(57)【要約】【課題】軽量性は維持すると共に、風呂蓋の上に乗ってはいけないことを直感的にわからせつつも、それでも誤って乗ってしまった幼児や使用者の浴槽への滑落を防止することで安全性を向上させることができる風呂蓋を提供する。【解決手段】圧縮永久ひずみが２０％以下且つたわみ性を有する発泡樹脂製芯材を有する本体部を備えており、本体部は表裏面に補強用の樹脂板を備えていないものであって、かつ、垂直荷重に対する撓みが許容されるよう構成されている。さらに、本体部に垂直荷重がかかった際に、他の風呂蓋と突き合わせる側の端部である突き合わせ端部と、突き合わせ相手となる風呂蓋との間の鉛直方向における隙間の発生を抑制する隙間発生抑制手段を設けた。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
浴槽の３辺に載置され、他の風呂蓋と突き合わせて浴槽を覆うように構成された風呂蓋であって、
圧縮永久ひずみが２０％以下且つたわみ性を有する発泡樹脂製芯材を有する本体部を備えており、
前記本体部は表裏面に補強用の樹脂板を備えていないものであって、かつ、垂直荷重に対する撓みが許容されるよう構成されており、
さらに、前記本体部に垂直荷重がかかった際に、他の風呂蓋と突き合わせる側の端部である突き合わせ端部と、突き合わせ相手となる風呂蓋との間の鉛直方向における隙間の発生を抑制する隙間発生抑制手段を設けたことを特徴とする風呂蓋。
【請求項２】
前記隙間発生抑制手段は、前記本体部に垂直荷重が作用した際に生じる撓みに、突き合わせ相手となる風呂蓋を追従させるよう構成されている請求項１記載の風呂蓋。
【請求項３】
前記隙間発生抑制手段は、前記本体部に作用する垂直荷重を突き合わせ相手の風呂蓋に分散するよう前記突き合わせ相手となる風呂蓋を追従させる請求項２記載の風呂蓋。
【請求項４】
前記隙間発生抑制手段は、前記突き合わせ相手となる風呂蓋に嵌合することで、前記突き合わせ相手の風呂蓋を追従させる請求項３記載の風呂蓋。
【請求項５】
前記隙間発生抑制手段は、前記突き合わせ相手の風呂蓋に水平方向から嵌合する請求項４記載の風呂蓋。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、浴槽の上に載せる風呂蓋に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、複数の板状の風呂蓋の端部どうしを突き合わせることにより浴槽を覆うよう構成された風呂蓋がある。
【０００３】
このような風呂蓋として、風呂蓋に大きな荷重がかかった場合でも破損しないような剛性や、断熱性という基本性能を持たせた構造が知られている。例えば、断熱性の高い発泡樹脂の板を芯材とし、これに剛性をもたせるために、芯材の表裏面全体に硬質な樹脂板を設けた構造である。
【０００４】
しかし、この構造では、表裏面全体に設けた硬質な樹脂板が重く、高齢者にとっては取り扱いにくいという問題があり、風呂蓋の軽量化が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実開平２−１１９０８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
風呂蓋を片手でも取り扱いできる程度に軽量化するためには、風呂蓋の表裏面に設けていた樹脂板を除くことが考えられる。
【０００７】
しかし、樹脂板を除いた発泡樹脂製芯材だけの構成では、幼児が誤って風呂蓋の上に乗ってしまった場合に、発泡樹脂の割れや撓みが生じて、浴槽内へと滑落してしまうことが懸念される。
【０００８】
そこで、軽量化を維持しつつ、風呂蓋からの滑落を防止するため、特許文献１に開示されているように、発泡樹脂からなる芯材の全体に亘って、金属、合金もしくは硬質樹脂で形成された中空の補強杆を複数本内蔵させて、全体的に剛性をもたせる構造が考えられる。
【０００９】
一方で、全体的に剛性を高めた風呂蓋であっても、浴槽への設置位置がずれているときに人が上に乗ると、風呂蓋が浴槽から外れて人が浴槽に落下するおそれがある。そこで、風呂蓋の製造・販売者は、取扱説明書などで風呂蓋の上には乗らないように注意書きをして、その行為を禁止している。ところが、全体的に剛性をもたせた風呂蓋では、上に乗っても安定感があるので、使用者は風呂蓋の上に乗る行為が禁止されていても、乗ってしまいがちである。
【００１０】
本発明は、上記問題を鑑みてなされたものであり、端部どうしを突き合わせるタイプの風呂蓋において、軽量性は維持すると共に、風呂蓋の上に乗ってはいけないことを直感的にわからせつつも、それでも誤って乗ってしまった幼児や使用者の浴槽への滑落を防止することで安全性を向上させることができる風呂蓋を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
第１の発明の風呂蓋は、浴槽の３辺に載置され、他の風呂蓋と突き合わせて浴槽を覆うように構成された風呂蓋であって、圧縮永久ひずみが２０％以下且つたわみ性を有する発泡樹脂製芯材を有する本体部を備えており、前記本体部は表裏面に補強用の樹脂板を備えていないものであって、かつ、垂直荷重に対する撓みが許容されるよう構成されており、さらに、前記本体部に垂直荷重がかかった際に、他の風呂蓋と突き合わせる側の端部である突き合わせ端部と、突き合わせ相手となる風呂蓋との間の鉛直方向における隙間の発生を抑制する隙間発生抑制手段を設けたことを特徴とすることを特徴とする。
【００１２】
第１の発明によれば、発泡樹脂製芯材を圧縮永久ひずみが２０％以下且つたわみ性を有するよう構成し、さらに、本体部の表裏面に補強用の樹脂板を備えていない構成にして、垂直荷重に対する撓みが許容されるよう構成している。このため、本体部に垂直荷重が作用した際に生じる撓みにより、使用者に直感的に風呂蓋に乗ってはいけないことを認識させることができ、使用者が風呂蓋へ乗る行為に対する抑止力を発揮させることができる。
なお、本発明における圧縮永久ひずみが２０％以下且つたわみ性を有する発泡樹脂製芯材を形成できる発泡樹脂としては、例えば、発泡ポリプロピレン、発泡ポリエチレン、軟質発泡ウレタン、発泡ＥＶＡ（Ethylene-Vinyl Acetate）、ポリプロピレンやポリエチレンからなるハイブリット発泡材、発泡ポリ塩化ビニル、エラストマー発泡体、ゴム発泡体などが含まれる。一方、発泡スチロール、硬質発泡ウレタンなどは、風呂蓋の芯材に必要な厚みではほとんど撓まないので含まれない。
【００１３】
また、第１の発明によれば、仮に幼児や使用者が風呂蓋に乗ってしまった場合であっても、隙間発生抑制手段を設けているため、他方の風呂蓋と突き合わされた部分に、幼児や使用者が浴槽へと滑落するおそれのある隙間が発生することを防止できる。
【００１４】
第２の発明は、第１の発明において、前記隙間発生抑制手段は、前記本体部に垂直荷重が作用した際に生じる撓みに、突き合わせ相手となる風呂蓋を追従させるよう構成されていることを特徴とする。
【００１５】
第２の発明によれば、本体部に垂直荷重が作用して一方の風呂蓋の本体部が撓んだ際に、他方の風呂蓋の本体部も追従して撓むため、一方の風呂蓋の突き合わせ端部と、他方の風呂蓋の突き合わせ端部とが鉛直方向に離間せずに、それら突き合わせ端部の間に鉛直方向の隙間が生じず、幼児が浴槽内へと滑落することを防止できる。
【００１６】
第３の発明は、第２の発明において、前記隙間発生抑制手段は、前記本体部に作用する垂直荷重を突き合わせ相手の風呂蓋に分散するよう前記突き合わせ相手となる風呂蓋を追従させることを特徴とする。
【００１７】
第３の発明によれば、隙間発生抑制手段は、本体部に作用する垂直荷重を突き合わせ相手の風呂蓋に分散するよう突き合わせ相手となる風呂蓋を追従させるため、撓みの程度（撓み量）が抑えられる。これに伴い、幼児や使用者が乗っている風呂蓋の本体部の傾斜も抑えられる。したがって、風呂蓋の上に乗ってしまった幼児の不安定さを軽減させることができ、さらに安全性を高めることができる。
【００１８】
第４の発明は、第３の発明において、前記隙間発生抑制手段は、前記突き合わせ相手となる風呂蓋に嵌合することで、前記突き合わせ相手の風呂蓋を追従させることを特徴とする。
【００１９】
第４の発明によれば、突き合わせ相手となる風呂蓋と嵌合させるという簡易な構成で、軽量かつ安全性の高い風呂蓋を提供できる。
【００２０】
第５の発明は、第４の発明において、前記隙間発生抑制手段は、前記突き合わせ相手の風呂蓋に水平方向から嵌合することを特徴とする。
【００２１】
第５の発明によれば、突き合わせ相手となる風呂蓋と水平方向から嵌合するよう構成されているため、風呂蓋を浴槽に載置した状態で突き合わせ動作を行え、作業性を向上させつつ、軽量かつ安全性の高い風呂蓋を提供できる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、軽量性は維持すると共に、風呂蓋の上に乗ってはいけないことを直感的にわからせつつも、それでも誤って乗ってしまった幼児や使用者の浴槽への滑落を防止することで安全性を向上させることができる風呂蓋が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】第１実施形態の風呂蓋の模式平面図。
【図２】第１実施形態の風呂蓋の模式断面図。
【図３】第１実施形態の風呂蓋の模式断面図。
【図４】第１実施形態の風呂蓋の模式斜視図。
【図５】第１実施形態の風呂蓋の模式断面図。
【図６】第２実施形態の風呂蓋の模式斜視図。
【図７】第２実施形態の風呂蓋の模式図。
【図８】第２実施形態の風呂蓋の模式断面図。
【図９】第２実施形態の風呂蓋の模式端面図。
【図１０】第２実施形態の風呂蓋における隙間発生抑制手段の変形例の模式断面図。
【図１１】第２実施形態の風呂蓋における隙間発生抑制手段の変形例の模式断面図。
【図１２】第２実施形態の風呂蓋の模式平面図。
【図１３】第３実施形態の風呂蓋の模式平面図。
【図１４】第３実施形態の風呂蓋の模式断面図。
【図１５】第３実施形態の風呂蓋の模式断面図。
【図１６】第３実施形態の風呂蓋の模式斜視図。
【図１７】第３実施形態の風呂蓋の模式断面図。
【図１８】第３実施形態の風呂蓋の模式平面図。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、図面を参照し、実施形態について説明する。各図面中、同じ要素には同じ符号を付している。
【００２５】
（第１実施形態）
図１（ａ）は、第１実施形態の風呂蓋１１ａ、１１ｂの模式平面図である。  
図１（ｂ）は、風呂蓋１１ａ、１１ｂがそれぞれの突き合わせ端部１０どうしを突き合わせて組み合わされた状態の模式平面図である。
【００２６】
第１実施形態によれば、２枚の風呂蓋１１ａ、１１ｂが組み合わされて、浴槽の開口を塞いで浴槽内に貯留された湯の熱が外へ逃げることを防ぐ。
【００２７】
上方からみたときの平面視において、風呂蓋１１ａ、１１ｂは略四角形状に形成されている。２枚の風呂蓋１１ａ、１１ｂは浴槽の長手方向に並べて配置され、突き合わせ端部１０側の辺を除く３辺が、浴槽のリムの上面に渡されるように載置される。
【００２８】
図２は、第１実施形態の風呂蓋１１ａ、１１ｂの模式断面図であり、図１（ａ）におけるＡ−Ａ断面に対応する。
【００２９】
図１には、風呂蓋１１ｂについてＡ−Ａ線を示しているが、風呂蓋１１ａについても図２に示す断面構造を有する。すなわち、風呂蓋１１ａと風呂蓋１１ｂは、突き合わせ端部１０に設けた後述する隙間発生抑制手段以外は同じ構造となっている。
【００３０】
風呂蓋１１ａ、１１ｂは、風呂蓋１１ａ、１１ｂの大部分を占める本体部２０と、本体部２０における突き合わせ端部１０以外の３辺の側面を被覆している縁材９０と、を有する。
【００３１】
本体部２０は、板状の芯材２１と、芯材２１の表裏面を被覆している表面シート２３と、芯材２１の表裏面と表面シート２３との間に設けられた延伸シート２２と、を有する。
【００３２】
芯材２１は、平面形状が略四角形状の薄板状に形成され、表面、その反対側の裏面、および芯材２１の外形輪郭線に沿って形成された側面（周囲面）を有する。
【００３３】
芯材２１は、外力を加えると弾性変形する発泡樹脂からなる。芯材２１は、例えば、JIS K6767で規定された測定方法によって算出された圧縮永久ひずみが２０％以下であり、さらにたわみ性を有する。圧縮永久ひずみは、材料に荷重を負荷した後、その荷重を除去したときに材料に残ったひずみである。
【００３４】
圧縮永久ひずみが２０％以下、且つ、たわみ性を有する芯材とするために用いる発泡樹脂として、例えば、発泡ポリプロピレン、発泡ポリエチレン、軟質発泡ウレタン、発泡ＥＶＡ（Ethylene-Vinyl Acetate）、ポリプロピレンやポリエチレンからなるハイブリット発泡材、発泡ポリ塩化ビニル、エラストマー発泡体、ゴム発泡体などが挙げられる。実施形態では、例えば、厚さが２０ｍｍのビーズ発泡させた発泡ポリプロピレン（ＥＰＰ）を芯材２１として使っている。
【００３５】
例えば、３０〜６０倍率でビーズ発泡させた発泡ポリプロピレンの圧縮永久ひずみは、８％〜１１％程度である。一方、圧縮永久ひずみが２０％を超える発泡樹脂として、硬質ウレタンフォーム、押出発泡あるいは発泡ビーズ法で発泡させたポリスチレン系樹脂が挙げられる。例えば、３０〜６０倍率でビーズ発泡させた発泡ポリスチレン（ＥＰＳ）の圧縮永久ひずみは、２１％〜２４％程度である。これらの圧縮永久ひずみが２０％を超える発泡樹脂で芯材２１を成形すると、芯材２１に生じた凹みが元に戻らず、風呂蓋１１ａ、１１ｂの表裏面に凹凸が発生するので、風呂蓋には相応しくない。
【００３６】
芯材２１の表裏面は、延伸シート２２を介して表面シート２３で被覆され、外部に露出していない。表面シート２３は、芯材２１の表裏面を保護し、また化粧面として機能する。
【００３７】
表面シート２３は、芯材２１よりも薄く、例えば、厚さが０．２５ｍｍのオレフィン系樹脂のシートからなる。表面シート２３は、外力を加えると弾性変形する弾性を有する。また、表面シート２３は、非透水性を有する。
【００３８】
延伸シート２２は、芯材２１及び表面シート２３よりも薄い。延伸シート２２の厚さは、例えば０．１５μｍである。延伸シート２２は、表面シート２３の線膨張係数よりも小さい線膨張係数を有し、例えば、ポリプロピレンやポリエチレンの繊維クロスである。
【００３９】
延伸シート２２は芯材２１の表裏面に接着剤や熱融着により接着され、延伸シート２２は芯材２１の表裏面に密着している。また、表面シート２３は、延伸シート２２の表面に接着剤により接着され、表面シート２３は延伸シート２２の表面に密着している。
【００４０】
縁材９０は、本体部２０における突き合わせ端部１０以外の３辺の側面を被覆している。縁材９０は、軟質樹脂製の保護部９２と、保護部９２よりも硬質の硬質樹脂製の補強部９１とを有する。
【００４１】
補強部９１は、例えば、ポリプロピレン、ポリエチレンなどのオレフィン系樹脂からなる。保護部９２は、例えば、オレフィン系エラストマーからなる。
【００４２】
補強部９１は、帯板状に形成され、本体部２０の側面（周囲面）に沿って設けられている。補強部９１は、本体部２０の側面と、保護部９２との間に設けられ、外部に露出していない。
【００４３】
保護部９２は、本体部２０の側面から本体部２０の表裏面の外縁部にわたる領域を連続して覆っている。すなわち、保護部９２は、本体部２０の表裏面と側面とがなす角部を覆っている。
【００４４】
縁材９０は、浴槽内と浴室内の温度差によって本体部２０を反らそうとする応力に対して、本体部２０よりも大きな曲げ強さを発揮して、浴槽リムの上に載置される本体部２０の周端縁部が反らないように本体部２０を補強している。
【００４５】
風呂蓋１１ａと風呂蓋１１ｂとは、互いの突き合わせ端部１０どうしを突き合わせて組み合わされることで、浴槽の開口を覆う。その突き合わせ端部１０には、隙間発生抑制手段が設けられている。
【００４６】
隙間発生抑制手段は、突き合わせ端部１０どうしを突き合わせて浴槽リムの上に載置された風呂蓋１１ａ、１１ｂの本体部２０に上方から垂直荷重がかかった際に、一方の風呂蓋の突き合わせ端部１０と他方の風呂蓋の突き合わせ端部１０とが鉛直方向に離間することで発生する鉛直方向の隙間の発生を抑制する。
【００４７】
第１実施形態によれば、隙間発生抑制手段として、突き合わせ端部１０に嵌合部３０を設けている。図１（ａ）に示すように、例えば、一方の風呂蓋１１ａの突き合わせ端部１０に凸部３１が設けられ、他方の風呂蓋１１ｂの突き合わせ端部１０に、凸部３１が嵌合可能な凹部３２が設けられている。
【００４８】
凸部３１及び凹部３２は、突き合わせ端部１０が延びる方向に沿って形成されている。凸部３１は、風呂蓋１１ａの突き合わせ端部１０から、突き合わせ相手の風呂蓋１１ｂの突き合わせ端部１０に向かって水平方向に突出している。図３に示すように、凸部３１の厚さは、風呂蓋１１ａ、１１ｂの本体部２０の厚さよりも薄い。
【００４９】
実施形態によれば、本体部２０の表裏面には、硬質樹脂製の化粧板や補強板が設けられていない。そのため、実施形態の風呂蓋１１ａ、１１ｂは、軽量になり、取り扱い性が向上する。
【００５０】
また、芯材２１は、圧縮永久ひずみが２０％以下かつたわみ性を有しており、垂直荷重に対する撓みが許容されるよう構成されている。すなわち、通常の使用中に風呂蓋１１ａ、１１ｂにかかる程度の外力に対しては塑性変形や破壊することがなく、弾性変形するにとどまる。このため、芯材２１は外力によって一時的に変形しても、すぐに元に戻り、風呂蓋１１ａ、１１ｂが局部的にへこんだままになったり、大きく変形することがない。
【００５１】
また、表面シート２３及び延伸シート２２も、外力を加えると、芯材２１に追随して弾性変形する弾性を有する。このため、表面シート２３及び延伸シート２２は、外力によってへこんだ芯材２１が元に戻る弾性変形を妨げない。
【００５２】
また、延伸シート２２は延伸性を有する。そのため、湯の熱などで芯材２１が凹状に反ろうとすると延伸シート２２が延び、その復元力（引張応力）が芯材２１の反りを抑制する方向に働く。
【００５３】
また、本体部２０の周端縁部は浴槽リムの上面に載置される部分であるが、その周端縁部が反らないように縁材９０が本体部２０を支えているため、風呂蓋１１ａ、１１ｂと、浴槽リム上面との間に生じる隙間を抑制でき、高い保温能力を発揮することができる。
【００５４】
縁材９０において外部に露出する部分である保護部９２を軟質樹脂として、人や、浴室内の他の構成物に対する当たりを柔らかくする一方で、硬質樹脂製の補強部９１によって、本体部２０の周端縁部を反らそうとする応力に対して本体部２０よりも大きな曲げ強さを発揮させている。
【００５５】
実施形態によれば、前述したように、芯材２１を圧縮永久ひずみが２０％以下かつたわみ性を有するよう構成し、さらに、本体部２０の表裏面に補強用の樹脂板を備えていない構成にして、垂直荷重に対する撓みが許容されるよう構成している。このため、本体部２０に垂直荷重がかかった際に生じる撓みにより、使用者に直感的に風呂蓋１１ａ、１１ｂに乗ってはいけないことを認識させることができ、使用者が風呂蓋１１ａ、１１ｂへ乗る行為に対する抑止力を発揮させることができる。
【００５６】
また、仮に幼児や使用者が風呂蓋１１ａ、１１ｂに乗ってしまった場合であっても、突き合わせ端部１０に、前述した隙間発生抑制手段を設けているため、風呂蓋１１ａ、１１ｂの突き合わせ端部１０の間に、使用者が浴槽へと滑落するおそれのある隙間が発生することを防止できる。
【００５７】
すなわち、図３、４に示すように、例えば一方の風呂蓋１１ａの上に幼児が誤って乗ってしまい、垂直荷重が作用して一方の風呂蓋１１ａの本体部２０が撓んだ際に、凸部３１と凹部３２との嵌合によって連結された他方の風呂蓋１１ｂの本体部２０も一方の風呂蓋１１ａの撓みに追従するように撓む。このため、一方の風呂蓋１１ａの突き合わせ端部１０と、他方の風呂蓋１１ｂの突き合わせ端部１０とが鉛直方向に離間せずに、それら突き合わせ端部１０の間に鉛直方向の隙間が生じず、幼児が浴槽内へと滑落することを防止できる。
【００５８】
このように、実施形態によれば、軽量性を維持しつつ、使用者の浴槽への滑落を防止すると共に、風呂蓋の上に乗ってはいけないことを直感的にわからせることで安全性の高い風呂蓋を実現できる。
【００５９】
また、第１実施形態によれば、突き合わせ端部１０の近傍においても撓みやすさが許容され柔軟性が与えられているため、風呂蓋１１ａ、１１ｂが落下した際などにおいて突き合わせ端部１０が破損しにくい。よって、突き合わせ端部１０に設けられた隙間発生抑制手段の高い信頼性を維持でき、より安全性を高めることができる。
【００６０】
また、図３において白抜き矢印で模式的に表すように、一方の風呂蓋１１ａの上に乗った幼児の垂直荷重が、凸部３１と凹部３２の嵌合により連結された他方の風呂蓋１１ｂにも分散するため、撓みの程度（撓み量）が抑えられる。これに伴い、幼児が乗っている風呂蓋１１ａの本体部２０の傾斜も抑えられる。したがって、風呂蓋１１ａの上に乗ってしまった幼児の不安定さを軽減させることができ、さらに安全性を高めることができる。
【００６１】
また、凸部３１と凹部３２による嵌合という簡易な構成で、垂直荷重がかかっても突き合わせ面に鉛直方向の隙間が発生しない風呂蓋を提供できる。さらに、図５に示すように、一対の風呂１１ａ、１１ｂを浴槽１００のリムの上面に載置した状態で、水平方向に移送させて嵌合させたり、嵌合を解除することができ、作業性に優れる。風呂蓋１１ａ、１１ｂを持ち上げなくても、浴槽１００のリム上面を滑らすことで嵌合および嵌合の解除が行え、使用者に負担をかけない。
【００６２】
（第２実施形態）
図６は、第２実施形態の風呂蓋１２の模式斜視図である。
【００６３】
第２実施形態においても、略四角形状の平面形状を有する２枚の風呂蓋１２が浴槽の長手方向に並べて配置され、突き合わせ端部側の辺を除く３辺が、浴槽のリムの上面に渡されるように載置される。
【００６４】
図７（ｂ）は、風呂蓋１２の本体部２０における突き合わせ端部、およびその突き合わせ端部に設けられた隙間発生抑制手段の模式図である。  
図７（ａ）は、図７（ｂ）に示す隙間発生抑制手段の模式分解図である。
【００６５】
風呂蓋１２は、図２に示す第１実施形態と同様、風呂蓋１２の大部分を占める本体部２０と、本体部２０における突き合わせ端部以外の３辺の側面を被覆している縁材９０と、を有する。本体部２０および縁材９０は、図２に示す第１実施形態と同じ構造である。
【００６６】
２枚の風呂蓋１２は、互いの突き合わせ端部どうしを突き合わせて組み合わされることで、浴槽１００の開口を覆う。その突き合わせ端部には、隙間発生抑制手段が設けられている。
【００６７】
隙間発生抑制手段は、突き合わせ端部どうしを突き合わせて浴槽リムの上に載置された風呂蓋１２の本体部２０に上方から垂直荷重がかかった際に、突き合わせ端部の撓みを抑制し、一方の風呂蓋１２の突き合わせ端部と他方の風呂蓋１２の突き合わせ端部とが鉛直方向に離間することで発生する鉛直方向の隙間の発生を抑制する。
【００６８】
第２実施形態によれば、隙間発生抑制手段として、図７（ａ）及び（ｂ）に示す補強部材４１を突き合わせ端部に設けている。
【００６９】
補強部材４１は、突き合わせ端部に沿って延びる帯板状に形成され、他の風呂蓋と突き合わされる側の本体部２０の端面である突き合わせ面に接着固定されている。補強部材４１は、突き合わせ面の長手方向（図７（ａ）においてＸ方向）の端から端まで連続して設けられている。
【００７０】
補強部材４１は、例えば、硬質の樹脂、ガラス強化樹脂、金属などからなる。軽量性の点からは、補強部材４１は、樹脂が好ましい。
【００７１】
補強部材４１の外側には、カバー４２が補強部材４１を覆うように設けられている。カバー４２は、補強部材４１及び本体部２０に対して接着固定されている。カバー４２は、本体部２０からの補強部材４１の剥離を防止する剥離防止部として機能する。
【００７２】
カバー４２は、補強部材４１の表面（本体部２０の突き合わせ面に対して平行な面）から、本体部２０の表裏面の外縁部にわたる領域を連続して覆っている。すなわち、カバー４２は、本体部２０の表裏面と、補強部材４１の本体部２０の突き合わせ面に対して平行な面とがなす角部を覆っている。
【００７３】
カバー４２は、硬質の樹脂（例えば、ポリプロピレン、ポリエチレンなど）、あるいは軟質の樹脂（例えば、オレフィン系エラストマーなどの熱可塑性エラストマー）からなる。
【００７４】
第２実施形態においても、第１実施形態と同様、本体部２０の表裏面には、硬質樹脂製の化粧板や補強板が設けられていない。そのため、風呂蓋１２は、軽量になり、取り扱い性が向上する。
【００７５】
また、芯材２１を圧縮永久ひずみが２０％以下かつたわみ性を有するよう構成し、さらに、本体部２０の表裏面に補強用の樹脂板を備えていない構成にして、垂直荷重に対する撓みが許容されるよう構成している。このため、本体部２０に垂直荷重がかかった際に生じる撓みにより、使用者に直感的に風呂蓋１２に乗ってはいけないことを認識させることができ、使用者が風呂蓋１２へ乗る行為に対する抑止力を発揮させることができる。
【００７６】
また、仮に幼児や使用者が風呂蓋１２に乗ってしまった場合であっても、突き合わせ端部に、前述した補強部材４１を設けているため、突き合わせ端部の撓みを抑制して、一対の風呂蓋１２の突き合わせ端部の間に、使用者が浴槽へと滑落するおそれのある隙間が発生することを防止できる。
【００７７】
すなわち、一方の風呂蓋１２の突き合わせ端部と、他方の風呂蓋１２の突き合わせ端部との鉛直方向の離間が抑制され、それら突き合わせ端部の間に発生する鉛直方向の隙間が抑制され、幼児が浴槽内へと滑落することを防止できる。
【００７８】
このように、第２実施形態においても、軽量性を維持しつつ、使用者の浴槽への滑落を防止すると共に、風呂蓋の上に乗ってはいけないことを直感的にわからせることで安全性の高い風呂蓋を実現できる。
【００７９】
また、補強部材４１によって突き合わせ端部の撓みが抑制されることで、本体部２０が突き合わせ面側に下方傾斜することが抑制され、使用者が風呂蓋１２に乗ってしまった場合の不安定さを軽減させることができる。
【００８０】
隙間発生抑制手段としての補強部材４１は、芯材２１の全体にわたって設けるのではなく、突き合わせ端部のみに設けているため、軽量性を損なうこともない。なお、補強部材４１は、突き合わせ面近傍の芯材２１の中に内蔵させてもよい。
【００８１】
図９は、幼児が乗った一方の風呂蓋１２を、他方の風呂蓋１２との突き合わせ面側から見た模式図である。
【００８２】
図９に示すように、風呂蓋１２が浴槽１００のリム上に載置され、本体部２０に垂直荷重がかかった状態で、補強部材４１の両端は浴槽１００のリムの上に支持されている。このため、本体部２０にかかった垂直荷重を、補強部材４１の両端を介して浴槽１００のリムに分散させることができる。このため、突き合わせ端部の撓み量を抑えて、より安全性の高い風呂蓋を提供できる。
【００８３】
また、本体部２０にかかった垂直荷重を補強部材４１の両端を介して浴槽リムに分散させることで、突き合わせ端部の、リムに支持されていない箇所に荷重が集中することがなく、突き合わせ端部のリムに支持されている箇所と、支持されていない箇所との間に大きなせん断力が作用することを抑制できる。このため、発泡樹脂からなる芯材２１の破損を防止して、より安全性を高めることができる。
【００８４】
補強部材４１において、突き合わせ面に対して平行な方向（図７（ａ）においてＺ方向）の長さは、突き合わせ面に対して垂直な方向（図７（ａ）においてＹ方向）の長さよりも長い。したがって、補強部材４１の縦断面（図７（ａ）においてハッチングで表される断面）の断面二次モーメントを効率的に大きくすることができ、体積及び重量のより小さな補強部材４１で効率的に突き合わせ端部の撓みを抑制できる。
【００８５】
補強部材４１は、突き合わせ面に接着固定されている。このため、予め芯材２１に複雑な加工を施すことがないため、少ない手間で、軽量かつ安全な風呂蓋を実現できる。
【００８６】
また、第２実施形態によれば、突き合わせ端部の撓みを抑制する補強部材４１に加えて、さらに、カバー４２を突き合わせ端部に設けている。カバー４２は、補強部材４１における、本体部２０の突き合わせ面に対して平行な面に接着固定されている。さらに、カバー４２は、本体部２０における、突き合わせ面近傍の表裏面に接着固定されている。
【００８７】
カバー４２は、本体部２０に垂直荷重が作用した際に、突き合わせ端部近傍の芯材２１の表裏面が変形しないよう芯材２１の表裏面から芯材２１に力を加え、補強部材４１の剥離を防止する。
【００８８】
本体部２０に垂直荷重がかかった際に、補強部材４１と芯材２１の変形量の差から、補強部材４１と芯材２１の間に大きなせん断力が作用し、補強部材４１が、発泡樹脂からなる芯材２１の端面から芯材２１の一部を引きちぎるように剥がれてしまうことが懸念される。補強部材４１が本体部２０に対して固定されていないと、撓み抑制効果が低減してしまう。
【００８９】
そこで、第２実施形態によれば、補強部材４１の剥離を防止する剥離防止部として、カバー４２を設けている。
【００９０】
図８は、図７（ｂ）におけるＸ−Ｘ断面を表す。すなわち、図８は、図７（ａ）におけるＸ方向に沿った突き合わせ端部の断面を表す。
【００９１】
本体部２０に上方から垂直荷重がかかると、芯材２１の上面側が縮もうとするが、この力に抗する矢印Ａ方向の力を、芯材２１の上面側は、芯材２１の上面に積層された延伸シート２２、表面シート２３およびカバー４２から受ける。この矢印Ａ方向の力は、垂直荷重を受けて変形した延伸シート２２、表面シート２３およびカバー４２の弾性復元力である。
【００９２】
また、本体部２０に上方から垂直荷重がかかると、芯材２１の下面側は伸びようとするが、この力に抗する矢印Ｂ方向の力を、芯材２１の下面側は、芯材２１の下面に積層された延伸シート２２、表面シート２３およびカバー４２から受ける。この矢印Ｂ方向の力は、垂直荷重を受けて変形した延伸シート２２、表面シート２３およびカバー４２の弾性復元力である。
【００９３】
したがって、上記Ａ方向の力及びＢ方向の力によって、突き合わせ端部近傍における芯材２１の表裏面の変形は抑えられ、芯材２１と補強部材４１との間に大きなせん断力が作用するのを抑制することができる。この結果、補強部材４１の剥離を防いで、補強部材４１によって本体部２０の突き合わせ端部の撓みを確実に抑制することができる。
【００９４】
図１０は、剥離防止部の他の具体例としてのカバー４６を示す。
【００９５】
このカバー４６も図７（ａ）及び（ｂ）に示すカバー４２と同じ材料を用いることができる。カバー４６は、芯材２１と延伸シート２２との間で芯材２１に食い込むように突出した突出部４６ａを有する。突出部４６ａは、延伸シート２２、芯材２１および補強部材４１に接着されている。
【００９６】
本体部２０に上方から垂直荷重がかかると、突き合わせ端部近傍で芯材２１の表裏面のそれぞれに積層された突出部４６ａ、延伸シート２２、表面シート２３およびカバー４６の上面部４６ｂ（または下面部４６ｃ）からなる積層体によって、図８に示す上記矢印Ａ方向の力と矢印Ｂ方向の力が発生し、芯材２１の表裏面の変形が抑制される。これにより、芯材２１と補強部材４１との間に大きなせん断力が作用するのを抑制して、補強部材４１の剥離を防ぐことができる。
【００９７】
図１１（ａ）及び（ｂ）は、剥離防止部のさらに他の具体例を示す。
【００９８】
延伸シート２２及び表面シート２３の端部が、図１１（ａ）に示すように、本体部２０の突き合わせ面およびその突き合わせ面に接着固定された補強部材４１よりも突出するように、延伸シート２２及び表面シート２３が芯材２１の表裏面に接着される。
【００９９】
そして、下面側の延伸シート２２及び表面シート２３の端部（突出部）と、上面側の延伸シート２２及び表面シート２３の端部（突出部）とを補強部材４１に重ねるように折り返す。下面側の延伸シート２２及び表面シート２３の端部、上面側の延伸シート２２及び表面シート２３の端部、および補強部材４１は相互に接着固定される。
【０１００】
補強部材４１に重ねられた延伸シート２２及び表面シート２３の端部は、補強部材４１を、芯材２１の端面に対して押さえ付ける。また、本体部２０に上方から垂直荷重がかかると、突き合わせ端部近傍で芯材２１の表裏面のそれぞれに積層された延伸シート２２および表面シート２３からなる剥離防止部によって、図８に示す上記矢印Ａ方向の力と矢印Ｂ方向の力が発生して、芯材２１の表裏面の変形が抑制される。これにより、芯材２１と補強部材４１との間に大きなせん断力が作用するのを抑制して、補強部材４１の剥離を防ぐことができる。
【０１０１】
また、第２実施形態によれば、本体部２０の補強部材４１が設けられた突き合わせ端部を判別するための判別手段を設けている。
【０１０２】
具体的には、図１２に示すように、本体部２０の平面形状で判別手段を構成している。本体部２０の略四角形状の平面形状における４つの角部のうち、突き合わせ端部の反対側の辺部（端部）の両端に形成された２つの角部に丸みをつけている。これにより、本体部２０における補強部材４１が設けられている一端側の横幅（浴槽１００の短辺方向に対して平行な方向の幅）Ｌ１よりも、他端側の横幅Ｌ２の方が小さくなる形状になっている。
【０１０３】
このように、本体部２０の形状で、突き合わせ端部を容易に判別できる。このため、補強部材４１が設けられていない端部を誤って他の風呂蓋と突き合わせることを抑制できる。すなわち、補強部材４１が設けられていない端部を他の風呂蓋と突き合わせてしまい垂直荷重がかかった際に、他の風呂蓋との間に鉛直方向の隙間ができてしまうことを回避できる。風呂蓋１２の軽量性は損なわずに、容易に突き合わせ端部を判別でき、補強部材４１による隙間抑制の効果を確実に発揮させることができる。
【０１０４】
（第３実施形態）
図１３は、第３実施形態の風呂蓋１３の模式平面図である。  
図１４は、第３実施形態の風呂蓋１３の模式断面図であり、図１３におけるＢ−Ｂ断面に対応する。  
図１５は、一方の風呂蓋１３の上に幼児が乗り、風呂蓋１３が撓んだ状態を表す模式図である。
【０１０５】
第３実施形態においても、略四角形状の平面形状を有する２枚の風呂蓋１３が浴槽の長手方向に並べて配置され、突き合わせ端部側の辺を除く３辺が、浴槽のリムの上面に渡されるように載置される。
【０１０６】
風呂蓋１３は、図２に示す第１実施形態と同様、風呂蓋１３の大部分を占める本体部２０と、本体部２０における突き合わせ端部以外の３辺の側面を被覆している縁材９０と、を有する。本体部２０および縁材９０は、図２に示す第１実施形態と同じ構造である。
【０１０７】
２枚の風呂蓋１３は、互いの突き合わせ端部どうしを突き合わせて組み合わされることで、浴槽の開口を覆う。第３実施形態の風呂蓋１３においても、隙間発生抑制手段が設けられている。
【０１０８】
隙間発生抑制手段は、突き合わせ端部どうしを突き合わせて浴槽リムの上に載置された風呂蓋１３の本体部２０に上方から垂直荷重がかかった際に、突き合わせ端部の撓み変形を抑制して、一方の風呂蓋１３の突き合わせ端部と他方の風呂蓋１３の突き合わせ端部とが鉛直方向に離間することで発生する鉛直方向の隙間の発生を抑制する。
【０１０９】
第３実施形態によれば、隙間発生抑制手段として、本体部２０の裏面側に、滑り防止部５１を設けている。滑り防止部５１は、例えば、ゲル、ゴム、エラストマー系樹脂などの軟質材料である。
【０１１０】
滑り防止部５１は、突き合わせ端部以外の３辺に沿うように、本体部２０の外周側に連続して設けられている。
【０１１１】
滑り防止部５１の露出面（図１４において下面）は、風呂蓋１３を浴槽１００のリム上に載置した状態において、風呂蓋１３の外周側の裏面が浴槽１００のリムに接触している接触面より上方に位置するよう、滑り防止部５１の下方にはスペース５２が形成されている。
【０１１２】
本体部２０は、上方から垂直荷重が作用していない図１４に示す状態のときには浴槽１００のリムには接触せずに、図１５に示すように風呂蓋１３の上に幼児が乗り、風呂蓋１３に上方から垂直荷重が作用して風呂蓋１３が撓んだときのみ浴槽１００のリムに接触する撓み時接触面を有する。その撓み時接触面に、滑り防止部５１が設けられている。
【０１１３】
すなわち、図１４に示すように、風呂蓋１３に垂直荷重が作用せず撓んでいない状態では、滑り防止部５１は、浴槽１００のリムに接触していない。
【０１１４】
そして、図１５に示すように、風呂蓋１３の上に幼児が乗り、風呂蓋１３に上方から垂直荷重が作用して風呂蓋１３が撓むと、これに伴い滑り防止部５１が浴槽１００のリムに接触する。
【０１１５】
第３実施形態においても、上記実施形態と同様、本体部２０の表裏面には、硬質樹脂製の化粧板や補強板が設けられていない。そのため、風呂蓋１３は、軽量になり、取り扱い性が向上する。
【０１１６】
また、芯材２１を圧縮永久ひずみが２０％以下かつたわみ性を有するよう構成し、さらに、本体部２０の表裏面に補強用の樹脂板を備えていない構成にして、垂直荷重に対する撓みが許容されるよう構成している。このため、本体部２０に垂直荷重がかかった際に生じる撓みにより、使用者に直感的に風呂蓋１３に乗ってはいけないことを認識させることができ、使用者が風呂蓋１３へ乗る行為に対する抑止力を発揮させることができる。
【０１１７】
また、仮に幼児や使用者が風呂蓋１３に乗ってしまった場合であっても、風呂蓋１３に垂直荷重がかかり風呂蓋１３に撓みが生じると、図１５に示すように、自動的に滑り防止部５１が浴槽１００のリムに接触する。滑り防止部５１とリムとの接触面の摩擦力が風呂蓋１３の端部がリムの上から浴槽内側に滑るときの抵抗力として働き、本体部２０の撓み変形を抑制することができる。
【０１１８】
したがって、突き合わせ端部の撓みを抑制することで、図１６に示すように、一対の風呂蓋１３の突き合わせ端部の間に、使用者が浴槽へと滑落するおそれのある鉛直方向の隙間が発生することを防止できる。第３実施形態によれば、幼児が誤って本体部２０に乗ってしまった場合でも、簡易な構成により浴槽内へと滑落することを防止できる。
【０１１９】
このように、第３実施形態においても、軽量性を維持しつつ、使用者の浴槽への滑落を防止すると共に、風呂蓋の上に乗ってはいけないことを直感的にわからせることで安全性の高い風呂蓋を実現できる。
【０１２０】
例えば背が低い使用者は、風呂蓋を洗い場側へ大きく水平移動させて、風呂蓋を外すことが多い。第３実施形態によれば、本体部２０が浴槽リム上に載置され垂直荷重がかかっていない（撓んでいない）状態（図１４）において本体部２０が浴槽のリムと接触する面よりも上方に、滑り防止部５１が設けられている。
【０１２１】
このため、図１７に示すように、２点鎖線で示す載置位置から、実線で示すように水平移動させて風呂蓋１３を浴槽１００から外す際に、滑り防止部５１の表面が浴槽リムに接触せず、滑り防止部５１の抵抗が風呂蓋１３に作用せず、作業性が損なわれない。
【０１２２】
突き合わせ端部の撓み変形を抑制するためには、突き合わせ端部の両端から、図１５において白抜き矢印の方向の引張力がかかるようにすることが最も効果が高い。そこで、第３実施形態によれば、少なくとも突き合わせ端部近傍の、前述した撓み時接触面に滑り防止部５１を設けているため、より確実に隙間の発生を抑制でき、使用者が風呂蓋に乗ってしまった場合の安全性をより高めることができる。
【０１２３】
すなわち、図１８に示すように、突き合わせ端部近傍の撓み時接触面のみに滑り防止部５１を設けても、突き合わせ端部の撓み変形の抑制に効果を発揮する。
【０１２４】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【０１２５】
１０…突き合わせ端部、１１ａ，１１ｂ，１２，１３…風呂蓋、２０…本体部、２１…芯材、３０…嵌合部、４１…補強部材、４２…カバー、５１…滑り防止部、１００…浴槽
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2015066320.tif 000006
【図５】
2015066320.tif 000007
【図６】
2015066320.tif 000008
【図７】
2015066320.tif 000009
【図８】
2015066320.tif 000010
【図９】
2015066320.tif 000011
【図１０】
2015066320.tif 000012
【図１１】
2015066320.tif 000013
【図１２】
2015066320.tif 000014
【図１３】
2015066320.tif 000015
【図１４】
2015066320.tif 000016
【図１５】
2015066320.tif 000017
【図１６】
2015066320.tif 000018
【図１７】
2015066320.tif 000019
【図１８】
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