(57)【要約】      （修正有）【課題】不揮発性メモリに記憶された構成部品の使用量に関するデータを、構成部品の想定される使用量に達するまで保証する画像形成装置を提供する。【解決手段】不揮発性メモリ７を有し画像形成を行う複数のカートリッジと、不揮発性メモリ７の書換えを制御するＣＰＵ２００と、を備えた画像形成装置であって、不揮発性メモリ７は、対応するカートリッジのデータを格納する第一のグループと、第一のグループのデータとは異なるデータを格納する第二のグループと、を備え、ＣＰＵ２００は、第一のグループ及び第二のグループのデータに基づいて算出された不揮発性メモリ７の書換え回数に応じて、第二のグループのデータの書換えを行うか否かを決定する。【選択図】図２
2015003438.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
不揮発性メモリを有し画像形成を行う複数の画像形成手段と、前記不揮発性メモリの書換えを制御する制御手段と、を備えた画像形成装置であって、
前記不揮発性メモリは、対応する前記画像形成手段のデータを格納する第一のグループと、前記第一のグループのデータとは異なるデータを格納する第二のグループと、を備え、
前記制御手段は、前記第一のグループ及び前記第二のグループのデータに基づいて算出された前記不揮発性メモリの書換え回数に応じて、前記第二のグループのデータの書換えを行うか否かを決定することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記制御手段は、前記第二のグループのデータから前記第二のグループのみの書換え回数を算出し、算出された前記第二のグループのみの書換え回数が、前記不揮発性メモリに記憶された情報を基に算出された所定回数以上の場合には、前記第二のグループのデータの書換えを行わないことを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記情報は、対応する前記画像形成手段の予め決められた使用量に関するデータであり、
前記制御手段は、前記所定回数を、前記予め決められた使用量と、前記不揮発性メモリの書換えの保証回数と、に基づいて算出することを特徴とする請求項２記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記制御手段は、前記第一のグループのデータから前記第一のグループのみの書換え回数を算出し、前記第二のグループのデータから前記第二のグループのみの書換え回数を算出し、前記算出した前記第二のグループのみの書換え回数が、前記不揮発性メモリに記憶された情報及び前記算出した前記第一のグループのみの書換え回数を基に算出された所定回数以上の場合には、前記第二のグループのデータの書換えを行わないことを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記情報は、対応する前記画像形成手段の予め決められた使用量に関するデータであり、
前記制御手段は、前記所定回数を、前記第一のグループのみの書換え回数と、前記予め決められた使用量から現在までの使用量を差し引いた使用量と、前記不揮発性メモリの書換えの保証回数と、に基づいて算出することを特徴とする請求項４記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記第一のグループのデータは、対応する前記画像形成手段の使用量に関するデータであることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記複数の画像形成手段のうち一の画像形成手段を用いて画像形成を行う第一の画像形成モードと、前記複数の画像形成手段を用いて画像形成を行う第二の画像形成モードと、を有し、
前記制御手段は、前記第一の画像形成モードで画像形成を行う際には、前記一の画像形成手段とは異なる他の画像形成手段の前記第二のグループのデータを書換え、前記第二の画像形成モードで画像形成を行う際には、前記複数の画像形成手段の前記第一のグループのデータを書換えることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
画像形成される転写材を供給する複数の供給手段を有し、
前記第二のグループのデータは、前記供給手段の動作履歴に関するデータであることを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記不揮発性メモリは、着脱可能な部材に搭載されていることを特徴とする請求項１ないし８のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記着脱可能な部材は、感光ドラム、帯電ローラ、現像ローラを有するカートリッジであることを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記着脱可能な部材は、少なくともトナーを収納する収納部を有するカートリッジであることを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばプリンタ、複写機、ファクシミリなどの不揮発性メモリを搭載した画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、画像形成装置においては、例えばプリント枚数や構成部品の駆動されている時間等の各項目について測定が行われている。そして、測定した値はＥＥＰＲＯＭ（登録商標）（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）等の不揮発性メモリに記憶されている。そして、この記憶された測定値を参考にして構成部品の交換や修理等のメンテナンスが行われたり、構成部品の稼働時間等の使用量に基づいて、最適な画質が得られるように画像形成条件の調整等が行われる。この不揮発性メモリとして用いられるＥＥＰＲＯＭ（登録商標）は、書換え回数に制限がある素子であり、その書換え制限回数は、例えば、１万回〜１０万回程度といわれている。不揮発性メモリの書換え制限回数を超えてしまうと、データの書込み不良やデータ破壊等が発生し、不揮発性メモリに記憶されたデータ内容が保証されなくなる。そこで、書換え制限回数を超えないように不揮発性メモリを制御する方法が提案されている。
【０００３】
例えば特許文献１には、書換え単位の記憶領域毎に書込み回数データを記憶し、書込み処理毎に書込み回数データをカウントアップし、書込み回数が所定値を超えると、その記憶領域への書込み禁止を決定する制御が提案されている。次のデータの書込みについては、書換え単位の記憶領域を他の記憶領域に変更してデータを記憶することにより、信頼性の高いデータの書込みを継続できる。また、例えば特許文献２では、所定データを記憶する記憶領域を複数設け、その記憶領域を指定するポインタを設け、一つの記憶領域のデータの書換え回数が所定値となると、ポインタが示す記憶領域を変更する制御が提案されている。
【０００４】
更に、例えば特許文献３では、不揮発性メモリへの書込み回数を減らすために、不揮発性メモリに記憶するデータが所定量加算された後や、装置本体への電源供給がオフされた場合に不揮発性メモリを書換える制御が提案されている。不揮発性メモリを書換えるタイミングを制御して、不揮発性メモリの書換え回数が、不揮発性メモリを搭載したシステムや構成部品の想定される使用量まで、書換え制限回数を超えないようにすることで、不揮発性メモリに記憶されたデータの信頼性を確保している。また、例えば特許文献４には、不揮発性メモリを有する複数のカートリッジを備えた画像形成装置にて、特定のカートリッジのみを用いて画像形成を行う場合に、他のカートリッジの不揮発性メモリに対しても書換えを行う構成が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６３−２３４５００号公報
【特許文献２】特開平６−１３８７３０号公報
【特許文献３】特開平５−２４９７６９号公報
【特許文献４】特開２００１−２１５８６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述した従来例では次のような課題がある。すなわち、不揮発性メモリの書換え回数が書換え制限回数を超えないようするために、所定データを格納する領域を複数設ける場合、必要となる不揮発性メモリの記憶領域が増加するという課題がある。不揮発性メモリの記憶容量の増加はコストアップに繋がる。また、不揮発性メモリを書換えるタイミングを制御しても、不揮発性メモリの書換え回数を書換え制限回数未満に制御することが困難となる場合がある。例えば不揮発性メモリを搭載したシステムや構成部品に、システムや構成部品の使用量のデータに加えて他のデータを格納する記憶領域を設け、不揮発性メモリを搭載するシステムや構成部品を使用しない場合でも、不揮発性メモリの書換えが実施される場合である。すなわち、画像形成のために複数のカートリッジを備え、各カートリッジに不揮発性メモリを搭載した画像形成装置において、特定のカートリッジのみで画像形成を行う際に、画像形成に用いないカートリッジの不揮発性メモリのデータ書換えが行われる場合である。なお、このような構成の画像形成装置は前述した特許文献４に提案されているが、不揮発性メモリの書換え回数が書換え制限回数よりも多くなる場合があるため、カートリッジの使用量に関するデータが保証されない場合が発生する。その結果、カートリッジの交換時期の通知や、安定した画像形成動作ができなくなるという課題がある。
【０００７】
本発明はこのような状況のもとでなされたもので、不揮発性メモリに記憶された構成部品の使用量に関するデータを、構成部品の想定される使用量に達するまで保証することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前述した課題を解決するため、本発明では次の通りに構成する。
【０００９】
（１）不揮発性メモリを有し画像形成を行う複数の画像形成手段と、前記不揮発性メモリの書換えを制御する制御手段と、を備えた画像形成装置であって、前記不揮発性メモリは、対応する前記画像形成手段のデータを格納する第一のグループと、前記第一のグループのデータとは異なるデータを格納する第二のグループと、を備え、前記制御手段は、前記第一のグループ及び前記第二のグループのデータに基づいて算出された前記不揮発性メモリの書換え回数に応じて、前記第二のグループのデータの書換えを行うか否かを決定することを特徴とする画像形成装置。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、不揮発性メモリに記憶された構成部品の使用量に関するデータを、構成部品の想定される使用量に達するまで保証することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施例１〜３の画像形成装置の全体構成を示す縦断面図
【図２】実施例１〜３の画像形成装置の構成を示すブロック図
【図３】実施例１、２の不揮発性メモリのデータ構造図
【図４】実施例１、２の不揮発性メモリのデータのグループ定義を示す図
【図５】実施例１、２の画像形成時の制御シーケンスを示すフローチャート
【図６】実施例１の不揮発性メモリの書換え時の制御シーケンスを示すフローチャート
【図７】実施例２の不揮発性メモリの書換え時の制御シーケンスを示すフローチャート
【図８】実施例３の不揮発性メモリのデータ構造、グループ定義を示す図
【図９】実施例３の不揮発性メモリの書換え時の制御シーケンスを示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に、図面を参照して本発明の実施形態について詳細に説明する。
【実施例１】
【００１３】
［画像形成装置の全体構成］
まず、実施例１の不揮発性メモリの制御を行う画像形成装置の全体構成について、図１、図２を参照して説明する。図１は、画像形成装置１００の全体構成を示す縦断面図であり、図１（ａ）は第二の画像形成モードであるカラー画像形成動作時、図１（ｂ）は第一の画像形成モードであるモノクロ画像形成動作時の画像形成装置１００の全体構成を示す縦断面図である。
【００１４】
画像形成装置１００は、４個の感光ドラム１（１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ）を備えており、不図示の駆動モータから駆動力を伝達することにより、図１の反時計回り方向に回転駆動される。それぞれの感光ドラム１の周囲には、その回転方向に従って順に、以下のものが配設されている。まず、感光ドラム１表面を均一に帯電する帯電ローラ２（２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｋ）が配設され、次に、画像情報に基づいてレーザビームを照射して感光ドラム１上に静電潜像を形成する露光装置３（３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋ）が配設される。更に、静電潜像にトナーを付着させてトナー像として顕像化させる現像ローラ４（４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋ）が配設され、感光ドラム１上のトナー像を転写材に転写させる転写ローラ５（５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋ）が配設される。感光ドラム１と帯電ローラ２、現像ローラ４は、一体化され、カートリッジ１０（１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ）として、画像形成装置１００に着脱可能である。また、カートリッジ１０は、それぞれ不揮発性メモリ７（７Ｙ、７Ｍ、７Ｃ、７Ｋ）を備えている。更に、現像ローラ４（４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ）と感光ドラム１（１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ）を当接位置及び離間位置に駆動させる現像離間板１６が備えられている。
【００１５】
転写材を供給する供給手段である給紙カセット２０ａ、２０ｂから給送された転写材は、転写搬送ベルト１１によって画像形成部へ搬送され、各色トナー像が順次、転写材に転写されてカラー画像が形成される。そして、転写材上のトナー像は、定着器５０で加圧・加熱されて転写材に定着された後、転写材は排紙ローラ対２６により機外に排出される。
【００１６】
［画像形成装置の制御ブロック］
図２は、画像形成装置１００の構成を示すブロック図である。図２のＣＰＵ２００は、画像形成部の制御や転写材の搬送制御等の画像形成に関する制御を含む、画像形成装置全体の制御を行う。また、ＣＰＵ２００は、時間計測を行うタイマ機能を備えている。更に、画像形成装置１００はＲＯＭ２０１とＲＡＭ２０２を有している。ＲＯＭ２０１には画像形成装置１００を制御するプログラムやデータが格納されており、ＲＡＭ２０２はＣＰＵ２００が実行する制御プログラムが一時的に情報を保存するために使用されるメモリである。ＣＰＵ２００は、ＲＯＭ２０１に格納されたプログラムを読み出し、後述する画像形成制御部２１０、給紙搬送制御部２１１、定着制御部２１２を制御して画像形成動作を行う。更に、ＣＰＵ２００は、不揮発性メモリ制御回路２０５を制御して、不揮発性メモリ７（７Ｙ、７Ｍ、７Ｃ、７Ｋ）（以下、単に「メモリ７（７Ｙ、７Ｍ、７Ｃ、７Ｋ）」ともいう）のデータの読出し及び書込み制御を行う。なお、符号の末尾の記号Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋは、各カートリッジのトナーの色を示し、それぞれイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックを指す。図１に示すように、各カートリッジの構成は同一であり、以下の説明では、特に必要がない場合にはＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋの記載を省略し、メモリ７のように記す。
【００１７】
［画像形成制御部］
図１において、感光ドラム１は、直径３０ｍｍのアルミニウム製シリンダの外周面に有機光導伝体層（ＯＰＣ層）を塗布して構成したものである。感光ドラム１は、その両端部をフランジによって回転自在に支持されており、一方の端部に不図示の駆動モータから駆動力を伝達することにより、図１に示すように反時計回り方向に回転駆動される。帯電ローラ２は、ローラ状に形成された導電性ローラで、このローラを感光ドラム１表面に当接させ、不図示の高圧電源によって帯電電圧を印加することにより、感光ドラム１表面を一様に帯電する。露光装置３は、不図示の駆動回路により、画像情報に基づいてレーザビームを照射して感光ドラム１上に静電潜像を形成する。現像ローラ４は、それぞれイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の各色のトナーを収納したトナー収納部に位置し、感光ドラム１表面に隣接し、不図示の駆動部により回転駆動される。そして、不図示の高圧電源により現像ローラ４に現像電圧を印加することにより、トナー像の現像が行われる。転写搬送ベルト１１の内側には、４個の感光ドラム１に対応して、転写搬送ベルト１１に当接する転写ローラ５がそれぞれ並設されている。これら転写ローラ５には、不図示の高圧電源が接続されており、転写ローラ５から正極性の電荷が転写搬送ベルト１１を介して、後述する給紙搬送制御部２１１により搬送された転写材に印加される。これにより、感光ドラム１に接触中の転写材に、感光ドラム１上の負極性のトナー像が順次転写され、転写材上にカラー画像が形成される。
【００１８】
［給紙搬送制御部］
給紙搬送制御部２１１は、転写材を格納する二つの給紙カセット２０ａ、２０ｂと、給紙カセット２０の近傍に位置し、回転駆動により転写材を給紙する半月状のピックアップローラ２１ａ、２１ｂから構成されている。給紙カセット２０ａは給紙カセットａ、給紙カセット２０ｂは給紙カセットｂとも呼ぶ。また、ピックアップローラ２１ａは給紙カセットａ用のピックアップローラ、ピックアップローラ２１ｂは給紙カセットｂ用のピックアップローラである。更に、給紙搬送制御部２１１は、転写材を搬送する給送ローラ対２５と排紙ローラ対２６、転写材を静電吸着して搬送する転写搬送ベルト１１、転写搬送ベルトを駆動する駆動ローラ１２と従動ローラ１３（１３ａ、１３ｂ、１３ｃ）、吸着ローラ１５を備えている。吸着ローラ１５は、転写搬送ベルト１１と共に転写材を挟持し、且つ転写材を転写搬送ベルト１１に吸着させる。
【００１９】
給紙カセット２０ａ、２０ｂに収納されている転写材は、ピックアップローラ２１ａ、２１ｂの回転駆動によってピックアップされ、給送ローラ対２５によって転写搬送ベルト１１へと給送される。転写搬送ベルト１１は、駆動ローラ１２と従動ローラ１３ａ、１３ｂ、１３ｃの４本のローラで張架支持され、全ての感光ドラム１に対向して配設されている。この転写搬送ベルト１１は１０１０〜１０１４Ω・ｃｍの体積固有抵抗を持たせた厚さ１００〜１５０μｍのエンドレスのフィルム状部材で構成される。そして、転写搬送ベルト１１は、感光ドラム１に対向する外周面に転写材を静電吸着して、感光ドラム１に転写材を接触させるべく、駆動ローラ１２によって循環移動する。これにより、転写材は転写搬送ベルト１１により各転写ローラ５の転写位置まで搬送され、感光ドラム１上のトナー像が転写材に転写される。吸着ローラ１５には、不図示の吸着用電源が接続されており、吸着ローラ１５に電圧を印加することで、転写搬送ベルト１１及び転写材の両者に静電吸着力を生じさせる。転写材に転写されたトナー像は、後述する定着制御部２１２へ搬送されて転写材に定着され、排紙ローラ対２６の回転駆動により、転写材は機外へ排出される。
【００２０】
［定着制御部］
定着制御部２１２は、加圧ローラ５１と定着ローラ５２、定着ローラ５２内部のヒータ５３を有する定着器５０により構成される。加圧ローラ５１は、不図示の駆動部により回転駆動され、それに伴って定着ローラ５２も回転駆動する。また、不図示のヒータ駆動部により、定着ローラ５２の内部のヒータ５３が加熱され、定着ローラ５２を所定の温度に保つ。定着ローラ５２が温度制御された状態で、定着ローラ５２と加圧ローラ５１の間をトナー像が形成された転写材が挟持搬送されていくと、転写材上のトナー像は加熱及び圧力により転写材に定着される。
【００２１】
［カラー画像形成時の構成とモノクロ画像形成時の構成］
カラー画像形成及びモノクロ画像形成を行う場合の画像形成装置１００の構成について説明する。カラー画像形成を行う場合には、図１（ａ）に示すように、不図示の駆動部により現像離間板１６を、４つの感光ドラム１と現像ローラ４とが当接する位置に移動させて、４色全ての感光ドラム１にトナー像を形成する。一方、特定の色を使用してモノクロ画像形成を行う場合には、カラー画像形成専用のカートリッジ１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ（以下、「カラー専用のカートリッジ１０」という）は使用せず、黒色のカートリッジ１０Ｋのみを使用して画像形成を行う。そのため、モノクロ画像形成時は、現像離間板１６を駆動して、感光ドラム１Ｋと現像ローラ４Ｋのみを当接させて、画像形成動作を実施する。なお、全てのカートリッジ１０の感光ドラム１は、転写材の搬送のためにモノクロ画像形成時も回転駆動される。
【００２２】
［カートリッジと不揮発性メモリの構成］
全てのカートリッジ１０は、図１、２に示すように、それぞれ不揮発性メモリ７（７Ｙ、７Ｍ、７Ｃ、７Ｋ）を搭載している。カートリッジ１０は画像形成装置１００に対して着脱可能であり、カートリッジ１０を画像形成装置１００に装着すると、不揮発性メモリ７と画像形成装置１００の不揮発性メモリ制御回路２０５（以下、「制御回路２０５」ともいう）が接続される構成となっている。不揮発性メモリ７は、不揮発性の半導体メモリであるＥＥＰＲＯＭ（登録商標）（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）である。不揮発性メモリ７は、ＣＰＵ２００からの指示を受けた制御回路２０５を介して、データの読み出し及び書込みが行われる。不揮発性メモリ７は、データ領域として３２バイトのメモリ空間を有しており、データ領域の読み出し及び書込みは４バイト単位で行われ、メモリ空間にアクセスするためのメモリアドレスは、アドレス００〜０７まで割り振られている。また、不揮発性メモリ７の電気的特性として、各メモリアドレスに対して、保証回数として１０万回の書換え動作が保証されている。
【００２３】
次に、図３に不揮発性メモリ７のデータ構造を示す。図３（ａ）は、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７Ｙ、７Ｍ、７Ｃにおけるメモリアドレスと該当アドレスに記憶するデータの名称を示している。同様に、図３（ｂ）は、カートリッジ１０Ｋの不揮発性メモリ７Ｋにおけるメモリアドレスと該当アドレスに記憶するデータの名称を示している。なお、図３に示すように、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７Ｙ、７Ｍ、７Ｃでは３２バイトのメモリ空間が使用されているが、カートリッジ１０Ｋの不揮発性メモリ７Ｋでは、メモリアドレス０５、０６は未使用である。
【００２４】
続いて、各メモリアドレスに記憶されるデータについて説明する。アドレス００には、「トナー充填量」が記憶されている。トナー充填量は、カートリッジ１０のトナー収納部に収納されるトナー量のことを指し、カートリッジ１０を生産する工場において書き込まれる。本実施例では、トナー充填量には、例えば２００ｇを示す値が書き込まれている。
【００２５】
アドレス０１には、カートリッジ１０を交換する目安となる「交換目安駆動時間」が記憶されている。交換目安駆動時間は、カートリッジ１０を構成する部品の消耗により、安定した画像形成動作ができなくなっている可能性があることをユーザに通知するために、カートリッジ１０の交換目安となる駆動時間の閾値が書き込まれている。本実施例では、交換目安となる駆動時間は、現像ローラ４を感光ドラム１に当接した状態でカートリッジ１０を駆動した時間を指している。現像ローラ４を感光ドラム１に当接した状態でカートリッジ１０が駆動されると、感光ドラム１のＯＰＣ層が削られていく。そして、ＯＰＣ層が削られて薄くなると、感光ドラム１表面の帯電、静電潜像の形成、トナー像の現像が安定しなくなる。カートリッジ交換の目安となる駆動時間は、使用する感光ドラム１に応じた閾値が、カートリッジ１０を生産する工場において書き込まれる。本実施例では、交換目安駆動時間には、例えば５万秒を示す値が書き込まれている。
【００２６】
アドレス０２には、「トナー使用量積算値」が記憶されている。トナー使用量積算値は、カートリッジ１０を用いて画像形成動作を行うことにより消費されたトナー量の積算値を指す。トナー使用量積算値は、露光装置３がレーザビームを感光ドラム１に照射した時間に基づいて、画像形成に使用した転写材１枚毎のトナー使用量を算出し、その算出値を積算した値である。本実施例では、ＣＰＵ２００は、タイマを使用して露光装置３のレーザビームの照射時間を測定する。そして、ＣＰＵ２００は、レーザビームの照射時間１０ｍｓｅｃ（ミリ秒）当たりのトナー使用量を２ｍｇとして、転写材１枚当たりのトナー使用量を算出している。なお、形成される画像に該当のカートリッジ１０の色が含まれない場合には、該当のカートリッジ１０の不揮発性メモリ７のトナー使用量積算値は増加しない。トナー使用量積算値は、カートリッジ１０のトナー量が０になっている可能性があることをユーザに通知するために用いられる。
【００２７】
アドレス０３には、現像ローラ４を感光ドラム１に当接した状態でカートリッジ１０を駆動している時間を積算した「駆動時間積算値」が記憶される。駆動時間積算値は、カートリッジ１０を構成する部品の消耗により、安定した画像形成動作ができなくなっている可能性があることをユーザに通知するために用いられる。駆動時間積算値は、画像形成に使用される転写材の搬送方向の長さに応じた値が加算される。ＣＰＵ２００は、現像ローラ４を感光ドラム１に当接した状態でカートリッジ１０を駆動している時間をタイマにより測定している。本実施例では、例えば画像形成可能な転写材の搬送方向の最低長は１００ｍｍとし、その場合のカートリッジ１０が駆動される時間を２秒としている。アドレス０４には、カートリッジ１０を用いて画像形成された転写材の枚数である「画像形成枚数」が１枚単位で記憶される。
【００２８】
アドレス０５には、モノクロ画像が形成された転写材の枚数である「モノクロ画像形成枚数」が１枚単位で記憶される。前述したようにモノクロ画像形成時は、現像離間板１６により、カラー専用カートリッジ１０の現像ローラ４と感光ドラム１は離間しているが、感光ドラム１は転写材を搬送するために回転駆動を続ける。カラー専用カートリッジ１０は、画像形成には使用されていないが、転写材の搬送のために駆動されているため、カートリッジ１０や画像形成装置１００の故障やトラブル発生時等の保守・メンテナンスのために、本実施例では動作履歴を記憶する。そのため、モノクロ画像形成枚数は、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７にのみ記憶され、黒色トナーを収納したカートリッジ１０Ｋの不揮発性メモリ７Ｋのアドレス０５は未使用である。
【００２９】
また、アドレス０６には、アドレス０５と同じ理由により、モノクロ画像形成時のカートリッジ１０Ｋの駆動時間の積算値である「モノクロ駆動時間積算値」が記憶される。モノクロ駆動時間積算値は、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７のみに記憶され、黒色トナーを収納したカートリッジ１０Ｋの不揮発性メモリ７Ｋのアドレス０６は未使用である。アドレス０７は、アドレス００〜０６に記憶されたデータの合計値であるチェックサムデータが記憶される。チェックサムデータは不揮発性メモリ７の情報に誤りが無いことを確認するために用いられる。
【００３０】
次に、カラー画像形成動作、及びモノクロ画像形成動作に伴い、不揮発性メモリ７の更新されるデータについて説明する。カラー画像形成動作時には、全てのカートリッジ１０の不揮発性メモリ７において、トナー使用量積算値（アドレス０２）と、駆動時間積算値（アドレス０３）と、画像形成枚数（アドレス０４）が更新される。一方、モノクロ画像形成時には、カートリッジ１０Ｋの不揮発性メモリ７Ｋでは、トナー使用量積算値（アドレス０２）と、駆動時間積算値（アドレス０３）と、画像形成枚数（アドレス０４）が更新される。そして、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７Ｙ、７Ｃ、７Ｍでは、モノクロ画像形成時には、モノクロ画像形成枚数（アドレス０５）と、モノクロ駆動時間積算値（アドレス０６）が更新される。
【００３１】
更に、チェックサムデータ（アドレス０７）は、カラー画像形成時にも、モノクロ画像形成時にも更新される。そのため、モノクロ画像形成動作が多い場合には、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７のチェックサムデータを記憶するアドレス０７の書換え回数が、不揮発性メモリ７の書換え制限回数を超えてしまう可能性がある。不揮発性メモリ７の書換え回数が書換え制限回数を超えてしまうと、データの書込み不良やデータ破壊等が発生し、不揮発性メモリ７のデータが保証されなくなる。その結果、不揮発性メモリ７に記憶されたデータに基づいて、カートリッジ１０のトナー量や構成部品の消耗に関するメッセージをユーザに通知することができなくなる。そこで、例えば、カラー画像形成動作時に更新するデータと、モノクロ画像形成時に更新するデータのそれぞれにチェックサムデータを設けるデータ構造とすることにより、チェックサムデータを記憶するアドレスの書換え回数を削減することができる。これにより、チェックサムデータを記憶するアドレス０７の書換え回数が、不揮発性メモリ７の書換え制限回数を超えてしまう可能性は低くなるが、チェックサムデータを記憶するために不揮発性メモリ７のメモリ容量が増加することになる。
【００３２】
［不揮発性メモリの書換え制御］
次に、本実施例の特徴である不揮発メモリの書換え制御について説明する。図４は、不揮発性メモリ７に記憶するデータのグループ定義を示す図である。図４（ａ）は、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７（７Ｙ、７Ｍ、７Ｃ）に記憶するデータのグループ定義を示す図で、図４（ｂ）は、カートリッジ１０Ｋの不揮発性メモリ７Ｋに記憶するデータのグループ定義を示す図である。
【００３３】
図４に示すように、不揮発性メモリ７に記憶する書換え対象データ（アドレス０２〜０６）は２つのグループに定義される。１つは、不揮発性メモリ７を搭載するカートリッジ１０自体の使用量に関する情報群（データ）を記憶するグループである第一のグループ（以下、グループ１ともいう）である。第一のグループのデータは、トナー使用量積算値（アドレス０２）、駆動時間積算値（アドレス０３）、画像形成枚数（アドレス０４）から構成される。もう１つは、該当のカートリッジ１０自体の使用量に関する情報以外の情報群（データ）を記憶するグループである第二のグループ（以下、グループ２ともいう）である。第二のグループのデータは、モノクロ画像形成枚数（アドレス０５）、モノクロ駆動時間積算値（アドレス０６）から構成される。
【００３４】
図４において、グループの欄の「１」、「２」は、それぞれ該当するデータが第一のグループか、第二のグループかを示している。また、「カラー画像形成」、「モノクロ画像形成」の欄における「更新しない」は、該当するデータがカラー画像形成時、モノクロ画像形成時に更新されないことを示している。一方、「更新する」は、カラー画像形成時、モノクロ画像形成時に該当するデータが更新されることを示している。なお、第一のグループ（アドレス０２〜０４）、第二のグループ（アドレス０５、０６）は複数の情報群（データ）から構成されている。そのため、「更新する」は、少なくとも１つ以上のデータが更新されることを意味している。
【００３５】
［電源オン時の不揮発性メモリの制御］
次に、画像形成装置１００の電源オン時、又はカートリッジ１０交換時の制御について説明する。カートリッジ１０が交換されたことを検知する方法に関しては、周知の技術であるため、ここでの詳しい説明は省略する。ＣＰＵ２００は、画像形成装置１００の電源がオンされたときには全カートリッジ１０の不揮発性メモリ７に記憶されたデータを、カートリッジ１０が交換されたことを検出したときには該当のカートリッジ１０の不揮発性メモリ７に記憶されたデータを読み出す。そして、ＣＰＵ２００は、読み出されたデータをＲＡＭ２０２に、それぞれ不揮発性メモリ７のキャッシュデータとして記憶する。以下、キャッシュデータは、ＲＡＭ２０２上に記憶された不揮発性メモリ７のデータを指すものとする。そして、ＣＰＵ２００は、不揮発性メモリ７から読み出したアドレス００〜０６のデータを合計して算出されたチェックサムデータと、アドレス０７から読み出したチェックサムデータを比較することにより、不揮発性メモリ７のデータの異常の有無を判断する。
【００３６】
［画像形成時の不揮発性メモリの書換え制御シーケンス］
次に、本実施例の画像形成時の不揮発性メモリ７の書換え制御シーケンスについて、フローチャートを用いて説明する。図５は、本実施例の画像形成時の制御シーケンスを示すフローチャートである。図５のフローチャートに基づいて、画像形成時の不揮発性メモリ７の書換え制御シーケンスについて説明する。
【００３７】
ステップ（以下、Ｓとする）１００では、ＣＰＵ２００は印刷ジョブが投入されると、前述した画像形成制御部２１０、給紙搬送制御部２１１、定着制御部２１２を制御して、１枚（１ページ）の転写材にカラー画像形成動作、又はモノクロ画像形成動作を実施する。次に、Ｓ１０１では、ＣＰＵ２００は、画像形成動作が終わると、画像形成動作に伴い、ＲＡＭ２０２に記憶された不揮発性メモリ７のキャッシュデータを更新する。画像形成動作に伴い、更新されるデータは前述した通りである。すなわち、カラー画像形成時には全てのカートリッジ１０の不揮発性メモリ７のキャッシュデータのうち、トナー使用量積算値（アドレス０２）、駆動時間積算値（アドレス０３）、画像形成枚数（アドレス０４）、チェックサムデータ（アドレス０７）が更新される。一方、モノクロ画像形成時には、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７のキャッシュデータのうち、モノクロ画像形成枚数（アドレス０５）、モノクロ駆動時間積算値（アドレス０６）、チェックサムデータ（アドレス０７）が更新される。更に、カートリッジ１０Ｋの不揮発性メモリ７Ｋのキャッシュデータについては、トナー使用量積算値（アドレス０２）、駆動時間積算値（アドレス０３）、画像形成枚数（アドレス０４）、チェックサムデータ（アドレス０７）が更新される。次に、Ｓ１０２では、ＣＰＵ２００は、該当するカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の書換え制御を実施する。不揮発性メモリ７の書換え制御の詳細については後述する。
【００３８】
続いて、不揮発性メモリ７の書換え制御が終了すると、カートリッジ１０の不揮発性メモリ７に記憶されているデータに基づいて、カートリッジ１０の交換要否についてユーザに通知を行う。まず、Ｓ１０３では、ＣＰＵ２００は、トナー有りか否かを判断する。具体的には、ＣＰＵ２００は、該当するカートリッジ１０の不揮発性メモリ７に記憶されているトナー使用量積算値（アドレス０２）とトナー充填量（アドレス００）との比較を行い、トナーの有無を判断する。そして、ＣＰＵ２００は、トナーなしと判断した場合、すなわち、トナー使用量積算値がトナー充填量よりも大きい値になっている場合にはＳ１０４に進み、トナー有りと判断した場合にはＳ１０５に進む。Ｓ１０４では、ＣＰＵ２００は、不図示の表示パネルに、該当するカートリッジ１０のトナーが無くなっている可能性がある旨のメッセージ（トナーなしのメッセージ）を表示する。
【００３９】
Ｓ１０５では、ＣＰＵ２００は、該当するカートリッジ１０の不揮発性メモリ７に記憶されている交換目安駆動時間（アドレス０１）と駆動時間積算値（アドレス０３）との比較を行い、カートリッジ１０の駆動時間が交換目安時間に到達しているか否かを判断する。ＣＰＵ２００は、交換目安時間に到達していると判断した場合、すなわち、駆動時間積算値が交換目安駆動時間よりも大きい値になっている場合にはＳ１０６に進み、交換目安時間に到達していないと判断した場合には、Ｓ１０７に進む。Ｓ１０６では、ＣＰＵ２００は、不図示の表示パネルに、カートリッジ１０の構成部品の消耗により安定した画像形成動作ができなくなっている可能性がある旨のメッセージ（カートリッジ交換に関するメッセージ）を表示する。
【００４０】
Ｓ１０７では、ＣＰＵ２００は、全てのカートリッジ１０についてＳ１０２〜Ｓ１０６までの処理が終了したかどうかを判断し、全カートリッジについての処理が終了したと判断した場合はＳ１０８に進み、終了していないと判断した場合はＳ１０２に戻る。Ｓ１０８では、ＣＰＵ２００は、印刷ジョブが終了したかどうかを判断し、終了していないと判断した場合にはＳ１００の処理に戻り、終了したと判断した場合には、処理を終了する。なお、Ｓ１０３、Ｓ１０５では、ＣＰＵ２００は、不揮発性メモリ７に記憶されているデータを読み出して処理を行っているが、同じデータ内容であるＲＡＭ２０２上のキャッシュデータを用いて処理を行ってもよい。
【００４１】
次に、Ｓ１０２の不揮発性メモリ７の書換え制御の処理内容について、図６を用いて説明する。図６は、不揮発性メモリ７の書換え時の制御シーケンスを示すフローチャートである。Ｓ２００では、ＣＰＵ２００は、まず、該当するカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第一のグループ（以降、フローチャートにおいては「グループ１」という）の情報群（アドレス０２〜０４）のデータを読み出す。そして、ＣＰＵ２００は、読み出した不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータとＲＡＭ２０２に記憶された第一のグループの情報群のキャッシュデータとを比較し、第一のグループの情報群のデータが変更されているかを判断する。ＣＰＵ２００は、データが変更されていると判断した場合にはＳ２０１に進み、データが変更されていないと判断した場合にはＳ２０２に進む。Ｓ２０１では、ＣＰＵ２００は、該当のカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータを、ＲＡＭ２０２のキャッシュデータで書換える。
【００４２】
Ｓ２０２では、ＣＰＵ２００は、不揮発性メモリ７の書換え制御を行う対象のカートリッジが、黒色トナーを収納したブラックカートリッジのカートリッジ１０Ｋかどうかを判断する。ＣＰＵ２００は、カートリッジがカートリッジ１０Ｋではないと判断した場合にはＳ２０３に進む。また、ＣＰＵ２００は、カートリッジがカートリッジ１０Ｋだと判断した場合には、第二のグループ（以降、フローチャートにおいては「グループ２」という）の情報群の書換えが不要なので、Ｓ２０９に進む。
【００４３】
Ｓ２０３では、ＣＰＵ２００は、第一のグループの情報群のデータの必要書換え回数Ａ（以下、単に「必要書換え回数Ａ」という）を算出する。必要書換え回数Ａは、カートリッジ１０の使用開始から、カートリッジ１０のトナーが無くなる、又は構成部品の消耗等により安定した画像形成ができない状態と判断されるまでに、不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータが書換えられる回数を指す。トナーの使用量や構成部品の消耗具合は、ユーザの使用状況により異なる。そのため、本実施例では、ユーザの使用状況に対して、第一のグループの情報群の書換え回数が最も多くなるケースにおける書換え回数を必要書換え回数Ａとする。第一のグループの情報群の書換え回数が最も多くなるケースは、構成部品の消耗具合が最も低い画像形成動作が繰り返されるケースである。例えば本実施例ではモノクロ画像形成時のように、形成する画像によってはトナーが使用されない場合がある。そこで、カートリッジ１０の構成部品の消耗具合の判断には、トナー使用量に関する情報（アドレス００、０２）は用いず、交換目安駆動時間（アドレス０１）を用いることとする。構成部品の消耗具合が最も低い画像形成動作は、画像形成可能な最小サイズの転写材への画像形成動作である。そこで、必要書換え回数Ａは、下記の式（１）により算出することができる。
必要書換え回数Ａ＝｛（交換目安駆動時間÷転写材１枚分の画像形成時の最低駆動時間）÷画像形成枚数に対する不揮発性メモリの書換え頻度Ｆ｝×α＋β    （１）
【００４４】
式（１）に示すように、画像形成枚数が最大値となるのは、交換目安駆動時間を、転写材１枚分を画像形成する際のカートリッジ１０の最低駆動時間で除した場合である。更に、不揮発性メモリ７の書換え回数である必要書換え回数Ａが最大値となるのは、画像形成枚数の最大値を、画像形成枚数に対する不揮発性メモリ７の書換え頻度Ｆで除した場合である。ところで、不揮発性メモリ７のトナー使用量積算値（アドレス０２）や駆動時間積算値（アドレス０３）に基づくカートリッジ１０の状態把握は、測定のバラツキや、カートリッジ１０の製造バラツキ等により、測定値と正確に一致しない可能性がある。そこで、測定バラツキや製造バラツキに対するマージンとして、必要書換え回数を係数α、βで補正する。係数αは、転写材１枚当たりの測定バラツキに対する係数であり、本実施例では、例えばα＝１．００２とする。また、係数βは、必要書換え回数Ａ全体のバラツキに対するマージンであり、本実施例では、例えばβ＝２００とする。
【００４５】
図５のフローチャートを用いて説明したように、本実施例では、転写材１枚の画像形成が行われる毎に、不揮発性メモリ７のデータ書換え処理を実施する。そのため、本実施例における、画像形成枚数に対する不揮発性メモリ７のデータ書換え頻度Ｆは１となる。また、前述したように、交換目安駆動時間は５万秒であり、転写材１枚の画像形成を行う時のカートリッジ１０の最低駆動時間は２秒である。したがって、この値を式（１）に代入することにより、本実施例における必要書換え回数Ａは、｛（５００００（秒）÷２（秒））÷１（回）｝×１．００２＋２００＝２５，２５０回となる。
【００４６】
Ｓ２０４では、ＣＰＵ２００は、現在までのカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第二のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｂ（以下、単に「合計書換え回数Ｂ」という）を、下記の式（２）により算出する。
合計書換え回数Ｂ＝モノクロ画像形成枚数（アドレス０５）÷画像形成枚数に対する不揮発性メモリの書換え頻度Ｆ    （２）
第二のグループの情報群のデータの書換えが行われるのは、モノクロ画像形成が実施された場合のみであるため、モノクロ画像形成枚数（アドレス０５）を、画像形成枚数に対する不揮発性メモリ７の書換え頻度Ｆで除した値が、合計書換え回数Ｂとなる。
【００４７】
Ｓ２０５では、ＣＰＵ２００は、第二のグループの情報群のデータの更新回数を制限する制限書換え回数Ｃ（以下、単に「制限書換え回数Ｃ」という）を下記の式（３）により算出する。
制限書換え回数Ｃ＝不揮発性メモリの書換え制限回数−必要書換え回数Ａ    （３）
制限書換え回数Ｃは、不揮発性メモリ７の書換え制限回数から、必要書換え回数Ａを減じた値とする。前述したように、不揮発性メモリ７の書換え制限回数は１０万回である。よって、本実施例では、１００，０００（回）−２５，２５０（回）＝７４，７５０回が、制限書換え回数Ｃとなる。
【００４８】
Ｓ２０６では、ＣＰＵ２００は、合計書換え回数Ｂと制限書換え回数Ｃを比較して、第二のグループの情報群のデータの書換え制限が必要かどうかを判断する。ＣＰＵ２００は、第二のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｂが所定回数以上である制限書換え回数Ｃ以上（Ｂ≧Ｃ）の場合には第二のグループの書換え制限が必要と判断し、不揮発性メモリ７の第二のグループの情報群のデータは書換えずＳ２０９に進む。一方、ＣＰＵ２００は、第二のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｂが、制限書換え回数Ｃ未満（Ｂ＜Ｃ）である場合には、第二のグループの書換え制限が必要ではないと判断しＳ２０７に進む。
【００４９】
Ｓ２０７では、ＣＰＵ２００は、まず、該当するカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第二のグループの情報群（アドレス０５、０６）のデータを読み出す。そして、ＣＰＵ２００は、読み出した不揮発性メモリ７の第二のグループの情報群のデータとＲＡＭ２０２に記憶された第二のグループの情報群のキャッシュデータとを比較し、第二のグループの情報群のデータが変更されているかを判断する。ＣＰＵ２００は、データが変更されていると判断した場合にはＳ２０８に進み、変更されていないと判断した場合にはＳ２０９に進む。Ｓ２０８では、ＣＰＵ２００は、該当のカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第二のグループの情報群のデータを、ＲＡＭ２０２のキャッシュデータで書換える。
【００５０】
Ｓ２０９では、ＣＰＵ２００は、不揮発性メモリ７のアドレス００〜０６のデータに基づいて、不揮発性メモリ７のチェックサムデータを算出する。そして、ＣＰＵ２００は、算出したチェックサムデータを不揮発性メモリ７のアドレス０７に記憶し、該当するカートリッジ１０の不揮発性メモリ７のデータ書換え処理を終了する。
【００５１】
上述したように、本実施例では、画像形成装置のカートリッジの不揮発性メモリに記憶する情報を、トナーや構成部品の使用量に関する情報群を格納する第一のグループと、第一のグループの情報群とは異なる情報群を格納する第二のグループに分ける。そして、不揮発性メモリの書換え制限回数と、不揮発性メモリに記憶されている構成部品の使用量に関する情報と、第二のグループの書換え回数に基づいて、第二のグループの情報群の書換え制限の要否の決定を行う。第二のグループの情報群の書換えよりも、第一のグループの情報群の書換えを優先させることにより、少なくとも構成部品が想定される使用量に達するまでは、不揮発性メモリの書換え回数が、不揮発性メモリの書換え制限回数を超えないように制御できる。その結果、不揮発性メモリに記憶されたトナーや構成部品の使用量に関するデータに基づいて、カートリッジのトナー量やカートリッジの構成部品の消耗状況等について適切にユーザに通知することができる。
【００５２】
また、不揮発性メモリの書換え回数は、不揮発性メモリに記憶された情報に基づいて算出されるため、不揮発性メモリの書換え回数を記憶しておくためのメモリ空間を新たに必要としない。そして、算出された不揮発性メモリの書換え回数に基づいて、構成部品の使用量が想定された使用量に達するまでは、書換え制限回数を超えないように不揮発性メモリの書換えを制御することができる。
【００５３】
更に、例えば、感光ドラムのＯＰＣ層の削られた量を不揮発性メモリに記憶することにより、ＯＰＣ層の削られた量に応じて、帯電電圧や現像電圧を調整し、現像したトナー像が常に一定のトナー濃度となるように調整する制御を実施することができる。その結果、少なくともカートリッジの構成部品の想定される使用量までは安定した画像を提供することが可能となる。なお、感光ドラムのＯＰＣ層の膜厚に応じた帯電電圧や現像電圧を調整する制御は、周知の技術であるため、ここでの詳しい説明は省略する。
【００５４】
以上説明したように、本実施例によれば、不揮発性メモリに記憶された構成部品の使用量に関するデータを、構成部品の想定される使用量に達するまで保証することができる。
【実施例２】
【００５５】
実施例１では、第二のグループの情報群のデータの更新回数を制限する制限書換え回数Ｃを、不揮発性メモリ７の書換え制限回数と、第一のグループの情報群のデータの必要書換え回数Ａに基づいて算出した。実施例２では、第二のグループの情報群のデータの更新回数を制限する制限書換え回数Ｃをよりユーザの使用状況に適した値となるようにした実施例について説明する。なお、本実施例においても、実施例１の図１、図２に示す画像形成装置１００を使用するものとし、画像形成装置１００及び画像形成装置１００の画像形成動作の説明については省略する。また、不揮発性メモリ７のデータ構造、及びグループ定義に関する構成も実施例１の図３、図４と同様である。
【００５６】
［不揮発性メモリの書換え制御シーケンス］
次に、本実施例の不揮発性メモリ７の書換え制御シーケンスについて説明する。画像形成装置１００の電源オン時、又はカートリッジ１０交換時の不揮発性メモリ７の読出し制御については、実施例１と同様であり、説明を省略する。また、画像形成時の不揮発性メモリ７の書換え制御シーケンスについて、実施例１の図５に示す制御シーケンスと同様であり、ここでの説明を省略する。
【００５７】
図７は、本実施例における不揮発性メモリ７の書換え時の制御シーケンスを示すフローチャートであり、実施例１の図５のＳ１０２の処理の詳細を示したフローチャートである。まず、Ｓ３００では、ＣＰＵ２００は、まず、該当するカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第一のグループ（以降、フローチャートにおいては「グループ１」という）の情報群（アドレス０２〜０４）のデータを読み出す。そして、ＣＰＵ２００は、読み出した不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータとＲＡＭ２０２に記憶された第一のグループの情報群のキャッシュデータとを比較し、第一のグループの情報群のデータが変更されているかを判断する。ＣＰＵ２００は、データが変更されていると判断した場合にはＳ３０１に進み、第一のグループの情報群が変更されていないと判断した場合は、不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群は書き変えず、Ｓ３０２に進む。Ｓ３０１では、ＣＰＵ２００は、該当のカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータを、ＲＡＭ２０２のキャッシュデータで書換える。
【００５８】
Ｓ３０２では、ＣＰＵ２００は、不揮発性メモリ７の書換え制御を行う対象のカートリッジが、黒色トナーを収納したブラックカートリッジのカートリッジ１０Ｋかどうかを判断する。ＣＰＵ２００は、カートリッジがカートリッジ１０Ｋではないと判断した場合にはＳ３０３に進み、カートリッジ１０Ｋだと判断した場合は、第二のグループ（以降、フローチャートにおいては「グループ２」という）の情報群の書換えが不要なのでＳ３１０に進む。
【００５９】
Ｓ３０３では、ＣＰＵ２００は、現在までのカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｄ（以下、単に「合計書換え回数Ｄ」という）を、下記の式（４）により算出する。
合計書換え回数Ｄ＝画像形成枚数（アドレス０４）÷画像形成枚数に対する不揮発性メモリの書換え頻度Ｆ    （４）
第一のグループの情報群のデータの書換えを行うタイミングは、カラー画像形成、及びモノクロ画像形成の画像形成動作を実施したタイミングである。そのため、不揮発性メモリ７のアドレス０４に記憶された画像形成枚数を、画像形成枚数に対する不揮発性メモリ７の書換え頻度Ｆで除した値は、第一のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｄとなる。本実施例においても、実施例１と同様に、１枚の転写材に画像形成が行われる毎に、不揮発性メモリ７のデータ書換え処理を実施するので、不揮発性メモリ７のデータ書換え頻度Ｆは１となる。
【００６０】
Ｓ３０４では、ＣＰＵ２００は、第一のグループの情報群のデータの必要書換え回数Ａ２（以下、単に「必要書換え回数Ａ２」という）を算出する。必要書換え回数Ａ２は、カートリッジ１０の使用開始から、カートリッジ１０のトナーが無くなる、又は構成部品の消耗等により安定した画像形成ができない状態と判断されるまでに、不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータが書換えられる回数を指す。そこで、本実施例では、必要書換え回数Ａ２は、２つの回数の合計値とする。１つは、現在までに不揮発性メモリ７の書換えが行われた回数を示す合計書換え回数Ｄである。そして、もう１つは、現在の状態から、カートリッジ１０のトナーが無くなる、又は構成部品の消耗等により安定した画像形成ができない状態と判断されるまでに、不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータが書換えられる回数である。前述したように、トナーの使用量や、構成部品の消耗具合は、ユーザの使用状況により異なる。そのため、ユーザの使用方法に対して、第一のグループの情報群のデータの書換え回数が最も多くなるケースを用いて、必要書換え回数Ａ２を算出する。本実施例においても、実施例１と同様、構成部品の消耗具合の判断に駆動時間を用いる。
【００６１】
そこで、ＣＰＵ２００は、必要書換え回数Ａ２を下記の式（５）により算出する。
必要書換え回数Ａ２＝合計書換え回数Ｄ＋［｛（交換目安駆動時間−駆動時間積算値）÷転写材１枚分の画像形成時の最低駆動時間｝÷画像形成枚数に対する不揮発性メモリの書換え頻度Ｆ］×α＋β    （５）
式（５）に示すように、現在の状態から安定した画像形成ができない状態と判断されるまでの画像形成枚数の最大値は、次のようにして算出することができる。すなわち、交換目安駆動時間（アドレス０１）から、現在の状態の駆動時間積算値（アドレス０３）を減算し、転写材１枚分を画像形成する際のカートリッジ１０の最低駆動時間で除した値が、画像形成枚数の最大値となる。そして、その画像形成枚数の最大値を、画像形成枚数に対する不揮発性メモリ７の書換え頻度Ｆで除した値と、第一のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｄの合計値が、不揮発性メモリ７の書換え回数の最大値となる。更に、バラツキを考慮し、実施例１と同様に、算出された不揮発性メモリ７の書換え回数を係数α、βで補正する。係数α、βは実施例１と同様であり、説明を省略する。
【００６２】
Ｓ３０５では、ＣＰＵ２００は、現在までの不揮発性メモリ７の第二のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｂを、実施例１で説明した式（２）により算出する。次に、Ｓ３０６では、ＣＰＵ２００は、第二のグループの情報群のデータの制限書換え回数Ｃ２（以下、「制限書換え回数Ｃ２」という）を下記の式（６）により算出する。
制限書換え回数Ｃ２＝不揮発性メモリの書換え制限回数−必要書換え回数Ａ２    （６）
式（６）に示すように、制限書換え回数Ｃ２は、不揮発性メモリ７の書換え制限回数から、第一のグループの情報群のデータの必要書換え回数Ａ２を減算した値である。
【００６３】
Ｓ３０７では、ＣＰＵ２００は、合計書換え回数Ｂと制限書換え回数Ｃ２を比較して、第二のグループの情報群のデータの書換え制限が必要であるかを判断する。ＣＰＵ２００は、第二のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｂが、制限書換え回数Ｃ２以上（Ｂ≧Ｃ２）である場合には、第二のグループの書換え制限が必要と判断し、不揮発性メモリ７の第二のグループの情報群のデータは書換えず、Ｓ３１０に進む。一方、ＣＰＵ２００は、第二のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｂが、制限書換え回数Ｃ２未満（Ｂ＜Ｃ２）である場合には、第二のグループの書換え制限が必要ではないと判断しＳ３０８に進む。
【００６４】
Ｓ３０８、Ｓ３０９、Ｓ３１０における処理は、実施例１の図６におけるＳ２０７、Ｓ２０８、Ｓ２０９の処理と同様であり、説明を省略する。以上の制御シーケンスを実行することにより、不揮発性メモリ７のデータ書換えを終了する。
【００６５】
上述したように、本実施例では、第一のグループの必要書換え回数Ａ２を、現在までの第一のグループの合計書換え回数Ｄと、現在の構成部品の状態を元に、現在の状態から安定した画像形成ができない状態と判断されるまでの書換え回数と、により算出する。第二のグループの制限書換え回数Ｃ２は、第一のグループの必要書換え回数Ａ２に基づいて算出されるので、実施例１に比べ、より現在のユーザの使用状況に基づいた値となる。その結果、本実施例では、第一のグループの情報群のデータの必要書換え回数を、よりユーザの使用状況に適した回数に設定することができる。
【００６６】
以上説明したように、本実施例によれば、不揮発性メモリに記憶された構成部品の使用量に関するデータを、構成部品の想定される使用量に達するまで保証することができる。
【実施例３】
【００６７】
本実施例では、実施例１、２とは異なる不揮発性メモリ７のデータ構造、グループ定義における不揮発性メモリ７の制御方法について説明する。なお、本実施例においても、実施例１の図１、図２に示す画像形成装置１００を使用するものとし、画像形成装置１００及び画像形成装置１００の画像形成動作の説明については省略する。
【００６８】
［不揮発性メモリの構成］
図８に、本実施例における不揮発性メモリ７のデータ構造を示す。図８（ａ）は、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７Ｙ、７Ｍ、７Ｃにおけるメモリアドレスと該当アドレスに記憶するデータの名称、グループ定義、及び更新のタイミングを示している。同様に、図８（ｂ）は、カートリッジ１０Ｋの不揮発性メモリ７Ｋにおけるメモリアドレスと該当アドレスに記憶するデータの名称、グループ定義、及び更新のタイミングを示している。なお、図８に示すように、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７Ｙ、７Ｍ、７Ｃ、及びカートリッジ１０Ｋの不揮発性メモリ７Ｋでは、３２バイトのメモリ空間が使用されている。
【００６９】
不揮発性メモリ７のアドレス００〜０４に記憶されるデータは、実施例１、２と同様であり、データ内容についての説明は省略する。不揮発性メモリ７のアドレス０５の「給紙カセットａ給紙枚数」には、給紙カセット２０ａである給紙カセットａから給紙した転写材の枚数が１枚単位で記憶される。同様に、アドレス０６の「給紙カセットｂ給紙枚数」には、給紙カセット２０ｂである給紙カセットｂから給紙した転写材の枚数が１枚単位で記憶される。「給紙カセットａ給紙枚数」、「給紙カセットｂ給紙枚数」は、実施例１において説明した「モノクロ画像形成枚数」と同様に、画像形成装置１００に対する故障やトラブル発生時等の保守・メンテナンスのための動作履歴として記憶される。
【００７０】
［不揮発性メモリの書換え制御］
図８に示すように、不揮発性メモリ７に記憶する書換え対象データ（アドレス０２〜０６）は２つのグループに定義される。１つは、不揮発性メモリ７を搭載するカートリッジ１０自体の使用量に関する情報群を記憶するグループである第一のグループであり、トナー使用量積算値（アドレス０２）、駆動時間積算値（アドレス０３）、画像形成枚数（アドレス０４）から構成される。もう１つは、該当のカートリッジ１０自体の使用量に関する情報以外の情報群を記憶するグループである第二のグループであり、給紙カセットａ給紙枚数（アドレス０５）、給紙カセットｂ給紙枚数（アドレス０６）から構成される。なお、図８のグループ欄の「１」、「２」は、該当データがそれぞれ第一のグループ、第二のグループに属することを示す。
【００７１】
次に、カラー画像形成動作、及びモノクロ画像形成動作に伴い、不揮発性メモリ７において更新されるデータについて説明する。カラー画像形成動作が行われた場合には、全てのカートリッジ１０の不揮発性メモリ７において、次のメモリのデータが更新される。すなわち、トナー使用量積算値（アドレス０２）と、駆動時間積算値（アドレス０３）と、画像形成枚数（アドレス０４）と、給紙カセットａ給紙枚数（アドレス０５）又は給紙カセットｂ給紙枚数（アドレス０６）のどちらかが更新される。一方、モノクロ画像形成動作が行われた場合には、カートリッジ１０Ｋの不揮発性メモリ７Ｋにおいて、次のメモリのデータが更新される。すなわち、トナー使用量積算値（アドレス０２）と、駆動時間積算値（アドレス０３）と、画像形成枚数（アドレス０４）と、給紙カセットａ給紙枚数（アドレス０５）又は給紙カセットｂ給紙枚数（アドレス０６）のどちらかが更新される。更に、カラー専用カートリッジ１０の不揮発性メモリ７Ｙ、７Ｍ、７Ｃにおいては、給紙カセットａ給紙枚数（アドレス０５）又は給紙カセットｂ給紙枚数（アドレス０６）のどちらかが更新される。また、図８には、カラー画像形成動作時とモノクロ画像形成動作時における、各グループの情報群のデータを更新するか否かを示している。なお、図中の「更新する」とは、各グループの中に更新される情報（データ）が１つ以上あることを示している。
【００７２】
［不揮発性メモリの書換え制御シーケンス］
次に、本実施例の不揮発性メモリ７の書換え制御シーケンスについて説明する。画像形成装置１００の電源オン時、又はカートリッジ１０交換時の不揮発性メモリ７の読出し制御については、実施例１、２と同様であり、説明を省略する。また、画像形成時の不揮発性メモリ７の書換え制御シーケンスについて、実施例１の図５に示す制御シーケンスと同様であり、ここでの説明を省略する。
【００７３】
図９は、本実施例における不揮発性メモリ７の書換え時の制御シーケンスを示すフローチャートであり、実施例１の図５のＳ１０２の処理の詳細を示したフローチャートである。まず、Ｓ４００では、ＣＰＵ２００は、該当するカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第一のグループ（以降、フローチャートにおいては「グループ１」という）の情報群（アドレス０２〜０４）のデータを読み出す。そして、ＣＰＵ２００は、読み出した不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータとＲＡＭ２０２に記憶された第一のグループの情報群のキャッシュデータとを比較し、第一のグループの情報群のデータが変更されているかを判断する。ＣＰＵ２００は、データが変更されていると判断した場合にはＳ４０１に進み、第一のグループの情報群が変更されていないと判断した場合は、不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群は書き変えず、Ｓ４０２に進む。Ｓ４０１では、ＣＰＵ２００は、該当のカートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータを、ＲＡＭ２０２のキャッシュデータで書換える。
【００７４】
Ｓ４０２では、ＣＰＵ２００は、現在までの第一のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｄを、実施例２で説明した式（４）により算出する。すなわち、ＣＰＵ２００は、カートリッジ１０の不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｄを、画像形成枚数（アドレス０４）を画像形成枚数に対する不揮発性メモリ７の書換え頻度Ｆで除することにより算出する。
【００７５】
Ｓ４０３では、ＣＰＵ２００は、第一のグループの情報群のデータの必要書換え回数Ａ２を、実施例２で説明した式（５）により算出する。必要書換え回数Ａ２は、カートリッジ１０の使用開始から、カートリッジ１０のトナーが無くなる、又は構成部品の消耗等により安定した画像形成ができない状態と判断されるまでに、不揮発性メモリ７の第一のグループの情報群のデータが書換えられる回数を指す。
【００７６】
Ｓ４０４では、ＣＰＵ２００は、現在までの不揮発性メモリ７の第二のグループ（以降、フローチャートにおいては「グループ２」という）の情報群のデータの合計書換え回数Ｂ２（以下、「合計書換え回数Ｂ２」という）を下記の式（７）により算出する。
合計書換え回数Ｂ２＝（給紙カセットａ給紙枚数＋給紙カセットｂ給紙枚数）÷画像形成枚数に対する不揮発性メモリの書換え頻度Ｆ    （７）
【００７７】
第二のグループの情報群のデータの書換えが行われるのは、カラー画像形成又はモノクロ画像形成が実施されたときであり、どちらの画像形成時でも給紙カセットａ給紙枚数、又は給紙カセットｂ給紙枚数のどちらかが１加算され、給紙枚数が更新される。そのため、給紙カセットａ給紙枚数（アドレス０５）と給紙カセットｂ給紙枚数（アドレス０６）の合計値を、画像形成枚数に対する不揮発性メモリ７の書換え頻度Ｆで除した値が、合計書換え回数Ｂ２となる。本実施例においても、実施例１で説明したように、１枚の転写材の画像形成が行われる毎に、該当カートリッジ１０の不揮発性メモリ７のデータ書換え処理が実施されるので、不揮発性メモリ７のデータ書換え頻度Ｆは１となる。
【００７８】
Ｓ４０５では、ＣＰＵ２００は、現在までの不揮発性メモリ７の第二のグループの情報群のデータのみの合計書換え回数Ｂ３（以下、「合計書換え回数Ｂ３」という）を下記の式（８）により算出する。
合計書換え回数Ｂ３＝第二のグループの合計書換え回数Ｂ２−第一のグループの合計書換え回数Ｄ    （８）
【００７９】
合計書換え回数Ｂ３は、不揮発性メモリ７のデータの書換えを実施する場合において、第一のグループの情報群のデータの書換えを行わず、第二のグループの情報群のデータのみの書換えを実施した合計回数のことである。本実施例においては、図９のフローチャートに示すように、第二のグループの情報群のデータは、第一のグループの情報群のデータを更新する際に合わせて更新される。そのため、合計書換え回数Ｂ３は、第一のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｄを含んだ第二のグループの合計書換え回数Ｂ２から、第一のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｄを減算することにより算出することができる。なお、第二のグループの情報群のデータのみの合計書換え回数Ｂ３は、式（８）に、前述した式（４）と式（７）を代入することにより、下記の式（９）として表すことができる。
合計書換え回数Ｂ３＝（給紙カセットａ給紙枚数＋給紙カセットｂ給紙枚数−画像形成枚数）÷画像形成枚数に対する不揮発性メモリの書換え頻度Ｆ    （９）
Ｓ４０６では、ＣＰＵ２００は、第二のグループの情報群のデータの制限書換え回数Ｃ２を実施例２で説明した式（６）により算出する。
【００８０】
Ｓ４０７では、ＣＰＵ２００は、合計書換え回数Ｂ３と制限書換え回数Ｃ２を比較して、第二のグループの情報群のデータの書換え制限が必要であるかを判断する。ＣＰＵ２００は、第二のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｂ３が、制限書換え回数Ｃ２以上（Ｂ３≧Ｃ２）である場合には、第二のグループの書換え制限が必要と判断し、不揮発性メモリ７の第二のグループの情報群のデータは書換えず、Ｓ４１０に進む。一方、ＣＰＵ２００は、第二のグループの情報群のデータの合計書換え回数Ｂ３が、制限書換え回数Ｃ２未満（Ｂ３＜Ｃ２）である場合には、第二のグループの書換え制限が必要ではないと判断し、Ｓ４０８に進む。
【００８１】
Ｓ４０８、Ｓ４０９、Ｓ４１０における処理は、実施例１の図６におけるＳ２０７、Ｓ２０８、Ｓ２０９の処理と同様であり、説明を省略する。以上の制御シーケンスを実行することにより、不揮発性メモリ７のデータ書換えを終了する。
【００８２】
上述したように、本実施例では、画像形成装置の構成部品の不揮発性メモリに記憶する情報を、構成部品の使用量に関する情報群を格納する第一のグループと、第一のグループの情報群とは異なる情報群を格納する第二のグループとして定義する。そして、不揮発性メモリの書換え制限回数と、不揮発性メモリに記憶されている構成部品の使用量に関する情報と、第二のグループの情報群のみの書換え回数に基づき、第二のグループの情報群の書換えを制限する。これにより、第二のグループの情報群に対し、第一のグループの情報群の書換えを優先させることにより、少なくともカートリッジの構成部品が想定される使用量となるまでは不揮発性メモリの書換え回数が、書換え制限回数を超えないように制御することができる。その結果、カートリッジのトナー量や、構成部品の消耗等によるカートリッジの状態を適切にユーザに通知することができる。
【００８３】
また、不揮発性メモリに記憶された情報により、不揮発性メモリの書換え回数を算出するため、不揮発性メモリの書換え回数を取得するための書込み回数データのためのメモリ空間を必要としない。そして、少なくとも構成部品が想定される使用量となるまでは不揮発性メモリの書換え回数が、書換え制限回数を超えないように制御することが可能になる。
【００８４】
以上説明したように、本実施例によれば、不揮発性メモリに記憶された構成部品の使用量に関するデータを、構成部品の想定される使用量に達するまで保証することができる。
【００８５】
［その他の実施例］
上述した実施例１〜３における画像形成装置は、転写材が転写搬送ベルトによって画像形成部へ搬送され、各色トナー像が順次、転写材に転写されてカラー画像が形成される直接転写方式であった。例えば、実施例１〜３の画像形成装置は、複数の画像形成部を備える画像形成装置であって、感光ドラム上のトナー像を中間転写ベルトに転写する一次転写部と、中間転写ベルト上のトナー像を転写材に転写する二次転写部を備える画像形成装置であってもよい。
【００８６】
実施例１〜３においては、第一のグループ又は第二のグループの情報群の書換え回数は、不揮発性メモリ７に記憶した画像形成枚数、又は給紙枚数を基に算出しているが、画像形成枚数、給紙枚数に限定される訳ではない。例えば、不揮発性メモリ７のメモリを構成部品の駆動時間やクラッチ等のオン／オフ回数等を記憶する構成にして、駆動時間や駆動回数等に基づいて、不揮発性メモリ７の書換え回数を算出するようにしても、同様の効果を得ることができる。
【００８７】
また、実施例１〜３では、画像形成装置１００の構成部品に搭載される不揮発性メモリ７の例として、一体型のカートリッジに設けられた不揮発性メモリ７を用いて説明しているが、構成部品とはカートリッジに限定される訳ではない。その他の画像形成装置１００を構成する部品、例えば、画像形成装置１００を制御する電気基板に搭載された不揮発性メモリや、定着器等に搭載される不揮発性メモリに対して、同様の制御を適用することも可能である。更に、第一のグループの情報群の必要書換え回数を算出するために、構成部品の消耗具合が最も低い画像形成動作を繰り返すケースの計算方法として、交換目安駆動時間を用いる方法を説明した。計算方法として、駆動時間を用いる方法に限定される訳ではなく、例えば、トナー使用量積算値を用いて計算することも可能である。例えば、現像ローラと感光ドラムが当接して回転駆動している状態においては、現像ローラに付着しているトナーが、僅かながら感光ドラムへ移動することにより、トナー消費が発生する。この場合のトナー消費量を用いて、構成部品の消耗具合が最も低い画像形成動作として計算する構成としても、同様の効果を得ることができる。
【００８８】
更に、実施例１〜３においては、カートリッジは、感光ドラム、帯電ローラ、現像ローラを一体化して構成されているものとして説明しているが、例えば、少なくともトナーを収納する収納部を含んだ部材をカートリッジとしてもよい。
【００８９】
なお、本発明では、実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードを記憶した記憶媒体をシステム或は装置に提供する。そして、そのシステム或は装置のコンピュータ（又はＣＰＵやＭＰＵ）が記憶媒体に格納されたプログラムコードを読み出し実行することによっても達成される。この場合、記憶媒体から読み出されたプログラムコード自体が前述した実施例の機能を実現することになり、そのプログラムコードを記憶した記憶媒体は本発明を構成することになる。このようなプログラムコードを供給するための記憶媒体としては、例えば、フロッピィ（登録商標）ディスク、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒ、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、ＲＯＭなどを用いることができる。また、コンピュータが読み出したプログラムコードを実行することにより、前述した実施例の機能が実現されるだけでなく、次のような場合も含まれる。すなわち、そのプログラムコードの指示に基づき、コンピュータ上で稼動しているＯＳ（オペレーティングシステム）などが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理によって前述した実施の形態の機能が実現される場合も含まれている。
【００９０】
更に、記憶媒体から読み出されたプログラムコードが、コンピュータに挿入された機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに書きこまれた後、そのプログラムコードの指示に基づき、次のように実現される場合も含む。すなわち、その機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるＣＰＵなどが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理によって前述した実施の形態の機能が実現される場合も含む。
【００９１】
また、上記実施例の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードがネットワークを介して配信されることにより、次のように達成される。すなわち、システム又は装置のハードディスクやメモリ等の記憶手段又はＣＤ−ＲＷ、ＣＤ−Ｒ等の記憶媒体に格納される。そして、そのシステム又は装置のコンピュータ（又はＣＰＵやＭＰＵ）が当該記憶手段や当該記憶媒体に格納されたプログラムコードを読み出して実行することによっても、達成される。
【００９２】
以上説明したように、その他の実施例においても、不揮発性メモリに記憶された構成部品の使用量に関するデータを、構成部品の想定される使用量に達するまで保証することができる。
【符号の説明】
【００９３】
７Ｙ、７Ｍ、７Ｃ、７Ｋ            不揮発性メモリ
１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ    カートリッジ
２００                            ＣＰＵ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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