(57)【要約】【課題】手摺の大型化を可能にすると共に、コンパクトな折畳み状態と折畳み作業の容易化を可能にしたベルト式運動装置を提供する。【解決手段】支柱装置(1)に対して横軸廻りに回動自在な枢結手段(21)を介して走行装置(2)を伏臥姿勢と起立姿勢の間で回動自在となるように構成したベルト式運動装置において、前記支柱装置から前記走行装置の両側に沿って後方に延びる左右の手摺アーム(16,16)を備えた手摺装置(3)に関して、前記手摺アーム(16)と前記支柱装置(1)の間に縦軸廻りに屈折自在な関節手段(21a)を設け、該関節手段を介して、左右の手摺アーム(16,16)を相互に平行に延びる展開姿勢と相対向する折畳み姿勢の間で回動自在となるように構成し、不使用時に、前記走行装置(2)を起立姿勢として前記支柱装置(1)に重ね合わせた状態で、前記手摺アーム(6,6)を折畳み姿勢とすることにより前記走行装置(2)に重ね合わせるように構成している。【選択図】図４
2015231455.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右一対の支柱を設けた支柱装置(1)と、
前記支柱装置の後方に延びると共に駆動機構により周回移動させられる無端状のベルトを備えた走行装置(2)と、
前記支柱装置から前記走行装置の両側に沿って後方に延びる左右の手摺アーム(16,16)を備えた手摺装置(3)により構成され、
前記支柱装置と前記走行装置の間に横軸廻りに回動自在な枢結手段(21)を設けることにより、前記走行装置(2)を伏臥姿勢と起立姿勢の間で回動自在となるように構成し、
使用時は、前記走行装置を伏臥姿勢として前記駆動装置により周回移動するベルト上で運動者が歩行又は走行運動を行い、不使用時は、前記走行装置を起立姿勢として前記支柱装置に重ね合わせるように構成して成るベルト式運動装置において、
前記手摺装置(3)は、前記手摺アーム(16)と前記支柱装置(1)の間に縦軸廻りに屈折自在な関節手段(21a)を設け、該関節手段を介して、左右の手摺アーム(16,16)を相互に平行に延びる展開姿勢と相対向する折畳み姿勢の間で回動自在となるように構成し、
不使用時に、前記走行装置(2)を起立姿勢として前記支柱装置(1)に重ね合わせた状態で、前記手摺アーム(6,6)を折畳み姿勢とすることにより前記走行装置(2)に重ね合わせるように構成して成ることを特徴とするベルト式運動装置。
【請求項２】
前記支柱装置(1)の後方に突出する支持ブラケット(11a)を設け、該支持ブラケットに前記関節手段(21a)を介して前記手摺アーム(16)を屈折自在に連結しており、
前記支持ブラケット(11a)により、前記支柱装置(1)と前記関節手段(21a)の間に、起立姿勢とされる走行装置(2)の格納空間(T1)を形成するように構成して成ることを特徴とする請求項１に記載のベルト式運動装置。
【請求項３】
前記支柱装置(1)から左右の手摺アーム(16,16)のそれぞれに向けて突出する左右の支持ブラケット(11a)を設け、左右の支持ブラケット(11a,11a)の突出長さを相互に長短相違するように形成し、左右の手摺アーム(16,16)の関節手段(21a,21a)の位置を偏移(P1,P2)させることにより、折畳み姿勢とされた左右の手摺アーム(16,16)を互いに重ね合わせるように構成して成ることを特徴とする請求項２に記載のベルト式運動装置。
【請求項４】
前記手摺装置(3)は、手摺アーム(16)と、該手摺アームから下向きに延びる縦フレーム(17)と、該縦フレームの下端から前向きに屈折された脚部(18)を備えた手摺体(3L,3R)により構成され、該手摺体を前記走行装置(2)の左右両側に配置しており、
前記関節手段は、前記手摺アーム(16)に設けた上側の関節手段(21a)と、前記脚部(18)に設けた下側の関節手段(21b)により構成されて成ることを特徴とする請求項１、２又は３に記載のベルト式運動装置。
【請求項５】
手摺アーム(16)に摺動自在なグリップ(25)を外挿し、該グリップ(25)は、一方向に摺動したとき前記関節手段(21a)を抱持することにより手摺アーム(16)を屈折不能にロックし、他方向に摺動したとき前記関節手段(21a)を解放することにより手摺アーム(16)を屈折可能にアンロックする施錠手段(27)を構成して成ることを特徴とする請求項１、２、３又は４に記載のベルト式運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、周回移動するベルト上で運動者が歩行又は走行運動するベルト式運動装置に関し、特に、使用時の安全を確保する手摺の大型化を可能にすると共に、不使用時のコンパクトな折畳み状態と折畳み作業の容易化を可能としたものに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、駆動機構により周回移動させられる無端状のベルト上で運動者が歩行運動又は走行運動（以下「歩行走行運動」と総称するが、歩行運動と走行運動の何れか一方又は双方を含む意味である。）を行うようにしたトレッドミルと称されるベルト式運動装置が公知である。
【０００３】
前記ベルト式運動装置は、左右一対の支柱を設けた支柱装置と、前記支柱装置の後方に延びると共に駆動機構により周回移動させられる無端状のベルトを備えた走行装置と、前記支柱装置から前記走行装置の両側に沿って後方に延びる左右の手摺アームを備えた手摺装置により構成され、前記支柱装置と前記走行装置の間に横軸廻りに回動自在な枢結手段を設けることにより、前記走行装置を伏臥姿勢と起立姿勢の間で回動自在となるように構成している。従って、使用時は、前記走行装置を伏臥姿勢として前記駆動装置により周回移動するベルト上で運動者が歩行又は走行運動を行い、不使用時は、前記走行装置を起立姿勢として前記支柱装置に重ね合わせるように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４６５１５２６号公報
【特許文献２】特開２０１２−６５７４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ベルト式運動装置の走行装置は、駆動機構によるベルトの周回移動速度を変更可能とする制御機構が組み込まれており、運動者の体力等に応じて、ベルト速度を増減することにより歩行走行運動を行うのが一般的である。
【０００６】
しかしながら、健常者の場合でも、無理な運動を目標として、ベルト速度を増速するときは、転倒のおそれがあるので、ベルトの両側に手摺を設けることが好ましい。
【０００７】
まして、高齢者や、リハビリ中の運動者の場合、低速であっても、歩行姿勢を保持するための手摺が必要であり、安全性を期するためには、可及的大型の手摺を設けることが望ましい。
【０００８】
本出願人が提案した特許文献１の場合、大型の手摺を設けており、歩行走行運動の安全性に貢献している。
【０００９】
ところで、一般家庭用のベルト式運動装置の場合、不使用時において、折畳み状態がコンパクトであることが求められる。本出願人が提案した特許文献２の場合、偏平に折畳むことが可能であり、しかも、折畳み状態で床上を容易に移動させ、家具の隙間等に収納することができるように構成されており、省スペースに寄与している。
【００１０】
しかしながら、上述の手摺の大型化による安全性の課題と、折畳み時のコンパクト性の課題は、二律背反の関係にあり、両方の課題を同時に満足できるように解決することは容易でない。
【００１１】
特許文献１の場合、手摺を大型化した構成でありながら、コンパクトな折畳みを可能としているが、支柱装置と、走行装置と、手摺装置の相互間に、リンク機構を形成し、リンク作用により折畳み動作を可能とする構成であるため、リンク作用の制約を超えて手摺装置を自由に大型化することが困難であり、しかも、折畳み作業も更に簡単で容易となるように改善すべき課題がある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、上記課題を解決したベルト式運動装置を提供するものであり、その手段として構成したところは、左右一対の支柱を設けた支柱装置と、前記支柱装置の後方に延びると共に駆動機構により周回移動させられる無端状のベルトを備えた走行装置と、前記支柱装置から前記走行装置の両側に沿って後方に延びる左右の手摺アームを備えた手摺装置により構成され、前記支柱装置と前記走行装置の間に横軸廻りに回動自在な枢結手段を設けることにより、前記走行装置を伏臥姿勢と起立姿勢の間で回動自在となるように構成し、使用時は、前記走行装置を伏臥姿勢として前記駆動装置により周回移動するベルト上で運動者が歩行又は走行運動を行い、不使用時は、前記走行装置を起立姿勢として前記支柱装置に重ね合わせるように構成して成るベルト式運動装置において、前記手摺装置は、前記手摺アームと前記支柱装置の間に縦軸廻りに屈折自在な関節手段を設け、該関節手段を介して、左右の手摺アームを相互に平行に延びる展開姿勢と相対向する折畳み姿勢の間で回動自在となるように構成し、不使用時に、前記走行装置を起立姿勢として前記支柱装置に重ね合わせた状態で、前記手摺アームを折畳み姿勢とすることにより前記走行装置に重ね合わせるように構成して成る点にある。
【００１３】
本発明の好ましい実施形態は、前記支柱装置の後方に突出する支持ブラケットを設け、該支持ブラケットに前記関節手段を介して前記手摺アームを屈折自在に連結しており、前記支持ブラケットにより、前記支柱装置と前記関節手段の間に、起立姿勢とされる走行装置の格納空間を形成するように構成している。
【００１４】
この際、前記支柱装置から左右の手摺アームのそれぞれに向けて突出する左右の支持ブラケットを設け、左右の支持ブラケットの突出長さを相互に長短相違
するように形成し、左右の手摺アームの関節手段の位置を偏移させることにより、折畳み姿勢とされた左右の手摺アームを互いに重ね合わせるように構成することが好ましい。
【００１５】
好ましい実施形態において、前記手摺装置は、手摺アームと、該手摺アームから下向きに延びる縦フレームと、該縦フレームの下端から前向きに屈折された脚部を備えた手摺体により構成され、該手摺体を前記走行装置の左右両側に配置しており、前記関節手段は、前記手摺アームに設けた上側の関節手段と、前記脚部に設けた下側の関節手段により構成されている。
【００１６】
更に好ましい実施形態は、手摺アームに摺動自在なグリップを外挿し、該グリップは、一方向に摺動したとき前記関節手段を抱持することにより手摺アームを屈折不能にロックし、他方向に摺動したとき前記関節手段を解放することにより手摺アームを屈折可能にアンロックする施錠手段を構成している。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、必要十分に大型化した手摺装置３を備えたベルト式運動装置を提供することが可能となるので、歩行走行運動中の安全性が格段に向上するという利点がある。
【００１８】
特に、手摺装置３を大型化した場合でも、不使用時には、極めてコンパクトに折畳むことが可能であり、しかも、折畳みのための作業を頗る簡単容易に行うことができるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の１実施形態に係るベルト式運動装置の使用状態を示す斜視図である。
【図２】支柱装置に設けた前部キャスタと手摺装置に設けた側部キャスタを分解状態で示す斜視図である。
【図３】支柱装置と走行装置の間に設けられた枢結手段の作用を示す斜視図である。
【図４】支柱装置と手摺装置の間に設けられた関節手段の作用を示す斜視図である。
【図５】グリップにより構成された施錠手段の作用を示しており、（Ａ）はロック状態を示す断面図、（Ｂ）はアンロック状態を示す断面図である。
【図６】ベルト式運動装置の不使用状態を示しており、走行装置を起立姿勢として支柱装置に重ね合わせた状態を示す斜視図である。
【図７】ベルト式運動装置の不使用状態を示しており、手摺装置を折畳み姿勢として走行装置に重ね合わせた状態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下図面に基づいて本発明の好ましい実施形態を詳述する。尚、以下、位置及び方向を説明する「前」「後」「左右」「両側」等の語は、特に別の意味であることを注釈しない限り、歩行走行運動を行う運動者の姿勢を基準とした意味であることを諒解されたい。
【００２１】
（全体的構成）
図１に示すように、ベルト式運動装置は、支柱装置１と、前記支柱装置１から後方に延びる走行装置２と、前記走行装置２の左右両側に配置された手摺体３Ｌ、３Ｒを有する手摺装置３により構成されている。
【００２２】
（支柱装置）
前記支柱装置１は、左右に離間して配置された一対の座体４、４から立設された支柱５、５と、前記座体４、４の前部に跨設された前部フレーム６と、前記支柱５、５に搭載されたテーブル部７を備えている。
【００２３】
前部フレーム６は、図２に示すように、一対の支持筒６ａ、６ａを介して、左右方向の横軸周りに回動自在なキャスタ８、８を軸支している。従って、前部フレーム６は、床面に接地したキャスタ８の回転により、床上を前後方向Ｆに移動可能である。
【００２４】
図示省略しているが、テーブル部７は、走行装置２の駆動機構を操作するための操作パネルや、駆動状況その他の情報を表示するディスプレイ等を設けている。尚、図示実施形態の場合、テーブル部７は、図１に示すように、前方に張り出す門形フレームにより支持されたパネル状のテーブルを形成し、該門形フレームの両端部９、９に横バー１０を架設している。これにより、横バー１０は、走行装置２の上で歩行走行運動を行う運動者のグリップとして利用可能である。
【００２５】
図示実施形態の場合、支柱装置１は、図４に示すように、前記門形フレームの両端部９、９から後方に向けて上側の支持ブラケット１１ａ、１１ａを突設し、前記座体４、４から後方に向けて下側の支持ブラケット１１ｂ、１１ｂを突設している。
【００２６】
（走行装置）
前記走行装置２は、前記支柱装置１の後方に延びると共に駆動機構１２により周回移動させられる無端状のベルト１３を備えており、該ベルト１３の両側には側部フレーム１４、１４が設けられている。尚、図示省略しているが、前記駆動機構１２は、前記支柱装置１の座体４、４の間に配置されたハウジング１２ａに内装されており、電動モータによる駆動源、減速手段、回転速度の制御機構等を備え、駆動ローラを駆動することにより、該駆動ローラと従動ローラの間に巻掛けられたベルト１３を周回方向に移動する。
【００２７】
詳細は図示省略しているが、前記支柱装置１と前記走行装置２の間には横軸Ｘの廻りに回動自在な枢結手段１５が設けられている。これにより、走行装置２は、床面に設置された支柱装置１に対して、図３に実線で示す伏臥姿勢ＰＬと鎖線で示す起立姿勢ＰＶの間で回動自在とされている。
【００２８】
図示実施形態の場合、前記枢結手段１５は、ハウジング１２ａの両側と座体４を軸着する軸支手段により構成されている。従って、図示実施形態では、駆動機構１２を内装したハウジング１２ａと側部フレーム１４、１４及びベルト１３の全体により走行装置２を構成しており、ハウジング１２ａを含む走行装置２を伏臥姿勢ＰＬと起立姿勢ＰＶの間で回動自在とする。
【００２９】
しかしながら、本発明の走行装置２の概念は、前述のようなハウジング１２ａを含む全体的構成に限定されるものではない。例えば、駆動機構１２を内装したハウジング１２ａを支柱装置１に回動不能に固設した構成を採用する場合は、前記ハウジング１２ａを含まず、該ハウジング１２ａから後方に延びるベルト１３及び側部フレーム１４、１４により走行装置２が構成され、該走行装置２を前記ハウジング１２ａ又は座体４に横軸廻りに回動自在に枢結するように構成すれば良い。
【００３０】
（手摺装置）
前記手摺装置３を構成する手摺体３Ｌ、３Ｒは、それぞれ前記上側の支持ブラケット１１ａからほぼ水平姿勢で後方に延びる手摺アーム１６と、該手摺アーム１６の延長端から下向きに延びる縦アーム１７と、該縦アーム１６の下端から前向きに屈折された脚部１８を備えており、図例の場合、縦アーム１７の上下方向の中途部を前向きＶ形に屈曲することにより、全体としてほぼΣ形に形成されている。
【００３１】
図２に示すように、前記脚部１８は、支持筒１８ａを介して、前後方向の横軸周りに回動自在なキャスタ２０を軸支している。従って、脚部１８は、床面に接地したキャスタ２０の回転により、床上を横方向Ｓに移動可能である。しかしながら、手摺装置３のキャスタ２０は、横方向Ｓの移動を目的とするものではなく、後述するように、手摺装置３を折畳んだときに、前部フレーム６のキャスタ８と協働して、折畳み状態のベルト式運動装置を床上で前後方向Ｆに移動可能とすることを目的としている。
【００３２】
つまり、図１に示すように、ベルト式運動装置を展開状態で床上に設置した使用状態においては、上述した前部フレーム６のキャスタ８と手摺装置３の脚部１８のキャスタ２０が同時に床面に接地されるので、キャスタ８により横方向Ｓの移動が阻止されると共に、キャスタ２０により前後方向Ｆの移動が阻止され、従って、ベルト式運動装置は、前後方向Ｆ及び横方向Ｓの何れの方向にも移動しない固定状態で床面に設置される。
【００３３】
（寸法関係）
図１に示すように、支柱装置１の幅寸法Ｗ１（図示実施形態の場合、座体４、４の間隔寸法及び門形フレームの端部９、９の間隔寸法）に対して、走行装置２の幅寸法Ｗ２（図示実施形態の場合、側部フレーム１４、１４の外側面を含む幅寸法）は、Ｗ２＜Ｗ１となるように構成されており、従って、前記枢結手段１５を介して走行装置２を伏臥姿勢ＰＬから起立姿勢ＰＶとなるように回動したとき、該走行装置２が前記座体４、４の間と門形フレームの端部９、９の間に進入し、支柱１、１及び横バー１０に重なり合うように構成されている。
【００３４】
また、手摺装置３を構成する手摺体３Ｌ、３Ｒの前後方向の長さ寸法Ｌは、Ｌ＜Ｗ１となるように構成されており、後述するように、手摺体３Ｌ、３Ｒを展開姿勢から折畳み姿勢となるように屈折したとき、該手摺体３Ｌ、３Ｒが起立姿勢ＰＶとされた走行装置２に重なり合うように構成されている。
【００３５】
（関節手段）
図４に示すように、手摺装置３を構成する手摺体３Ｌ、３Ｒは、それぞれ、手摺アーム１６と上述した上側の支持ブラケット１１ａの間に縦軸Ｙの廻りに屈折自在な上側の関節手段２１ａを設け、脚部１８と上述した下側の支持ブラケット１１ｂの間に縦軸Ｙの廻りに屈折自在な下側の関節手段２１ｂを設けている。従って、これらの関節手段を介して、左右の手摺体３Ｌ、３Ｒは、相互に手摺アーム１６、１６を走行装置２の両側に沿って平行に延びる展開姿勢ＰＰと、相対向する折畳み姿勢ＰＦ（図７参照）の間で回動自在となるように構成されている。
【００３６】
図５に示すように、上側の関節手段２１ａは、縦軸Ｙを形成する軸ピン２２により軸着された一対の枢結部材２３、２４により構成され、一方の枢結部材２３を金属パイプ製の上側の支持ブラケット１１ａに挿入固着し、他方の枢結部材２４を金属パイプ製の手摺アーム１６に挿入固着している。図示省略しているが、下側の関節手段２１ｂも同様に構成されており、縦軸Ｙを形成する軸ピンにより軸着された一対の枢結部材の一方を金属パイプ製の下側ブラケット１１ｂに挿着し、他方を金属パイプ製の脚部１８に挿着している。
【００３７】
しかしながら、関節手段２１ａ、２１ｂは、軸ピン２２による枢結構造に限られるものではなく、要するに、手摺体３Ｌ、３Ｒを屈折自在に連結する手段であれば良く、例えば、ボールジョイントや、フレキシブルジョイントにより構成しても良い。
【００３８】
左右の手摺体３Ｌ、３Ｒにそれぞれ設けられた上側及び下側の関節手段２１ａ、２１ｂは、図４に示すように、縦軸Ｙに関して同軸上に配置されていることが好ましく、これにより、手摺アーム１６と脚部１８の同期的な屈折回動が可能となる。
【００３９】
図示実施形態の場合、図４に示すように、上下の関節手段２１ａ、２１ｂの回動軸を構成する縦軸Ｙ、Ｙは、前後方向に関して相互に位置を偏移させられており、支柱装置１の門形フレームの端部９、９に対して、一方の手摺体（図示の場合、左側の手摺体３Ｌ）に関する縦軸Ｙの離間距離Ｐ１と、他方の手摺体（図示の場合、右側の手摺体３Ｒに関する縦軸Ｙの離間距離Ｐ２を、Ｐ１＜Ｐ２とするように構成されている。
【００４０】
具体的には、左側の手摺体３Ｌに関する関節手段を設けた左側の支持ブラケット１１ａ、１１ｂの突出長さよりも、右側の手摺体３Ｒに関する関節手段を設けた右側の支持ブラケット１１ａ、１１ｂの突出長さが長くなるように構成しており、これにより前記Ｐ１＜Ｐ２の関係を形成している。
【００４１】
これにより、前記一方の手摺体（図示の場合、左側の手摺体３Ｌ）に向けて突設された支持ブラケット１１ａ、１１ｂは、前記離間距離Ｐ１により、門形フレームの端部９と関節手段の間に、起立姿勢とされる走行装置２の格納空間Ｔ１を形成する。この格納空間Ｔ１は、走行装置２の厚さＴ２に対して、Ｔ１≧Ｔ２となるように構成されている。
【００４２】
また、前記Ｐ１＜Ｐ２の関係が形成されている結果、左右の手摺体３Ｌ、３Ｒは、相対向して折畳まれたとき、相互に干渉し合うことなく、図７に示すように、好適に重なり合わせられる。
【００４３】
手摺体３Ｌ、３Ｒの手摺アーム１６は、筒状のグリップ２５を外挿していることが好ましく、グリップ２５を手で握りやすい材質により形成すると共に、手摺アーム１６に沿って長く延長させることにより、歩行走行運動を行う運動者の安全性を向上する。
【００４４】
図示実施形態の場合、グリップ２５は、図５に示すように、手摺アーム１６を被覆するガイド筒２６の外周に摺動自在に外挿されており、図５（Ａ）に示すように、一方向（図例の場合は前方）に向けて摺動したとき、上側の関節手段２１ａを抱持し、枢結部材２３、２４を拘束することにより該関節手段を屈折不能にロックし、図５（Ｂ）に示すように、他方向（図例の場合は後方）に向けて摺動したとき、上側の関節手段２１ａを解放することにより該関節手段を屈折可能にアンロックする施錠手段２７を延設している。
【００４５】
図５に示すように、上側の支持ブラケット１１ａは、前記グリップ２５に対応する筒体２８を外嵌していることが好ましく、前記施錠手段２７をロック位置に摺動したとき、該筒体２８によりストッパを構成する。また、筒体２８と施錠手段２７の間には、施錠手段２７をロック位置に移動したとき、相互に嵌脱自在に嵌合係止する突条２９ａと周溝２９ｂから成る係止手段２９を設けることが好ましい。
【００４６】
上記構成のベルト式運動装置によれば、図１に示すように、走行装置２を伏臥姿勢ＰＬとし、手摺装置３の手摺体３Ｌ、３Ｒを展開姿勢ＰＰとした状態で、歩行走行運動に供することができる。即ち、ユーザは、駆動機構１２によりベルト１３を周回移動させながら、該ベルト上で歩行走行運動を行うことができ、この際、横バー１０や手摺アーム１６にユーザの手をかけることができるので、運動中の安全が確保される。特に、手摺体３Ｌ、３Ｒは、長さ寸法Ｌで示されるように、大型のものとして、手が届きやすくなるように形成されているので、高齢者やリハビリ中の運動者でも、転倒等による危険を容易に回避することができる。
【００４７】
尚、図示実施形態の場合、走行装置２を伏臥姿勢ＰＬとしたとき、走行装置２の側部フレーム１４と手摺体（図例の場合、左側の手摺体３Ｌ）の脚部１８を相互に固定係止し、走行装置２を起立姿勢ＰＶとしたとき、前記側部フレーム１４と支柱５を相互に固定係止する着脱係止手段３０が設けられている。着脱係止手段３０は、側部フレーム１４の側面に設けられた係止ピン３０ａと、前記伏臥姿勢ＰＬ及び起立姿勢ＰＶとされたとき前記係止ピン３０ａに臨んで着脱自在に係止するように脚部１８及び支柱５に設けられた孔付き舌片３０ｂ、３０ｃにより構成されている。
【００４８】
ところで、ベルト式運動装置は、不使用時には、簡単容易な作業で、極めてコンパクトな状態となるように折畳むことが可能であり、一般家庭等の狭いスペースでも好適に収納することが可能である。
【００４９】
前記側部フレーム１４と脚部１８の間における前記着脱係止手段３０の係止を外すと、図６に示すように、走行装置２は、尾端部を持ち上げることにより、簡単容易に、伏臥姿勢ＰＬから起立姿勢ＰＶまで回動し、支柱装置１に重ね合わせることができる。尚、起立姿勢とした状態で、前記着脱係止手段３０により側部フレーム１４を支柱５に固定係止すれば、走行装置２が戻り方向に倒れるおそれはなく、安全に作業を行うことができる。
【００５０】
次いで、上述のように手摺アーム１６のグリップ２５を摺動することにより施錠手段２７をアンロック位置に移動させ、上側及び下側の関節手段２１ａ、２１ｂを屈折可能に解放した状態で、図７に示すように、左右の手摺体３Ｌ、３Ｒを展開姿勢ＰＰから折畳み姿勢ＰＦに向けて回動させれば、コンパクトに折畳まれる。
【００５１】
図示実施形態の場合、左右の手摺体３Ｌ、３Ｒのうち、先に、短い離間距離Ｐ１の関節手段を備えた左側の手摺体３Ｌを縦軸Ｙの廻りに回動させれば、起立姿勢ＰＶとされた走行装置２に重ね合わせられる。そこで、その後、長い離間距離Ｐ２の関節手段を備えた右側の手摺体３Ｒを縦軸Ｙの廻りに回動させれば、該手摺体３Ｒは、先に折畳み姿勢とされている手摺体３Ｌに好適に重ね合わせられる。これにより、図７に示すように、ベルト式運動装置は、全体を極めてコンパクトな偏平状態となるように折畳まれる。尚、図示省略しているが、折畳み姿勢ＰＦとされた手摺装置３の手摺体３Ｌ、３Ｒの間に、相互に重ね合わせられた状態で着脱自在に係止する係止手段を設けても良い。
【００５２】
この状態で、上述した脚部１８のキャスタ２０は、前部フレーム６のキャスタ８と平行に配置されるので、床面に接地された両キャスタ２０、８の回転により、折畳まれたベルト式運動装置は、床上を前後方向Ｆに移動可能である。従って、折畳み状態のベルト式運動装置は、前後方向に姿勢を傾動させなくても、自然な起立状態のままユーザが手で押すだけで、床上を好適に走行させることができ、所望の個所に収納することができる。
【００５３】
尚、折畳み状態のベルト式運動装置は、再度、歩行走行運動のために使用する場合は、上記とは逆の作業により、手摺体３Ｌ、３Ｒを折畳み姿勢ＰＦから展開姿勢ＰＰとなるように回動すると共に、走行装置２を起立姿勢ＰＶから伏臥姿勢ＰＬとなるように回動し、上述のようにして使用すれば良い。
【符号の説明】
【００５４】
１  支柱装置
２  走行装置
３  手摺装置
３Ｌ、３Ｒ  手摺体
４  座体
５  支柱
６  前部フレーム
６ａ  支持筒
７  テーブル部
８  キャスタ
９  門形フレームの両端部
１０  横バー
１１ａ  上側の支持ブラケット
１１ｂ  下側の支持ブラケット
１２  駆動機構
１２ａ  ハウジング
１３  ベルト
１４  側部フレーム
１５  枢結手段
１６  手摺アーム
１７  縦フレーム
１８  脚部
１８ａ  支持筒
２０  キャスタ
２１ａ  上側の関節手段
２１ｂ  下側の関節手段
２２  軸ピン
２３、２４  枢結部材
２５  グリップ
２６  ガイド筒
２７  施錠手段
２８  筒体
２９  係止手段
２９ａ  突条
２９ｂ  周溝
３０  着脱係止手段
３０ａ  係止ピン
３０ｂ、３０ｃ  孔付き舌片
【図１】
2015231455.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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