２９】
図１２に示すのは、第２横モノポール部３２２の右側端部Ｍ２Ｒを５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。第２横モノポール部３２２の右側端部Ｍ２Ｒを５ｍｍ程度右側に延ばしたり左側に後退させたりしても、整合特性の大きな変化はない。なお、第２横モノポール部３２２の右側端部Ｍ２Ｒを５ｍｍ右側に延ばすと、５００ＭＨｚ付近の整合が改善するものの３５０ＭＨｚ付近の整合が劣化し、第２横モノポール部３２２の右側端部Ｍ２Ｒを５ｍｍ左側に後退させると、５００ＭＨｚ付近の整合が劣化するものの３５０ＭＨｚ付近の整合が改善する。
【００３０】
図１３に示すのは、縦モノポール部３３の右側端縁Ｍ３Ｒを５ｍｍ増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。縦モノポール部３３の右側端縁Ｍ３Ｒを５ｍｍ右側に延ばすと、３５０ＭＨｚ付近の整合が改善するものの、５００ＭＨｚ付近の整合が劣化する。また、縦モノポール部３３の右側端縁Ｍ３Ｒを５ｍｍ左側に後退させると、３５０ＭＨｚ付近の整合が劣化する。
【００３１】
図１４に示すのは、縦モノポール部３３の上縁Ｍ３Ｕを様々に（＋５ｍｍ、−５ｍｍ、−１０ｍｍ、−２０ｍｍ、−３０ｍｍ、−４０ｍｍ、−１００ｍｍ）変えた場合の特性変化を示す周波数特性図である。縦モノポール部３３の上縁Ｍ３Ｕを下方に後退させ、縦モノポール部３３の延出長を短くするほど整合のとれる最低周波数と最高周波数がともに高くなる傾向が認められる。しかも、縦モノポール部３３の上縁Ｍ３Ｕを３０ｍｍ程度下方に後退させても、広帯域特性をほぼ維持できる。特に、縦モノポール部３３の上縁Ｍ３Ｕを２０ｍｍ下方に後退させた場合、３５０ＭＨｚと５５０ＭＨｚで共振が見られ、全体の整合特性が良く、しかも、縦モノポール部３３の延出長が２０８．５ｍｍとなって、アンテナ全体の小形化に有効である。その一方、縦モノポール部３３の上縁Ｍ３Ｕを４０ｍｍ、あるいは１００ｍｍ下方に後退させ、縦モノポール部３３の延出長を短くし過ぎた場合は、広帯域特性を維持できなくなる。
【００３２】
図１５に示すのは、接地導体４の下縁ＧＢを５ｍｍ下方に増減させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。接地導体４の下縁ＧＢを５ｍｍ下方に延ばして地板導体４における側方長を長くすると、整合が改善されが、逆に接地導体４の下縁ＧＢを５ｍｍ上方に後退させて地板導体４における側方長を短くすると、整合が劣化することが分かる。
【００３３】
図１６に示すのは、接地導体４の左側縁ＧＬを２．５ｍｍ左側に増加させた場合の特性変化を示す周波数特性図である。地板導体４の左側縁ＧＬを２．５ｍｍ左側に延ばしても大きな整合変化はないが、３５０ＭＨｚ付近の整合がわずかに改善する。
【００３４】
以上のように、第２設計例である広帯域アンテナ１′の設計寸法を基準として、各部の寸法を変えた場合の整合特性の変化から、特に、第１横モノポール部３２１の下縁Ｍ１Ｂの寸法（地板導体４と重なるインピーダンス調整領域）を適切に設定することが重要であり、また、縦モノポール部３３の上縁Ｍ３Ｕを下方に後退させて、縦モノポール部３３の延出長をある程度短くしても、広帯域性を保持できることが分かった。
【００３５】
図１７に示すのは、第２設計例の広帯域アンテナ１′における縦モノポール部３３の延出長を２０８．５ｍｍとした第３設計例の広帯域アンテナ１″の概略斜視図である。この第３設計例の広帯域アンテナ１″における３５０ＭＨｚと５５０ＭＨｚの指向特性を図１８に示す。この指向特性から分かるように、水平偏波と垂直偏波が混在しているが、これはアンテナ素子３の横モノポール部３２と縦モノポール部３３からの放射として理解できよう。また、周波数による指向性の変化は小さく，水平面内にほぼ無指向性の垂直偏波、あるいはφ=９０°の垂直面内にほぼ無指向の水平偏波を実現できる。
【００３６】
上述した第１実施形態の広帯域アンテナ１，１′，１″は、アンテナ素子３の全て（ＭＳＬ部３１、横モノポール部３２、縦モノポール部３３）を誘電体基板２のアンテナ素子配設面に形成するものとしたが、アンテナ素子３の一部を誘電体基板２に設けない構造としても良い。
【００３７】
図１９に示す第２実施形態の広帯域アンテナ１１は、誘電体基板１２の一方の面に地板導体１４を設け、他方の面にアンテナ素子１３のＭＳＬ部１３１と第１，第２横モノポール部１３２１，１３２２を設けて、給電部１５をＭＳＬ部１３１に接続する構造は、第１実施形態の広帯域アンテナ１，１′，１″と同じであるが、例えば、着脱可能なコネクタ部１６を介して第２横モノポール部１３２１と電気的に接続されるロッドアンテナ１３３を縦モノポール部としたものである。
【００３８】
この第２実施形態に係る広帯域アンテナ１１は、縦モノポール部を形成するための非導電領域は不要となり、地板導体１４とアンテナ素子１３の第１，第２横モノポール部１３２１，１３２２を設けるのに必要十分な面積の誘電体基板１２で済む。よって、ロッドアンテナ１３３のみを装置筐体の外に出して、誘電体基板１２等は装置筐体の内部に収納することとすれば、広帯域アンテナ１１が装置筐体内に占める領域が非常に小さくなり、装置筐体全体の小形化にも有効である。
【００３９】
また、図２０に示すのは、前述した第２実施形態に係る広帯域アンテナ１１の改変例である広帯域アンテナ１１′を示すもので、誘電体基板１２等を外装ケース１７に収納した構造である。この広帯域アンテナ１１′は、例えば、装置筐体２０のコネクタ部２１を介して着脱自在なロッドアンテナ２２を取り外し、コネクタ部２１に取り付けて使うものである。
【００４０】
具体的には、広帯域アンテナ１１′の下部（例えば、コネクタ部１６の直下方部）に装置筐体２０のコネクタ部２１と着脱可能な接続端子（図示省略）を設け、アンテナ素子１３′におけるＭＳＬ部１３１′を接続端子まで引き延ばした構造にしておくことで、広帯域アンテナ１１′が装置筐体２０のコネクタ部２１に接続されたときには、端末装置の給電ラインおよび接地ラインと接続され、広帯域アンテナ１１′が広帯域化を実現できる外付けアンテナとして機能するのである。なお、装置筐体２０から取り外したロッドアンテナ２２を広帯域アンテナ１１′のコネクタ部１６に接続することにより、アンテナ素子１３′のロッドアンテナ１３３として利用するようにしても良い。
【００４１】
以上、本発明に係る広帯域アンテナを幾つかの実施形態に基づき説明したが、本発明は、これらの実施形態のみに限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載の構成を変更しない限りにおいて実現可能な全ての広帯域アンテナを権利範囲として包摂するものである。
【符号の説明】
【００４２】
１      広帯域アンテナ（第１実施形態）
２      誘電体基板
２ａ    基板上端
３      アンテナ素子
３１    ＭＳＬ部
３２    横モノポール部
３２１      第１横モノポール部
３２２      第２横モノポール部
３３    縦モノポール部
４      地板導体
４ａ    導体上縁部
４ｂ    導体側縁部
５      給電点
【図１】
2015231186.tif 000003
【図２】
2015231186.tif 000004
【図３】
2015231186.tif 000005
【図４】
2015231186.tif 000006
【図５】
2015231186.tif 000007
【図６】
2015231186.tif 000008
【図７】
2015231186.tif 000009
【図８】
2015231186.tif 000010
【図９】
2015231186.tif 000011
【図１０】
2015231186.tif 000012
【図１１】
2015231186.tif 000013
【図１２】
2015231186.tif 000014
【図１３】
2015231186.tif 000015
【図１４】
2015231186.tif 000016
【図１５】
2015231186.tif 000017
【図１６】
2015231186.tif 000018
【図１７】
2015231186.tif 000019
【図１８】
2015231186.tif 000020
【図１９】
2015231186.tif 000021
【図２０】
2015231186.tif 000022