(57)【要約】【課題】情報伝送のためのネットワークに属する伝送モジュールにおいて送信パラメータの変更が行われた場合の、伝送モジュール又はネットワークの負荷増大を可及的に抑制する。【解決手段】情報処理装置で処理されるべき所定送信情報を、該情報処理装置を含む所定の伝送経路に沿って伝送する伝送モジュールにおいて、送信元モジュールから送信対象モジュールへの所定送信情報の送信が、所定の送信パラメータの一部又は全部が変更された、変更後の所定の送信パラメータに従って実行されている変更送信状態を検知すると、送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った所定送信情報の送信を実行させる。【選択図】図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
情報処理装置で処理されるべき所定送信情報を、該情報処理装置を含む所定の伝送経路に沿って伝送する伝送モジュールであって、
前記所定の伝送経路においては、上流側に位置する送信元モジュールから該送信元モジュールの直下流に位置する送信対象モジュールへ、所定の送信パラメータに従って前記所定送信情報が送信され、
自己伝送モジュールは、
前記送信元モジュールから前記送信対象モジュールへの前記所定送信情報の送信が、前記所定の送信パラメータの一部又は全部が変更された、変更後の所定の送信パラメータに従って実行されている変更送信状態を検知する検知手段と、
前記検知手段によって前記変更送信状態が検知された場合、前記送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、送信復旧手段と、
を備える伝送モジュール。
【請求項２】
前記送信元モジュールは、
前記送信元モジュールから前記所定の送信パラメータに従って送信された前記所定送信情報が前記送信対象モジュールによって受信された送信完了状態を確認する確認手段と、
前記確認手段によって前記所定送信情報の前記送信完了状態が確認できない送信不良が生じた場合に、該送信不良となった該所定送信情報の送信に使用された前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更することで形成された、前記変更後の所定の送信パラメータに従って、該所定送信情報を再送する再送手段と、
を有するように形成され、
自己伝送モジュールの前記検知手段は、前記再送手段による前記所定送信情報の再送が行われた後の前記変更送信状態を検知する、
請求項１に記載の伝送モジュール。
【請求項３】
前記送信復旧手段は、前記検知手段によって前記変更送信状態が検知された場合、変更前の前記所定の送信パラメータに関連する復旧時送信条件で前記送信元モジュールに対して前記復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、
請求項２に記載の伝送モジュール。
【請求項４】
自己伝送モジュールは、前記送信対象モジュールに相当し、
前記送信元モジュールは、自己伝送モジュールとの間で前記送信不良が生じた場合、前記再送手段により、前記変更後の所定の送信パラメータに従って自己伝送モジュールに対して前記所定送信情報の再送を行う、
請求項３に記載の伝送モジュール。
【請求項５】
自己伝送モジュールは、自己伝送モジュールの送信能力と前記送信元モジュールの送信能力の差異に基づいて、前記復旧時送信条件を調整する送信条件調整手段を、更に備える、
請求項４に記載の伝送モジュール。
【請求項６】
前記所定の送信パラメータのうち変更されたパラメータは、前記送信元モジュールからの送信強度に関するパラメータであって、
前記検知手段は、所定回数の前記所定送信情報に関する前記送信元モジュールからの送信強度の平均値が所定送信強度を越えたことを検知することで、前記変更送信状態が生じ
ていることを検知する、
請求項４又は請求項５に記載の伝送モジュール。
【請求項７】
前記送信元モジュールは、前記送信対象モジュールとの間で前記送信不良が生じた場合、前記再送手段により、該送信対象モジュールを変更するように前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更し、該変更後の所定の送信パラメータに従って前記所定送信情報の再送を行い、
自己伝送モジュールは、前記所定の伝送経路において、前記所定の送信パラメータの変更前及び変更後において共通する伝送モジュールである、
請求項３に記載の伝送モジュール。
【請求項８】
前記送信元モジュールは、前記送信対象モジュールとの間で前記送信不良が生じた場合、前記再送手段により、該送信対象モジュールを変更するように前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更し、該変更後の所定の送信パラメータに従って前記所定送信情報の再送を行い、
自己伝送モジュールは、前記所定の送信パラメータの変更後において新たな前記送信対象モジュールとされる伝送モジュールである、
請求項２に記載の伝送モジュール。
【請求項９】
前記検知手段は、前記送信対象モジュールが変更されたことを検知することで、前記変更送信状態が生じていることを検知する、
請求項７又は請求項８に記載の伝送モジュール。
【請求項１０】
前記送信元モジュールは、前記送信対象モジュールとの間で前記送信不良が生じた場合、前記再送手段により、前記送信対象モジュールを変更するように前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更し、該変更後の所定の送信パラメータに従って前記所定送信情報の再送を行い、
自己伝送モジュールである前記伝送モジュールは、前記所定の送信パラメータの変更前において前記送信対象モジュールとされていた伝送モジュールである、
請求項３に記載の伝送モジュール。
【請求項１１】
情報処理装置を含む所定の伝送経路に沿って、上流側に位置する送信元モジュールから該送信元モジュールの直下流に位置する送信対象モジュールへ、所定の送信パラメータに従って、該情報処理装置で処理されるべき所定送信情報が送信されるように、複数の伝送モジュールを経て該所定送信情報を伝送するよう構成されるネットワークシステムであって、
前記複数の伝送モジュールのうち少なくとも一つの伝送モジュールは、
前記送信元モジュールから前記送信対象モジュールへの前記所定送信情報の送信が、前記所定の送信パラメータの一部又は全部が変更された、変更後の所定の送信パラメータに従って実行されている変更送信状態を検知する検知手段と、
前記検知手段によって前記変更送信状態が検知された場合、前記送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、送信復旧手段と、
を有する、情報伝送ネットワークシステム。
【請求項１２】
前記送信元モジュールは、
前記送信元モジュールから前記所定の送信パラメータに従って送信された前記所定送信情報が前記送信対象モジュールによって受信された送信完了状態を確認する確認手段と、
前記確認手段によって前記所定送信情報の前記送信完了状態が確認できない送信不良が
生じた場合に、該送信不良となった該所定送信情報の送信に使用された前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更し、変更後の所定の送信パラメータに従った該所定送信情報の再送を行う再送手段と、
を有するように形成され、
前記検知手段は、前記再送手段による前記所定送信情報の再送が行われた後の前記変更送信状態を検知する、
請求項１１に記載の情報伝送ネットワークシステム。
【請求項１３】
前記送信復旧手段は、前記検知手段によって前記変更送信状態が検知された場合、変更前の前記所定の送信パラメータに関連する復旧時送信条件で前記送信元モジュールに対して前記復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、
請求項１２に記載の情報伝送ネットワークシステム。
【請求項１４】
情報処理装置を含む所定の伝送経路に沿って、上流側に位置する送信元モジュールから該送信元モジュールの直下流に位置する送信対象モジュールへ、所定の送信パラメータに従って、情報処理装置で処理されるべき所定送信情報が送信されるように、該所定送信情報を伝送する情報伝送方法であって、
前記送信元モジュールから前記送信対象モジュールへの前記所定送信情報の送信が、前記所定の送信パラメータの一部又は全部が変更された、変更後の所定の送信パラメータに従って実行されている変更送信状態を検知する検知ステップと、
前記検知ステップにおいて前記変更送信状態が検知された場合、前記送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、送信復旧ステップと、
を含む、情報伝送方法。
【請求項１５】
前記送信元モジュールは、
前記送信元モジュールから前記所定の送信パラメータに従って送信された前記所定送信情報が前記送信対象モジュールによって受信された送信完了状態を確認する確認手段と、
前記確認手段によって前記所定送信情報の前記送信完了状態が確認できない送信不良が生じた場合に、該送信不良となった該所定送信情報の送信に使用された前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更し、変更後の所定の送信パラメータに従った該所定送信情報の再送を行う再送手段と、
を有するように形成され、
前記検知ステップでは、前記再送手段による前記所定送信情報の再送が行われた後の前記変更送信状態が検知される、
請求項１４に記載の情報伝送方法。
【請求項１６】
前記送信復旧ステップでは、前記検知ステップで前記変更送信状態が検知された場合、変更前の前記所定の送信パラメータに関連する復旧時送信条件で前記送信元モジュールに対して前記復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、
請求項１５に記載の情報伝送方法。
【請求項１７】
情報処理装置を含む所定の伝送経路に沿って、上流側に位置する送信元モジュールから該送信元モジュールの直下流に位置する送信対象モジュールへ、所定の送信パラメータに従って、該情報処理装置で処理されるべき所定送信情報が送信されるように、該伝送経路に属する伝送モジュールに該所定送信情報を伝送させるプログラムであって、
前記伝送モジュールに、
前記送信元モジュールから前記送信対象モジュールへの前記所定送信情報の送信が、前記所定の送信パラメータの一部又は全部が変更された、変更後の所定の送信パラメータに従って実行されている変更送信状態を検知する検知ステップと、
前記検知ステップにおいて前記変更送信状態が検知された場合、前記送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、送信復旧ステップと、
を実行させる、情報伝送プログラム。
【請求項１８】
前記送信元モジュールは、
前記送信元モジュールから前記所定の送信パラメータに従って送信された前記所定送信情報が前記送信対象モジュールによって受信された送信完了状態を確認する確認手段と、
前記確認手段によって前記所定送信情報の前記送信完了状態が確認できない送信不良が生じた場合に、該送信不良となった該所定送信情報の送信に使用された前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更し、変更後の所定の送信パラメータに従った該所定送信情報の再送を行う再送手段と、
を有するように形成され、
前記検知ステップでは、前記再送手段による前記所定送信情報の再送が行われた後の前記変更送信状態が検知される、請求項１７に記載の情報伝送プログラム。
【請求項１９】
前記送信復旧ステップでは、前記検知ステップで前記変更送信状態が検知された場合、変更前の前記所定の送信パラメータに関連する復旧時送信条件で前記送信元モジュールに対して前記復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、
請求項１８に記載の情報伝送プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置に関連する情報を、該情報処理装置を含む所定の伝送経路に沿って伝送する伝送モジュール、および当該伝送モジュールと情報処理装置を含んでなるネットワークシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来においては、温度や湿度等の環境パラメータを計測するセンサモジュールを利用して、その計測した情報をネットワークを介して情報処理装置に送信することで、多くの計測データを簡便に収集することを可能とする技術が開発されている。この場合、センサモジュールに無線機能が備えられることで、計測された情報を伝送するための無線ネットワークが形成される。ここで、無線ネットワークに関し、例えば、特許文献１には、アドホック無線ネットワークにおいて通信障害が発生したとき、無線端末から出された通信パラメータ変更要求を基地局が受け、当該基地局がネットワークの通信経路情報を集約することで、新たな通信経路の構築のための通信パラメータを各端末に送信する技術が開示されている。このように基地局がネットワーク全体を把握することで、システム全体に影響を与えない通信パラメータの設定が行われることになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１４７０９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
伝送すべき情報を複数の伝送モジュールを経由して目的地に伝送するネットワークにおいて、情報収集の観点に立てば、該ネットワークに含まれる伝送モジュール間に通信障害が生じると、それまで当該障害区間を経由して収集されていた情報が目的地に届かなくなるため、速やかな通信障害からの復旧が求められる。そこで、従来技術のように、ネットワークを管理する立場に置かれる基地局が、各端末に復旧のための要求を出し、その応答に基づいて復旧を行おうとすると、ネットワーク全体の通信状態を把握した上で好適な通信経路の再構築等が可能となる。
【０００５】
ここで、通信障害の発生時に行われる復旧処理では、それまで使用していた送信パラメータを変更し、新たな送信条件の下で情報送信を試みることは有用と考えられるが、一方で、その通信障害を引き起こした原因が一時的なものである場合には、新たな送信条件の下で情報送信を継続することが、伝送モジュールやネットワークにおいて消費電力の増大やトラフィックの増大等の負荷増大を持続させることにもなり、必ずしも好ましい状態とは言えない。また、通信障害の発生以外の理由で送信パラメータを変更した場合においても、同様に、情報送信のために変更後の送信パラメータを利用しなければならない状況が続いていない限り、変更前の送信パラメータを利用した方が、情報送信時の負荷増大を抑制し得る場合も存在する。
【０００６】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、情報伝送のためのネットワークに属する伝送モジュールにおいて送信パラメータの変更が行われた場合の、伝送モジュール又はネットワークの負荷増大を可及的に抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明においては、上記課題を解決するために、ネットワークである所定の伝送経路に沿って当該所定送信情報を伝送する伝送モジュールが、同じく所定の伝送経路に属する送信元モジュールと送信対象モジュールとの間の情報送信において使用される送信パラメータの変更を検出できるように構成される。そして、当該送信パラメータが変更された場合には、当該伝送モジュールが、再び変更前の送信パラメータに従って情報送信するように送信元モジュールに働きかける構成が採用されている。これにより、送信パラメータの変更に起因した伝送モジュール又はネットワークの負荷増大を抑制することが可能となる。なお、本願において、「自己伝送モジュール」は、ネットワークに含まれる伝送モジュールを特定するために使用される表現である。すなわち、ネットワークに属する一の伝送モジュールを基準として、自身の伝送モジュールを特定する場合には「自己伝送モジュール」と表現する。また、ネットワークでの情報の流れにおいて、上流側に位置する伝送モジュールを「上流側伝送モジュール」もしくはそれに類する表現、下流側に位置する伝送モジュールを「下流側伝送モジュール」もしくはそれに類する表現とする。したがって、「自己伝送モジュール」と、「上流側伝送モジュール」、「下流側伝送モジュール」等の表現は伝送モジュール同士の相対関係に基づくものであり、所定の伝送経路における特定の伝送モジュールを固定的に表現するものではない。また、「送信元モジュール」、「送信対象モジュール」についても、同じく所定の伝送経路における特定の伝送モジュールを固定的に表現するものではない。なお、「自己伝送モジュール」や「上流側伝送モジュール」、「下流側伝送モジュール」等を区別する必要がない場合には、単に「伝送モジュール」と表現する場合もある。
【０００８】
詳細には、本発明は、情報処理装置で処理されるべき所定送信情報を、該情報処理装置を含む所定の伝送経路に沿って伝送する伝送モジュールであり、また、前記所定の伝送経路においては、上流側に位置する送信元モジュールから該送信元モジュールの直下流に位置する送信対象モジュールへ、所定の送信パラメータに従って前記所定送信情報が送信される。ここで、自己伝送モジュールは、前記送信元モジュールから前記送信対象モジュールへの前記所定送信情報の送信が、前記所定の送信パラメータの一部又は全部が変更された、変更後の所定の送信パラメータに従って実行されている変更送信状態を検知する検知手段と、前記検知手段によって前記変更送信状態が検知された場合、前記送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、送信復旧手段と、を備える。
【０００９】
本発明に係る伝送モジュール（自己伝送モジュール）が属する所定の伝送経路では、伝送モジュール間、すなわち送信元モジュールと送信対象モジュール間で、所定の送信パラメータに従った情報送信が行われる。すなわち、所定の伝送経路に属する送信元モジュールから送信対象モジュールへの所定送信情報の送信は、上流側からの送信条件を決定する所定の送信パラメータに従うことになる。この所定の送信パラメータは、所定送信情報の伝送を行う伝送モジュールのそれぞれが有するものであり、所定の伝送経路としては、各伝送モジュールがそれぞれの所定の送信パラメータに従い送信元モジュールとして機能することで、各伝送モジュールから所定送信情報が、目的地である情報処理装置へと収集されることになる。なお、各伝送モジュールの所定の送信パラメータは、必ずしも全てが同一である必要はない。
【００１０】
なお、当該所定の伝送経路は、その起点と終点、および両点の間に位置する伝送モジュールによって形成されるものであるが、本願発明においては、当該所定の伝送経路は特定の経路に限定される意図はない。すなわち、当該所定の伝送経路は、予め決定されている伝送経路であってもよく、または、後述するように所定の送信パラメータの変更によって変化する伝送経路であってもよい。また、送信元モジュールから送信される所定送信情報は、所定の伝送経路に含まれる情報処理装置で処理されるべき情報であり、本発明におい
ては、情報処理装置における所定送信情報の処理形態は特定の形態に限定されるものではない。
【００１１】
ここで、自己伝送モジュールは、検知手段により、所定の伝送経路における送信元モジュールから送信対象モジュールへの送信が、変更後の所定の送信パラメータに従って実行されている変更送信状態を検知する。なお、送信元モジュールにおける所定の送信パラメータが変更された理由は、特定の理由に限定されない。一般に、所定送信情報を伝送する場合、情報送信に関し改善すべき状況などが生じない限り、好適に情報送信が行われていた状態を維持するように設計されるが、送信環境を改善する等の理由で、所定の送信パラメータを変更しなければならない状況も生じる。このように所定の送信パラメータが変更されると、その変更前と比べて伝送モジュール又は所定の伝送経路における負荷が増大する可能性がある。
【００１２】
そこで、検知手段によって変更送信状態が検知されると、送信復旧手段が、所定の送信パラメータを変更した送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信する。当該復旧送信情報は、これを受け取った送信元モジュールに、再び変更前の所定の送信パラメータに従った所定送信情報の送信を実行させる指令を含む情報である。したがって、復旧送信情報を受け取った送信元モジュールによる情報送信が、変更後の所定の送信パラメータに従った情報送信から、変更前の所定の送信パラメータに従った情報送信に切り替えられることになる。
【００１３】
このように本発明に係る伝送モジュールは、所定の伝送経路に属する送信元モジュールからの情報送信に使用される所定の送信パラメータの変更を検知すると、復旧送信情報を介して、当該送信元モジュールに対して変更前の所定の送信パラメータを利用した情報送信を行うよう働きかけるように構成される。これにより、送信元モジュールによる復旧送信情報の受信を契機として、送信元モジュールが変更前の所定の送信パラメータを再び利用することになるため、変更前の所定の送信パラメータに従った所定送信情報の送信を好適な時期に再開することが可能となり、また、所定の送信パラメータの変更に起因した送信元モジュールでの消費電力の増大や、所定の伝送経路におけるトラフィックの増大を軽減することが可能となる。
【００１４】
ここで、上記の伝送モジュールにおいて、前記送信元モジュールは、前記送信元モジュールから前記所定の送信パラメータに従って送信された前記所定送信情報が前記送信対象モジュールによって受信された送信完了状態を確認する確認手段と、前記確認手段によって前記所定送信情報の前記送信完了状態が確認できない送信不良が生じた場合に、該送信不良となった該所定送信情報の送信に使用された前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更することで形成された、前記変更後の所定の送信パラメータに従って、該所定送信情報を再送する再送手段と、を有するように形成されてもよい。その場合、自己伝送モジュールの前記検知手段は、前記再送手段による前記所定送信情報の再送が行われた後の前記変更送信状態を検知する。
【００１５】
送信元モジュールは、確認手段により、送信元モジュールから所定の送信パラメータに従って送信対象モジュールに送信された所定送信情報が、送信対象モジュールに到達したことを示す送信完了状態を確認する。例えば、送信対象モジュールに対する送信完了状態は、所定送信情報を受信した送信対象モジュールから送信元モジュールに対して送られる確認信号（アクナリッジ信号）を利用して確認することができる。
【００１６】
ここで、送信元モジュールが確認手段によって所定送信情報の送信完了状態が確認できない場合、所定送信情報を送信したにもかかわらず情報送信の目的を達成していないことを意味するため、何らかの理由で送信不良が発生したことになる。このような場合、送信
元モジュールでは、再送手段による自律的な復旧のための処理が行われることになる。すなわち、再送手段は、送信元モジュールからの送信条件を決定する所定の送信パラメータの一部又は全部の変更を、他の伝送モジュールとの相互作用、または、情報処理装置との相互作用を経ることなく自己内の処理として行う。したがって、当該所定の送信パラメータの変更に関しては、外部からの干渉を受けることなく実行されることになる。そして、その変更後の所定の送信パラメータに従い、再度、送信不良となっている所定送信情報の送信が試みられることになる。
【００１７】
このように送信元モジュールが送信不良を確認した場合、送信元モジュール内で自律的に所定の送信パラメータの変更が行われることで、その時点で発生している外部との送信不良に影響されることなく、その送信状態の復旧が図られることになる。一方で、このように再送手段によって所定の送信パラメータが変更されると、送信元モジュールでの消費電力の増大や、所定の伝送経路におけるトラフィックの増大を招く可能性がある。そこで、このように送信元モジュールが形成される場合においても、上述した本願発明に係る技術思想を適用することは極めて有用である。その場合、自己伝送モジュールの前記検知手段は、前記再送手段による前記所定送信情報の再送が行われた後の前記変更送信状態を検知し、その検知結果に基づいて、上記の通り自己伝送モジュールは送信元モジュールに対して働き掛けることになる。
【００１８】
ここで、上記の伝送モジュールにおいて、前記送信復旧手段は、前記検知手段によって前記変更送信状態が検知された場合、変更前の前記所定の送信パラメータに関連する復旧時送信条件で前記送信元モジュールに対して前記復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させてもよい。すなわち、自己伝送モジュールが送信元モジュールに働きかける場合に、変更前の所定の送信パラメータに関連する復旧時送信条件で、上記の復旧送信情報を送信する。
【００１９】
上記復旧時送信条件は、変更前の所定の送信パラメータに基づいて決定される送信元モジュールでの送信条件と同一条件、又は、当該条件と同一視することのできる、自己伝送モジュールから送信元モジュールへの復旧送信情報の送信の際の送信条件である。このように、自己伝送モジュールが送信元モジュールに働きかける際の送信条件を、変更前の所定の送信パラメータに基づいて決定される送信元モジュールでの送信条件と同一の状態等とすることで、送信元モジュールによる再度の所定送信情報の送信が、送信不良を引き起こすことなく成功するか否かを、復旧送信情報の送信の成否を介してより的確に確認することが可能となる。すなわち、このような復旧時送信条件の下で送信された復旧送信情報を送信元モジュールが受信できた場合には、その後、変更前の所定の送信パラメータに従って送信元モジュールが所定送信情報を送信するようになっても、当該送信が成功する可能性が比較的高いと考えられる。
【００２０】
ここで、上記の伝送モジュールにおいて、自己伝送モジュールの具体的な特定について、下記の４つの態様が例示できる。なお、この例示は、自己伝送モジュールの特定を当該例示された態様に限定するものではなく、例示されていない態様に係る自己伝送モジュールの採用を妨げるものではない。先ず、第１の態様としては、自己伝送モジュールは、前記送信対象モジュールに相当するものであってよい。そして、前記送信元モジュールは、自己伝送モジュールとの間で前記送信不良が生じた場合、前記再送手段により、前記変更後の所定の送信パラメータに従って自己伝送モジュールに対して前記所定送信情報の再送を行うように形成される。このような態様では、自己伝送モジュールは、送信元モジュールから所定送信情報の送信を受ける立場とされ、送信不良が発生した際に所定の送信パラメータが変更されても、続けて送信元モジュールから所定送信情報の送信を受けることになる。
【００２１】
このような第１の態様において、上記伝送モジュールにおいて、前記所定の送信パラメータのうち変更されたパラメータは、前記送信元モジュールからの送信強度に関するパラメータであってもよい。そして、自己伝送モジュールの前記検知手段は、所定回数の前記所定送信情報に関する前記送信元モジュールからの送信強度の平均値が所定送信強度を越えたことを検知することで、前記変更送信状態が生じていることを検知するように形成されてもよい。すなわち、当該態様では、送信不良の解消のために送信元モジュールからの送信強度に関する送信パラメータが変更され、これにより、送信強度が増大される。そこで、自己伝送モジュールの検知手段は、上記の通り、送信元モジュールからの送信強度に基づいて、変更送信状態が生じていることを検知することが可能となる。ここで、条件検知のための送信強度の平均値を算出する所定回数は、ユーザが適宜設定すればよく、例えば、複数回数でもよく、又は１回であってもよい。後者の場合、自己伝送モジュールが送信元モジュールから所定送信情報を送信され、それを受信する度に、変更送信状態の検知のための処理が行われることになる。
【００２２】
また、第１の態様において、自己伝送モジュールは、自己伝送モジュールの送信能力と前記送信元モジュールの送信能力の差異に基づいて、前記復旧時送信条件を調整する送信条件調整手段を、更に備えるようにしてもよい。自己伝送モジュールから送信元モジュールに復旧送信情報を送信する場合、所定送信情報の送信方向とは逆向きとなる。自己伝送モジュールと送信元モジュールとで送信能力に差異が存在しない場合（例えば、両モジュールの送信仕様が同じような場合）、換言すれば、両モジュール間において送信能力に関し対称性が存在する場合は、自己伝送モジュールから送信された復旧送信情報が上流側送信モジュールに到達した際の送信条件をもって、送信元モジュールから自己伝送モジュールへの所定送信情報の送信が成功することを概ね担保することができる。
【００２３】
一方で、両モジュール間において送信能力に関し対称性が存在しない場合は、自己伝送モジュールから送信された復旧送信情報が上流側送信モジュールに到達した際の送信条件をもってしても、必ずしも送信元モジュールから自己伝送モジュールへの所定送信情報の送信が成功するとは限らない。そこで、送信条件調整手段によって、両モジュール間の送信能力の差異に基づいて復旧送信情報を送信するための送信条件を調整することで、当該成功を比較的高い確率で担保することが可能となる。
【００２４】
次に、第２の態様としては、前記送信元モジュールは、前記送信対象モジュールとの間で前記送信不良が生じた場合、前記再送手段により、該送信対象モジュールを変更するように前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更し、該変更後の所定の送信パラメータに従って前記所定送信情報の再送を行うように形成されてもよい。そして、自己伝送モジュールは、前記所定の伝送経路において、前記所定の送信パラメータの変更前及び変更後において共通する伝送モジュールとされる。このような態様では、自己伝送モジュールは、所定の送信パラメータの変更前及び変更後においても所定送信情報を中継し得る立場であるため、変更前の所定の送信パラメータを知り得る。したがって、自己伝送モジュールは、その変更前の所定の送信パラメータに従った復旧時送信条件で送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信することが可能となる。
【００２５】
次に、第３の態様としては、前記送信元モジュールは、前記送信対象モジュールとの間で前記送信不良が生じた場合、前記再送手段により、該送信対象モジュールを変更するように前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更し、該変更後の所定の送信パラメータに従って前記所定送信情報の再送を行うように形成されてもよい。そして、自己伝送モジュールは、前記所定の送信パラメータの変更後において新たな前記送信対象モジュールとされる伝送モジュールとされる。このような態様では、自己伝送モジュールは、所定の送信パラメータの変更後においてのみ所定送信情報を中継し得る立場であるため、変更前
の所定の送信パラメータを知り得ない。したがって、自己伝送モジュールは、その変更前の所定の送信パラメータに従った復旧時送信条件で送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信することは難しい。
【００２６】
ここで、上述の第２及び第３の態様において、前記検知手段は、前記送信対象モジュールが変更されたことを検知することで、前記変更送信状態が生じていることを検知してもよい。これは、変更送信状態の発生を検知するタイミングを示す一例である。
【００２７】
次に、第４の態様としては、前記送信元モジュールは、前記送信対象モジュールとの間で前記送信不良が生じた場合、前記再送手段により、前記送信対象モジュールを変更するように前記所定の送信パラメータの一部又は全部を変更し、該変更後の所定の送信パラメータに従って前記所定送信情報の再送を行うように形成されてもよい。そして、自己伝送モジュールである前記伝送モジュールは、前記所定の送信パラメータの変更前において前記送信対象モジュールとされていた伝送モジュールとされる。このような態様では、自己伝送モジュールは、所定の送信パラメータの変更前においてのみ所定送信情報を中継し得る立場であるが、変更前の所定の送信パラメータは知り得る。そこで、自己伝送モジュールは、その変更前の所定の送信パラメータに従った復旧時送信条件で送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信することが可能である。
【００２８】
また、本願発明を、情報処理装置を含む所定の伝送経路に沿って、上流側に位置する送信元モジュールから該送信元モジュールの直下流に位置する送信対象モジュールへ、所定の送信パラメータに従って、該情報処理装置で処理されるべき所定送信情報が送信されるように、複数の伝送モジュールを経て該所定送信情報を伝送するよう構成されるネットワークシステムの側面から捉えることもできる。この場合、前記複数の伝送モジュールのうち少なくとも一つの伝送モジュールは、前記送信元モジュールから前記送信対象モジュールへの前記所定送信情報の送信が、前記所定の送信パラメータの一部又は全部が変更された、変更後の所定の送信パラメータに従って実行されている変更送信状態を検知する検知手段と、前記検知手段によって前記変更送信状態が検知された場合、前記送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、送信復旧手段と、を有する。なお、当該情報伝送ネットワークシステムの発明には、上記伝送モジュールの発明に関し開示した技術思想を、技術的な齟齬が生じない限りで適用することが可能である。
【００２９】
また、本願発明を、情報処理装置を含む所定の伝送経路に沿って、上流側に位置する送信元モジュールから該送信元モジュールの直下流に位置する送信対象モジュールへ、所定の送信パラメータに従って、情報処理装置で処理されるべき所定送信情報が送信されるように、該所定送信情報を伝送する情報伝送方法の側面からとらえてもよい。この場合、当該方法は、前記送信元モジュールから前記送信対象モジュールへの前記所定送信情報の送信が、前記所定の送信パラメータの一部又は全部が変更された、変更後の所定の送信パラメータに従って実行されている変更送信状態を検知する検知ステップと、前記検知ステップにおいて前記変更送信状態が検知された場合、前記送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、送信復旧ステップと、を含む。なお、当該情報伝送方法の発明には、上記伝送モジュールの発明に関し開示した技術思想を、技術的な齟齬が生じない限りで適用することが可能である。
【００３０】
また、本発明を、情報処理装置を含む所定の伝送経路に沿って、上流側に位置する送信元モジュールから該送信元モジュールの直下流に位置する送信対象モジュールへ、所定の送信パラメータに従って、該情報処理装置で処理されるべき所定送信情報が送信されるよ
うに、該伝送経路に属する伝送モジュールに該所定送信情報を伝送させる情報伝送プログラムの側面から捉えることもできる。この場合、当該情報伝送プログラムは、前記伝送モジュールに、前記送信元モジュールから前記送信対象モジュールへの前記所定送信情報の送信が、前記所定の送信パラメータの一部又は全部が変更された、変更後の所定の送信パラメータに従って実行されている変更送信状態を検知する検知ステップと、前記検知ステップにおいて前記変更送信状態が検知された場合、前記送信元モジュールに対して復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を受信した前記送信元モジュールに、再び変更前の該所定の送信パラメータに従った前記所定送信情報の送信を実行させる、送信復旧ステップと、を実行させる。なお、当該情報伝送プログラムの発明には、上記伝送モジュールの発明に関し開示した技術思想を、技術的な齟齬が生じない限りで適用することが可能である。
【発明の効果】
【００３１】
情報伝送のためのネットワークに属する伝送モジュールにおいて送信パラメータの変更が行われた場合の、伝送モジュール又はネットワークの負荷増大を可及的に抑制することを可能とする。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明に係るネットワークシステムの概略構成を示す図である。
【図２Ａ】図１に示すネットワークシステムに含まれる伝送モジュールの第１の機能ブロック図である。
【図２Ｂ】図１に示すネットワークシステムに含まれる伝送モジュールの第２の機能ブロック図である。
【図３】図１に示すネットワークシステムに含まれるサーバの機能ブロック図である。
【図４】伝送モジュールで実行される送信情報の伝送処理のフローチャートである。
【図５】図４に示す伝送処理において、伝送の対象となる送信情報のデータ構造を概略的に示す図である。
【図６】伝送モジュールで実行される送信復旧処理のフローチャートである。
【図７】図６に示す送信復旧処理において伝送モジュールから送信される復旧送信情報のデータ構造を概略的に示す図である。
【図８】図１に示すネットワークに含まれる伝送モジュール間の情報授受に関するシーケンス図である。
【図９Ａ】図１に示すネットワークシステムにおける伝送モジュール間で送信不良が発生した状態を概略的に示す図である。
【図９Ｂ】図９Ａに示す送信不良が発生した後に、送信不良に係る伝送モジュールの送信パラメータが変更され新たな伝送経路が形成された状態を概略的に示す図である。
【図９Ｃ】図９Ｂに示す新たな伝送経路が形成された状態で、伝送モジュール２Ｃで図６に示す送信復旧処理が行われた場合において、復旧送信情報の伝送モジュール２Ａへの送信が試行された状態を示す図である。
【図９Ｄ】図９Ｂに示す新たな伝送経路が形成された状態で、伝送モジュール２Ｂで図６に示す送信復旧処理が行われた場合において、復旧送信情報の伝送モジュール２Ａへの送信が試行された状態を示す図である。
【図９Ｅ】図９Ｂに示す新たな伝送経路が形成された状態で、伝送モジュール２Ｄで図６に示す送信復旧処理が行われた場合において、復旧送信情報の伝送モジュール２Ａへの送信が試行された状態を示す図である。
【図１０Ａ】本発明に係る第２のネットワークシステムにおいて、伝送モジュール間で送信不良が発生した状態を概略的に示す図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａに示す送信不良が発生した後に、送信不良に係る伝送モジュールの送信パラメータが変更され新たな伝送経路が形成された状態を概略的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
図面を参照して本発明に係るネットワークシステム（以下、単に「ネットワーク」と称する場合もある）１０、および当該ネットワークに含まれる伝送モジュール２について説明する。なお、以下の実施形態の構成は例示であり、本発明はこの実施の形態の構成に限定されるものではない。
【実施例１】
【００３４】
図１は、ネットワーク１０の概略構成を示す図である。ネットワーク１０には、様々な外部環境パラメータ（温度等）を計測するためのセンサが搭載された伝送モジュール２又は該センサを搭載しない中継機能のみを有する伝送モジュール２が属しており、計測された外部環境パラメータを情報処理装置１に収集するように各伝送モジュールが機能するようにネットワークが形成されている。なお、複数の伝送モジュールを各々区別して表現する場合には、伝送モジュールの参照番号２に続けて、個体を識別するための文字（「Ａ」、「Ｂ」等）を付すこととする。
【００３５】
具体的には、図１に示すネットワーク１０では、センサを搭載した伝送モジュールとして伝送モジュール２Ａ、２Ｄが含まれ、センサを搭載していない伝送モジュールとして伝送モジュール２Ｂ、２Ｃ、２Ｅが含まれる。そして、伝送モジュール２Ａを起点とした情報の流れと伝送モジュール２Ｄを起点とした情報の流れが、伝送モジュール２Ｃにおいて合流するように、ネットワーク１０における伝送経路が形成されている。すなわち、伝送モジュール２Ａで計測されたデータを含む送信情報は、伝送モジュール２Ａ、２Ｂ、２Ｃの順に伝送されていき、また、伝送モジュール２Ｄで計測されたデータを含む送信情報は、伝送モジュール２Ｄ、２Ｅ、２Ｃの順に伝送されていく。そして、伝送モジュール２Ｃに到達した送信情報は、最終的に情報収集の目的地である情報処理装置１に伝送されることになっている。
【００３６】
ここで、情報処理装置１は、送受信装置１ａおよびサーバ１ｂを有している。送受信装置１ａは、各伝送経路において情報処理装置１に最も近くに位置する伝送モジュール２Ｃから伝送されてくる情報を受信し、また、各伝送経路に位置する伝送モジュールに所定の動作指令や通知を届けるために、伝送モジュール２Ｃに対して送信するための装置である。送受信装置１ａはサーバ１ｂと電気的に接続されている。そして、サーバ１ｂは、例えば、伝送モジュール２Ａ、２Ｄに搭載されたセンサよって計測された情報を収集し、所定の情報処理を行う。
【００３７】
なお、伝送モジュール２に搭載されたセンサによる計測、およびその計測データの情報処理装置１への伝送は、継続的な情報収集を実現するために、各伝送モジュールで電源が投入されてから、所定の間隔で（例えば、一定の間隔で）繰り返し実行されるものである。また、図１に示す伝送モジュール２のうちセンサが搭載された伝送モジュールについては、計測対象を計測するセンサ機能、計測した情報を記録したり処理したりする機能、伝送モジュール外部への無線機能、電源機能等が実装された小型のデバイスとして構成され、センサが搭載されていない伝送モジュールについては、伝送モジュール外部への無線機能、電源機能等が実装された小型のデバイスとして構成される。
【００３８】
このような伝送モジュール２に搭載されるセンサとしては、例えば、温度センサ、湿度センサ、加速度センサ、照度センサ、フローセンサ、圧力センサ、地温センサ、パーティクルセンサ等の物理系センサや、ＣＯ２センサ、ｐＨセンサ、ＥＣセンサ、土壌水分センサ等の化学系センサがある。本実施の形態では、説明を簡便にするために、各伝送モジュール２には、それぞれが配置された位置における外部温度を計測するための温度センサが搭載されているものとし、伝送モジュール２Ａ、２Ｄで計測された温度データはサーバ１
ｂにおける所定の情報処理に供される。
【００３９】
ここで、ネットワーク１０においては、センサによる計測が行われると、その計測データが送信情報として複数の伝送モジュールによる伝送処理を経て、最終的に情報処理装置１にまで届けられることになる。しかし、ネットワーク１０においては無線を介して送信情報の伝送が行われているため、その伝送環境が好適でない場合（例えば、伝送経路外の他の無線装置から電波干渉を受けたり、伝送モジュール間に障害物が一時的に存在したりする等）には、送信先への送信情報の送信完了状態が送信元から確認できない送信不良が発生し得る。この送信不良が継続すると、情報処理装置１への送信情報の収集が円滑に進まないため、速やかに送信不良を解消することが求められる。
【００４０】
そこで、本発明に係るネットワーク１０においては、送信不良が発生した場合に、その送信不良を把握した伝送モジュール自身が自律的に当該状態の解消を図り、送信できなかった情報を再送する処理（以下、「伝送処理」という）を行うこととする。これにより、情報処理装置１への送信情報の収集を円滑に且つ速やかに実現することが可能となる。具体的には、伝送モジュール２は、内部に演算装置、メモリ等を有し、当該演算装置により所定の制御プログラムが実行されることで、様々な機能が発揮される。そこで、図２Ａ及び図２Ｂのそれぞれに、ネットワーク１０に属する伝送モジュール２Ａ、２Ｂが発揮する様々な機能の一部をイメージ化した機能ブロックを示す。なお、図２Ａには、センサが搭載されている伝送モジュール２Ａについての機能ブロックを図示しているが、その他のセンサ搭載の伝送モジュール２Ｄについても同様である。更に、図２Ｂには、センサが搭載されていない伝送モジュール２Ｂについての機能ブロックを図示しているが、その他のセンサ非搭載の伝送モジュール２Ｃ、２Ｅについても同様である。
【００４１】
以下、順に、伝送モジュール２Ａ、２Ｂの機能について、それぞれ図２Ａ、図２Ｂに基づいて説明する。先ず、伝送モジュール２Ａは、機能部として、制御部２０、通信部２１、送信パラメータ記憶部２２、計測部２４、情報記憶部２５を有している。なお、伝送モジュール２の駆動電力は、モジュールが内蔵するバッテリから電力供給を受けてもよく、また、モジュールの外部のＡＣ電源等から電力供給を受けてもよい。
【００４２】
制御部２０は、伝送モジュール２Ａにおける様々な制御を司る機能部であるが、特に、送信制御部２０１、送信完了確認部２０２、送信パラメータ変更部２０３、リセット部２０４を有している。この送信制御部２０１は、後述する送信パラメータ記憶部２２が保持している送信パラメータに従って、後述する通信部２１を通して伝送モジュール２Ａから下流側に位置する伝送モジュール（図１に示すネットワーク１０では伝送モジュール２Ｂ）への送信情報の送信を行う機能部である。この送信パラメータは、伝送モジュール２Ａにおける情報送信の条件を決定する複数のパラメータを含むものであり、その詳細については後述する。なお、送信制御部２０１そのものは、上記の通り、送信パラメータに従った情報送信を行う機能部であるが、後述するように送信情報の送信に失敗した後に改めて当該送信情報を送信する場合には、送信制御部２０１は、後述する送信パラメータ変更部２０３とともに本発明に係る再送手段として機能することになる。
【００４３】
また、送信完了確認部２０２は、送信制御部２０１によって送信情報の送信が実行されたとき、その送信された送信情報が直接の送信先である伝送モジュール２Ｂに到達したことを確認する機能部であり、本発明に係る確認手段に相当する。例えば、伝送モジュール２Ｂが伝送モジュール２Ａからの送信情報を受信した場合、その受信に対応したアクナレッジ信号を伝送モジュール２Ａに送信するように設計されている場合には、送信完了確認部２０２は、そのアクナレッジ信号の受信の有無を確認することで、送信先への送信完了を確認することになる。送信完了確認部２０２によって送信先への送信完了状態が確認できない場合は、自己伝送モジュールにおいて送信不良が生じたことを意味する。また、送
信パラメータ変更部２０３は、送信完了確認部２０２による送信完了の確認結果に基づいて、後述する送信パラメータ記憶部２２に保持されている送信パラメータの一部又は全部を変更する機能部である。また、リセット部２０４は、自己伝送モジュールの制御系に関する初期化を実行する機能部である。リセット部２０４による初期化により、送信パラメータ記憶部２２が記憶する送信パラメータの初期化や、後述する情報記憶部２５が記憶する様々なデータの消失が生じることになる。
【００４４】
次に、通信部２１は、伝送モジュール２Ａに搭載されたアンテナを通し外部との情報の送受信を司るものであり、具体的には、送信制御部２０１からの指示に従った下流側の伝送モジュール２Ｂへの送信、及び、存在すればその上流側の伝送モジュールから送信されてきた送信情報の受信を行う。なお、伝送モジュール２Ａが備えるアンテナは、ダイバシティ機能を有しており、通信部２１は必要に応じてダイバシティ機能のＯＮ、ＯＦＦを調整し、伝送モジュール２Ａの受信能力の調整を図ることもできる。また、通信部２１は、上流側の伝送モジュールから送信情報を受信した場合には、当該上流側の伝送モジュールに対して当該送信情報を受信したことを示すアクナレッジ信号を通知するように形成されている。
【００４５】
次に、送信パラメータ記憶部２２は、送信制御部２０１によって送信情報の送信が行われるときの送信条件を決定する送信パラメータを、伝送モジュール２Ａのメモリ内に保持する機能部である。具体的な送信パラメータの態様は多岐にわたるため、本発明に大きく関連する送信パラメータとして、次に、送信パラメータ記憶部２２は、送信制御部２０１によって送信情報の送信が行われるときの送信条件を決定する送信パラメータを、自己伝送モジュールのメモリ内に保持する機能部である。具体的な送信パラメータの態様は多岐にわたるため、本発明に大きく関連する送信パラメータとして、以下に５つの送信パラメータを代表的に例示する。
（１）アンテナダイバシティの有効化に関するパラメータ
当該パラメータは、伝送モジュール２Ａが有するアンテナダイバシティの機能のＯＮ、ＯＦＦを設定するためのパラメータであり、本出願では、以降「ダイバシティパラメータ」と称する。アンテナダイバシティの機能がＯＮにされると、自己伝送モジュール２Ａの受信能力が向上する一方で、受信に要する消費電力が若干増加する。
（２）送信電力に関するパラメータ
当該パラメータは、伝送モジュール２Ａからの送信情報の送信強度に関するパラメータであり、本出願では、以降「送信電力パラメータ」と称する。送信電力が増加されると、伝送モジュール２Ａから送信可能な領域が拡大され、また、伝送モジュール２Ａの近くに位置する障害物等の影響を受けにくくなるが、一方で送信に要する消費電力が増加することになる。
（３）送信先となる伝送モジュールのノードアドレスに関するパラメータ
当該パラメータは、同一のネットワークに属する伝送モジュールであって伝送モジュール２Ａからの送信先となる送信対象モジュールを識別するためのパラメータであり、本出願では、以降「ノードパラメータ」と称する。図１に示すネットワーク１０では、伝送モジュール２Ａにおいて、伝送モジュール２Ｂのノードアドレスが、ノードパラメータとして設定されている。
（４）ネットワークに関するパラメータ
当該パラメータは、図１に示すように情報処理装置１を最上位として伝送モジュール２Ａが送信情報の伝送を行うネットワークを識別するためのパラメータであり、本出願では、以降「ネットワークパラメータ」と称する。図１に示すネットワーク１０では、伝送モジュール２におけるネットワークパラメータは、全て同一の、ネットワーク１０を識別するための値が設定されることになる。
（５）チャネルに関するパラメータ
当該パラメータは、伝送モジュール間において情報伝送する際に使用される伝送用チャ
ネルに関するパラメータであり、本出願では、以降「チャネルパラメータ」と称する。一般に、同一のネットワークに属する伝送モジュール同士は、共通のチャネルパラメータが設定される。
なお、送信パラメータ記憶部２２によって記憶されている上記（１）〜（５）の送信パラメータは、送信パラメータ変更部２０３の指示により、その一部又は全部が変更可能とされる。また、リセット部２０４によるリセット処理が行われると、送信パラメータ記憶部２２によって記憶されている上記（１）〜（５）の送信パラメータは初期化され、初期の設定値に変更されることになる。
【００４６】
また、計測部２４は、伝送モジュール２Ａに搭載されているセンサ（例えば、温度センサ）を通して外部環境パラメータ（例えば、外部温度）を計測する機能部である。そして、その計測部２４による計測データは、情報記憶部２５によって伝送モジュール２Ａのメモリに記憶される。そして、情報記憶部２５は、伝送モジュール２Ａが中継器として機能する場合（すなわち、伝送モジュール２Ａの上流側に他の伝送モジュールが存在する場合）に、通信部２１を介して上流側の伝送モジュールから受信した送信情報も記憶する。そして、情報記憶部２５によって記憶されているこれらの情報は、通信制御部２０１からの指示に従って通信部２１を介して下流側の伝送モジュール２Ｂに送信されることになる。なお、リセット部２０４によるリセット処理が行われると、情報記憶部２５によって記憶されている情報は消失される。
【００４７】
次に、伝送モジュール２Ｂにおける機能部について、図２Ｂに基づいて説明する。なお、伝送モジュール２Ｂにおける機能部と、図２Ａに示す伝送モジュール２Ａにおける機能部のうち実質的に同一視できる機能部については、同一の参照番号を付してその詳細な説明を省略する。伝送モジュール２Ｂは、機能部として、制御部２０、通信部２１、送信パラメータ記憶部２２、情報記憶部２５、復旧制御部２６を有している。なお、伝送モジュール２Ｂが計測部２４を有していないのは、当該伝送モジュールがセンサを搭載せずに中継器としてのみ機能するからである。
【００４８】
以下に、図２Ｂに示されている復旧制御部２６について説明する。復旧制御部２６は、伝送モジュール２Ｂにおいて、送信パラメータ変更部２０３によって送信パラメータ記憶部２２に保持されている送信パラメータの一部又は全部が変更されたときに、その変更された送信パラメータに関する制御を行う機能部であるが、特に、検知部２６１、送信復旧部２６２、送信条件調整部２６３を有している。この検知部２６１は、本発明に係る送信元モジュールから送信対象モジュールに送信されるときに、送信パラメータ変更部２０３による送信元モジュールの送信パラメータの変更が行われた状態で、送信情報の送信が実行されている変更送信状態を検出する機能部である。この検知部２６１の具体的な機能内容は、自己伝送モジュール（伝送モジュール２Ｂ）と送信元モジュールがどのような相対関係となっているかにより変動し得るものであり、詳細は後述する。
【００４９】
次に、送信復旧部２６２は、検知部２６１によって変更送信状態が検出されたときに、該変更送信状態に関連する送信元モジュールに対して、該送信元モジュールへ情報送信のために利用されている、変更後の送信パラメータを、変更前の送信パラメータに復旧するよう働きかける機能部である。具体的には、送信復旧部２６２から通信部２１を介して、後述する復旧送信情報を送信元モジュールに送信することで、復旧送信情報を受信した送信元モジュールに送信パラメータの変更前の状態への復旧を実行させる。そして、送信条件調整部２６３は、上記送信復旧部２６２による復旧送信情報の送信時の復旧時送信条件を調整する機能部である。
【００５０】
なお、図２Ａにおいては復旧制御部２６が記載されていないが、これは、図１に示すネットワーク１０の構成を踏まえ、伝送モジュール２Ａの上流側に他の伝送モジュールが配
置されていないことを反映したものである。したがって、伝送モジュール２Ａの上流側に他の伝送モジュールが配置され、そこから送信情報を伝送モジュール２Ａが受信するように構成される場合には、当該他の伝送モジュールにおいて送信パラメータ変更部２０３による送信パラメータの変更が行われれば、伝送モジュール２Ａにおいても機能部として復旧制御部２６が形成されるのが好ましい。また、図２Ｂにおいては、計測部２４が記載されていないが、これは伝送モジュール２Ｂにセンサが搭載されていないことを反映したものである。したがって、伝送モジュール２Ｂがセンサを装備している場合には、制御部として計測部２４が形成されることになる。なお、伝送モジュール２Ａが、図２Ａ及び図２Ｂに示す機能部を全て備えている場合、伝送モジュール２Ａはその下流側の伝送モジュールに対して変更前の送信パラメータに復旧するよう働きかけるように構成することも可能である。
【００５１】
次に、サーバ１ｂに形成される機能部について図３に基づいて説明する。サーバ１ｂは、通信部１１、計測データ記録部１２、情報処理部１３、受信通知部１４を有している。通信部１１は、送受信装置１ａを介して伝送経路の最も情報処理装置１側に位置する伝送モジュール２Ｃから、送信情報を収集するための通信を行う機能部である。具体的には、通信部１１は、伝送モジュール２Ｃと、情報処理装置１との間の送受信を司る。計測データ記録部１２は、通信部１１を介して伝送モジュール２から伝送された送信情報に含まれる情報のうち計測データである温度データを記録する機能部である。そして、ここで記録された計測データは、情報処理部１３に渡され、当該情報処理部１３によって、収集された計測データを用いた所定の情報処理（例えば、温度データに基づいた、伝送モジュールが設置された空間の空調制御等）が行われる。したがって、伝送モジュールに搭載されているセンサは、情報処理部１３が行おうとする所定の情報処理に必要な情報を計測するためのセンサであればよい。次に、受信通知部１４は、通信部１１を介して受信した伝送モジュールからの送信情報を、サーバ１ｂが受信したことを、当該送信情報の送信元である伝送モジュール２Ｃに対して通知する機能部である。
【００５２】
次に、図４に基づいて、伝送モジュールにおける伝送処理について説明する。なお、当該伝送処理は、図１に示す伝送モジュール２Ａで所定の制御プログラムが実行されることで、実現される処理として、以下にその具体的な内容を示す。しかし、他の伝送モジュールについても、実質的に同じ伝送処理を適用することができる。
【００５３】
また、図５に、伝送処理において伝送モジュール２Ａが伝送する送信情報のデータ構造を示す。図５の上段（ａ）は、送信情報全体のデータ構造を概略的に示しており、当該送信情報は、概略的に８つの領域に区分される。本実施例では、８つの領域のうち、特に重要な５つの領域ａ１〜ａ５について説明する。領域ａ１(Start Symbol)は、送信情報の始まりを示す特定のバイト列である。領域ａ２(Destination Address)は、送信情報が最終
的に伝送される宛先（本実施例の場合は、情報処理装置１）のアドレスを表す。領域ａ３(Source Address)は、送信情報の送信元（本実施例の場合は、伝送モジュール２Ａ）のアドレスを表す。領域ａ４(Data)は、送信元である伝送モジュール２Ａに搭載された温度センサによる計測温度データを格納する。領域ａ５(Terminator Symbol for Data)は、送信情報の終わりを示す特定のバイト列である。
【００５４】
次に、図５の下段（ｂ）に、領域ａ４に格納された計測温度データの一例を示す。本実施例では、伝送モジュール２Ａにおいて、前回の送信情報の伝送後に計測された２回分の温度データが、領域ａ４に格納されている。具体的には、データ取得時間の古い順に、時期ｔ１０に取得された温度データＴ１、時期ｔ２０に取得された温度データＴ２が、領域ａ４に格納されている。これは、伝送モジュール２Ａでは、温度センサでデータ計測を行うごとにその計測データを伝送モジュール２Ｂに伝送するのではなく、複数回の計測データをまとめて伝送するように設計されていることによる。もちろん、伝送される計測デー
タの形態は、図５（ｂ）に示す形態に限られるものではない。
【００５５】
＜伝送処理＞
ここで、図４に戻り、伝送モジュール２Ａで実行される伝送処理の説明を行う。まず、Ｓ１０１では、送信制御部２０１により、自己伝送モジュール２Ａからその下流側に位置する伝送モジュール２Ｂに対して送信情報を送信すべき送信時期となっているか否かが判定される。そして、Ｓ１０１で肯定判定されると処理はＳ１０２へ進み、否定判定されると再びＳ１０１の処理が行われる。
【００５６】
次に、Ｓ１０２では、送信制御部２０１によって、情報記憶部２５に記憶されている計測温度データを、伝送モジュール２Ｂに送信すべき送信情報の領域ａ４に格納した状態の送信情報が形成され、通信部２１を介して伝送モジュール２Ｂへの送信が実行される。なお、当該送信は、送信パラメータ記憶部２２が記憶する送信パラメータ、すなわち、送信電力パラメータ、ノードパラメータ、ネットワークパラメータを含む送信パラメータに従って実行される。Ｓ１０２の処理が終了すると、Ｓ１０３へ進む。
【００５７】
Ｓ１０３では、送信完了確認部２０２によって、伝送モジュール２Ｂへの送信情報の送信完了状態が確認できない送信不良が発生したか否かが判定される。具体的には、送信情報を送信し、それを受信した伝送モジュール２Ｂで発信されるアクナリッジ信号が、送信から所定時間内に送信完了確認部２０２によって確認できない場合には、送信不良が発生したものと判断される。Ｓ１０３で肯定判定されるとＳ１０４へ進み、否定判定されると本伝送処理を終了する。
【００５８】
次にＳ１０４では、伝送処理における送信情報の再送回数、すなわち後述するＳ１０６で実行される送信情報の再送回数が所定回数に到達したか否かが判定される。そして、Ｓ１０４で肯定判定されるとＳ１０７へ進み、リセット部２０４によるリセット処理を実行し、本伝送処理を終了する。また、Ｓ１０４で否定判定されると、処理はＳ１０５へ進む。Ｓ１０５では、発生している送信不良を解消するために、送信パラメータ変更部２０３によって、送信パラメータ記憶部２２が記憶している送信パラメータ（送信電力パラメータ、ノードパラメータ、ネットワークパラメータ等）の一部が変更され、その後、Ｓ１０６で、変更された送信パラメータに従って、送信制御部２０１により送信不良となった送信情報、すなわち伝送モジュール２Ｂへの送信完了を確認することができなかった送信情報の再送が実行される。そして、Ｓ１０６の処理が終了すると、再びＳ１０３の処理により、再送された送信情報に関する送信不良の発生が判断されることになる。なお、これらのＳ１０３〜Ｓ１０６の処理が行われる間、自己伝送モジュール２Ａにおいてはリセット部２０４によるリセット処理は行われないため、情報記憶部２５が記憶する情報は消失されない。
【００５９】
なお、Ｓ１０５においては、変更される送信パラメータが複数ある場合には送信パラメータが一つずつ変更されてもよく、別法として複数の送信パラメータが組み合わされて変更されてもよい。また、Ｓ１０５における送信パラメータの変更は、Ｓ１０３において肯定判定され且つＳ１０４で否定判定される限り繰り返されることになるが、当該送信パラメータの変更順序は、特定の順序に限定されるものではなく所定の目的に応じて適宜設定することができる。
【００６０】
このように図４に示す伝送処理によれば、自己伝送モジュール２Ａから送信情報を送信する際に送信不良が発生すると、Ｓ１０３〜Ｓ１０６の処理が繰り返されることになる。このとき、情報記憶部２５が記憶する情報は保持されたまま、自律的に送信パラメータ記憶部２２が記憶する送信パラメータの一部が変更されながら送信情報の再送が繰り返され、送信不良の解消が試みられることになる。そして、送信パラメータの変更による送信情
報の再送が成功すると伝送処理は終了とされる。
【００６１】
＜送信復旧処理＞
ここで、上記Ｓ１０５における送信パラメータの変更、及び、その変更された送信パラメータを利用した送信状態からの復旧について詳細に説明する。本実施例では、変更の対象となる送信パラメータとして、上述の送信電力パラメータに着目するものとする。伝送モジュール２Ａにおいて送信電力を高く設定すればその送信能力を向上させることは可能であるが、伝送モジュール２Ａにおける消費電力の上昇や周辺の無線ネットワークへの干渉等が発生するため、伝送モジュール２Ａの送信電力は、通常は、ある程度抑えた値としている。そこで、伝送モジュール２Ａにおける送信電力を増加させることで、伝送モジュール間に障害物が存在することで発生し得る送信不良を解消することが可能となる場合がある。
【００６２】
具体的には、Ｓ１０３で送信不良が発生したと判定されると、伝送モジュール２Ａは、Ｓ１０４の処理として送信パラメータ記憶部２２が記憶する送信電力パラメータを増加させる処理を行う。その後、送信制御部２０１により、変更後の送信電力パラメータを含む、送信パラメータ記憶部２２が記憶する送信パラメータに従い、送信情報の再送が実行される。なお、送信電力パラメータの増加処理としては、例えば、周囲のネットワークへの干渉を可及的に抑制するために徐々に送信電力が増加するように送信電力パラメータを変更してもよく、また、速やかな送信不良の解消のために、伝送モジュール２Ａにおいて設定し得る最大の送信電力となるように送信電力パラメータを変更してもよい。
【００６３】
このように伝送モジュール２Ａにおいて送信不良が生じたときに、その送信パラメータである送信電力パラメータを増加させる処理を行うことで、再び、伝送モジュール２Ａから伝送モジュール２Ｂへの送信情報の送信を成功させ、情報処理装置１への情報収集を継続することが可能となる。一方で、このように送信電力パラメータを変更すると、伝送モジュール２Ａでの消費電力が上昇する。そのため、仮に送信不良が一時的な原因によって生じたものであるならば、増加された送信電力パラメータでの情報送信を止め、送信電力パラメータの値を増加される前の値に戻す、送信条件の復旧処理を行うことで、消費電力の増大した状態が継続するのを回避できる。
【００６４】
そこで、上記のように送信不良の解消を図るために行われた送信パラメータの変更に起因した、伝送モジュール２Ａにおける消費電力増大を回避するために、図６に示す送信復旧処理が伝送モジュール２Ｂで実行される。なお、当該送信復旧処理は、伝送モジュール２Ｂで所定の制御プログラムが実行されることで、実現される処理である。そして、当該送信復旧処理は、伝送モジュール２Ａからの送信情報を受信する立場にある伝送モジュール２Ｂにおいて、所定の間隔で実行される。なお、本実施例に係る送信復旧処理においては、変更される送信パラメータが送信電力パラメータであるためパラメータの変更前後において送信対象モジュールは変化しない。そして、伝送モジュール２Ａが本発明に係る送信元モジュールに相当し、伝送モジュール２Ｂが本発明に係る送信対象モジュールに相当する。そして、以下の送信復旧処理の説明において「自己伝送モジュール」とされるのは、当該処理が実行される伝送モジュール２Ｂを指す。
【００６５】
先ず、Ｓ２０１では、検知部２６１によって送信元モジュール２Ａからの情報送信の際の、送信強度の平均値が算出される。当該送信強度は、上記の伝送モジュール２Ａにおける送信電力パラメータの値を反映するものである。具体的には、伝送モジュール２Ａからの送信情報を伝送モジュール２Ｂ側で受信した際の受信信号強度は、伝送モジュール２Ａの送信電力を反映するものと考えられるから、当該受信信号強度に基づいて、送信元モジュール２Ａの送信強度の平均値が算出される。なお、平均値の算出に当たっては、過去に伝送モジュール２Ａから受信した複数回分の受信信号強度を利用して、その平均値を算出
する。複数回の受信信号強度を利用することで、偶発的に受信信号強度が高くなった場合に、後述の変更送信状態を誤って検知してしまうことを回避することができる。なお、別法として、１回の受信における受信信号強度を利用し、その値に基づいてＳ２０１における送信強度の平均値を算出しても構わない。Ｓ２０１の処理が終了すると、Ｓ２０２へ進む。
【００６６】
次にＳ２０２では、Ｓ２０１で算出された送信強度の平均値に基づいて、送信元モジュール２Ａにおいて変更送信状態が生じているか否かの判定が、検知部２６１によって行われる。具体的には、Ｓ２０１で算出された送信強度の平均値が基準となる所定送信強度を越えた場合には、伝送モジュール２Ａにおいて送信電力パラメータが変更され送信強度が大きくなった状態で送信情報の送信が行われているため、変更送信状態が生じていると判定される。なお、当該所定送信強度は予め自己伝送モジュール２Ｂのメモリ内に保持された値であってもよく、又は、図４に示すＳ１０３で判定された送信不良が生じるまでの伝送モジュール２Ａの送信強度を、当該所定送信強度として設定してもよい。Ｓ２０２で肯定判定されるとＳ２０３へ進み、否定判定されるとＳ２０１以降の処理が繰り返される。
【００６７】
次にＳ２０３では、送信条件調整部２６３によって、後述する復旧送信情報の送信を行うための送信条件、すなわち復旧時送信条件の調整が行われる。自己伝送モジュール２Ｂは、上記の通り送信パラメータの変更後においても送信対象モジュールでもあるため、本送信復旧処理で自己伝送モジュール２Ｂから送信元モジュール２Ａに復旧送信情報を送信し、該復旧送信情報を送信元モジュール２Ａが受信できた場合、伝送モジュール２Ａ、２Ｂ間に生じていた送信不良が解消したものと考えることができる。特に、このときの自己伝送モジュール２Ｂから復旧送信情報を送信するときの復旧時送信条件を、送信元モジュール２Ａが変更前の送信パラメータ、すなわち増加される前の送信電力パラメータで送信するときの送信条件と同一、もしくは同一視し得る条件とすれば、送信元モジュール２Ａが再び変更前の送信パラメータで送信できることを実質的に予め確認することが可能となる。
【００６８】
そこで、送信条件調整部２６３は、送信元モジュール２Ａが再び変更前の送信パラメータで送信することを考慮して、その際の送信条件と実質的に同一の送信条件が再現されるように、後述する自己伝送モジュール２Ｂから復旧送信情報を送信する際の送信条件を調整する。具体的には、送信元モジュール２Ａでの変更前の送信パラメータの値に基づいて、自己伝送モジュール２Ｂでの復旧時送信条件を算出する。そして、送信対象モジュールである自己伝送モジュール２Ｂの送信能力と送信元モジュール２Ａの送信能力の差異に基づいて、上記調整を行う。例えば、伝送モジュール２Ａ、２Ｂが、送信能力に関し同一の仕様を有するものであれば、送信条件調整部２６３は、送信元モジュール２Ａでの変更前の送信電力パラメータと同一の値を自己伝送モジュール２Ｂから復旧送信情報を送信する際の送信電力パラメータに設定する。また、別例として、伝送モジュール２Ｂの送信能力が伝送モジュール２Ｂの送信能力と異なる場合には、その送信能力の違いを、復旧時送信条件を決定する自己伝送モジュール２Ｂから復旧送信情報を送信する際の送信電力パラメータに反映させて、実質的に変更前の送信電力パラメータに従った伝送モジュール２Ａの送信条件を再現するようにする。Ｓ２０３の処理が終了すると、Ｓ２０４へ進む。
【００６９】
なお、変更前の送信電力パラメータの値については、自己伝送モジュール２Ｂは、送信電力パラメータの変更前において送信元モジュール２Ａからの受信信号強度に基づいて送信元モジュール２Ａの送信電力パラメータの値を推測してもよい。また、送信元モジュール２Ａから受信する送信情報にその送信電力パラメータに関する情報が含まれている場合には、送信電力パラメータの変更前において受信した送信情報に基づいて、その変更前の送信電力パラメータの値を把握してもよい。
【００７０】
Ｓ２０４では、Ｓ２０３で調整された復旧時送信条件に従って、自己伝送モジュール２Ｂから送信元モジュール２Ａに復旧送信情報が送信される。当該復旧送信情報は、それを受信した送信元モジュール２Ａに、自己の送信パラメータ変更部２０３によって変更された送信パラメータ（本実施例の場合は、送信電力パラメータ）をその変更前の状態に復旧させる情報である。ここで、図７に、復旧送信情報のデータ構造を示す。図７の上段（ａ）は、復旧送信情報全体のデータ構造を概略的に示しており、当該復旧送信情報は、図５に示す送信情報と同じように８つの領域に区分される。そのうち特に重要な５つの領域ｂ１〜ｂ５は、図５に示す送信情報における５つの領域ａ１〜ａ５に対応するものであり、領域ｂ４以外の領域の詳細についてはその説明は省略する。
【００７１】
領域ｂ４は、領域ａ４と同じく特定のデータを格納する領域であるが、具体的には図７の下段（ｂ）に示すように、領域ｂ４は、領域ｂ４１と領域ｂ４２を含み、その領域ｂ４１は、送信元モジュール２Ａに対して、送信電力パラメータを変更前の状態に復旧させることを意味する指令コードが格納される。更に、領域ｂ５２は、送信元モジュール２Ａに対してどのような復旧をさせるかを示す復旧内容、例えば、復旧後の送信電力パラメータの値（変更前の送信電力パラメータの値）が格納される。このように構成される復旧送信情報を受け取った送信元モジュール２Ａは、領域ｂ４１に格納されている指令コード及び領域ｂ４２に格納されている復旧内容に従って、現在利用している送信電力パラメータを変更前の送信電力パラメータに復旧することができる。
【００７２】
また、送信元モジュール２Ａにおいて、送信電力パラメータの変更履歴が記録されている場合には、領域ｂ４は領域ｂ４１を含むだけでも良い。この場合は、復旧送信情報を受け取った送信元モジュール２Ａは、領域ｂ４１に格納されている指令コードを契機として、記録されている変更履歴に従って、現在利用している送信電力パラメータを変更前の送信電力パラメータに復旧させることができる。
【００７３】
ここで、ネットワーク１０に含まれる伝送モジュール２Ａ、２Ｂにおいて上述した伝送処理と送信復旧処理が行われた場合の信号の授受を表すシーケンスを、図８に示す。図８に示す一例では、伝送モジュール２Ａにおいて、タイミングＴ１に伝送処理が開始される。その後、２度の情報送信がされるものの送信不良となり、都度送信パラメータ（本実施例の場合は、送信電力パラメータ）が変更（増加）される。そして、２度目の送信電力パラメータの変更後に送信情報が再送されると、タイミングＴ２に伝送モジュール２Ｂから伝送モジュール２Ａに対してアクナレッジ信号が届き、この時点で伝送モジュールからの情報送信が成功したことが、伝送モジュール２Ａにおいて確認されたことになる。なお、その後、伝送モジュール２Ｂは、伝送モジュール２Ａから受け取った送信情報を更に伝送モジュール２Ｃに送信し、その送信を成功させている。
【００７４】
この時点で、伝送モジュール２Ａにおける送信電力パラメータは、送信不良を解消するために増加された状態にあるため、タイミングＴ１より前の時点よりも情報伝送に要する消費電力は上昇した状態にある。そこで、タイミングＴ３に送信復旧処理が開始され、変更送信状態の検知を経て、伝送モジュール２Ｂから伝送モジュール２Ａに復旧送信情報が送信される。そして、伝送モジュール２Ａが当該復旧送信情報の受信に成功した場合には、伝送モジュール２Ａにおいて、受信した復旧送信情報に含まれる上記指令コードにより、送信電力パラメータの復旧処理、すなわち変更前の状態への復旧が行われることになる（タイミングＴ４）。ここで、復旧送信情報の送信は、上記の通り、送信条件調整部２６３によって調整された送信条件に従って実行されたため、伝送モジュール２Ａに復旧送信情報が到達すれば、復旧後の送信電力パラメータに従った情報送信は成功する可能性は比較的高くなる。この結果、伝送モジュール２Ａからの情報送信に要する消費電力を軽減することが可能となる。
【００７５】
＜変形例１＞
上記の実施例では、伝送モジュール２Ａ、２Ｂ間の情報送信に関連する伝送処理及び送信復旧処理について説明したが、その他の伝送モジュール間、例えば、伝送モジュール間２Ｂ、２Ｃ等においても実質的に同様の処理が適用できる。また、無線通信が行われる伝送モジュール２Ｃと情報処理装置１の送受信装置１ａとの間においても、上記伝送処理及び送信復旧処理を適用することができる。ただし、この場合、送受信装置１ａが送信対象モジュールに相当することになり、伝送モジュール２Ｃでの伝送処理においては、送受信装置１ａに接続されたサーバ１ｂの受信通知部１４から送信される受信通知に基づいて、送信不良発生の確認が行われ、その結果に応じて送信電力パラメータの増加処理が行われる。また、送信復旧処理は、送受信装置１ａにおいて実行されることになり、伝送モジュール２Ｃの変更送信状態の検知結果に基づいて、送受信装置１ａから伝送モジュール２Ｃに復旧送信情報が送られることになる。
【００７６】
また、伝送モジュール２Ｂがセンサを搭載するタイプの伝送モジュールである場合、伝送モジュール２Ｂから伝送モジュール２Ｃに送信される送信情報も、図５に示すデータ構造を有するが、領域ａ４に含まれる計測温度データは、伝送モジュール２Ａから受信した送信情報に含まれていた計測温度データに、伝送モジュール２Ｂで計測された温度データを加えたデータとしてもよい。この場合、伝送モジュール２Ａから受信した送信情報に含まれていた計測温度データは、伝送モジュール２Ｂで計測された温度データとともに情報記憶部２５に記憶され、図４に示すＳ１０２での処理において伝送モジュール２Ｂから送信される送信情報内に含まれるように当該送信情報が形成される。
【実施例２】
【００７７】
第２の実施例では、伝送処理における変更の対象となる送信パラメータとして、上述の送信電力パラメータに代えてノードパラメータに着目し、ノードパラメータの変更が生じた際の送信復旧処理について図９Ａ〜図９Ｅに基づいて説明する。図９Ａは、ネットワーク１０において伝送モジュール２Ａ、２Ｂ間で送信不良が発生した状態（すなわちＳ１０３で肯定判定された状態）を表している。このとき、自己伝送モジュール２Ａは、周囲に存在している伝送モジュールに対して、伝送モジュール２Ａが直接の送信先として新たに接続可能な伝送モジュールを探索するためのメッセージをブロードキャストする。当該メッセージは、例えば、メッセージを受け取った伝送モジュールに、該伝送モジュールを識別するためのノードアドレスと、該伝送モジュールのデバイスタイプとを返信させるコマンドを含むものである。
【００７８】
伝送モジュール２Ａは、上記メッセージを受け取った伝送モジュールからの返事を受け取り、当該返事を送ってきた伝送モジュールの中から新たな送信対象モジュールとしての伝送モジュールを選択する。例えば、返事に含まれるデバイスタイプの情報に基づいて、伝送モジュール２Ａが接続できないタイプの伝送モジュール（例えば、中継機能を有していない伝送モジュール）を除外した伝送モジュールの中から、新たな送信対象モジュールとしての伝送モジュールを決定し、当該決定を送信パラメータ記憶部２２が記憶するノードパラメータに反映させ、送信パラメータを変更する。その後、送信制御部２０１により、変更後のノードパラメータを含む、送信パラメータ記憶部２２が記憶する送信パラメータに従い、送信情報の再送が実行される。
【００７９】
本実施例の場合、伝送モジュール２Ａが上記メッセージをブロードキャストした結果、伝送モジュール２Ｄが接続可能な伝送モジュールとして探索されたとする。そして、図９Ｂに示すように、情報伝送の流れに沿って伝送モジュール２Ｄが、新たな送信対象モジュールとして選択されるように、伝送処理におけるノードパラメータの変更がＳ１０５において行われることになる。
【００８０】
このように伝送モジュール２Ａにおいて送信不良が生じたときに、その送信パラメータであるノードパラメータを変更することで、再び、伝送モジュール２Ａから情報処理装置１への情報収集を継続することが可能となる。一方で、このようにノードパラメータを変更すると、伝送モジュール２Ａと情報処理装置１との間に介在する伝送モジュールの数が増加する場合がある。図９Ｂに示す例では、ノードパラメータ変更の前後で、介在する伝送モジュール数が１つ増えている。このように介在する伝送モジュール数が増えると、ネットワーク１０全体のトラフィックが増加し、情報の輻輳が生じやすくなる。そのため、仮に送信不良が一時的な原因によって生じたものであるならば、トラフィックの増加を招くノードパラメータでの情報送信を止め、ノードパラメータを変更前の状態に戻す、送信条件の復旧処理を行うことで、トラフィック増加を回避できる。
【００８１】
このような場合も、図６に示す送信復旧処理が有用である。ここで、伝送処理において図９Ｂに示すようにノードパラメータが変更された場合の送信復旧処理に関し、当該送信復旧処理は、伝送モジュール２Ｃ、２Ｂ、２Ｄで実行可能である。そこで、各伝送モジュールで実行される送信復旧処理について、以下に説明する。
【００８２】
（１）伝送モジュール２Ｃにおいて送信復旧処理が行われる場合
図９Ｃに示す本ケースでは、伝送モジュール２Ａが本発明に係る送信元モジュールに相当し、伝送モジュール２Ｂが、ノードパラメータ変更前の送信対象モジュールに相当し、伝送モジュール２Ｄがノードパラメータ変更後の送信対象モジュールに相当する。そして、以下の送信復旧処理の説明において「自己伝送モジュール」とされるのは、当該処理が実行される伝送モジュール２Ｃを指す。
【００８３】
自己伝送モジュール２Ｃにおいて送信復旧処理が行われる場合は、ノードパラメータの変更により伝送モジュール２Ａに対する送信対象モジュールが伝送モジュール２Ｂから伝送モジュール２Ｄに変更されても、自己伝送モジュール２Ｃは、その変更の前後において伝送モジュール２Ａから情報処理装置１までの伝送経路において共通する伝送モジュールであり、伝送モジュール２Ａからの送信情報をともに中継する立場にある。そのため、自己伝送モジュール２Ｃは、受信した送信情報の領域ａ３の内容を見ると、送信元が伝送モジュール２Ａである送信情報が伝送モジュール２Ｂからではなく伝送モジュール２Ｅから届くことで、変更送信状態の発生を検知することができる。当該検知が、Ｓ２０１及びＳ２０２に示す検知部２６１の処理に相当する。
【００８４】
そこで、変更送信状態の発生を検知すると、図９Ｃに白抜きの矢印で示すように、自己伝送モジュール２Ｃから復旧送信情報を、伝送モジュール２Ｂを経由して送信元モジュール２Ａに送信する。このようにノードパラメータ変更前に使用されていた経路を復旧送信情報の送信経路として設定する処理が、Ｓ２０３に示す送信条件調整部２６３の処理に相当し、復旧送信情報の送信処理が、Ｓ２０４に示す送信復旧部２０２の処理に相当する。そして、この復旧送信情報を受け取ることができた送信元モジュール２Ａは、当該情報の領域ｂ４１、ｂ４２に含まれる指令コードとその内容に従って、変更されたノードパラメータの復旧処理を行い、その結果、送信元モジュール２Ａから伝送モジュール２Ｂに対する情報送信が再開されることになり、ネットワーク１０のトラフィック増加を抑制できる。なお、送信元モジュール２Ａにおいては復旧送信情報を受け取ることができていることから、復旧処理後に送信不良が生じる可能性は低い。
【００８５】
なお、自己伝送モジュール２Ｃにおける上記と同一の復旧送信処理を、情報処理装置１において行うことも可能である。これは、送受信装置１ａも伝送モジュール２Ｃと同じように、ノードパラメータの変更の前後において伝送モジュール２Ａから情報処理装置１までの伝送経路において送信情報が常に通過するからである。
【００８６】
（２）伝送モジュール２Ｂにおいて送信復旧処理が行われる場合
図９Ｄに示す本ケースでは、伝送モジュール２Ａが本発明に係る送信元モジュールに相当し、伝送モジュール２Ｂが、ノードパラメータ変更前の送信対象モジュールに相当し、伝送モジュール２Ｄがノードパラメータ変更後の送信対象モジュールに相当する。そして、以下の送信復旧処理の説明において「自己伝送モジュール」とされるのは、当該処理が実行される伝送モジュール２Ｂを指す。
【００８７】
自己伝送モジュール２Ｂにおいて送信復旧処理が行われる場合は、ノードパラメータの変更により伝送モジュール２Ａに対する送信対象モジュールが自己伝送モジュール２Ｂから伝送モジュール２Ｄに変更されると、自己伝送モジュール２Ｂは、送信元モジュール２Ａから送信情報が届かない状態となる。そこで、自己伝送モジュール２Ｂは、送信元モジュール２Ａから所定期間にわたって送信情報が届かない状態が続いたとき、送信元モジュール２Ａにおけるノードパラメータが変更され変更送信状態が発生していることを検知することができる。当該検知が、Ｓ２０１及びＳ２０２に示す検知部２６１の処理に相当する。
【００８８】
そして、変更送信状態の発生を検知すると、図９Ｄに白抜きの矢印で示すように、自己伝送モジュール２Ｂから復旧送信情報を、送信元モジュール２Ａに送信する。このようにノードパラメータ変更前に使用されていた経路を復旧送信情報の送信経路として設定する処理が、Ｓ２０３に示す送信条件調整部２６３の処理に相当し、復旧送信情報の送信処理が、Ｓ２０４に示す送信復旧部２０２の処理に相当する。そして、この復旧送信情報を受け取ることができた送信元モジュール２Ａは、当該情報の領域ｂ４１、ｂ４２に含まれる指令コードとその内容に従って、変更されたノードパラメータの復旧処理を行い、その結果、送信元モジュール２Ａから伝送モジュール２Ｂに対する情報送信が再開されることになり、ネットワーク１０のトラフィック増加を抑制できる。なお、送信元モジュール２Ａにおいては復旧送信情報を受け取ることができていることから、復旧処理後に送信不良が生じる可能性は低い。
【００８９】
（３）伝送モジュール２Ｄにおいて送信復旧処理が行われる場合
図９Ｅに示す本ケースでは、伝送モジュール２Ａが本発明に係る送信元モジュールに相当し、伝送モジュール２Ｂが、ノードパラメータ変更前の送信対象モジュールに相当し、伝送モジュール２Ｄがノードパラメータ変更後の送信対象モジュールに相当する。そして、以下の送信復旧処理の説明において「自己伝送モジュール」とされるのは、当該処理が実行される伝送モジュール２Ｄを指す。
【００９０】
自己伝送モジュール２Ｄにおいて送信復旧処理が行われる場合は、ノードパラメータの変更により伝送モジュール２Ａに対する送信対象モジュールが伝送モジュール２Ｂから伝送モジュール２Ｄに変更されると、自己伝送モジュール２Ｄは、本来、伝送モジュール２Ａから送信情報が届かないはずであるのに、送信元モジュール２Ａから送信情報が順次送信されてくる状態となる。そこで、自己伝送モジュール２Ｄは、送信元モジュール２Ａから送信情報が届き始めたとき、送信元モジュール２Ａにおけるノードパラメータが変更され変更送信状態が発生していることを検知することができる。当該検知が、Ｓ２０１及びＳ２０２に示す検知部２６１の処理に相当する。
【００９１】
そこで、変更送信状態の発生を検知すると、図９Ｅに白抜きの矢印で示すように、自己伝送モジュール２Ｄから復旧送信情報を、送信元モジュール２Ａに送信する。本ケースでは、復旧送信情報の送信経路として設定される経路は、ノードパラメータ変更前に使用されていた経路ではない。そのため、本ケースでは、Ｓ２０３に示す送信条件調整部２６３の処理に相当する処理は実施されないものの、復旧送信情報の送信処理が、Ｓ２０４に示す送信復旧部２０２の処理に相当することになる。そして、この復旧送信情報を受け取る
ことができた送信元モジュール２Ａは、当該情報の領域ｂ４１、ｂ４２に含まれる指令コードとその内容に従って、変更されたノードパラメータの復旧処理を行い、その結果、送信元モジュール２Ａからの情報送信が伝送モジュール２Ｂに対して再開されることになり、ネットワーク１０のトラフィック増加を抑制できる。なお、上記の通り、本ケースでは、Ｓ２０３に示す送信条件調整部２６３の処理は行われないため、復旧処理後の送信不良発生の回避を必ずしも担保し得るものではないが、送信元モジュール２Ａが復旧送信情報を受信することを契機として、送信元モジュール２Ａが変更前の所定の送信パラメータを再び利用することになるため、変更前の所定の送信パラメータに従った送信情報の送信を好適な時期に再開することが可能となる。
【実施例３】
【００９２】
第３の実施例では、伝送処理における変更の対象となる送信パラメータとして、上述の送信電力パラメータ、ノードパラメータに代えてネットワークパラメータに着目し、ネットワークパラメータの変更が生じた際の送信復旧処理について説明する。先ず、伝送処理におけるネットワークパラメータの変更について、図１０Ａ及び図１０Ｂに基づいて説明する。両図に示すネットワークは、伝送モジュール２Ａ、２Ｂによって形成されるネットワークＮ２と伝送モジュール２Ｄ、２Ｅによって形成されるネットワークＮ３とを含む。ネットワークＮ２における最上位には情報処理装置４が配置され、ネットワークＮ３における最上位には情報処理装置５が配置される。情報処理装置４、５は、それぞれ情報処理装置１と同じように、送受信装置４ａ、５ａと、サーバ４ｂ、５ｂを有しており、両情報処理装置は、互いに情報の授受が可能となるように電気的に接続され、共有のデータベースＤＢを構築している。
【００９３】
ここで、図１０Ａは、ネットワークＮ２において伝送モジュール２Ａ、２Ｂ間で送信不良が発生した状態（すなわちＳ１０３で肯定判定された状態）を表している。このとき、伝送モジュール２Ａは、自己が属しているネットワーク以外のネットワークに存在している伝送モジュールに対して、伝送モジュール２Ａが送信対象モジュールとして新たに接続可能な伝送モジュールを探索するためのメッセージをブロードキャストする。なお、ネットワークが異なると、そこで使用されている通信チャネルが異なる場合もあるため、上記ブロードキャストは、伝送モジュール２Ａが使用可能な各通信チャネルを利用して行われる。また、上記メッセージは、例えば、メッセージを受け取った伝送モジュールに、該伝送モジュールが属するネットワークを識別するためのネットワーク名と、該ネットワークで使用されている通信チャネル、上記メッセージの受信強度信号とを返信させるコマンドを含むものである。
【００９４】
伝送モジュール２Ａは、上記メッセージを受け取ったネットワークＮ３に属する伝送モジュール２Ｄ、２Ｅからの返事を受け取り、当該返事を送ってきた伝送モジュールの中から新たな送信対象モジュールとしての伝送モジュールを選択する。例えば、返事に含まれる受信強度信号の情報に基づいて、伝送モジュール２Ａからの送信情報が最も確実に受信し得る伝送モジュールを新たな送信対象モジュールとして決定し、当該決定を送信パラメータ記憶部２２が記憶するネットワークパラメータに反映させ、送信パラメータを変更する。その後、送信制御部２０１により、変更後のネットワークパラメータを含む、送信パラメータ記憶部２２が記憶する送信パラメータに従い、送信情報の再送が実行される。
【００９５】
本実施例の場合、自己伝送モジュール２Ａが上記メッセージをブロードキャストした結果、受信信号強度の値が大きい、ネットワークＮ３に属する伝送モジュール２Ｄが接続可能な伝送モジュールとして探索されたとする。そのため、本実施例では、自己伝送モジュール２Ａに関し、図１０Ｂに示すように、自己が属するネットワークをＮ２からＮ３に変更するように、送信パラメータ記憶部２２が記憶するネットワークパラメータと、必要に応じてネットワークＮ３に接続するための通信チャネルに関するチャネルパラメータの変
更がＳ１０５において行われることになる。
【００９６】
このように伝送処理においてネットワークパラメータが変更される場合にも、ネットワークＮ２に属する伝送モジュール２Ｂにおいて、上記ノードパラメータが変更された場合のケース（２）と同一の送信復旧処理が実行可能である。また、ネットワークＮ３に属する伝送モジュール２Ｄにおいて、上記ノードパラメータが変更された場合のケース（３）と同一の送信復旧処理が実行可能である。
【００９７】
＜その他の変形例＞
上述までの実施例では、送信元モジュールからの情報送信の際に送信不良が発生したことを契機として、送信元モジュールの送信パラメータが変更されているが、送信不良の発生以外の理由で送信パラメータを変更する場合も存在する。例えば、送信不良が生じていなくても、送信元モジュールの近傍に、比較的強いノイズの発生が認められ、そのノイズが更に強くなると送信不良が生じる可能性が高いと判断されるような場合に、予防的に、上記のように送信強度パラメータを増加させることが有用である場合がある。このような場合においても、同様に、情報送信のために変更後の送信強度パラメータを維持しなければならない状態でない限り、適時、送信強度パラメータを変更前の状態に復旧させた方が好ましく、それにより送信元モジュールでの消費電力を抑制し得る場合も存在する。そこで、このような場合においても、上記実施例１に示した送信復旧処理を適用することで、送信不良の発生を可及的に回避しながら、送信元モジュールの負荷を軽減することが可能となる。同様にノイズ対策として、ネットワークに属する伝送パラメータにおいてチャネルパラメータを変更するような場合も考えられ、このような場合でも上記実施例１に示した送信復旧処理を適用することが可能である。
【００９８】
また、送信元モジュールが別の伝送モジュールから送信情報を受信する場合において、当該受信は成功しているもののその受信強度が比較的低いときに（許容できる受信強度範囲の中で下限の強度に近いとき）、送信元モジュールにおいてダイバシティパラメータを変更しアンテナダイバシティ機能をＯＮにする場合がある。このような場合においても、同様に、変更後のダイバシティパラメータを維持しなければならない状態でない限り、適時、ダイバシティパラメータを変更前の状態に復旧させてもよい。
【符号の説明】
【００９９】
１、４、５・・・・情報処理装置
１ｂ、４ｂ、５ｂ・・・・サーバ
２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、２Ｄ、２Ｅ・・・・伝送モジュール
Ｎ２、Ｎ３、１０・・・・ネットワーク
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図９Ｅ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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