(57)【要約】【課題】不快な音の発生を抑え、高い耐久性を備えたトレーニング機器を提供すること。【解決手段】トレーニング機器１は、弾性を有するゴム材料から構成される円柱状の胴部１３を備える支柱１０と、支柱１０の軸方向の一方の端部に取り付けられる第１のベース部材２０と、支柱１０の軸方向の他方の端部に取り付けられ、第１のベース部材２０の上方に配置される第２のベース部材３０と、を備える。第２のベース部材３０が、支柱１０を中心として、支柱１０を弾性曲げ変形させつつ第１のベース部材２０に対して支柱１０の周方向において任意の位置で上下に傾斜可能である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性を有するゴム材料から構成される円柱状の胴部を備える支柱と、
前記支柱の軸方向の一方の端部に取り付けられる第１のベース部材と、
前記支柱の軸方向の他方の端部に取り付けられ、前記第１のベース部材の上方に配置される第２のベース部材と、を備え、
前記第２のベース部材が、前記支柱を中心として、当該支柱を弾性曲げ変形させつつ前記第１のベース部材に対して前記支柱の周方向において任意の位置で上下に傾斜可能である、
ことを特徴とするトレーニング機器。
【請求項２】
請求項１に記載のトレーニング機器において、
前記第１のベース部材は、前記第２のベース部材と対向する側に向かい突出すると共に前記支柱の中心軸を中心とする円環突起部を備え、
前記第２のベース部材は、前記第１のベース部材と対向する側に向かい突出すると共に前記支柱の中心軸を中心とする円環突起部を備え、
前記第２のベース部材を傾斜させたときに、前記第１のベース部材の円環突起部と前記第２のベース部材の円環突起部とが当接することで、前記第２のベース部材の傾斜角度を規制する、
ことを特徴とするトレーニング機器。
【請求項３】
請求項１に記載のトレーニング機器において、
前記第１のベース部材または前記第２のベース部材の一方は、前記第１のベース部材または前記前記第２のベース部材の他方と対向する側に向かい突設すると共に前記支柱の中心軸を中心とする円環突起部を備え、
前記第２のベース部材を傾斜させたときに、前記円環突起部が前記第１のベース部材と前記第２のベース部材の前記他方に当接することで、前記第２のベース部材の傾斜角度を規制する、
ことを特徴とするトレーニング機器。
【請求項４】
請求項２に記載のトレーニング機器において、
前記第１のベース部材の前記円環突起部は、外周側における高さが当該頂部の内周側における高さが当該頂部の内周側における高さよりも低くなるように形成されていて、
前記第２のベース部材の前記円環突起部は、外周側における高さが当該頂部の内周側における高さが当該頂部の内周側における高さよりも低くなるように形成されていている、
ことを特徴とするトレーニング機器。
【請求項５】
請求項３に記載のトレーニング機器において、
前記円環突起部は、前記第１のベース部材または前記第２のベース部材の前記他方側の端面は、外周側における高さが当該頂部の内周側における高さよりも低くなるように形成されている、
ことを特徴とするトレーニング機器。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のトレーニング機器において、
前記第１のベース部材および前記第２のベース部材は、樹脂材料で形成されている、
ことを特徴とするトレーニング機器。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のトレーニング機器において、
前記支柱、前記第１のベース部材および前記第２のベース部材で構成された機器体を覆うクッション部材と、前記クッション部材を覆う表皮カバーと、を備えている、
ことを特徴とするトレーニング機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腰部周辺筋と腸等のトレーニングを行うためのトレーニング機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
姿勢を保持する大腰筋、腸腰筋および脊柱起立筋などを含む腰部周辺筋は、姿勢が不安定になると姿勢を安定させようとするように反応する。このような反応を利用して、大腰筋・腸腰筋および脊柱起立筋などの腰部周辺筋を刺激し、強化することが可能なトレーニング（バランス運動またはアンバランス運動と呼ばれることがある）が、リハビリテーションや運動科学の分野で知られている。また、このようなトレーニングは、大腸や小腸を刺激して便秘解消などの機能改善が図れることも知られている。
【０００３】
腰部周辺筋を刺激するトレーニング機器として、特許文献１には、第１のベース部材の上方に第２のベース部材を配置し、第２のベース部材が、第１のベース部材に対して全周の任意の方向へ傾斜可能となるように、第１のベース部材と第２のベース部材とを圧縮コイルばねで連結したものが開示されている。
【０００４】
また、特許文献２には、第２のベース部材の中心部に半球形の突起部を形成し、第２の
ベース部材に対向して配置される第１のベース部材の中心部に突起部よりも小さい穴を形成し、突起部と穴とを上下に重ね合わせ、第２のベース部材が第１のベース部材に対して全周の任意の方向へ傾斜可能となるように連結したトレーニング機器が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実用新案登録第３１３８８９５号公報
【特許文献２】特開２００９−１６０３５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に開示されているトレーニング機器では、第２のベース部材の傾斜運動によって、圧縮コイルばねと第１のベース部材または第２のベース部材との固定部が緩み、圧縮コイルばねの作動音等の異音が発生し、使用者に不快感や不安感を与えてしまうことがある。また、圧縮コイルばねと第１のベース部材または第２のベース部材との固定部が破損してしまうなど耐久性に課題がある。
【０００７】
また、特許文献２に開示されているトレーニング機器では、第２のベース部材の傾斜を伴う揺動運動によって、突起部と穴とが強く擦れ、その擦れによって不快な摩擦音が発生することがある。
【０００８】
本発明は、かかる課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、使用時に不快な音の発生を抑えると共に、高い耐久性を備えるトレーニング機器を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明は、弾性を有するゴム材料から構成される円柱状の胴部を備える支柱と、支柱の軸方向の一方の端部に取り付けられる第１のベース部材と、支柱の軸方向の他方の端部に取り付けられ、第１のベース部材の上方に配置される第２のベース部材と、を備え、第２のベース部材が、支柱を中心として、支柱を弾性曲げ変形させつつ第１のベース部材に対して支柱の周方向において任意の位置で上下に傾斜可能である、こととする。
【００１０】
また、上記発明の他の側面は、第１のベース部材は、第２のベース部材と対向する側に向かい突出すると共に支柱の中心軸を中心とする円環突起部を備え、第２のベース部材は、第１のベース部材と対向する側に向かい突出すると共に支柱の中心軸を中心とする円環突起部を備え、第２のベース部材を傾斜させたときに、第１のベース部材の円環突起部と第２のベース部材の円環突起部とが当接することで、第２のベース部材の傾斜角度を規制する、ことが好ましい。
【００１１】
また、上記発明の他の側面は、第１のベース部材または第２のベース部材の一方は、第１のベース部材または前記第２のベース部材の他方と対向する側に向かい突設すると共に支柱の中心軸を中心とする円環突起部を備え、第２のベース部材を傾斜させたときに、円環突起部が第１のベース部材と第２のベース部材の他方に当接することで、第２のベース部材の傾斜角度を規制する、ことが好ましい。
【００１２】
また、上記発明の他の側面は、第１のベース部材の円環突起部は、外周側における高さが頂部の内周側における高さが頂部の内周側における高さよりも低くなるように形成されていて、第２のベース部材の円環突起部は、外周側における高さが頂部の内周側における高さが頂部の内周側における高さよりも低くなるように形成されていている、ことが好ましい。
【００１３】
また、上記発明の他の側面は、円環突起部は、第１のベース部材または第２のベース部材の他方側の端面は、外周側における高さが頂部の内周側における高さよりも低くなるように形成されている、ことが好ましい。
【００１４】
また、上記発明の他の側面は、第１のベース部材および第２のベース部材が、樹脂材料で形成されている、ことが好ましい。
【００１５】
また、上記発明の他の側面は、支柱、第１のベース部材および第２のベース部材で構成された機器体を覆うクッション部材と、クッション部材の外周を覆う表皮カバーと、を備えている、ことが好ましい。
【００１６】
本発明によると、異音の発生を抑制し、高い耐久性を備えるトレーニング機器を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】トレーニング機器の全体構成を示す断面図である。
【図２】第１のベース部材を示す斜視図である。
【図３】トレーニング機器の分解組み立て断面図である。
【図４】トレーニング機器の座位姿勢での使用状態を示した概略側面図である。
【図５】トレーニング機器の動作を示す断面図である。
【図６】第２のベース部材を最大傾斜角度まで傾斜させた状態の機器体を示す断面図である。
【図７】第２のベース部材が任意の傾斜位置で傾斜した状態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施の形態に係る、腰部周辺筋と腸等のトレーニングを行うためのトレーニング機器１について、図面を参照しながら説明する。
【００１９】
（トレーニング機器の構成）
図１は、トレーニング機器１の全体構成を示す断面図である。図１に示すように、トレーニング機器１は、弾性を備えた支柱１０と、支柱１０の一方（図示下方側）の端部に形成された軸部１１に取り付けられた第１のベース部材２０と、支柱１０の他方（図示上方側）の端部に形成された軸部１２に取り付けられた第２のベース部材３０と、を備えている。第２のベース部材３０は、支柱１０を中心軸として第１のベース部材２０に対して支柱１０の任意の方向において、シーソーのように（図１中矢印で示す）上下に傾斜可能である。支柱１０と第１のベース部材２０と第２のベース部材３０とで構成される機器体２は、クッション部材によって覆われている。クッション部材は、第１のベース部材２０のベース基部２１の裏面２１ａ側（下面側）に配置される下部クッション部材４０と、機器体２の上面側（第２のベース部材３０の上面３１ａ側）に配置される上部クッション部材４１とから構成されている。クッション部材の外周は、表皮カバー５０によって覆われている。表皮カバー５０は、布製の袋状のカバーであり、不図示のファスナーなどで開閉可能となっている。
【００２０】
支柱１０は、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）またはウレタンゴム（Ｕ）などのゴム系材料で形成されている。支柱１０の材料としては、これらゴム系材料の中から、機械的強度、耐摩耗性および高弾性を備えたものが選択される。支柱１０には、円柱状の胴部１３の下側端部に軸部１１が形成され、上側端部に軸部１２が形成されている。
【００２１】
軸部１１は、胴部１３から突設され、胴部１３よりも小径の案内軸部１４と、案内軸部１４の先端側（胴部１３に対して反対側）に設けられる案内軸部１４よりも大径の返し部１５とを備えている。また、軸部１２は、胴部１３から突設され、胴部１３よりも小径の案内軸部１６と、案内軸部１６の先端側（胴部１３に対して反対側）に設けられる案内軸部１６よりも大径の返し部１７とを備えている。案内軸部１４，１６は、各ベース部材２０，３０を径方向に支持する。返し部１５，１７は、各ベース部材２０，３０が支柱１０から抜け防止機能を備えている。
【００２２】
図２は、第１のベース部材２０を示す斜視図であり、（Ａ）は上面側（第２のベース部材３０と対向する側）を示し、（Ｂ）は裏面側（上面側に対して下面側）を示す斜視図である。図１および図２（Ａ），（Ｂ）に示すように、第１のベース部材２０は、支柱１０を保持している。この第１のベース部材２０においては、ベース基部２１の中心部から第２のベース部材３０に向かって突設された筒部２２に、胴部１３および軸部１１を嵌め込むことによって、支柱１０を保持している。
【００２３】
また、第２のベース部材３０は、支柱１０により保持されている。この第２のベース部材３０は、基部３１の中心部から第１のベース部材２０に向かって突設された筒部３２に胴部１３および軸部１２が嵌め込まれることにより、支柱１０に保持されている。
【００２４】
上述したような位置関係の第１のベース部材２０について詳述すると、第１のベース部材２０は、外形が円盤形状をしており、その下面側（設置される面側）にはベース基部２１が設けられている。図２（Ｂ）に示す構成では、ベース基部２１は、後述する円環突起部２３によって内周側と外周側とに分割された構成となっている。また、第１のベース部材２０の中央部には、上述した筒状の筒部２２が突設されている。筒部２２の内壁からは、径方向の中央側に向かい受部２２ｃが突出している。受部２２ｃは、胴部１３の下側の端面を受け止める部分であり、その受部２２ｃの中央側には、当該受部２２ｃを貫く孔２２ｂが設けられている。なお、孔２２ｂには、支柱１０の軸部１１が挿入されている。
【００２５】
筒部２２と後述する外周縁部２５との間には、支柱１０の中心軸Ｐ（筒部２２の中心軸と一致している）を中心とする円環突起部２３が、第２のベース部材３０に向かって突設されている。円環突起部２３は、第２のベース部材３０側に凸となるような樋状に設けられている。この円環突起部２３の頂部２４と筒部２２の端面２２ａとは、ベース基部２１に対して所定の傾斜面の延長上にある。すなわち、頂部２４は、その内周側の高さが、外周側の高さよりも高いテーパ状に設けられている。また、筒部２２と円環突起部２３の間は、放射状に形成された複数の補強用リブ２６によって連結されている。この補強用リブ２６のリブ上面２６ａも、上述したテーパ状の一部をなしている。
【００２６】
なお、ベース基部２１の最も外周側には、外周縁部２５が設けられている。外周縁部２５は、ベース基部２１から上方側（第２のベース部材３０に向かう側）に向かい突出している。しかし、外周縁部２５の突出高さは、上述した端面２２ａと頂部２４とが描く傾斜面よりも下方側（ベース基部２１側）となるように設けられている。また、外周縁部２５のうち、ベース基部２１となす角部は、丸められていて、第２のベース部材３０が傾斜するとき、または、傾斜から復帰する際に、クッション部材の側面側クッション部４１ｂ（図１参照）との摩擦抵抗を減ずるようにしている。また、外周縁部２５と円環突起部２３との間は、円環突起部２３の外周側面２３ｃから放射状に配置された補強用リブ２７によって連結されている。
【００２７】
また、上述した円環突起部２３の裏面側（ベース基部２１の裏面２１ａ側）には、円環突起部２３に対応する空洞部分であるリング状の溝２９が設けられている。この溝２９の外周側と内周側とは、放射状に形成された補強用リブ２８によって連結されている。なお、補強用リブ２８のリブ上面２８ａは、裏面２１ａのうち外周側の平面２１ｂと内周側平面２１ｃと共に、同一平面上をなしている。
【００２８】
次に、第２のベース部材３０について説明するが、この第２のベース部材３０は、上述した第１のベース部材２０と同様の構成となっている。第２のベース部材３０は、上述したベース基部２１と同様のベース基部３１を備えると共に、筒部２２と同様の筒部３２を備えている。また、筒部３２は、端面２２ａと同様の端面３２ａを備え、孔２２ｂと同様の孔３２ｂを備え、さらに受部２２ｃと同様の受部３２ｃを備えている。また、第２のベース部材３０は、円環突起部２３と同様の円環突起部３３を備え、その円環突起部３３には、頂部２４と同様の頂部３４が設けられている。なお、第２のベース部材３０を構成する各部位についての詳しい説明は省略する。
【００２９】
なお、第１のベース部材２０および第２のベース部材３０は、本実施の形態では１例として、機械的強度が高いポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）をガラス繊維またはガラスフィラーで強化した樹脂を材料として、射出成型などで形成される。ただし、それ以外の樹脂を材質として形成しても良い。また、たとえば木材やセラミックス等のような樹脂以外の材料を用いて形成しても良い。
【００３０】
また、第２のベース部材３０の上部クッション部材４１との接触面（上面３１ａ）は、第２のベース部材３０と上部クッション部材４１との摩擦を大きくするように小さな凹凸を形成するようにしても良い。このように、小さな凹凸を第２のベース部材３０に形成した場合には、第２のベース部材３０が傾斜したときに、第２のベース部材３０と上部クッション４０とがずれてしまうことを抑えることが可能となる。
【００３１】
ここで、図１には、トレーニング機器１において、荷重（体重）が加えられていない状態を示している。このとき、第１のベース部材２０の基部２１と、第２のベース部材３０のベース基部３１とは、ほぼ平行である。また、第１のベース部材２０と第２のベース部材３０とは接触していない。
【００３２】
図１に示すように、機器体２は、クッション部材によって覆われている。クッション部材は、下部クッション部材４０と、上部クッション部材４１とから構成されている。上部クッション部材４１は、円盤状の上面側クッション部４１ａとリング形状の側面側クッション部４１ｂとを一体化しているが、上面側クッション部４１ａと側面側クッション部４１ｂと別体に構成してもよい。クッション部材の材質としては、ウレタンスポンジ（軟質ポリウレタンフォーム）などの多孔性の弾性材料が用いられる。
【００３３】
（トレーニング機器１の組み立て方法）
次に、トレーニング機器１の組み立て方法について図面を参照しながら説明する。
図３は、トレーニング機器１の分解組み立て断面図である。まず、第１のベース部材２０を不図示の作業台等に載置し、支柱１０を第１のベース部材２０に取付ける。このとき、第１のベース部材２０の筒部２２内に設けられた孔２２ｂに、支柱１０の軸部１１を押し込む。軸部１１の先端部直径は孔２２ｂの直径よりも小さく、返し部１５の直径は孔２２ｂの直径よりも大きいことから、軸部１１の弾性を利用して案内軸部１４が孔２２ｂに嵌まり込むまで押し込むことで、支柱１０を第１のベース部材２０に固定することができる。また、軸部１１には返し部１５が形成されているので、支柱１０が第１のベース部材２０から容易に抜けてしまうことはない。
【００３４】
次に、第２のベース部材３０を支柱１０に取付ける。まず、支柱１０の軸部１２に筒部３２内に設けられた孔３２ｂの位置を合わせて、第２のベース部材３０を押し込む。軸部１２の先端部直径は孔３２ｂの直径よりも小さく、返し部１７の直径は孔３２ｂの直径よりも大きいことから、軸部１２の弾性を利用して案内軸部１６が孔３２ｂに嵌まり込むまで押し込むことで、第２のベース部材３０を支柱１０に固定することができる。軸部１２には返し部１７が形成されているので、ベース部材３０が支柱１０から容易に抜けてしまうことはない。
【００３５】
このようにして組み立てられた機器体２を下部クッション部材４０の上面に載置し、次いで上部クッション部材４１を機器体２に被せるように組み込む。そして、機器体２を下部クッション部材４０と上部クッション部材４１とで覆った状態で表皮カバー５０内に入れてファスナー５１を閉めれば、トレーニング機器１が完成する。
【００３６】
（トレーニング機器１の作用）
続いて、トレーニング機器１の作用について図面を参照しながら説明する。
図４は、トレーニング機器１の座位姿勢での使用状態を示した概略側面図である。また、図４は、トレーニング機器１を椅子６０の上に置き、使用者が、トレーニング機器１の上部に腰かけた使用状態を表している。このとき、使用者の体重負荷の中心Ｇ（重心位置Ｇに相当する）と機器体２の中心軸Ｐがほぼ一致していれば、支柱１０の弾性により、体重負荷に応じて支柱１０の胴部１３が圧縮される。ただし、本実施の形態では、想定体重の範囲内であれば第１のベース部材２０と第２のベース部材３０とは当接しない。
【００３７】
ここで、姿勢を変化させるなどで、使用者の重心位置Ｇを中心軸Ｐに対してずらすと、重心位置Ｇのずれ方向やずれ量に応じて、第２のベース部材３０が第１のベース部材２０に対して傾斜する。そして、第２のベース部材３０が傾斜することで使用者の姿勢は不安定姿勢となる。すると、使用者は、腰部周辺筋が不安定な動きによる刺激を受け、正常な姿勢を意識する。そして使用者が姿勢を安定化しようとする安定化反応によって、重心位置Ｇと機器体２の中心軸Ｐとを一致させる方向、つまり、第２のベース部材２０が水平になる方向へと傾きを戻すように、腰部周辺筋が作用する。
【００３８】
姿勢を保持する大腰筋、腸腰筋および脊柱起立筋などの腰部周辺筋は、姿勢が不安定化すると姿勢を安定させようと反応する。本実施の形態によるトレーニング機器１は、第２のベース部材３０が傾斜することによる不安定な姿勢を安定化させようとすることによって、腰部周辺筋を強化するトレーニングに効果的である。このように腰部周辺筋に刺激を加えるトレーニングでは、大腸や小腸を刺激して便秘の解消などの機能改善にも効果が期待できる。第２のベース部材３０は、第１のベース部材２０に対して全周（３６０°）の任意の方向で上下に傾斜可能である。したがって、姿勢の安定化運動を連続することで腰部周辺筋のさまざまな方向に対して刺激を与えることが可能となる。
【００３９】
なお、トレーニング機器１を椅子６０の上に置いた座位姿勢で安定化運動をする他、トレーニング機器１を床の上に直接置いて使用することが可能であり、仰向け姿勢で、腰部をトレーニング機器１の上に置いて使用することも可能である。仰向け姿勢の場合には、背や頭の位置に補助具を配置して、腰部と背や頭の高さをほぼ同じに調整することが望ましい。
【００４０】
（トレーニング機器１の動作）
次に、トレーニング機器１の動作について図面を参照しながら説明する。
図５は、トレーニング機器１の動作を示す断面図である。なお、図５は、第２のベース部材３０の傾斜方向を表すために、水平方向をＸとし、高さ方向をＺとする直交座標系で表し、図示右側方向をＸ１方向、左側方向をＸ２方向、図示上方をＺ１方向、下方をＺ２方向とする。そして、（Ａ）は使用者の重心位置Ｇを中心軸ＰからＸ１方向にずらした場合を表し、（Ｂ）は、使用者の重心位置ＧをＸ２方向（（Ａ）に対して１８０°回転した方向）にずらした場合を表している。
【００４１】
図５（Ａ）に示すように、重心位置Ｇを中心軸ＰからＸ１方向にずらしたときには、第２のベース部材３０は、Ｘ１方向で側面側クッション部４１ｂを押し潰しながらＺ２方向に傾斜する。第２のベース部材３０は、支柱１０の主として胴部１３のＸ１方向側が圧縮され、その圧縮によって胴部１３の上方側に向かうにつれてＸ１側に移動するように曲がることによって傾斜する。したがって、第２のベース部材３０のＸ２方向では、支柱１０を支点とするシーソーのようにＺ１方向へ傾斜する。
【００４２】
姿勢を正して、重心位置Ｇを中心軸Ｐに一致させるか、または体重をかけない状態にすれば、第２のベース部材３０は、第１のベース部材２０に対して平行（図１に示す状態）となる。
【００４３】
一方、図５（Ｂ）に示すように、重心位置ＧをＸ２方向にずらしたときには、第２のベース部材３０は、Ｘ２方向で側面側クッション部４１ｂを押し潰しながらＺ２方向に傾斜する。第２のベース部材３０のＸ１側は、支柱１０を支点とするシーソーのように上方（Ｚ１方向）へ傾斜する。第２のベース部材３０は、支柱１０の主として胴部１３のＸ２方向側が圧縮され、その圧縮によって胴部１３の上方側に向かうにつれてＸ２側に移動するように曲がることで傾斜する。このように、第２のベース部材３０は円柱状の胴部１の弾性曲げ変形により傾斜するため、トレーニング機器１の使用時において、支柱１０は、第１のベース部材２０および第２のベース部材３０に対する摺動が抑制される。
【００４４】
図５に示した状態は、第２のベース部材３０の円環突起部３３が第１のベース部材２０の円環突起部２３に接触しない状態を表している。
【００４５】
図６は、第２のベース部材３０を最大傾斜角度まで傾斜させた状態の機器体２を示す断面図である。なお、下部クッション部材４０および上部クッション部材４１の図示は省略する。図５で示した状態からさらに重心位置Ｇを中心軸Ｐよりも遠ざけた場合には傾斜角度が大きくなり、第２のベース部材３０の円環突起部３３の頂部３４が、第１のベース部材２０の円環突起部２３の頂部２４に当接する。このように、両者の円環突起部２３，３３同士が当接することで第２のベース部材３０の傾斜角度が規制される。図６に示す本実施の形態の例では、第１のベース部材２０に対する第２のベース部材３０の傾斜角度を１５°としている。つまり、第１のベース部材２０と第２のベース部材３０とが平行状態（図１で示す状態）からの傾斜角度７．５°が最大傾斜角度となる。
【００４６】
既述したように、第２のベース部材３０は、第１のベース部材２０に対して全周（３６０°）の任意の方向で上下に傾斜可能である。それについて図７を参照して説明する。図７は、第２のベース部材３０が任意の傾斜位置で傾斜した状態を示す斜視図である。なお、図７では、傾斜状態を明確に表すため下部クッション部材４０、上部クッション部材４１および支柱１０を省略し、第１のベース部材２０および第２のベース部材３０のみを図示している。（Ａ）は平面視したときの傾斜方向を示す説明図、（Ｂ）は（Ａ）で示すＸ３方向の傾斜状態を表し、（Ｃ）は（Ａ）で示すＸ４方向の傾斜状態を表している。
【００４７】
図７（Ｂ）に示す状態では、第２のベース部材３０は、Ｘ３方向で第１のベース部材２０の方向に傾斜している。このとき、第１のベース部材２０の円環突起部２３の頂部２４と第２のベース部材３０の円環突起部３３の頂部３４とが当接している。同様に、図７（Ｃ）に示す状態では、第２のベース部材３０は、Ｘ３方向とは異なる方向であるＸ４方向で第１のベース部材２０の方向に傾斜している。このとき、第１のベース部材２０の円環突起部２３の頂部２４と第２のベース部材３０の円環突起部３３の頂部３４とが当接している。円環突起部２３と円環突起部３３との当接状態は線接触（面接触であっても良い）であって、重心位置Ｇを周方向（図７（Ａ）に円弧状矢印で示す）に移動すると、重心位置Ｇの移動に伴い第２のベース部材３０と第１のベース部材２０とは擦れ合うことはなく接触位置が周方向に移動する。そして、第２のベース部材３０は、支柱１０を支点として上下に揺動する。以下の説明では、重心位置Ｇを回転移動させながら上下の揺動を伴う運動を回転揺動運動と呼ぶことがある。
【００４８】
支柱１０は、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）またはウレタンゴム（Ｕ）などの弾性を有するゴム系材料で形成されている。トレーニング機器１は、この円柱状の胴部１３を有する支柱１０と、支柱１０の両端に固定される第１のベース部材２０および第２のベース部材３０から構成されている。使用時において、第２のベース部材３０は、支柱１０を弾性変形させながら第１のベース部材２０に対して支柱１０の任意の周方向において上下に傾斜する。この際、第１のベース部材２０の筒部２２と支柱１０の胴部１３との嵌合部、および第２のベース部材３０の筒部３０と胴部１３との嵌合部は、クリアランスを大きくして接触量を小さくするように抑制できる。このことによって、支柱１０と第１のベース部材２０および第２のベース部材３０とが擦れることによって発生する軋み音や摩擦音などの不快な音の発生を防止できる。
【００４９】
また、第１のベース部材２０と第２のベース部材３０との間に、弾性を備えた支柱１０を嵌め込んで取り付ける単純な連結構造とすることで、組み立てやすく、壊れにくい。また、支柱１０は、高弾性を備えたゴム系材料で形成されていることから、長期間にわたって使用しても弾性力の変化が小さい。また、支柱１０を長期間にわたって使用しても、第２のベース部材３０が傾斜するときの反発力の変化が小さいので、使用感覚が変わらず安心して使用できる。さらに、使用中に体重がトレーニング機器１にかかっても支柱１０の圧縮量をバネの場合よりも小さくすることができ、支柱１０の反発による上下動を抑えられる。そのため、適度なアンバランスな姿勢を保ちつつ運動することができる。
【００５０】
また、第１のベース部材２０が円環突起部２３を備え、第２のベース部材３０が円環突起部２３に対峙する円環突起部３３を備えている。そして、第２のベース部材３０を傾斜させたときに、これら二つの円環突起部２３，３３同士を当接させることで最大傾斜角度を規制しながら、第２のベース部材３０の回転移動のガイドとしている。このような構造にすれば、傾斜角度を一定にした状態で回転揺動運動を継続できる。さらに、このような回転揺動運動は、円環突起部２３と円環突起部３３との接触部の位置が移動するだけで、円環突起部２３，３３同士が擦れ合い、つまり摺動が抑制されるので、擦れることによる不快な摩擦音の発生を抑制できる。
【００５１】
なお、円環突起部は第１のベース部材２０と第２のベース部材３０のいずれか一方にのみ形成されて、第１のベース部材２０と第２のベース部材３０の他方に当接するように構成されてもよい。この場合にも、第１のベース部材２０と第２のベース部材３０の両方に円環突起部２３，３３が形成されている場合と同様に、傾斜角度を一定にした状態で回転揺動運動を継続でき、不快な摩擦音の発生を抑制できる。
【００５２】
また、第１のベース部材２０および第２のベース部材３０各々の円環突起部２３，３３は、各々のベース基部２１，３１から頂部２４，３４のうち外周側の高さが、頂部２４，３４のうち内周側の高さよりも低くなるような傾斜角度を備えている。この傾斜角度は、第２のベース部材３０の最大傾斜角度に相当することから、円環突起部２３と円環突起部３３との擦れ合いを抑制しつつ接触位置が移動する構成とすることができ、耐久性が向上する。
【００５３】
円環突起部は第１のベース部材２０または第２のベース部材３０のいずれか一方にのみ形成してもよい。このような場合においても、一方のベース部材に形成される円環突起部の外周側の高さを内周側の高さよりも低くなるような傾斜角度で回転揺動運動を継続でき、不快な摩擦音の発生を抑制できる。
【００５４】
また、第１のベース部材２０および第２のベース部材３０を、ＰＰＳなどの樹脂材料で形成し、補強用リブ２６，２７，２８で補強する構造としている。このため、第１のベース部材２０と第２のベース部材３０の機械的強度を向上させつつ軽量化することが可能となる。第１のベース部材２０および第２のベース部材３０を樹脂材料の射出成形により作製すれば、第２のベース部材３０においては、外周縁部３５の外周側面とベース基部３１との接続部を円弧状に丸めることが容易に可能となる。したがって、第２のベース部材３０が傾斜するとき、または、傾斜から復帰する際に、クッション部材の側面側クッション部４１ｂ（図１参照）との摩擦抵抗を減らすことができ、それにより、第２のベース部材３０の傾斜運動を円滑にすると共に、上面側クッション部４１ａおよび側面側クッション部４１ｂを傷めにくくしている。
【００５５】
また、トレーニング機器１は、下部クッション部材４０および上部クッション部材４１とで機器体２を覆い、さらに、これらクッション部材４０，４１の全周を表皮カバー５０で覆っている。このように、下部クッション部材４０、上部クッション部材４１および表皮カバー５０によって、機器体２が覆われるので、機器体２に塵埃などが付着することを防止できる。また、上部クッション部材４１の上面側クッション部４１ａおよび側面側クッション部４１ｂは、機器体２とほぼ同じ厚みを備えており、使用時の衝撃を和らげることができる。また、側面側クッション部４１ｂの弾性力は、第２のベース部材３０が傾斜から水平姿勢に復帰するとき、または、次の傾斜位置に移動するときの緩衝や復元力の補助機能を備えている。
【００５６】
なお、下部クッション部材４０は、上部クッション部材４１に比べて極めて薄いシート状部材であって、上部クッション部材４１に比べて硬度が高い材料を用いている。このような下部クッション部材４０を用いることで、床上または椅子６０の上に置いて使用する際、トレーニング機器１の安定姿勢を保つことを可能にしている。その結果、使用者にとって、意識して運動すること以外の不安定要素を排除できる。
【符号の説明】
【００５７】
１…トレーニング機器、２…機器体、１０…支柱、１３…胴部、２０…第１のベース部材、２３…円環突起部、２４…頂部（第１のベース部材）、３０…第２のベース部材、３４…頂部（第２のベース部材）、４０…下部クッション部材、４１…上部クッション部材、５０…表皮カバー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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