(57)【要約】【課題】新たなＡＧＥｓ生成抑制物質であるイソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを含有する新たな抗糖化剤の提供。【解決手段】イソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを含有する抗糖化剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
イソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを含有する抗糖化剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、イソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを含有する抗糖化剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
終末糖化産物ＡＧＥｓ（Advanced Glycation End-products）は、その生成過程に関し
ては未だ不明の点が多いが、生体内において、ブドウ糖などの還元糖とタンパク質との間で糖化反応(メイラード反応)により生成され、通常は、代謝によって体外へ排出されることが知られている。しかし、加齢に伴い代謝速度が遅くなって生体内の各組織に蓄積され、ＡＧＥｓの受容体と結合することにより、種々の症状を引き起こすといわれている。例えば、皮膚においてＡＧＥｓが蓄積すると、肌全体の衰えの一因になり、また、糖尿病患者では、高血糖により生じたＡＧＥｓが白内障、動脈硬化、腎機能障害などの合併症を引き起こす。そのため、ＡＧＥｓ生成を抑制する成分や、ＡＧＥｓ分解成分の探索が行われている（特許文献１〜４）。
【０００３】
しかし、ＡＧＥｓ産生抑制剤のような医薬品はまだ開発段階であり、また、従来このような合成化合物には予期せぬ副作用が伴うことが多く、合成医薬品による治療よりは食生活を通じて疾患を予防、抑制、改善及び治療できる機能を持った成分又は食品成分に対する研究が注目されるようになってきた。
【０００４】
一方で、大豆、葛などのマメ科の植物に多く含まれているイソフラボン類は、イソフラボンを基本骨格とする化合物群で、近年の調査により、イソフラボン類が女性ホルモン作用（エストロゲン）や抗酸化作用を有し、イソフラボン類を摂取することにより、乳癌、前立腺癌、骨粗しょう症、高コレステロール血症、心疾患、更年期障害などに対して予防効果があることが明らかとなっている（非特許文献１〜６）。
【０００５】
イソフラボン類は、たとえば大豆内では、主に糖と結合した配糖体の形で、ダイジン(daidzin)、グリシチン（glycitin）、ゲニスチン(genistin)と呼ばれる化合物として存在
しており、さらにマロニル化、アセチル化されているものも存在する。これらの配糖体は、ヒトや動物の体内に入ると消化酵素又は腸内細菌の産生する酵素であるβ−グルコシダーゼ等の働きにより、それぞれダイゼイン（daidzein）、グリシテイン（glycitein）、
ゲニステイン（genistein）となる。これらはイソフラボンアグリコン、アグリコン型イ
ソフラボンなどと呼ばれている。
【０００６】
イソフラボンアグリコンの中でも大豆胚芽由来のイソフラボンアグリコンにはダイゼインが多く含まれており、大豆胚芽由来のイソフラボンアグリコンは抗酸化作用に優れることが知られている（特許文献５）。また、大豆タンパク質に麹菌を接種して生じた製麹生成物に加水して大豆タンパク質中のイソフラボン化合物の配糖体を分解し、イソフラボンアグリコンを多量に含むイソフラボン化合物を生成する方法も知られている（特許文献６）。
【０００７】
更に、大豆イソフラボン類における、上記女性ホルモン作用や抗酸化作用を発揮するための重要な活性本体は、ダイジンが体内で代謝されて、ダイゼインからイソフラバノンアグリコンであるジヒドロダイゼインを経て生成するエクオールに主に由来することが分かってきた。すなわち、大豆内の主なイソフラボン類であるダイジンは、大豆中では糖と結合した配糖体の形で存在するが、この配糖体は、ヒトや動物の体内に入ると消化酵素又は
腸内細菌の産生する酵素であるβ−グルコシダーゼ等の働きにより、ジヒドロダイゼインを経て、Ｏ−デスメチルアンゴレンシン又はエクオールへと酵素的に変換され、特に、エクオールはエストロゲン活性が高いことが知られている（非特許文献７及び８）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１２−１９３１７４号公報
【特許文献２】特開２０１１−２４６３５３号公報
【特許文献３】特開２０１０−２４８１５０号公報
【特許文献４】特開２００３−２１２７４９号公報
【特許文献５】特開２０００−２８１６７３号公報
【特許文献６】特許第３０１４１４５号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Adlercreutz, H., The Lancet Oncol., 3, 364-373 (2002)
【非特許文献２】Duncan, A. M. et al., Best Pract. Res. Clin. Endocrinol. Metab., 17, 253-271 (2003)
【非特許文献３】Wu, A. H. et al., Carcinogenesis, 23, 1491-1496 (2002)
【非特許文献４】Yamamoto, S. et al., J. Natl. Cancer Inst., 95,906-913 (2003)
【非特許文献５】Onozawa, M. et al., Jpn. J. Cancer Res., 90, 393-398 (1999)
【非特許文献６】Ridges, L. et al., Asia Pac. J. Clin. Nutr., 10, 204-211 (2001)
【非特許文献７】Schmitt, E. et al., Toxicol. In Vitro, 15, 433-439 (2001)
【非特許文献８】Sathyamoorthy, N. and Wang, T. T., Eur. J. Cancer, 33, 2384-2389 (1997)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
これまでイソフラボンアグリコン及びイソフラバノンアグリコンの存在は知られていたが、イソフラボンアグリコン及びイソフラバノンアグリコンがＡＧＥｓ生成阻害活性を有することは知られていなかった。
本発明は、新たなＡＧＥｓ生成抑制物質であるイソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを含有する新たな抗糖化剤の提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは、鋭意検討した結果、新たなＡＧＥｓ抑制物質であるイソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを用いて上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成させた。
すなわち、本発明は以下に示すとおりである。
〔１〕イソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを含有する抗糖化剤。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、新たなＡＧＥｓ生成抑制物質であるイソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを含有する新たな抗糖化剤を提供できる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
＜１．イソフラボンアグリコン＞
本発明に係る抗糖化剤は、イソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを含有する。また、本明細書では、イソフラボンとはイソフラボン骨格を有するイソフラボン
誘導体のことをいい、イソフラボンアグリコンとはイソフラボン配糖体から糖が切り離されたものをいう。イソフラボンアグリコンのことをアグリコン型イソフラボンなどということがある。
本発明に係る抗糖化剤が含有するイソフラボンアグリコンは、例えば、ダイゼイン、６−ヒドロキシダイゼイン、ゲニステイン、グリシテイン、ビオカニンＡ、フォルモネチン、及びクメストロールなどを挙げることができる。このうち、抗糖化作用が高いことから、ダイゼイン、ゲニステイン、グリシテインが好ましく、ダイゼイン、グリシテインがより好ましく、グリシテインがさらに好ましい。
このうち、例として、ダイゼイン、グリシテイン、ゲニステインの構造式を以下に示す。
【００１４】
【化１】
2015209423.tif 000002
【００１５】
上記イソフラボンアグリコンを得る方法は特段限定されず、大豆発酵物や酪農産物から直接抽出してもよく、後述するように微生物を用いた発酵により生産してもよく、市販されているものを用いてもよい。
大豆発酵物や酪農産物から抽出する場合、その原料は特段限定されないが、納豆、臭豆腐、味噌、醤油、卵や、牛乳、チーズ、ヨーグルトなどが挙げられる。該原料は、いずれか１種のみを用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。該天然物からの抽出方法及び抽出条件は特段限定されず、常法従えばよい。例えば、水抽出、熱水抽出、温水抽出、アルコール抽出、超臨界抽出等の公知の抽出方法を用いることができる。
【００１６】
溶媒抽出を行う場合、溶媒としては、例えば、水；メタノール、エタノール等の低級アルコールや、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール等の多価アルコール等のアルコール類（無水、含水の別を問わない）；アセトン等のケトン類、ジエチルエーテル、ジオキサン、アセトニトリル、酢酸エチルエステル等のエステル類、キシレン等が挙げられ、好ましくは水、エタノール等である。これらの溶媒は、いずれか１種のみを用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００１７】
微生物を用いて発酵により生産する場合、例えば、特開２０１２−１３５２１９号公報に記載にされているように、大豆胚芽に麹菌を加え発酵させ、得られた発酵大豆胚芽から抽出するなどの公知の方法を用いることができる。
【００１８】
得られた抽出物をそのままの状態で使用することもできるが、乾燥させて粉末状のものを用いてもよい。また、必要に応じて得られた抽出物に精製、濃縮処理等を施してもよい。精製処理としては、濾過又はイオン交換樹脂や活性炭カラム等を用いた吸着、脱色といった処理を行うことができる。また、濃縮処理としては、エバポレーター等の常法を利用できる。
【００１９】
また、得られた抽出物（又は精製処理物若しくは濃縮物）を凍結乾燥処理に供して粉末化する方法、デキストリン、コーンスターチ、アラビアゴム等の賦形剤を添加してスプレードライ処理により粉末化する方法等、公知の方法に従って粉末化してもよい。さらにその後に、必要に応じて純水、エタノール等に溶解して用いてもよい。
【００２０】
市販のイソフラボンアグリコンとしては、例えば、ＡｇｌｙＭａｘ−３０（ニチモウバイオテックス社製）などを挙げることができる。また、ダイゼインであればLKT Laboratories社製、ゲニステイン、グリシテインであれば和光純薬工業社製などを挙げることができる。
【００２１】
＜２．イソフラバノンアグリコン＞
本発明に係る抗糖化剤は、イソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを含有する。また、本明細書では、イソフラバノンとはイソフラバノン骨格を有するイソフラバノン誘導体のことをいい、イソフラバノンアグリコンとはイソフラバノン配糖体から糖が切り離されたものをいう。イソフラバノンアグリコンのことをアグリコン型イソフラバノンなどということがある。
本発明に係る抗糖化剤が含有するイソフラバノンアグリコンは、例えば、ジヒドロダイゼイン、ジヒドログリシテイン、ジヒドロゲニステインなどを挙げることができる。このうち、抗糖化作用が高いことから、ジヒドロダイゼインがより好ましい。
ジヒドロダイゼイン、ジヒドログリシテイン、ジヒドロゲニステインの構造式を以下に示す。
【００２２】
【化２】
2015209423.tif 000003
【００２３】
上記イソフラバノンアグリコンを得る方法は特段限定されず、微生物を用いた発酵により生産してもよく、市販されているものを用いてもよい。
【００２４】
微生物を用いて発酵により生産する方法として、例えば、イソフラバノンアグリコンがジヒドロダイゼインである場合には、例えば、特開２０１４−０５４２３４号公報に記載にされているように、イソフラボン類及びデキストリンを含む培地でアサッカロバクター（Asaccharobacter）属に分類される嫌気性微生物などを培養し、発酵により生成された
ジヒドロダイゼインを分離精製するなどの公知の方法を用いることができる。
【００２５】
得られた抽出物をそのままの状態で使用することもできるが、乾燥させて粉末状のものを用いてもよい。また、必要に応じて得られた抽出物に精製、濃縮処理等を施してもよい。精製処理としては、濾過又はイオン交換樹脂や活性炭カラム等を用いた吸着、脱色といった処理を行うことができる。また、濃縮処理としては、エバポレーター等の常法を利用できる。
【００２６】
また、得られた抽出物（又は精製処理物若しくは濃縮物）を凍結乾燥処理に供して粉末化する方法、デキストリン、コーンスターチ、アラビアゴム等の賦形剤を添加してスプレードライ処理により粉末化する方法等、公知の方法に従って粉末化してもよい。さらにその後に、必要に応じて純水、エタノール等に溶解して用いてもよい。
【００２７】
一方で、市販のイソフラバノンアグリコンを用いてもよく、ジヒドロダイゼインであればDaicel Chiral Technologies China社製などを挙げることができる。
【００２８】
＜３．抗糖化剤＞
本発明は上述したイソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを含有する抗糖化剤である。本発明に係る抗糖化剤は、イソフラボンアグリコン及びイソフラバノンアグリコンのうち一種を含有してもよく、複数種を含有してもよい。
本発明に係る抗糖化剤は、ＡＧＥｓの生成に至るまでに、３−デオキシグルコソン（３ＤＧ）、グリオキサール（ＧＯ）、グリコアルブミン（ＧＡ）、メチルグリオキサール（ＭＧ）、カルボキシメチルリジン（ＣＭＬ）、カルボキシメチルアルギニン（ＣＭＡ）、ペントシジン、ピラリン等の中間体が生成するので、それらの中間体を抑制したり、ＡＧＥｓへの結合またはＡＧＥｓの生成を阻害することにより、体内でのＡＧＥｓの蓄積を抑制することができる。
このことから、本発明に係る抗糖化剤は、化粧料や医薬品、食品に用いられ、特に化粧料や食品として好ましく用いられる。
【００２９】
本発明に係る抗糖化剤は、イソフラボンアグリコン又はイソフラバノンアグリコンを単独で、又は両者のみで使用することもできるが、上記成分以外に公知の賦形剤、香料、着色料、乳化剤、安定化剤、増粘剤、酵素、防腐剤、滑沢剤、界面活性剤、崩壊剤、崩壊抑制剤、結合剤、吸収促進剤、吸着剤、保湿剤、可溶化剤、保存剤、風味剤、甘味剤等を、本発明の効果を損なわない範囲で必要に応じて配合することができる。
【００３０】
抗糖化剤全量に対する上記イソフラボンアグリコン及びイソフラバノンアグリコンの含有量は、本発明の所望の効果が奏される限り特に限定されないが、イソフラボンアグリコン及びイソフラバノンアグリコンの総量が、通常０．０００１〜３０質量％であり、好ましくは０．００１〜２０質量％であり、より好ましくは０．００１〜１０質量％である。
【００３１】
＜４．化粧料＞
本発明に係る抗糖化剤を化粧料の素材として用いる場合、該抗糖化剤を水溶液、ローション、スプレー液、懸濁液および乳化液などの液状；粉末、顆粒およびブロック状などの固体状；クリームおよびペーストなどの半固体状；ゲル状等の各種所望の剤形の化粧料に調製することができる。このような化粧料は、化粧水、乳液、クリーム、ジェル、エッセンス（美容液）、パック・マスク等の基礎化粧料、ファンデーション、口紅等のメーキャップ化粧料、毛髪化粧料、ボディ化粧料等の各種化粧料として有用である。本発明に係る抗糖化剤を含む化粧料は、特に、美白用、ニキビ改善用、しわ改善用などの皮膚改善化粧品として使用される。
本発明に係る抗糖化剤を含有する化粧料は、常法に従って製造することができる。また、化粧料への抗糖化剤の配合量、配合方法、配合時期は適宜選択することができる。さらに、必要に応じて、瓶、袋、缶、スプレー缶、噴霧容器、箱、パック等の適宜の容器に封入することができる。
【００３２】
本発明に係る抗糖化剤を化粧料の素材として用いる場合、化粧料全量に対する上記抗糖化剤の含有量は、本発明の所望の効果が奏される限り特に限定されないが、イソフラボンアグリコン及びイソフラバノンアグリコンの総量として、通常０．００００５〜１０質量％であり、好ましくは０．０００１〜１０質量％であり、より好ましくは０．０００１〜５質量％である。
【００３３】
＜５．医薬品＞
本発明に係る抗糖化剤を医薬品の素材として用いる場合、その剤形は、予防または治療しようとする疾患や医薬品の使用形態、投与経路等に応じて選択することができる。例えば、錠剤、被覆錠剤、丸剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、液剤、懸濁剤、乳剤、シロップ剤、注射剤、坐剤、浸剤、煎剤、チンキ剤等が挙げられる。これらの各種製剤は、常法に従って主薬に対して必要に応じて充填剤、増量剤、賦形剤、結合剤、保湿剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、着色剤、矯味矯臭剤、溶解補助剤、懸濁剤、コーティング剤などの医
薬の製剤技術分野において通常使用し得る既知の補助剤を用いて製剤化することができる。また、この医薬製剤中に着色剤、保存剤、香料、風味剤、甘味剤等や他の医薬品を含有させてもよい。
本発明の抗糖化剤は、乳癌、前立腺癌、骨粗しょう症、心疾患、更年期障害の予防や治療のために使用することができる。
【００３４】
本発明に係る抗糖化剤を医薬品の素材として用いる場合、医薬品全量に対する上記抗糖化剤の含有量は、本発明の所望の効果が奏される限り特に限定されないが、イソフラボンアグリコン及びイソフラバノンアグリコンの総量として、通常０．００１〜３０質量％であり、好ましくは０．０１〜２０質量％であり、より好ましくは０．１〜１０質量％である。
【００３５】
＜６．食品＞
本発明に係る抗糖化剤を食品の素材として用いる場合、一般の食品の他、特定保健用食品、栄養補助食品、機能性食品、病者用食品、食品添加物等として使用できる。食品の形態としては、本発明に係る抗糖化剤を含む清涼飲料、ミルク、プリン、ゼリー、飴、ガム、グミ、ヨーグルト、チョコレート、スープ、クッキー、スナック菓子、アイスクリーム、アイスキャンデー、パン、ケーキ、シュークリーム、ハム、ミートソース、カレー、シチュー、チーズ、バター、ドレッシング等を例示することができる。
【００３６】
本発明に係る抗糖化剤は、水、タンパク質、糖質、脂質、ビタミン類、ミネラル類、有機酸、有機塩基、果汁、フレーバー類等を主成分として使用することができる。タンパク質としては、例えば、全脂粉乳、脱脂粉乳、部分脱脂粉乳、カゼイン、大豆タンパク質、鶏卵タンパク質、肉タンパク質等の動植物性タンパク質、及びこれらの加水分解物、バターなどが挙げられる。糖質としては、糖類、加工澱粉（デキストリンのほか、可溶性澱粉、ブリティッシュスターチ、酸化澱粉、澱粉エステル、澱粉エーテル等）、食物繊維などが挙げられる。脂質としては、例えば、ラード、サフラワー油、コーン油、ナタネ油、ヤシ油、これらの分別油、水素添加油、エステル交換油等の植物性油脂などが挙げられる。ビタミン類としては、例えば、ビタミンA、カロチン類、ビタミンB群、ビタミンC、ビタ
ミンD群、ビタミンE、ビタミンK群、ビタミンP、ビタミンQ、ナイアシン、ニコチン酸、
パントテン酸、ビオチン、イノシトール、コリン、葉酸などが挙げられ、ミネラル類としては、例えば、カルシウム、カリウム、マグネシウム、ナトリウム、銅、鉄、マンガン、亜鉛、セレン、乳清ミネラルなどが挙げられる。有機酸としては、例えば、リンゴ酸、クエン酸、乳酸、酒石酸などが挙げられる。これらの成分は、２種以上を組み合わせて使用してもよく、合成品及び／又はこれらを多く含む食品を用いてもよい。
【００３７】
本発明に係る抗糖化剤を含有する食品は、常法に従って製造することができる。また、食品への抗糖化剤の配合量、配合方法、配合時期は適宜選択することができる。さらに、必要に応じて、瓶、袋、缶、箱、パック等の適宜の容器に封入することができる。
本発明に係る抗糖化剤を食品の素材として用いる場合、食品全量に対する上記抗糖化剤の含有量は、本発明の所望の効果が奏される限り特に限定されないが、イソフラボンアグリコン及びイソフラバノンアグリコンの総量として、通常０．０００１〜３０質量％であり、好ましくは０．００１〜２０質量％であり、より好ましくは０．００１〜１０質量％である。
【実施例】
【００３８】
以下、具体的な実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
なお、以下の実施例では、ダイゼインはLKT Laboratories社製、ゲニステインは和光純薬工業社製、グリシテインは和光純薬工業社製、ジヒドロダイゼインはDaicel Chiral Te
chnologies China社製のものを使用した。
【００３９】
＜１．ＡＧＥｓ生成抑制能の測定＞
［試験例１］
後述する各終濃度のダイゼイン溶液をそれぞれ添加するために、４０ｍｇ／ｍＬのヒト血清アルブミン（ＨＳＡ）水溶液０．２ｍＬ、２Ｍのグルコース水溶液０．１ｍＬ、１００ｍＭ  リン酸緩衝液（ｐＨ７．４）０．５ｍＬおよび蒸留水０．１ｍＬを混合したものを準備した。一方、ダイゼインが終濃度で０．００１、０．０１、０．１ｍｇ／ｍＬとなるように５０％エタノールに溶解した３種類のダイゼイン溶液０．１ｍＬを準備し、それぞれを前記混合液に添加し、６０℃で４０時間インキュベーションした。その後、この反応液の糖化反応生成物量を、蛍光強度として、測定波長を励起波長３７０ｎｍ、蛍光波長４４０ｎｍで測定した。
【００４０】
［比較試験例１−１］
上記グルコースを含まない混合液を用いたこと以外は試験例１と同様にしたものを比較試験例１−１とした。
［比較試験例１−２］
上記ダイゼイン溶液の代わりに蒸留水を添加したものを用いたこと以外は、試験例１と同様にしたものを比較試験例１−２とした。
［比較試験例１−３］
また、上記グルコースを含まない混合液を用いたこと以外は比較試験例１−２と同様にしたものを比較試験例１−３とした。
【００４１】
上記の通り、終濃度が０．００１、０．０１、０．１ｍｇ／ｍＬである３種類のダイゼイン溶液を用いた場合の、それぞれの糖化反応阻害率を下記式（１）により算出した。
糖化反応阻害率（％）＝｛１−（Ａ−Ｂ）／（Ｃ−Ｄ）｝×１００    ・・・（１）
Ａ：試験例１の糖化反応生成物量
Ｂ：比較試験例１−１の糖化反応生成物量
Ｃ：比較試験例１−２の糖化反応生成物量
Ｄ：比較試験例１−３の糖化反応生成物量
【００４２】
横軸に上記ダイゼイン濃度（ｍｇ／ｍＬ）、縦軸に上記式（１）で算出した各ダイゼイン濃度における糖化反応阻害率（％）とするグラフにおいて近似直線を描き、糖化反応阻害率が５０％となるときの濃度（ｍｇ／ｍＬ）を、糖化反応阻害活性ＩＣ５０（ｍｇ／ｍＬ）とした。
【００４３】
［試験例２、比較試験例２−１〜２−３］
試験例１のダイゼイン溶液の代わりに、ゲニステインが終濃度で０．００１、０．０１、０．１ｍｇ／ｍＬとなるように５０％エタノールに溶解したゲニステイン溶液０．１ｍＬを用いたこと以外は、試験例１と同様にしたものを試験例２とした。
また、グルコースを含まない混合液を用いたこと以外は試験例２と同様にしたものを比較試験例２−１とし、ゲニステイン溶液の代わりに蒸留水を添加したものを用いたこと以外は試験例２と同様にしたものを比較試験例２−２とし、グルコースを含まない混合液を用いたこと以外は比較試験例２−２と同様にしたものを比較試験例２−３とした。
糖化反応阻害率は、上記式（１）により、上記同様にして算出した。
【００４４】
［試験例３、比較試験例３−１〜３−３］
試験例１のダイゼイン溶液の代わりに、グリシテインが終濃度で０．００１、０．０１、０．１ｍｇ／ｍＬとなるように５０％エタノールに溶解したグリシテイン溶液０．１ｍＬを用いたこと以外は、試験例１と同様にしたものを試験例３とした。
また、上記同様に、比較試験例３−１〜３−３を準備して糖化反応阻害率を算出した。
【００４５】
［試験例４、比較試験例４−１〜４−３］
試験例１のダイゼイン溶液の代わりに、ジヒドロダイゼインが終濃度で０．００１、０．０１、０．１ｍｇ／ｍＬとなるように５０％エタノールに溶解したジヒドロダイゼイン溶液０．１ｍＬを用いたこと以外は、試験例１と同様にしたものを試験例４とした。
また、上記同様に、比較試験例４−１〜４−３を準備して糖化反応阻害率を算出した。
【００４６】
表１にそれぞれの糖化反応阻害率を示す。表１より、ダイゼイン、ゲニステイン、およびグリシテインのいずれのイソフラボンアグリコンも、またイソフラバノンアグリコンの一種であるジヒドロダイゼインも、糖化反応生成物の生成抑制作用を有することが確認された。
【００４７】
【表１】
2015209423.tif 000004
【００４８】
＜２．官能試験＞
（１）化粧クリームの官能試験
［実施例１、比較例１］
表２に記載の処方に基づいて調製したクリームを用いて官能試験を実施した。
【００４９】
【表２】
2015209423.tif 000005
【００５０】
［実施例２〜４］
実施例１のダイゼインに代えて、ゲニステイン、グリシテイン、ジヒドロダイゼインとしたこと以外は実施例１と同様に調製したものを、それぞれ実施例２〜４とした。
【００５１】
パネラーは、小じわや皮膚のハリが気になると自覚する４０代の女性パネラー７名で、１日２回朝夕洗顔後、右目尻周辺には実施例のクリームを、また左目尻周辺には比較例１のクリームを３週間使用した。その後、触診で両目尻の皮膚表面の「滑らかさ」および「ハリのよさ」を比較した。その結果を表３に示す。
【００５２】
【表３】
2015209423.tif 000006
【００５３】
表３の結果より、ダイゼイン、ゲニステイン、グリシテインまたはジヒドロダイゼイン溶液を含む実施例１〜４のクリームを使用することで、目尻の皮膚表面の「滑らかさ」および「ハリのよさ」が改善されることが分かった。
【００５４】
（２）化粧ローションの官能試験
［実施例５、比較例２］
表４に記載の処方に基づいて調製した化粧ローションを用いて官能試験を実施した。
【００５５】
【表４】
2015209423.tif 000007
【００５６】
［実施例６〜８］
実施例５のダイゼインに代えて、ゲニステイン、グリシテイン、ジヒドロダイゼインとしたこと以外は実施例５と同様に調製したものを、それぞれ実施例６〜８とした。
【００５７】
パネラーは、小じわや皮膚のハリが気になると自覚する４０代の女性パネラー７名で、１日２回朝夕洗顔後、顔右半分には実施例のローションのみを適量使用、また、顔左半分には比較例２のローションのみを同量使用した。１か月経過後、触診で左右のほほの皮膚表面の「滑らかさ」および「ハリのよさ」を比較した。その結果を表５に示す。
【００５８】
【表５】
2015209423.tif 000008
【００５９】
表５の結果より、ダイゼイン、ゲニステイン、グリシテインまたはジヒドロダイゼイン溶液を含む実施例５〜８のローションを使用することで、ほほの皮膚表面の「滑らかさ」
や「ハリのよさ」が改善されることが分かった。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
本発明は、化粧料や医薬、食品等の製剤技術に適用できる。