(57)【要約】      （修正有）【課題】効率よく小さなスペースで敷設できる地中熱交換器他を提供する。【解決手段】本体１は、地中に埋設された管体内部に流通される液媒と、地中と、の間で熱交換を行う熱交換器に用いられ、外径が１５ｍｍ以上２５ｍｍ以下のステンレス管１１と、管１１の一端１１１側に接続され、一端に底面１２２を向けて配設された多面錐形状をなす先端部１２１を備えた先端ビット１２と、を備え、管１１の一端１１１は、先端ビット１２によって又は管１１と先端ビット１２との間に介在された接続部品１３によって、液密に閉塞され、先端ビット１２の底面１２２は、管１１の一端１１１の外周と同じか又は大きくされ、多面錐形状が３面以上８面以下の側面１２３を有する。本方法は、打圧又は押圧によって本体１に対して荷重を掛ける第１の工程と、本体１を回転する第２の工程と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地中に埋設された管体内部に流通される液媒と、前記地中と、の間で熱交換を行う地中熱交換器に用いられる地中熱交換器用本体であり、
外径が１５ｍｍ以上２５ｍｍ以下であるステンレス管と、
前記ステンレス管の一端側に接続されるとともに、前記一端に底面を向けて配設された多面錐形状をなす先端部を備えた先端ビットと、を備え、
前記ステンレス管の前記一端は、前記先端ビットによって、又は、前記ステンレス管と前記先端ビットとの間に介在された接続部品によって、液密に閉塞されており、
前記先端ビットの前記底面は、前記ステンレス管の前記一端の外周と同じか又は大きくされており、
前記多面錐形状が３面以上８面以下の側面を有することを特徴とする地中熱交換器用本体。
【請求項２】
前記先端ビットの中心軸と、前記先端ビットを構成する前記多面錐形状をなす先端部の側面との角度が、１５度以上４０度以下である請求項１に記載の地中熱交換器用本体。
【請求項３】
前記ステンレス管の外径をＤＯとし、前記ステンレス管の内径をＤＩとした場合に、外径と内径との比ＤＯ／ＤＩが、１．２以上２．０以下である請求項１又は２に記載の地中熱交換器用本体。
【請求項４】
前記ステンレス管は、複数の個別ステンレス管が接続されてなる請求項１乃至３のうちのいずれかに記載の地中熱交換器用本体。
【請求項５】
前記ステンレス管の長さは、５ｍ以上１５ｍ以下である請求項１乃至４のうちのいずれかに記載の地中熱交換器用本体。
【請求項６】
請求項１乃至５のうちのいずれかに記載の地中熱交換器用本体と、
前記ステンレス管内に挿入された樹脂管と、を備え、
前記樹脂管と前記ステンレス管とで形成される隙間を前記液媒の流路とすることを特徴とする地中熱交換器。
【請求項７】
請求項６に記載の地中熱交換器と、
前記地中熱交換器内に前記液媒を流通させるための液媒流通手段と、を備えることを特徴とする地中熱交換システム。
【請求項８】
２本以上の前記地中熱交換器を備える請求項７に記載の地中熱交換システム。
【請求項９】
前記液媒の流路に対して前記地中熱交換器が並列に接続されている請求項８に記載の地中熱交換システム。
【請求項１０】
前記液媒は、その全体を１００体積％とした場合に５０体積％以上の水を含む請求項７乃至９のうちのいずれかに記載の地中熱交換システム。
【請求項１１】
請求項７乃至１０のうちのいずれかに記載の地中熱交換システムの施工方法であって、
前記地中熱交換器用本体が地面に対して略鉛直となるように、前記先端ビットの尖端を、前記地面に立てた後、後端側から前記先端ビット側へ向かって、打圧又は押圧によって、前記地中熱交換器用本体に対して荷重を掛ける第１の工程と、
前記先端ビットが地中において回転されるように、前記地中熱交換器用本体を回転する第２の工程と、を備え、
前記第１の工程と前記第２の工程とを、同時に又は交互に行うこと特徴とする地中熱交換システムの施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地中熱交換器用本体、地中熱交換器、地中熱交換システム及び施工方法に関する。更に詳しくは、効率よく小さなスペースで敷設できる地中熱交換器用本体、地中熱交換器、地中熱交換システム及び施工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、化石燃料使用削減の観点から、太陽光、風力、地熱、波潮力、バイオマス等の再生可能エネルギーの有効利用が注目されている。そのなかで、地熱を利用する技術として、恒温な地中熱を利用する地中熱交換の技術が知られている。地上の温度（大気の温度）は季節によって大きく変化するのに対して、地中の温度はその影響を受け難く、地下５ｍ以深においては年間を通じて、年平均気温に対し＋５℃−５℃程度の温度である。このことは、井戸水が、夏季に冷たく、冬季に暖かく、感じられることや、夏季の高い外気温下においても洞窟内の温度が低いままであることからも理解される。
【０００３】
現在、一般に使用されているエアコンは大気熱源ヒートポンプの一種である。即ち、屋外に設置した室外機を介して、室内と屋外（大気）との間で熱エネルギー交換を行う大気を熱源としたヒートポンプである。
しかしながら、このような大気熱源ヒートポンプでは、夏季に屋内で奪った熱エネルギーを高温の大気へ放熱し、冬季に屋外の低温の大気から熱エネルギーを集める必要がある。また、例えば、冬季に室外機の凍結を防止のために除霜運転を行うなど、大気熱源ヒートポンプは熱エネルギー効率が低いという問題を有している。また、近年オール電化住宅向けに普及が進んでいるヒートポンプ式給湯機でも、大気熱源ヒートポンプ方式が主流であり、冬季に屋外の冷気から熱エネルギーを集めることになり、特に冬季のエネルギー効率が低下するという同様の問題を有している。
このように大気熱源ヒートポンプは、その熱源が季節や天候の影響を受けることに起因したエネルギー効率の低下という問題を抱えている。これに対して、地中熱源ヒートポンプは、熱源が季節や天候に影響されず、年平均気温に対し＋５℃−５℃程度の温度に維持されるため、大気熱源ヒートポンプに比べて高いエネルギー効率が期待されており、省エネルギー化促進及びＣＯ２排出量抑制の観点からも好ましい。
【０００４】
しかしながら、地中熱源ヒートポンプの熱源である地中（土砂等）は、大気熱源ヒートポンプの熱源である大気（空気）に比べて熱伝導率で劣る。そのため、一般家庭用の設備であっても、通常、その熱交換のために総延長が１００ｍ程度の熱交換器を必要とする。そして、現在利用されている地中熱交換器は、ボアホール＋Ｕ字チューブ方式等と称される形態（非特許文献１参照）である。
この形態（図８参照）では、まず、専用の掘削重機を用いて、直径１００ｍｍ以上且つ深さ１００ｍ程に及ぶボアホール９０を掘削する。その際、ボアホール９０内の土壁９１が崩れないようケーシング９２と称される鉄管を地中に埋設して土留めされる。また、掘り進められるボアホール９０内の土砂は水９３を用いて地上へ汚泥として排出される。所定の深度までボアホール９０が掘削されると、ボアホール９０内に熱媒を流通させるための樹脂製Ｕ字チューブ管９４が挿入される。その後、Ｕ字チューブ管９４がボアホール９０内に埋設されるよう、ボアホール９０内を砂９５で埋め戻し、最後にケーシング９２を地中から抜き取ることで、ボアホール＋Ｕ字チューブ方式の地中熱交換器が完成される。このように、ボアホール＋Ｕ字チューブ方式の地中熱交換器は、設置のために大型重機や汚泥処理装置を必要とし、そのためのコストや大きな用地が必要となる。
【０００５】
このようなことから、地中熱源ヒートポンプは、オフィスビルや商業施設、学校施設等の大規模な施設では採用されても、一般住宅等より小さな施設においては採用が難しいという問題がある。即ち、従来の構成による地中熱源ヒートポンプには、大規模な敷設工事が必要であり、その規模に起因して既設建物に後付けすることが困難であること等の問題があり、これらの問題が普及の妨げとなっている。
このような問題に対して、下記特許文献１及び下記特許文献２の技術が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−２３３０３１号公報
【特許文献２】特開２００３−０１４３８５号公報
【非特許文献１】"地中熱利用ヒートポンプ空調システムの導入事例"（ヒートポンプとその応用８１、地中熱利用）、［online］、中国電力株式会社、［平成２６年３月１９日検索］、インターネット＜URL：http://enec-n.energia.co.jp/enec_data/chikunetsu/heatpump/hp81/hp81-06.pdf＞
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記特許文献１には、下端部に回転羽根が取り付けられた中空管体に回転力と下向きの力を付加して回転圧入し、埋設された中空管体の内部空間を利用して構築した地中熱交換器が開示されている。
この技術によれば、地下に回転圧入した中空管体を、建物を支持する基礎杭として利用するとともに、熱交換器としても利用するため、これらを別々に設置する場合に比べて、地中熱源ヒートポンプの導入コストを抑えることができる。
しかしながら、一般の住宅は、通常、べた基礎又は布基礎が採用されており、基礎杭を設置する住宅の割合は低い。そのため、特許文献１の技術を採用できるのは、ボアホール方式の場合と同様に大規模な施設であり、小規模な一般住宅等での採用は困難である。更に、基礎杭は、建物を建てる以前に設置されるものであり、既存の基礎杭に対してこの熱交換器を後付けすることはできない。また、特許文献１における中空管体は、回転羽根を有するために、地面への圧入時に大きな反力を生じ、その圧入には大型重機が必要となる。
即ち、ボアホール方式に比べて、基礎杭を有する建物では設置コストを削減できるものの、一般住宅等のより小規模な施設には採用が困難であるとともに、後付けも困難であり、また、大型重機を要する点においてもボアホール方式と同様の問題を抱えている。
【０００８】
上記特許文献２には、地中に埋設されて、有底の直管の周壁を経由し該直管内を通る熱媒を介して地中と使用負荷との間で熱が授受されようになされた地中熱採取用管を用いた地中熱交換器が開示されている。また、この地中熱採取用管は外低部に掘削刃を有して地中に回転圧入可能とされており、これによって、短時間で周囲の土壌を乱すことなく、騒音、振動、排土を伴わずに設置可能とされている。
しかしながら、特許文献２の直管は、その先端に掘削刃を有している。掘削刃を利用した直管を地中へ回転圧入しようとすると、直管は掘削刃によって生み出される大きな反力を受ける。しかも、前述のように地中熱は、通常、５ｍ以深においては、ほぼ恒温であることから、地中熱交換器は５ｍ以深という深さまで埋設する必要がある。そのため、直管が地中へ挿入されるに従い、掘削刃と回転力を与える力点（直管の地上側端部）とは５ｍ以上に離れて行き、直管の地上側端部に与えた強い回転力によって、直管は"しなり"、掘り進めなくなくなり、最後には破断してしまいかねない。
結局、掘削刃を利用した直管が回転圧入に耐え得るには、十分に厚い管壁と大きな管径が不可欠となる。そして、直径が大きくなるに比例して、排土が増え、ある程度の以上の排土量になるとボアホール掘削と同様に、結局は水を用いた排土処理を要することとなる。更に、掘削刃に起因した大きな反力に逆らって管を進めるには重機が必要となる。特許文献２には、これら実際の敷設に際して生じる課題の認識や、その課題に対する検討は何らなされていない。
【０００９】
本発明は、上記従来の技術に鑑みてなされたものであり、効率よく小さなスペースで敷設できる地中熱交換器用本体、地中熱交換器、地中熱交換システム及び施工方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
即ち、本発明は以下のとおりである。
請求項１に記載の地中熱交換器用本体は、地中に埋設された管体内部に流通される液媒と、前記地中と、の間で熱交換を行う地中熱交換器に用いられる地中熱交換器用本体であり、
外径が１５ｍｍ以上２５ｍｍ以下であるステンレス管と、
前記ステンレス管の一端側に接続されるとともに、前記一端に底面を向けて配設された多面錐形状をなす先端部を備えた先端ビットと、を備え、
前記ステンレス管の前記一端は、前記先端ビットによって、又は、前記ステンレス管と前記先端ビットとの間に介在された接続部品によって、液密に閉塞されており、
前記先端ビットの前記底面は、前記ステンレス管の前記一端の外周と同じか又は大きくされており、
前記多面錐形状が３面以上８面以下の側面を有することを要旨とする。
請求項２に記載の地中熱交換器用本体は、請求項１に記載の地中熱交換器用本体において、前記先端ビットの中心軸と、前記先端ビットを構成する前記多面錐形状をなす先端部の側面との角度が、１５度以上４０度以下であることを要旨とする。
請求項３に記載の地中熱交換器用本体は、請求項１又は２に記載の地中熱交換器用本体において、前記ステンレス管の外径をＤＯとし、前記ステンレス管の内径をＤＩとした場合に、外径と内径との比ＤＯ／ＤＩが、１．２以上２．０以下であることを要旨とする。
請求項４に記載の地中熱交換器用本体は、請求項１乃至３のうちのいずれかに記載の地中熱交換器用本体において、前記ステンレス管は、複数の個別ステンレス管が接続されてなることを要旨とする。
請求項５に記載の地中熱交換器用本体は、請求項１乃至４のうちのいずれかに記載の地中熱交換器用本体において、前記ステンレス管は、長さが５ｍ以上１５ｍ以下であることを要旨とする。
請求項６に記載の地中熱交換器は、請求項１乃至５のうちのいずれかに記載の地中熱交換器用本体と、
前記ステンレス管内に挿入された樹脂管と、を備え、
前記樹脂管と前記ステンレス管とで形成される隙間を前記液媒の流路とすることを要旨とする。
請求項７に記載の地中熱交換システムは、請求項６に記載の地中熱交換器と、
前記地中熱交換器内に前記液媒を流通させるための液媒流通手段と、を備えることを要旨とする。
請求項８に記載の地中熱交換システムは、請求項７に記載の地中熱交換システムにおいて、２本以上の前記地中熱交換器を備えることを要旨とする。
請求項９に記載の地中熱交換システムは、請求項７又は８に記載の地中熱交換システムにおいて、前記液媒の流路に対して前記地中熱交換器が並列に接続されていることを要旨とする。
請求項１０に記載の地中熱交換システムは、請求項７乃至９のうちのいずれかに記載の地中熱交換システムにおいて、前記液媒は、その全体を１００体積％とした場合に５０体積％以上の水を含むことを要旨とする。
請求項１１に記載の地中熱交換システムの施工方法は、請求項７乃至１０のうちのいずれかに記載の地中熱交換システムの施工方法であって、前記地中熱交換器用本体が地面に対して略鉛直となるように、前記先端ビットの尖端を、前記地面に立てた後、後端側から前記先端ビット側へ向かって、打圧又は押圧によって、前記地中熱交換器用本体に対して荷重を掛ける第１の工程と、
前記先端ビットが地中において回転されるように、前記地中熱交換器用本体を回転する第２の工程と、を備え、
前記第１の工程と前記第２の工程とを、同時に又は交互に行うことを要旨とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の地中熱交換器用本体によれば、効率よく小さなスペースで、地中熱交換器用本体を地中へ埋設できる。即ち、本発明の地中熱交換器用本体は、小規模な一般の住宅で採用できる。また、建物の建築前後に関係無く敷設できる。更に、重機を必要とせず敷設でき、汚泥処理も必要としない。
これらの効果は本発明の構成に起因して得られる。即ち、本発明の地中熱交換器用本体は、多面錐形状の先端ビットを有する一方、回転羽根や掘削刃等の大きな反力を生み出す部位を有さない。そのため、地中熱交換器用本体が挿入される先の土砂を押し退けて、先端ビットの周囲へ圧縮して押し込みながら地中に挿入でき、排土に起因する汚泥処理を要しない。また、回転羽根を有する場合、土砂が羽根の間に入り込み、その土砂が抵抗となって、ある程度の深さ以上への挿入が困難となる。しかしながら、本地中熱交換器用本体では、回転羽根等を有さないため、そのような土砂の入り込みも生じず、土砂の入り込みに伴う抵抗も発生ない。
更に、管の外径は１５ｍｍ以上２５ｍｍ以下と図８に示したボアホール９０の直径に比較して非常に小さいことから、挿入時に地中との間に生じる摩擦を生じる面積が小さく、管に掛かる負荷が小さくてすむ。そのため、重機を用いず管を容易に地中へ埋設できる。また、重機を用いる必要がないため、敷設に要する用地面積を従来に比べて著しく小さくできる。用地面積が小さくてすむため、小規模な一般の住宅でも採用でき、また、建物の建築前後に関係無く敷設できる。即ち、地中熱交換器を後付けすることができる。
また、管の外径が１５ｍｍ以上２５ｍｍ以下であることから、地中熱交換器用本体が地中に挿入される際に、管が周囲に押し退ける土砂の体積が小さい。そのため、挿入時に管が押し退ける土砂量が少なく、挿入される管の周囲の土砂がこれらの不要な土砂を吸収できる量に留めることができる。即ち、挿入時に管の周囲に不要な土砂を圧縮して押し込みながら挿入できる。従って、排土を生じず、排土処理を行う必要もない。
また、結果的に管周囲へ排土を押し退けて地中へ地中熱交換器用本体が挿入されるために、管周囲の土砂の充填率が大きくなる一方、管周囲の土砂内の空気量が低減されるため、管周囲の土砂の熱伝導率を向上させることができる。
【００１２】
先端ビットの中心軸と、先端ビットを構成する多面錐形状をなす先端部の側面との角度が１５度以上４０度以下である場合には、地中熱交換器用本体の地中へ挿入をより容易にすることができる。
また、ステンレス管の外径と内径との比ＤＯ／ＤＩが、１．２以上２．０以下である場合には、地中熱交換器用本体のしなりをより効果的に抑制して、効率よく地中熱交換器用本体へ地中への挿入に必要な負荷を掛けることができるため、より容易に埋設を行うことができる。
ステンレス管が複数の個別ステンレス管が接続されてなる場合には、地中への挿入を進める途中で、少しずつ追加で管を接続しつつ作業をすすめられるため、地中挿入時に地上に露出されているステンレス管の長さを常に短く保つことができ、作業効率に優れる。
地中熱交換器用本体を構成するステンレス管の長さが５ｍ以上１５ｍ以下である場合には、この範囲を超える長さの管を土中に挿入する場合に比べて、十分に小さな力で管の埋設を行うことができる。
【００１３】
本発明の地中熱交換器及び本発明の地中熱交換システムは、いずれも効率よく小さなスペースで敷設できる。
また、２本以上の前記地中熱交換器を備える地中熱交換システムでは、熱交換できる部位の全体長さを、要求に応じて調節できるため、最適な熱交換能力を得ることができる。
液媒の流路に対して地中熱交換器が並列に接続されている地中熱交換システムでは、液媒流通手段への負荷を低減しながら、より長い熱交換距離を確保することができる。
本発明の地中熱交換システムの施工方法によれば、効率よく小さなスペースで地中熱交換システムを構築できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の地中熱交換器用本体の一例を示す説明図である。
【図２】本発明の地中熱交換器用本体の他例を示す説明図である。
【図３】本発明に用いる先端ビットの一例を示す説明図である。
【図４】本発明に用いる先端ビットの他例を示す説明図である。
【図５】本発明の地中熱交換器用本体の埋設過程を説明する説明図である。
【図６】本発明の地中熱交換器の一例を示す説明図である。
【図７】本発明の地中熱交換器システムを説明する説明図である。
【図８】従来の地中熱交換器の埋設過程を説明する説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明を詳しく説明する。
［１］地中熱交換器用本体
本発明の地中熱交換器用本体（１）（図１−４参照）は、地中に埋設された管体内部に流通される液媒と、地中と、の間で熱交換を行う地中熱交換器に用いられる地中熱交換器用本体（１）であり、
外径が１５ｍｍ以上２５ｍｍ以下であるステンレス管（１１）と、
ステンレス管（１１）の一端側（１１１）に接続されるとともに、一端（１１１）に底面（１２２）を向けて配設された多面錐形状をなす先端部（１２１）を備えた先端ビット（１２）と、を備え、
ステンレス管（１１）の一端（１１１）は、先端ビット（１２）によって、又は、ステンレス管（１１）と先端ビット（１２）との間に介在された接続部品（１３）によって、液密に閉塞されており、
先端ビット（１２）の底面（１２２）は、ステンレス管（１１）の一端（１１１）の外周と同じか又は大きくされており、
多面錐形状が３面以上８面以下の側面（１２３）を有することを特徴とする。
【００１６】
本発明の地中熱交換器用本体は、先端ビット１２を備え、この先端ビット１２は、多面錐形状をなす先端部１２１を有している。
また、この多面錐形状は３面以上８面以下の側面１２３を有している。即ち、多面錐形状は、三角錐形状、四角錐形状、五角錐形状、六角錐形状、七角錐形状及び八角錐形状のうちのいずれかの形状である。８面を超える多角錐形状は、次第に円錐形状へと近づき、回転により掘り進む方向にある土を周囲に押し退ける効果が小さくなる傾向にあるため好ましくない。
多面錐形状は３面以上８面以下であればよいが、なかでも、三角錐形状、四角錐形状、五角錐形状及び六角錐形状のいずれかであることが好ましく、特に三角錐形状又は四角錐形状が好ましい。
【００１７】
更に、上記の三角錐形状と四角錐形状とでは、四角錐形状が好ましい。これは、多面錐形状を構成する稜線の構成角（三角錐では構成角６０度、四角錐では構成角９０度）を大きくできるため、先端ビットの稜線１２４における強度をより大きく得ることができるからである。
また、特にステンレス管１１の断面形状が円形である場合には、先端ビットの先端部が三角錐形状であるよりも、四角錐形状であることにより、そのステンレス管の断面形状をより小さな断面積でカバーできる。即ち、円形ステンレス管１１の一端１１１の外周と同じか又は大きい先端部を三角錐形状によって確保しようとすると、稜線の張り出しが大きくなってしまう。これに対して、四角錐形状によって確保しようとすると、稜線の張り出しをより小さく収めることができる。
【００１８】
更に、先端ビット１２の中心軸１２Ａと、先端ビット１２を構成する多面錐形状をなす先端部１２１の側面１２３との角度θ（図３及び図４参照）は特に限定されるものではないが、１５度以上４０度以下であることが好ましい。１５度以上４０度以下の範囲では、打圧又は押圧により先端部分に負荷される荷重に耐え得る角度を確保できるとともに、打圧又は押圧による荷重を側方へ逃がさず、効率よく先端に集中させることができる。この角度は、１８度以上３５度以下がより好ましい。
尚、先端ビットの中心軸と側面との角度は、全ての側面が同じ角度を有していてもよいし、２種以上の異なる角度の側面が含まれていてもよい。このような場合においても、全ての面が上述の好ましい範囲に含まれることが好ましい。
【００１９】
また、先端ビット１２の底面形状は、特に限定されず、例えば、先端部１２１が四角錐形状である場合には、図３に示すように円形とすることや、図４に示すように四角形とすることができる。これらのなかでは、ステンレス管１１の断面形状が円形である場合には、底面形状も同様な円形である方が好ましい（図３参照）。ステンレス管１１の断面形状が円形である場合には、底面形状は四角形であるよりも、円形である方が、より小さな面積で、ステンレス管１１の一端側をカバーすることができる。
【００２０】
また、先端ビット１２の底面１２２は、ステンレス管１１の一端１１１の外周と同じか又は大きくされている。即ち、ステンレス管１１の一端１１１を先端ビット１２によってカバーしている。このような形態となっていることで、先端ビット１２が後に続くステンレス管１１の挿入時に抵抗となる土を周囲に押し退けていくので、本発明の地中熱交換器用本体１を地中に挿入する際の抵抗をより小さくすることができる。
先端ビット１２の底面１２２が、ステンレス管１１の一端１１１の外周よりも大きい場合には、ステンレス管１１の外周面からの先端ビットの底面１２２の張り出しは１０ｍｍ以下であることが好ましく、５ｍｍ以下がより好ましく、２ｍｍ以下が特に好ましい。
【００２１】
更に、先端ビット１２を構成する材質は特に限定されないが、通常、金属又はセラミックスである。このうち成形性の観点から金属が好ましい。また、先端ビット１２の硬度（ＪＩＳ Ｚ２２４４（２００９）による）は高いことが好ましく、５００ＨＶ以上（通常、９５０ＨＶ以下）であることが好ましい。この硬度は、６００ＨＶ以上であることがより好ましく、７００ＨＶ以上であることが更に好ましく、７５０ＨＶ以上であることが特に好ましい。このような材質としては、具体的にはマルテンサイト組織を有する鋼材が該当し、焼入及び焼戻を行ったＳＵＪ２、ＳＵＳ４４０Ｃ、ＳＫ１４０等が挙げられる。
【００２２】
本発明の地中熱交換器用本体１では、その先端部１２１が多面錐形状であることが、この地中熱交換器用本体１を効率よく小さなスペースで地中へ埋設できる大きな要因であると考えられる。即ち、地中熱交換器用本体１の後端側１１２からの力を、先端側（一端側１１１）に集中的に作用させることができ、より小さな力で先端部１２１周辺の土砂を、その側方へと押し退けることができるからであると考えることができる。
この先端部１２１が多面錐形状をなすことによる作用は、先端に回転羽根や掘削刃を有する形態とは全く異なっている。
即ち、多面錐形状には、回転羽根や掘削刃等、螺旋状ドリルのような切刃を有さないため、回転により地中内で下方へ向かって進むことはない。しかしながら、回転により地中内で下方へ向かって進む構造の切刃を有した構造よりも、小さな力でより深く地中へ挿入することができる。例えば、土質調査用のボーリングでは、ＪＩＳ Ａ１２２１（２０１３）に規定されるがごとき、螺旋状の刃を有するスクリューポイントが用いられる。このようなスクリューポイントを地中へ挿入すると、後述する実施例において示すように、多面錐形状をなした先端ビット１２を用いる場合に比べて、より浅い位置で許容負荷上限を超え、それ以上に深く挿入できなくなってしまう。このような結果は、スクリューポイントが、回転によって反力を生み出す刃や羽根等の部位を有しているためと考えられる。即ち、小さな荷重によって管を地中へ挿入しようとする場合には、刃や羽根等の部位を有するよりも、多面錐形状の方が優れた推進力を発揮できると考えられる。
【００２３】
更に、先端ビット１２の先端部１２１が、多面錐形状であることにより、その先端を回転させることで、即ち、地中において多面錐形状の側面１２３の当たる方向を変えることで、その先端部１２１において先端ビット１２の周辺の土砂の締まりを解すことができる。周辺の土砂が解されることで、先端ビット１２と周辺の土砂との間に力の隙間を形成できる。これによって、次の打圧又は押圧の圧力が側方の土砂により消費されることを抑制し、より効果的に先端部１２１に打圧又は押圧の圧力を集中させることができる。即ち、刃や羽根を有している場合には、このような打圧や押圧による力が、刃や羽根によって側方へ分散されて逃げてしまい、先端に集中させることができないことと対照的である。
また、多面錐形状の先端部１２１の側面１２３位置を回転によって変化させることにより、管の進行方向を鉛直に維持し易い。即ち、挿入が進む毎にステンレス管の中心軸に沿って回転させるため、打圧や押圧によりわずかにずれた進行方向が補正される作用による。
【００２４】
ステンレス管は、外径１５ｍｍ以上２５ｍｍ以下の範囲において、打圧及び／又は押圧によって破損しない強度を得る観点、及び、液媒並びに周囲の土壌に対する十分な耐食性を確保する観点から、ステンレス製が採用される。
具体的なステンレスの種類は特に限定されないが、例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３２９Ｊ３Ｌ、ＳＵＳ３２９Ｊ４Ｌ等を用いることができる。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。
【００２５】
地中熱交換器用本体の断面形状は、特に限定されず、例えば、正方形等の正多角形であってもよいが、円形であることが好ましい。円形であることにより、地中熱交換器用本体の地中への挿入時に管に負荷される荷重をバランスよく分散させることができ、管への負担を軽減することができる。
また、地中熱交換器用本体の外径は、１５ｍｍ以上２５ｍｍ以下である。外径が１５ｍｍ未満になると、壁厚を十分に確保したとしても、その細さのためにしなり易くなり、埋設がより困難になる。また、内部空隙の減少に伴い液媒量も減少することになり好ましくない。一方、外径が２５ｍｍを超えると、挿入時に押し退ける土砂量が大きくなり、土砂を地上へ排出せずに埋設することが困難となる傾向にある。この外径は、１６ｍｍ以上２４ｍｍ以下がより好ましく、１７ｍｍ以上２３ｍｍ以下が更に好ましい。
尚、地中熱交換器用本体の断面形状が円形以外の形状である場合、地中熱交換器用本体の外径は、見掛け外周円（正多角形が内接される仮想円）の外径であるものとする。即ち、円形以外の断面形状では、見掛け外周円の外径が１５ｍｍ以上２５ｍｍ以下である。
【００２６】
また、このステンレス管の一端は、先端ビット又は接続部品によって液密に閉塞されている。即ち、ステンレス管の一端は、先端ビット又は接続部品によって、管内部に流通された液媒が漏洩しない程度に密閉されている。また、この封止により、当然ながら、地中へ地中熱交換器用本体を挿入する際に、管内に土砂が侵入することが防止されている。
封止に際しては、螺合（螺子式の継手等）や溶接（同様又は類似材質による溶接等）等、どのような方法を用いてもよい。また、これらの両方を採用することもできる。
【００２７】
ステンレス管の一端を先端ビット又は接続部品によって封止するに際して、螺子構造を採用する場合には、どのような螺子構造を採用してもよいが、テーパー螺子構造を採用することが好ましい。テーパー螺子構造の採用により、他の螺子構造に比べて、より高い液蜜構造を実現できる。
また、螺子構造を採用する場合には、右回転螺子構造、又は、左回転螺子構造のいずれを採用してもよいが、後述するように、施工時に第２の工程として行う回転動作に際して、地中熱交換器用本体の各部が分解されないよう、第２の工程で行う回転方向と異なる方向に螺合できる螺子構造を採用することができる。
【００２８】
また、螺子構造を採用する場合には、より高い液密性を確保するため、膜状樹脂部材や粘性樹脂部材などの樹脂製封止部材を、ステンレス管側の螺子部と、これと螺合される先端ビット側又は接続部品側の螺子部と、の間に介在させることができる。即ち、例えば、膜状樹脂部材としては、樹脂テープが挙げられる。また、粘性樹脂部材としては各種の樹脂ペーストやグリス等が挙げられる。これらの樹脂製封止部材は、１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。
【００２９】
更に、ステンレス管の外径と内径との相関は特に限定されないが、ステンレス管の外径をＤＯとし、ステンレス管の内径をＤＩとした場合に、外径と内径との比ＤＯ／ＤＩが、１．２以上２．０以下であることが好ましい。この範囲では、ステンレス管１１の壁厚が、地中熱交換器用本体１の地中への挿入に十分に耐え得る強度を得ることができるとともに、ステンレス管１１の内部に流通される液媒の量も十分に確保することができる。比ＤＯ／ＤＩは１．３以上１．４以下がより好ましい。
【００３０】
また、ステンレス管１１は、１本の長いステンレス管１１からなってもよいが、個別ステンレス管１１Ａが連設されて１本のステンレス管１１とされた形態であることが好ましい。即ち、ステンレス管１１は、複数の個別ステンレス管１１Ａが接続されてなることが好ましい。その接続構造は、特に限定されないが、通常、螺子接続を採用できる。個別ステンレス管接続部の螺子構造は、どのような構造を採用してもよいが、テーパー螺子構造が好ましい。テーパー螺子構造の採用により、他の螺子構造に比べて、より高い液蜜構造を実現できることは前述の場合と同様である。
また、螺子構造を採用する場合には、右回転螺子構造、又は、左回転螺子構造のいずれを採用してもよいが、前述の場合と同様に、施工時に第２の工程として行う回転動作に際して、地中熱交換器用本体の各部が分解されないよう、第２の工程で行う回転方向と異なる方向に螺合できる螺子構造を採用できる。
更に、螺子構造を採用する場合には、より高い液密性を確保するため、膜状樹脂部材や粘性樹脂部材などの樹脂製封止部材を、ステンレス管側の螺子部と、これと螺合される先端ビット側又は接続部品側の螺子部と、の間に介在させることができることも前述の場合と同様である。
【００３１】
また、ステンレス管１１は、その構成に関係無く、全長が５ｍ以上１５ｍ以下であることが好ましい。即ち、個別ステンレス管１１Ａが連設されてなるステンレス管１１では、その合計長さが５ｍ以上１５ｍ以下であることが好ましい。５ｍ以上であることにより地中の恒温性を効果的に利用できる。また、１５ｍ以下であることにより、それ以上の長さである場合に比べて、熱交換効率を向上させることができるとともに、挿入作業も比較的容易に行うことができる。即ち、外径１５ｍｍ以上２５ｍｍ以下且つ１５ｍ以下の長さに抑えることにより、熱媒に対する流路抵抗をより小さく維持できる。この長さは、８ｍ以上１２ｍ以下が好ましい。
【００３２】
更に、ステンレス管１１が、個別ステンレス管１１Ａが連設されてなる場合、各個別ステンレス管１１Ａの長さは特に限定されない。例えば、個別ステンレス管１１Ａは、０．５ｍ以上２ｍ以下であることが好ましい。個別ステンレス管１１Ａの長さがこの範囲であることにより、本地中熱交換器用本体１を地中へ埋設する際に必要な設備をより小さくできる。即ち、図５に例示されるように、１本の個別ステンレス管１１Ａを備えた地中熱交換器用本体１を地中７０へ所定の長さまで挿入した後に、その個別ステンレス管１１Ａの後端へ次の個別ステンレス管１１Ａの前端を接続して、次の個別ステンレス管１１Ａの後端から力を負荷して地中へ挿入し、という作業を順次繰り返して、結果的に地中でステンレス管１１を作り上げることができる。これにより、挿入時に地上に突出するステンレス管の長さを短くできるため、より小さな設備で本地中熱交換器用本体１を敷設できる。また、地上に突出するステンレス管の長さを短くすることによって、地中熱交換器本体の後端側から先端ビット側に打圧又は、押圧した際に、ステンレス管の曲がりも小さく抑えられるため、打圧又は押圧による荷重を先端ビットに確実に伝えることができる。そして、この長さは、更に、０．８ｍ以上１．２ｍ以下がより好ましい。
【００３３】
［２］地中熱交換器
本発明の地中熱交換器（２）は、本発明の地中熱交換器用本体（１）と、
ステンレス管内に挿入された樹脂管（３）と、を備え、
樹脂管（３）とステンレス管（１１）とで形成される隙間（２１）を液媒（４）の流路とすることを特徴とする（図６参照）。
【００３４】
樹脂管３は、ステンレス管１１よりも細径の樹脂製の管であり、その先端（地中内の最深部）が、地中熱交換器用本体１内に開放されている。この樹脂管３は、樹脂によって構成されることで熱伝導率を低く調整することができる。そして、低い熱伝導率によって、樹脂管３の内側を流通される液媒と、樹脂管３の外側を流通される液媒と、が熱交換されるのを抑制することができる。更に、より低い熱伝導性を有する材料とすることにより、樹脂管３の壁厚をより薄くすることができ、樹脂管の外径を変化することなく、樹脂管内の流路をより大きくすることができる。
具体的には、樹脂管３を構成する材質の熱伝導率を、樹脂管３の壁厚で割った値が、１５０Ｗ／ｍ２以下であることが好ましく、１００Ｗ／ｍ２以下がより好ましく、３０Ｗ／ｍ２以下が更に好ましい。
樹脂管３を構成する具体的な樹脂材料としては、ポリオレフィン系樹脂（ポリエチレン、ポリプロピレン等）、塩化ビニル系樹脂（軟質塩化ビニル樹脂等）、またはそれら樹脂を発泡させて断熱性能を高めたもの等が挙げられる。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。
【００３５】
また、樹脂管３の形状は特に限定されず、その断面形状は、円形であってもよく、その他の形状であってもよい。
また、その先端（地中内の最深部）は、前述のように、地中熱交換器用本体１内に開放されていればよく、その先端形状は特に限定されない。即ち、例えば、樹脂管３の挿入方向に対して水平に切断された形状であってもよく、挿入方向に対して斜めに切断された形状であってもよく、その他の形状であってもよい。
【００３６】
更に、本地中熱交換器２では、樹脂管３とステンレス管１１とで形成される隙間２１は、液媒４の流路とされている（図６参照）。更に、樹脂管３内も液媒４の流路とされている。これらの流路は、いずれが往路であってもよく、いずれが復路であってもよい。即ち、樹脂管３内が往路であり且つ隙間２１が復路であってもよく、樹脂管３内が復路であり且つ隙間２１が往路であってもよい。更に、これらが必要に応じて入れ替わるように設計されてもよい。
尚、本発明の地中熱交換器２は、地中熱交換器用本体１の長さとほぼ同じ長さとなる。即ち、地中熱交換器２の長さは、５ｍ以上１５ｍ以下であることが好ましい。
【００３７】
［３］地中熱交換システム
本発明の地中熱交換システム５は、本発明の地中熱交換器２と、
地中熱交換器２内に液媒４を流通させるための液媒流通手段５１と、を備える。
【００３８】
本発明の地中熱交換システム５では、前述の地中熱交換器２を１本のみ備えてもよいが、２本以上を備えた方が熱交換性能を高めることができるためより好ましい。即ち、設置する場所で必要な熱交換性能に合わせて、本数を調整することができる。即ち、例えば、通常の４人家庭用の住宅であれば、熱交換器のトータル長さを１００ｍ程度（１本の熱交換器の長さを１０ｍとした場合、１０本程度に相当する）とすることが適している。
また、複数本の地中熱交換器２を備える場合には、これらの地中熱交換器２同士は、液媒の流路に対して並列に接続されてもよく、直列に接続されてもよいが、並列に接続されることがより好ましい。並列に接続することによって、直列に接続した場合よりも、熱交換器に入る液媒の温度と地中の温度の温度差が高くなるため、熱交換効率に優れるからである。加えて、液媒が熱交換器に入り、出るまでの流路の長さを短く抑えることができるため、配管抵抗が少なく、より小さなポンプで熱交換器に液媒を循環させ易いからである。
【００３９】
また、本発明の地中熱交換システム５で用いる液媒４の種類は特に限定されず、例えば、水、溶質を含んだ各種水溶液、アルコール系液媒、グリコール系液媒等が挙げられる。これらのうち、水溶液に含まれる溶質としては、無機塩化物（塩化カルシウム、塩化ナトリウム等）及び有機酸塩（酢酸カリウム、酢酸ナトリウム等）等が挙げられる。これらの溶質は１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。また、アルコール系液媒としては、エタノール、イソプロピルアルコール等が挙げられる。これらのアルコール系液媒は１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。更に、グリコール系液媒としては、エチレングリコール、プロピレングリコール等が挙げられる。これらのグリコール系液媒は１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。更に、これらの各種の液媒は、１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。
本発明の地中熱交換システム５では、これらの液媒のなかでも、水（溶質を有さない）及び／又はアルコール系液媒が好ましく、特に液媒全体１００体積％に対して５０体積％以上の水を含む液媒が好ましい。
【００４０】
液媒流通手段５１としては、図７に示すように、液媒を、樹脂管３へ供給又は樹脂管３から排出するための流通路５１Ａや、液媒を、ステンレス管１１へ供給又はステンレス管１１から排出するための流通路５１Ｂが挙げられる。更には、液媒を流通させるためのポンプ（図７図示されない）が挙げられる。その他、温度計、圧力計、流量計、調整タンク等の構成を備えることができる。これらの各種の構成は、１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。
【００４１】
［４］地中熱交換システムの施工方法
本発明の地中熱交換システムの施工方法は、本発明の地中熱交換システムの施工方法であって、
地中熱交換器用本体が地面に対して略鉛直となるように、先端ビットの尖端を、地面に立てた後、後端側から先端ビット側へ向かって、打圧又は押圧によって、地中熱交換器用本体に対して荷重を掛ける第１の工程と、
先端ビットが地中において回転されるように、地中熱交換器用本体を回転する第２の工程と、を備え、
第１の工程と第２の工程とを、同時に又は交互に行うこと特徴とする。
【００４２】
第１の工程は、地中熱交換器用本体１が地面に対して略鉛直となるように、先端ビット１２の尖端を、地面に立てた後、後端１１２側から先端ビット１２側へ向かって、打圧又は押圧によって、地中熱交換器用本体１に対して荷重を掛ける工程である。
打圧を行う場合の衝撃力は特に限定されないが、１００ｋｇｆ（９８０Ｎ）以上であることが好ましい。また、あまりに衝撃力が高いとステンレス管を損傷する恐れがあるため、１０００ｋｇｆ（９８００Ｎ）以下であることが好ましい。この衝撃力は、１００ｋｇｆ（９８０Ｎ）以上６００ｋｇｆ（５８８０Ｎ）以下がより好ましい。
また、押圧を行う場合の荷重は特に限定されないが、１０ｋｇｆ（９８Ｎ）以上であることが好ましい。また、あまりに荷重が高いと地上に突出するステンレス管がしなり、真っ直ぐに地面に挿入しにくくなるため１００ｋｇｆ（９８０Ｎ）以下であることが好ましい。この荷重は、２０ｋｇｆ（１９６Ｎ）以上１００ｋｇｆ（９８０Ｎ）以下がより好ましい。
尚、第１の工程では、これらの打圧と押圧とを両方とも負荷してもよく、いずれか一方のみを負荷してもよい。
【００４３】
第２の工程は、先端ビット１２が地中において回転されるように、地中熱交換器用本体１を回転する工程である。この回転により、先端ビット１２の周辺の土砂を解すことができる。この際の回転は、通常、６０度以上の回転であることが好ましい。また、一方向へ３６０度回転させることを連続的に行ってもよく、所定度数の回転を左右回転交互に行ってもよい。
【００４４】
本方法では、これら第１の工程と第２の工程とを、同時に又は交互に行う。
これらの第１の工程及び第２の工程は、同時に行ってもよく、別々に交互におこなってもよい。即ち、同時に行う場合とは、回転（第２の工程）させながら同時に打圧（第１の工程）する、及び／又は、回転（第２の工程）させながら同時に押圧（第１の工程）する、ことを意味する。また、別々に行う場合とは、打圧及び又は押圧（第１の工程）させた後、回転（第２の工程）することを意味する。
【実施例】
【００４５】
以下、本発明を実施例によって具体的に説明する。
［１］地中熱交換器用本体の埋設試験
形状を変えた複数種類の先端ビット１２を用いて１を地中へ実際に埋設する試験を行った。即ち、以下の６種類の構成の地中熱交換器用本体１を製造した。
【００４６】
（１）実施例１
個別ステンレス管１１Ａとして、外径２２ｍｍ且つ長さ１ｍのＳＵＳ３０４を利用した。各個別ステンレス管はテーパー螺子によって１つの個別ステンレス管１１Ａの後端と、他の個別ステンレス管１１Ａの前端と、を螺合させて接続できる構造となっている。
また、先端ビット１２として、図３に示す概形であり、Ｗが２２．０ｍｍ、Ｌが３３．９ｍｍ、θが１８゜であり、焼入焼戻しを施したＳＵＪ２製の先端ビット１２を用意した。
１本の個別ステンレス管１１Ａの先端に、長さ３０ｍｍの接続部品１３（図１）を介して、先端ビット１２を螺合して固定した。個別ステンレス管１１Ａの先端側は、接続部品１３によって液密に封止されている。
このように調製した地中熱交換器用本体１に、地面に対して鉛直な方向を維持した状態で、１０ｋｇハンマーを用いて地中熱交換器用本体１の後端を５回打撃（打撃による１回の衝撃力約２００ｋｇｆ（１９６０Ｎ））する第１の工程を行った後、鉛直を維持したまま地中熱交換器用本体１を５回転させる第２の工程を行い、この操作を順次繰り返すことによって、地中熱交換器用本体１を地中へ挿入した。また、各個別ステンレス管１１Ａの埋設が進み、地上に突出するステンレス管１１Ａの長さがわずかな寸法となった時点で新たな個別ステンレス管１１Ａを継ぎ足して作業を続けた（図５参照）。そして、これらの操作を繰り返して１５ｍの深さまで達した時点で作業を終了した。
【００４７】
（２）実施例２
個別ステンレス管１１Ａとして、外径２０ｍｍ且つ長さ１ｍのＳＵＳ３０４を利用し、先端ビット１２として、図４に示す概形であり、Ｗが１９．４ｍｍ、Ｌが２９．５ｍｍ、θが１８゜であり、焼入焼戻しを施したＳＵＪ２製の先端ビット１２を用いた。
このように調製した地中熱交換器用本体１に、垂直荷重１００ｋｇを常時負荷した状態で、地面に対して鉛直な方向を維持した状態で、１０ｋｇハンマーを用いて地中熱交換器用本体１の後端を５回打撃（打撃による１回の衝撃力約２００ｋｇｆ（１９６０Ｎ））する第１の工程を行った後、鉛直を維持したまま地中熱交換器用本体１を５回転させる第２の工程を行い、この操作を順次繰り返すことによって、地中熱交換器用本体１を地中へ挿入した。
その結果、１０ｍまで問題なく埋設できた。
【００４８】
（３）実施例３
先端ビット１２として、図４に示す概形であり、Ｗが２４．７ｍｍ、Ｌが３７．４ｍｍ、θが１８゜であり、焼入焼戻しを施したＳＵＪ２製の先端ビット１２を用いた以外は、実施例１と同様に作業を行った。その結果、１５ｍまで問題なく埋設できた。
【００４９】
（４）実施例４
先端ビット１２として、図３に示す概形であり、Ｗが２２．０ｍｍ、Ｌが１５．６ｍｍ、θが３５゜であり、焼入焼戻しを施したＳＵＪ２製の先端ビット１２を用いた以外は、実施例１と同様に作業を行った。その結果、１０ｍまで問題なく埋設できた。
【００５０】
（５）実施例５
先端ビット１２として、図４に示す概形であり、Ｗが１９．４ｍｍ、Ｌが１３．８ｍｍ、θが３５゜であり、焼入焼戻しを施したＳＵＪ２製の先端ビット１２を用いた以外は、実施例１と同様に作業を行った。その結果、１０ｍまで問題なく埋設できた。
【００５１】
（６）実施例６
先端ビット１２として、図４に示す概形であり、Ｗが２４．７ｍｍ、Ｌが１７．５ｍｍ、θが３５゜であり、焼入焼戻しを施したＳＵＪ２製の先端ビット１２を用いた以外は、実施例１と同様に作業を行った。その結果、１０ｍまで問題なく埋設できた。
【００５２】
（７）比較例１
先端ビット１２として、ＪＩＳ  Ａ１２２１（２０１３）に準拠したスクリューポイントを用いた。このスクリューポイントは、全長が２００ｍｍであり、最大径が３３ｍｍであり、合計１回転分の切刃を有する形状をなしている。この構成で前記実施例１と同様に作業を行ったが深度が３ｍ程度から回転時の抵抗が大きくなり、３．５ｍまで進んだ時点で回転に必要なトルクが２００Ｎ・ｍを超えて作業が困難となったため、埋設を中断した。このように、回転トルクが上昇した原因は、スクリューポイントが、切刃を有しているため、土砂が切刃の間に入り込み、その土砂が抵抗となったためであると考えられる。
尚、実施例１〜６での作業中の回転トルクは２５〜１００Ｎ・ｍの範囲であり、問題なく作業を行うことができた。即ち、実施例１〜６の地中熱交換器用本体では、その先端ビットに切刃等を有さないため、上述のような土砂が入り込む余地がなく、それに伴う抵抗も発生しなかったために、スムーズに埋設できたものと考えられる。
【符号の説明】
【００５３】
１；地中熱交換器用本体、
１１；ステンレス管、１１１；一端、１１２；後端、１１Ａ；個別ステンレス管、
１２；先端ビット、１２１；先端部、１２２；底面、１２３；側面、１２４；稜線、１２Ａ；中心軸、
１３；接続部品、
２；地中熱交換器、２１；隙間、
３；樹脂管、
４；液媒、
５；地中熱交換システム、５１；液媒流通手段、５１Ａ及び５１Ｂ；液媒の流通路、
７０；地中、
９０；ボアホール、９１；土壁、９２；ケーシング、９３；水、９４；字チューブ管、９５；砂。
【図１】
2015190715.tif 000003
【図２】
2015190715.tif 000004
【図３】
2015190715.tif 000005
【図４】
2015190715.tif 000006
【図５】
2015190715.tif 000007
【図６】
2015190715.tif 000008
【図７】
2015190715.tif 000009
【図８】
2015190715.tif 000010