(57)【要約】【課題】クリープ現象を防止する為のベルトクラッチ機能を有しつつ、十分なエンジンブレーキ容量を確保する。【解決手段】駆動軸又は固定シーブによって構成される軸線方向固定部材に軸線方向移動可能且つ相対回転可能に外挿されてＶ溝の底面を形成する筒部と、前記筒部における固定シーブに近接する側から延び、前記ベルトの第１側面に係合可能な狭圧面が設けられたフランジ部とを有する可動スリーブが備えられている。前記可動スリーブの前記軸線方向固定部材に対する軸線回り正転方向への相対回転に応じて、カム機構が前記可動スリーブを可動シーブへ向けて押動する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動軸から従動軸に、前記駆動軸の回転速度に応じて無段変速しつつ回転動力を伝達するベルト式無段変速装置における駆動側プーリーであって、前記駆動軸に対して軸線方向移動不能且つ軸線回り相対回転不能とされた固定シーブと、前記駆動軸に対して軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転不能とされた可動シーブと、前記可動シーブを前記固定シーブから離間する方向へ付勢する戻しバネと、前記駆動軸の回転速度に応じた力で前記戻しバネの付勢力に抗して前記可動シーブを前記固定シーブに近接する方向へ押動するフライウエイト機構とを備え、前記固定シーブにはベルトの第１側面に係合可能な固定シーブ側係合面が設けられ、前記可動シーブには前記ベルトの第２側面に係合可能で且つ前記固定シーブ側係合面と共に前記ベルトが係入されるＶ溝を形成する可動シーブ側係合面が設けられている駆動側プーリーにおいて、
前記駆動軸又は前記固定シーブによって構成される軸線方向固定部材に、軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能に外挿された可動スリーブを備え、
前記可動スリーブは、外周面が前記Ｖ溝の底面を形成するように前記軸線方向固定部材に外挿される筒部と、前記筒部における前記固定シーブに近接する側から径方向外方へ延びるフランジ部とを有し、
前記フランジ部には、前記ベルトの内周面が前記筒部の外周面に係合している状態において前記ベルトの前記第１側面に係合可能な狭圧面が設けられ、
前記駆動側プーリーには、前記可動スリーブの前記軸線方向固定部材に対する軸線回り正転方向への相対回転を利用して前記可動スリーブを前記可動シーブへ向けて押動するカム機構が設けられていることを特徴とする駆動側プーリー。
【請求項２】
前記カム機構は、前記軸線方向固定部材及び前記可動スリーブの一方に設けられた凸状部材と、前記凸状部材が係入されるように前記軸線方向固定部材及び前記可動スリーブの他方に設けられた螺旋溝とを有していることを特徴とする請求項１に記載の駆動側プーリー。
【請求項３】
前記筒部の外周面は、前記ベルトの内周面と直接係合する摩擦接触領域と、前記ベルトの内周面と軸受部材を介して係合する軸受領域とを有していることを特徴とする請求項１又は２に記載の駆動側プーリー。
【請求項４】
前記可動スリーブを前記固定シーブに向けて付勢する補助バネを備えていることを特徴とする請求項１から３の何れかに記載の駆動側プーリー。
【請求項５】
前記固定シーブにおける前記ベルトと対向する側面には、前記固定シーブ側係合面より径方向内方に、前記可動スリーブの前記フランジ部が係入可能な凹部が設けられ、
前記フランジ部が前記凹部に係入された状態において、前記狭圧面及び前記固定シーブ側係合面が面一とされていることを特徴とする請求項１から４の何れかに記載の駆動側プーリー。
【請求項６】
駆動軸から従動軸に、前記駆動軸の回転速度に応じて無段変速しつつ回転動力を伝達するベルト式無段変速装置における駆動側プーリーであって、前記駆動軸に対して軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能とされた基準シーブと、前記駆動軸に対して軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転不能とされた可動シーブと、前記可動シーブを前記基準シーブから離間する方向へ付勢する戻しバネと、前記駆動軸の回転速度に応じた力で前記戻しバネの付勢力に抗して前記可動シーブを前記基準シーブに近接する方向へ押動するフライウエイト機構とを備え、前記基準シーブにはベルトの第１側面に係合可能な基準シーブ側係合面が設けられ、前記可動シーブには前記ベルトの第２側面に係合可能で且つ前記基準シーブ側係合面と共に前記ベルトが係入されるＶ溝を形成する可動シーブ側係合面が設けられている駆動側プーリーにおいて、
前記基準シーブは、前記駆動軸に軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能に外挿された筒部と、前記筒部における前記可動シーブとは反対側の端部から径方向外方へ延び、前記基準シーブ側係合面が形成された径方向延在部とを有し、
前記可動シーブは、前記筒部の外周面が前記Ｖ溝の底面を形成するように前記筒部に外挿されており、
前記駆動側プーリーには、前記駆動軸の軸線回り正転方向への回転に応じて前記基準シーブを軸線回り正転方向へ回転させつつ前記基準シーブが前記駆動軸に対して軸線回り正転方向へ相対回転することを許容し、且つ、前記基準シーブの前記駆動軸に対する軸線回り正転方向への相対回転を利用して前記基準シーブを前記可動シーブへ向けて押動するカム機構が設けられていることを特徴とする駆動側プーリー。
【請求項７】
前記カム機構は、前記基準シーブから前記可動シーブへ向かう軸線方向第１方向を向くように前記駆動軸に設けられ、軸線回り正転方向へ行くに従って軸線方向第１方向の側に位置する駆動軸側傾斜面と、前記駆動軸側傾斜面における軸線回り正転方向とは反対側の端部から軸線方向第１方向へ延びるように前記駆動軸に設けられ、軸線回り正転方向を向く駆動軸側停止面と、前記駆動軸側傾斜面及び前記駆動軸側停止面とそれぞれ対向するように前記基準シーブに設けられた基準シーブ側傾斜面及び基準シーブ側停止面と、前記基準シーブ側傾斜面が前記駆動軸側傾斜面に係合するように前記基準シーブを軸線方向第２方向へ付勢する補助バネとを有することを特徴とする請求項６に記載の駆動側プーリー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、駆動軸から従動軸に、前記駆動軸の回転速度に応じて無段変速しつつ回転動力を伝達するベルト式無段変速装置における駆動側プーリーに関する。
【背景技術】
【０００２】
駆動軸に設けられた駆動側プーリーと従動軸に設けられた従動側プーリーと前記両プーリーに巻き回されたＶベルトとを備え、前記駆動軸から前記従動軸に、前記駆動軸の回転速度に応じて無段変速しつつ回転動力を伝達するベルト式無段変速装置が提案されており、エンジンから駆動輪へ至る走行系伝動経路に介挿される走行変速装置として好適に利用されている。
【０００３】
詳しくは、前記駆動側プーリーは、前記駆動軸に対して軸線方向移動不能且つ軸線回り相対回転不能とされた固定シーブと、前記駆動軸に対して軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転不能とされた可動シーブと、前記可動シーブを前記固定シーブから離間する方向へ付勢する戻しバネと、フライウエイト機構とを備えている。
【０００４】
前記フライウエイト機構は、前記駆動軸の回転速度に応じて生じる遠心力を利用して、前記戻しバネの付勢力に抗して前記可動シーブを前記固定シーブに近接する方向へ押動するように構成されている。
【０００５】
ところで、前記ベルト式無段変速装置には、エンジンがアイドル回転状態の際には前記駆動軸から前記従動軸への動力伝達を遮断乃至は低減させてクリープ現象が発生することを有効に防止するベルトクラッチ機能が要求されると同時に、走行中においてはエンジンブレーキ機能が要求される。
【０００６】
この２つの要求を同時に満たす為に、例えば下記特許文献１には、駆動軸に対して軸線方向移動不能とされた固定シーブと、前記駆動軸に対して軸線方向移動可能とされた可動シーブと、前記駆動軸及び前記固定シーブの間に介挿され、前記固定シーブから前記駆動軸への動力伝達のみを許容するワンウエイクラッチと、前記可動シーブを前記固定シーブから離間させる方向へ押動する戻しバネと、前記駆動軸の回転速度に応じた力で前記可動シーブを前記固定シーブに近接させる方向へ押動するフライウエイト機構と、前記フライウエイト機構と共働して前記可動シーブをベルトの一側面に押し当てる為の付勢力を発生する補助バネと、前記可動シーブが前記固定シーブの側へ所定距離移動した際に前記駆動軸及び前記固定シーブを軸線回り相対回転不能に連結させるかみ合い機構とを備えた駆動側プーリー（以下、第１従来構成という）が開示されている。
【０００７】
前記第１従来構成においては、エンジンアイドル回転時には前記フライウエイト機構及び前記補助バネによる前記可動シーブの押圧によってベルトが張った状態になるものの、前記かみ合い機構が非係合状態の為に前記駆動軸から前記固定シーブへは動力伝達が行われない。即ち、前記駆動軸から前記ベルトへの動力伝達が前記可動シーブを介してのみ行われることになり、前記駆動軸から従動軸へ伝達される回転動力のトルクが低減され、これにより、クリープ現象の発生を防止できるとされている。
【０００８】
一方、走行中において前記従動軸の回転数が前記駆動軸の回転数よりも高くなった場合には、前記従動軸からの回転動力が、前記ベルトから前記可動シーブを介して前記駆動軸に伝達されると共に、前記ベルトから前記固定シーブ及び前記ワンウエイクラッチを介しても前記駆動軸に伝達され、これにより、エンジンブレーキを有効に作用させ得るとされている。
【０００９】
しかしながら、前記第１従来構成においては、走行中にアクセルペダル等のエンジン出力操作部材の操作を解除した際に、十分なエンジンブレーキ作用を得ることができないという問題があった。
【００１０】
即ち、走行中にエンジン出力操作部材の操作を解除すると、前記ベルトは前記駆動側プーリーに対して径方向内方へ移動し、前記駆動側プーリーにおけるＶ溝の底面に接する状態となる。
【００１１】
この際、前記ベルトの一方側の側面（第１側面）に係合する前記固定シーブは軸線方向移動不能とされている。一方、前記ベルトの他方側の側面（第２側面）に係合する前記可動シーブには、エンジンアイドル回転時に前記フライウエイト機構が発生する力、及び、前記補助バネが発生する付勢力が前記固定シーブに近接する方向へ作用するものの、前記戻しバネが発生する付勢力が前記固定シーブから離間する方向へ作用する。
【００１２】
つまり、前記可動シーブは、前記フライウエイト機構が発生する力及び前記補助バネの付勢力の合力から前記戻しバネの付勢力を減じた力でしか、前記固定シーブ側へ押圧されていない。
即ち、前記第１従来構成においては、走行中にエンジン出力操作部材の操作解除を行った際には、主として、前記ベルトの内周面からＶ溝の底面へ至る経路でしか動力伝達されない。従って、前記ベルト及び前記両シーブ間に十分な摩擦力を得ることができず、その結果、前記ベルトが前記両シーブに対して滑り、十分なエンジンブレーキ作用を得ることができなかった。
【００１３】
又、前記２つの要求を同時に満たす為に、下記特許文献２には、駆動軸に軸線方向移動不能且つ軸線回り相対回転不能とされた固定シーブと、前記駆動軸に軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転不能とされた可動シーブと、前記可動シーブを前記固定シーブから離間する方向へ付勢する戻しバネと、前記駆動軸の回転速度に応じて生じる遠心力を利用して前記戻しバネの付勢力に抗して前記可動シーブを前記固定シーブに近接する方向へ押動するフライウエイト機構とに加えて、前記両シーブに対して相対回転可能で且つ外周面がＶ溝の底面を形成するように駆動軸に外挿されたカラーと、前記カラーから前記駆動軸へのみ回転動力を伝達するように前記カラー及び前記駆動軸の間に介挿されたワンウエイクラッチとを備え、前記カラーには、前記ベルトがＶ溝の底面に位置した際に前記ベルトにおける前記固定シーブ側の第１側面にトルク伝達可能に接触する円錐面が設けられている駆動側プーリー（以下、第２従来構成という）が提案されている。
【００１４】
前記第２従来構成においては、エンジンアイドル回転時に、前記ベルトは、前記第１側面が前記カラーの前記円錐面に接触し且つ内周面が前記カラーの外周面に接触しつつ、第２側面が前記可動シーブに接触する。ここで、前記駆動軸から前記カラーへは前記ワンウエイクラッチによって動力伝達が遮断されている。従って、前記駆動軸から前記ベルトへの動力伝達は前記可動シーブを介してのみ行われることになり、従動軸に伝達される回転動力のトルクが低減され、これにより、クリープ現象の発生を防止できるとされている。
【００１５】
一方、走行中において前記従動軸の回転数が前記駆動軸の回転数よりも高くなった場合には、前記従動軸からの回転動力が、前記ベルトから前記可動シーブを介して前記駆動軸に伝達されると共に、前記ベルトから前記カラー及び前記ワンウエイクラッチを介して前記駆動軸に伝達され、これにより、エンジンブレーキを有効に作用させ得るとされている。
【００１６】
しかしながら、前記第２従来構成においても、前記第１従来構成と同様に、走行中にエンジン出力操作部材の操作解除を行った際には、十分なエンジンブレーキ作用を得ることができないという問題があった。
【００１７】
即ち、走行中にエンジン出力操作部材の操作を解除すると、前記ベルトは前記駆動側プーリーに対して径方向内方へ移動し、前記駆動側プーリーにおけるＶ溝の底面に接する状態となる。
【００１８】
この際、前記ベルトの第１側面に係合する前記カラーは軸線方向移動不能とされている。一方、前記ベルトの第２側面に係合する前記可動シーブには、エンジンアイドル回転時に前記フライウエイト機構が発生する力が前記固定シーブに近接する方向へ作用するものの、前記戻しバネが発生する付勢力が前記固定シーブから離間する方向へ作用する。
【００１９】
つまり、前記可動シーブは、エンジンアイドル回転時に前記フライウエイト機構が発生する力から前記戻しバネの付勢力を減じた力でしか、前記カラーの摩擦面へ向けて押圧されていない。
即ち、前記第２従来構成においては、前記第１従来構成と同様に、走行中にエンジン出力操作部材の操作解除を行った際には、主として、前記ベルトの内周面からＶ溝の底面へ至る経路でしか動力伝達されない。従って、前記ベルトと前記カラーとの間、及び、前記ベルトと前記可動シーブとの間に十分な摩擦力を得ることができず、その結果、前記ベルトが前記カラー及び前記可動シーブに対して滑り、十分なエンジンブレーキ作用を得ることができなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２０】
【特許文献１】特許第２６２０４９０号公報
【特許文献２】特許第３５２４５３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２１】
本発明は、前記従来技術に鑑みなされたものであり、駆動軸から従動軸に、前記駆動軸の回転速度に応じて無段変速しつつ回転動力を伝達するベルト式無段変速装置における駆動側プーリーであって、エンジンアイドル回転時におけるベルトクラッチ作用を有しつつ、走行中にエンジン出力操作部材の操作解除を行った際には十分な容量のエンジンブレーキ作用容量を奏し得る駆動側プーリーの提供を、目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
前記目的を達成するために、本発明の第１態様は、駆動軸から従動軸に、前記駆動軸の回転速度に応じて無段変速しつつ回転動力を伝達するベルト式無段変速装置における駆動側プーリーであって、前記駆動軸に対して軸線方向移動不能且つ軸線回り相対回転不能とされた固定シーブと、前記駆動軸に対して軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転不能とされた可動シーブと、前記可動シーブを前記固定シーブから離間する方向へ付勢する戻しバネと、前記駆動軸の回転速度に応じた力で前記戻しバネの付勢力に抗して前記可動シーブを前記固定シーブに近接する方向へ押動するフライウエイト機構とを備え、前記固定シーブにはベルトの第１側面に係合可能な固定シーブ側係合面が設けられ、前記可動シーブには前記ベルトの第２側面に係合可能で且つ前記固定シーブ側係合面と共に前記ベルトが係入されるＶ溝を形成する可動シーブ側係合面が設けられている駆動側プーリーにおいて、前記駆動軸又は前記固定シーブによって構成される軸線方向固定部材に、軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能に外挿された可動スリーブを備え、前記可動スリーブは、外周面が前記Ｖ溝の底面を形成するように前記軸線方向固定部材に外挿される筒部と、前記筒部における前記固定シーブに近接する側から径方向外方へ延びるフランジ部とを有し、前記フランジ部には、前記ベルトの内周面が前記筒部の外周面に係合している状態において前記ベルトの前記第１側面に係合可能な狭圧面が設けられ、前記駆動側プーリーには、前記可動スリーブの前記軸線方向固定部材に対する軸線回り正転方向への相対回転を利用して前記可動スリーブを前記可動シーブへ向けて押動するカム機構が設けられている駆動側プーリーを提供する。
【００２３】
好ましくは、前記カム機構は、前記軸線方向固定部材及び前記可動スリーブの一方に設けられた凸状部材と、前記凸状部材が係入されるように前記軸線方向固定部材及び前記可動スリーブの他方に設けられた螺旋溝とを有し得る。
【００２４】
好ましくは、前記筒部の外周面は、前記ベルトの内周面と直接係合する摩擦接触領域と、前記ベルトの内周面と軸受部材を介して係合する軸受領域とを有し得る。
【００２５】
好ましくは、前記種々の構成において、前記駆動側プーリーには、前記可動スリーブを前記固定シーブに向けて付勢する補助バネが備えられる。
【００２６】
前記種々の構成において、好ましくは、前記固定シーブにおける前記ベルトと対向する側面には、前記固定シーブ側係合面より径方向内方に、前記可動スリーブの前記フランジ部が係入可能な凹部が設けられる。
前記凹部は、前記フランジ部が前記凹部に係入された状態において、前記狭圧面及び前記固定シーブ側係合面が面一となるように構成される。
【００２７】
前記目的を達成する為に、本発明の第２態様は、駆動軸から従動軸に、前記駆動軸の回転速度に応じて無段変速しつつ回転動力を伝達するベルト式無段変速装置における駆動側プーリーであって、前記駆動軸に対して軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能とされた基準シーブと、前記駆動軸に対して軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転不能とされた可動シーブと、前記可動シーブを前記基準シーブから離間する方向へ付勢する戻しバネと、前記駆動軸の回転速度に応じた力で前記戻しバネの付勢力に抗して前記可動シーブを前記基準シーブに近接する方向へ押動するフライウエイト機構とを備え、前記基準シーブにはベルトの第１側面に係合可能な基準シーブ側係合面が設けられ、前記可動シーブには前記ベルトの第２側面に係合可能で且つ前記基準シーブ側係合面と共に前記ベルトが係入されるＶ溝を形成する可動シーブ側係合面が設けられている駆動側プーリーにおいて、前記基準シーブは、前記駆動軸に軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能に外挿された筒部と、前記筒部における前記可動シーブとは反対側の端部から径方向外方へ延び、前記基準シーブ側係合面が形成された径方向延在部とを有し、前記可動シーブは、前記筒部の外周面が前記Ｖ溝の底面を形成するように前記筒部に外挿されており、前記駆動側プーリーには、前記駆動軸の軸線回り正転方向への回転に応じて前記基準シーブを軸線回り正転方向へ回転させつつ前記基準シーブが前記駆動軸に対して軸線回り正転方向へ相対回転することを許容し、且つ、前記基準シーブの前記駆動軸に対する軸線回り正転方向への相対回転を利用して前記基準シーブを前記可動シーブへ向けて押動するカム機構が設けられている駆動側プーリーを提供する。
【００２８】
好ましくは、前記カム機構は、前記基準シーブから前記可動シーブへ向かう軸線方向第１方向を向くように前記駆動軸に設けられ、軸線回り正転方向へ行くに従って軸線方向第１方向の側に位置する駆動軸側傾斜面と、前記駆動軸側傾斜面における軸線回り正転方向とは反対側の端部から軸線方向第１方向へ延びるように前記駆動軸に設けられ、軸線回り正転方向を向く駆動軸側停止面と、前記駆動軸側傾斜面及び前記駆動軸側停止面とそれぞれ対向するように前記基準シーブに設けられた基準シーブ側傾斜面及び基準シーブ側停止面と、前記基準シーブ側傾斜面が前記駆動軸側傾斜面に係合するように前記基準シーブを軸線方向第２方向へ付勢する補助バネとを有し得る。
【発明の効果】
【００２９】
本発明の第１態様に係る駆動側プーリーにおいては、駆動軸又は固定シーブによって構成される軸線方向固定部材に軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能に外挿された可動スリーブが、外周面がＶ溝の底面を形成するように前記軸線方向固定部材に外挿される筒部と前記筒部における前記固定シーブに近接する側から径方向外方へ延びるフランジ部とを有し、前記フランジ部には、ベルトの内周面が前記筒部の外周面に係合している状態において前記ベルトの第１側面に係合可能な狭圧面が設けられており、さらに、前記可動スリーブの前記軸線方向固定部材に対する軸線回り正転方向への相対回転を利用して前記可動スリーブを可動シーブへ向けて押動するカム機構が設けられているので、エンジンアイドル回転時においては駆動軸からベルトへの動力伝達を防止乃至は低減して意に反したクリープ現象を有効に防止しつつ、走行中にエンジン出力操作部材の操作解除を行った際には十分な容量のエンジンブレーキ作用を得ることができる。
【００３０】
本発明の第２態様に係る駆動側プーリーにおいては、基準シーブが、駆動軸に軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能に外挿された筒部と前記筒部における可動シーブとは反対側の端部から径方向外方へ延び、基準シーブ側係合面が形成された径方向延在部とを有し、前記可動シーブは、前記筒部の外周面がＶ溝の底面を形成するように前記筒部に外挿されており、さらに、前記駆動軸の軸線回り正転方向への回転に応じて前記基準シーブを軸線回り正転方向へ回転させつつ前記基準シーブが前記駆動軸に対して軸線回り正転方向へ相対回転することを許容し、且つ、前記基準シーブの前記駆動軸に対する軸線回り正転方向への相対回転を利用して前記基準シーブを前記可動シーブへ向けて押動するカム機構が設けられているので、エンジンアイドル回転時においては駆動軸からベルトへの動力伝達を防止乃至は低減して意に反したクリープ現象を有効に防止しつつ、走行中にエンジン出力操作部材の操作解除を行った際には十分な容量のエンジンブレーキ作用を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】図１は、本発明の第１実施の形態に係る駆動側プーリーを含むベルト式無段変速装置が適用された走行系伝動経路の伝動模式図である。
【図２】図２は、エンジンアイドル回転状態時における、前記第１実施の形態に係る駆動側プーリーの縦断面図である。
【図３】図３は、前記第１実施の形態に係る駆動側プーリーにおける可動スリーブの縦断面図である。
【図４】図４は、エンジンブレーキ作動状態時における、前記第１実施の形態に係る駆動側プーリーの部分縦断面図である。
【図５】図５は、エンジンアイドル回転状態時における、本発明の第２実施の形態に係る駆動側プーリーの縦断面図である。
【図６】図６(a)及び(b)は、図５におけるVI-VI線に沿った断面図であり、それぞれ、基準シーブ及び駆動軸の間に相対回転差が無い状態、及び、前記基準シーブが前記駆動軸に対して軸線回り正転方向へ相対回転している状態を示している。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
実施の形態１
以下、本発明に係る駆動側プーリーの一実施の形態について、添付図面を参照しつつ説明する。
【００３３】
本実施の形態に係る駆動側プーリー１００は、従動側プーリー２０及びＶベルト等のベルト４０と共働してベルト式無段変速装置１０を形成するものである。
前記ベルト式無段変速装置１０は、例えば、エンジン等の駆動源５０から駆動輪６０へ至る車輌の走行系伝動経路に介挿される。
【００３４】
図１に前記ベルト式無段変速装置１０が適用された走行系伝動経路の伝動模式図を示す。
図１に示すように、前記ベルト式無段変速装置１０は、駆動源５０に作動連結された駆動軸５５と前記駆動輪６０に作動連結された従動軸６５との間で無段変速を行うものであり、前記駆動軸５５に支持された前記駆動側プーリー１００と、前記従動軸６５に支持された前記従動側プーリー２０と、前記駆動側プーリー１００及び前記従動側プーリー２０に巻き回された前記ベルト４０とを備えている。
なお、図１に示す形態においては、前記従動軸６５は、トランスミッション７０を介して前記駆動輪６０に作動連結されている。
【００３５】
前記従動側プーリー２０は、図１に示すように、前記従動軸６５に相対回転可能且つ軸線方向移動不能に支持された従動側固定シーブ２１と、前記従動軸６５に相対回転可能且つ軸線方向移動可能に支持された従動側可動シーブ２２と、前記従動軸６５に相対回転不能且つ軸線方向移動不能に支持されたスパイダー２３と、前記従動側可動シーブ２２を前記従動側固定シーブ２１に近接させるシフトダウン方向へ付勢する付勢部材２４とを備えている。
【００３６】
前記従動側固定シーブ２１は、前記ベルト４０の一方側の側面に係合する固定シーブ側係合面２１ａを有し、前記従動側可動シーブ２２は、前記ベルト４０の他方側の側面に係合する可動シーブ側係合面２２ａを有しており、前記両係合面２１ａ、２２ａによって前記ベルト４０が係入されるＶ溝が形成されている。
【００３７】
前記従動側プーリー２０は、さらに、図１に示すように、前記スパイダー２３及び前記従動側可動シーブ２２の相対回転角度差に応じて前記従動側可動シーブ２２を前記シフトダウン方向へ押動するメイントルクカム機構２５と、前記従動側固定シーブ２１及び前記従動側可動シーブ２２の相対回転角度差に応じて前記従動側可動シーブ２２を軸線方向に押動するサブトルクカム機構２６とを備えている。
前記サブトルクカム機構２６は、仕様に応じて、前記メインカム機構２５が前記従動側可動シーブ２２を押動する方向と同一方向（即ち、シフトダウン方向）又は反対方向（即ち、シフトアップ方向）の押動力を発生するように構成され得る。
【００３８】
図２に、前記駆動側プーリー１００の縦断面図を示す。
図１及び図２に示すように、前記駆動側プーリー１００は、人為操作等に基づき出力回転数が変化する前記駆動軸５５の回転速度に応じて、前記ベルト４０の巻き掛け半径を変化させるように構成されている。
【００３９】
即ち、前記駆動側プーリー１００は、前記駆動軸５５の回転速度が上昇すると前記ベルト４０の巻き掛け半径を大きくし且つ前記駆動軸５５の回転速度が低下すると前記ベルト４０の巻き掛け半径を小さくするように構成されている。
【００４０】
具体的には、図１及び図２に示すように、前記駆動側プーリー１００は、駆動側固定シーブ１１０と、駆動側可動シーブ１３０と、戻しバネ１５０と、フライウエイト機構１６０とを備えている。
【００４１】
前記駆動側固定シーブ１１０は、前記駆動軸５５に対して軸線方向移動不能且つ軸線回り相対回転不能とされており、前記ベルト４０の第１側面４０ａに係合可能な固定シーブ側係合面１１１を有している。
【００４２】
前記駆動側可動シーブ１３０は、前記駆動軸５５に対して軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転不能とされており、前記ベルト４０の第２側面４０ｂに係合可能な可動シーブ側係合面１３１を有している。
前記可動シーブ側係合面１３１は、前記固定シーブ側係合面１１１と共働して、前記ベルト４０が係入されるＶ溝を形成している。
【００４３】
本実施の形態においては、前記駆動側可動シーブ１３０は、軸線方向移動可能に前記駆動軸５５に外挿されており、スパイダー１７０を介して前記駆動軸５５に対して軸線回り相対回転不能とされている。
【００４４】
即ち、図２に示すように、前記駆動側プーリー１００は、さらに、前記駆動側可動シーブ１３０を基準にして前記駆動側固定シーブ１１０とは反対側に配置された前記スパイダ１７０ーと、前記スパイダー１７０を基準にして前記駆動側可動シーブ１３０とは反対側に配置されたベース部材１８０とを備えている。
【００４５】
前記スパイダー１７０は、ネジ連結等を介して、前記駆動軸５５に対し軸線方向移動不能且つ軸線回り相対回転不能とされている。
【００４６】
前記ベース部材１８０は、連結部材１８５を介して前記駆動側可動シーブ１３０に連結されており、前記駆動側可動シーブ１３０と一体的に移動するようになっている。
【００４７】
前記連結部材１８５及び前記スパイダー１７０には、前記駆動側可動シーブ１３０が前記スパイダー１７０と共に軸線回りに回転するように両者を係合させる係合構造１８６が設けられており、これにより、前記可動スリーブ１３０が前記駆動軸５５に対して軸線回り相対回転不能とされている。
【００４８】
前記戻しバネ１５０は、前記駆動側可動シーブ１３０を前記駆動側固定シーブ１１０から離間する方向へ付勢する。
図２に示すように、本実施の形態においては、前記戻しバネ１５０は、前記スパイダー１７０と前記ベース部材１８０との間に配置されており、前記ベース部材１８０及び前記連結部材１８５を介して前記駆動側可動シーブ１３０を前記駆動側固定シーブ１１０から離間する方向へ付勢している。
【００４９】
前記フライウエイト機構１６０は、前記駆動軸５５の回転速度に応じた遠心力を発生し、前記戻しバネ１５０の付勢力に抗して前記遠心力によって前記駆動側可動シーブ１３０を前記駆動側固定シーブ１１０に近接する方向へ押動する。
【００５０】
本実施の形態においては、前記フライウエイト機構１６０は、前記駆動側可動シーブ１３０及び前記スパイダー１７０に設けられている。
【００５１】
詳しくは、図２に示すように、前記フライウエイト機構１６０は、前記駆動側可動シーブ１３０及び前記スパイダー１７０の一方（図示の形態においては前記駆動側可動シーブ１３０）に設けられたフライウエイト１６１と、前記駆動側可動シーブ１３０及び前記スパイダー１７０の他方（本実施の形態においては前記スパイダー１７０）に設けられた係合部材１６５とを有している。
【００５２】
前記フライウエイト１６１は、前記係合部材１６５に係合可能な係合面１６１ａを有している。
前記フライウエイト１６１は、前記係合面１６１ａが前記係合部材１６５に係合された状態で、前記駆動軸５５から径方向外方に離間された位置で前記駆動軸５５と直交する方向に沿った枢支軸１６２回り揺動可能とされている。
【００５３】
前記フライウエイト機構１６０においては、前記駆動軸５５の軸線回りの回転速度が上昇するに従って前記フライウエイト１６１が遠心力によって前記駆動軸５５の径方向外方へ前記枢支軸１６２回りに開き、これにより、前記駆動側可動シーブ１３０が前記戻しバネ１５０の付勢力に抗して前記駆動側固定シーブ１１０に近接する方向へ押動される。
【００５４】
図２に示すように、本実施の形態に係る前記駆動側プーリー１００は、さらに、可動スリーブ２００を備えている。
前記可動スリーブ２００は、前記駆動軸５５又は前記固定シーブ１１０によって構成される軸線方向固定部材に対して、軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能に外挿されている。
【００５５】
詳しくは、図２に示すように、前記可動スリーブ２００は、外周面が前記Ｖ溝の底面を形成するように前記軸線方向固定部材に外挿される筒部２１０と、前記筒部２１０における前記固定シーブ１１０に近接する側から径方向外方へ延びるフランジ部２２０とを有している。
【００５６】
前記フランジ部２２０には、前記ベルト４０の内周面が前記筒部２１０の外周面に係合している状態において前記ベルト４０の前記第１側面４０ａに係合可能な狭圧面２２１が設けられている。
【００５７】
なお、本実施の形態においては、前記駆動側固定シーブ１１０は前記駆動軸５５に一体形成されているが、これに代えて、前記駆動側固定シーブ１１０及び前記駆動軸５５を別体とし、前記駆動側固定シーブ１１０を前記駆動軸５５にネジ連結等によって固着させることも可能である。
【００５８】
この場合、前記駆動側固定シーブ１１０は前記駆動軸５５に外挿状態で固着される筒状本体部と前記本体部から径方向外方へ延びて前記固定シーブ側係合面１１１を有する径方向延在部とを有するように構成され得る。斯かる構成においては、前記可動スリーブ２００の前記筒部２１０は、前記駆動側固定シーブの前記筒状本体部に外挿され得る。
【００５９】
本実施の形態に係る前記駆動側プーリー１００には、さらに、前記可動スリーブ２００の前記軸線方向固定部材に対する軸線回り正転方向への相対回転を利用して、前記可動スリーブ２００を前記可動シーブ１３０へ向けて押動するカム機構２７０が設けられている。
【００６０】
図３に、前記可動スリーブ２００の縦断面図を示す。
前記カム機構２７０は、前記軸線方向固定部材（図示の形態においては前記駆動軸５５）及び前記可動スリーブ２００の筒部２１０の一方に設けられた凸状部材２７１と、前記凸状部材２７１が係入されるように前記軸線方向固定部材及び前記筒部２１０の他方に設けられた螺旋溝２７５とを有している。
【００６１】
図２及び図３に示すように、本実施の形態においては、前記凸状部材２７１は前記軸線方向固定部材に径方向外方へ突出するように設けられており、前記螺旋溝２７５は前記筒部２１０に設けられている。
【００６２】
斯かる構成を備えた前記駆動側プーリー１００は、エンジンがアイドル回転状態の際に前記駆動軸５５から前記従動軸６５に回転動力が伝達されて前記駆動輪６０が微速駆動されるクリープ現象の発生を有効に防止するベルトクラッチ作用を奏しつつ、走行中にエンジン出力操作部材への操作解除を行った際には十分な容量のエンジンブレーキ作用を奏することができる。
【００６３】
まず、前記駆動側プーリー１００によるベルトクラッチ作用について説明する。
前記駆動側可動シーブ１３０は前記戻しバネ１５０によって前記駆動側固定シーブ１１０から離間する方向へ付勢されている。前記フライウエイト機構１６０は、前記エンジンがアイドル回転状態の際には、前記戻しバネ１５０の付勢力に抗して前記駆動側可動シーブ１３０を前記駆動側固定シーブ１１０へ向けて押動するような大きさの力を発生しないように設定されている。
【００６４】
従って、図２に示すエンジンアイドル回転状態時には、前記ベルト４０の第１及び第２側面４０ａ、４０ｂは前記駆動側可動シーブ１３０及び前記駆動側固定シーブ１１０によって狭圧されず、前記両シーブ１１０、１３０から前記ベルト４０の両側面４０ａ、４０ｂへは動力伝達が行われない。
【００６５】
さらに、前記ベルト４０は径方向内方へ移動して、内周面が前記Ｖ溝の底面を形成する前記可動スリーブ２００の前記筒部２１０に係合するものの、前記ベルト４０の内周面を前記筒部２１０の外周面に積極的に押し付ける力は作用しない。従って、前記可動スリーブ２００から前記ベルト４０の内周面への動力伝達も防止乃至は低減される。
【００６６】
従って、エンジンアイドル回転時には、前記駆動軸５５から前記ベルト４０への動力伝達が実質的に行われず、エンジンアイドル回転時におけるクリープ現象の発生を防止するベルトクラッチ作用が有効に奏される。
【００６７】
なお、エンジン出力操作部材の操作に応じて前記エンジンの出力回転速度がアイドル回転速度から増速されて所定の発進速度に達すると、前記駆動軸５５から前記従動軸６５への動力伝達が開始され、その後、前記従動軸６５に伝達される回転動力の速度は、前記エンジンの出力回転速度の上昇に伴って上昇する。
【００６８】
詳しく説明すると、前記エンジンの出力回転速度（即ち、前記駆動軸５５の回転速度）が上昇するに従って、前記フライウエイト機構１６０が前記戻しバネ１５０の付勢力に抗して前記駆動側可動シーブ１３０を押動する力が増加し、前記駆動側可動シーブ１３０及び前記駆動側固定シーブ１１０による前記ベルト４０の狭圧力が増加する。
【００６９】
ここで、前記フライウエイト機構１６０は、前記エンジンの出力回転速度が所定の発進速度に達した際に、前記両シーブ１１０、１３０の前記係合面１１１、１３１から前記ベルト４０の第１及び第２側面４０ａ、４０ｂへの回転動力の伝達を可能とする大きさの押動力を発生するように構成されている。
【００７０】
前記エンジンの出力回転速度が発進速度からさらに増速されると、前記フライウエイト機構１６０が発生する押動力がさらに増加されて、前記駆動側可動シーブ１３０は前記駆動側固定シーブ１１０にさらに近接される。
【００７１】
前記駆動側可動シーブ１３０のこの動きに応じて、前記ベルト４０は、前記Ｖ溝を形成する前記係合面１１１、１３１に沿って前記駆動側プーリー１００の径方向外方へ移動する。
【００７２】
これにより、前記駆動側プーリー１００の巻き掛け半径が増大し、これに応じて、前記従動側プーリー２０の巻き掛け半径が縮小して、前記従動軸６５に伝達される回転動力の回転速度が上昇する。
【００７３】
次に、前記駆動側プーリー１００によるエンジンブレーキ作用について説明する。
前記エンジン出力操作部材を操作して前記エンジンの出力回転速度を発進速度から最高速度までの間の車輌走行可能速度範囲とすることで前記駆動軸５５から前記従動軸６５への動力伝達を行って車輌を走行させている際に、例えば、下り坂を走行する場合等の走行状態によっては、エンジンブレーキを作用させたい場合がある。
【００７４】
このような場合には、運転者は、前記エンジン出力操作部材の操作を解除して、前記駆動軸５５の回転速度をエンジンアイドル回転速度に応じた速度（以下、アイドル対応速度という）に減速する。この際、前記従動軸６５には前記駆動輪６０から慣性力が伝達されている為、前記従動軸６５が前記駆動軸５５よりも高速回転する。
【００７５】
ここで、前記駆動軸５５の回転速度がアイドル対応速度になると、前記フライウエイト機構１６０による前記駆動側可動シーブ１３０の押動力が小さくなり、前記駆動側可動シーブ１３０は前記戻しバネ１５０の付勢力によって前記駆動側固定シーブ１１０から離間される。
【００７６】
これにより、前記ベルト４０は、前記駆動側プーリー１００の径方向内方へ移動し、内周面が前記Ｖ溝の底面、即ち、前記可動スリーブ２００の前記筒部２１０の外周面に係合する。
【００７７】
前記ベルト４０は、前記駆動輪６０から伝達される慣性力によって正転方向へ回動されている為、前記ベルト４０の内周面が前記筒部２１０の外周面に係合すると、前記ベルト４０から前記筒部２１０に正転方向の回転動力が伝達され、前記可動スリーブ２００は前記軸線方向固定部材に対して軸線回り正転方向へ相対的に回転する。
【００７８】
ここで、前記駆動側プーリー１００には、前述の通り、前記軸線方向固定部材（本実施の形態においては前記駆動軸５５）及び前記可動スリーブ２００の筒部の一方（本実施の形態においては前記軸線方向固定部材）に設けられた前記凸状部材２７１と前記軸線方向固定部材及び前記筒部２１０の他方（本実施の形態においては前記筒部２１０）に設けられた前記環状溝２７５とを含む前記カム機構２７０が設けられている。
【００７９】
従って、前記可動スリーブ２００が前記軸線方向固定部材に対して軸線回り正転方向へ相対回転すると、前記カム機構２７０によって前記可動スリーブ２００が軸線方向第１方向へ押動されて、前記狭圧面２２１が、前記ベルト４０の対応する前記第１側面４０ａに押し付けられる。
【００８０】
その結果、図４に示すように、前記ベルト４０は、前記狭圧面２２１及び前記可動シーブ側係合面１３１によって狭圧されることになり、前記ベルト４０の第１側面４０ａと前記狭圧面２２１との間、及び、前記ベルト４０の第２側面４０ｂと前記可動シーブ側係合面１３１との間に、十分な摩擦力が現出される。
【００８１】
従って、前記従動軸６５からの慣性力は、前記ベルト４０の第１側面４０ａから前記狭圧面２２１を有する前記可動スリーブ２００を介して前記駆動軸５５に伝達されると共に、前記ベルト４０の第２側面４０ａから前記可動シーブ側係合面１３１を有する前記駆動側可動シーブ１３０を介して前記駆動軸５５へ伝達され、これにより、十分な容量のエンジンブレーキ作用が確保される。
【００８２】
図２及び図４に示すように、本実施の形態においては、前記筒部２１０の外周面は、前記ベルト４０の内周面と直接係合する摩擦接触領域２１１と、前記ベルト４０の内周面に軸受部材２５０を介して係合する軸受領域２１２とを有している。
【００８３】
斯かる構成によれば、十分な容量のエンジンブレーキ作用を確保しつつ、ベルトクラッチ作用をより確実に現出させることができる。
即ち、前述の通り、エンジンブレーキ作用を得る為には、前記ベルト４０の内周面から前記可動スリーブ２００の前記筒部２１０の外周面へは、前記可動スリーブ２００を前記軸線方向固定部材に対して軸線回り正転方向へ相対回転させ得る程度の回転動力が伝達されれば、十分である。
【００８４】
一方、ベルトクラッチ作用をより確実に得る為には、前記可動スリーブ２００から前記ベルト４０の内周面へ伝達される回転動力を可及的に低減させることが好ましい。
【００８５】
従って、前記摩擦接触領域２１１を介して伝達される回転動力がエンジンブレーキ作用を奏する為に必要な動力以上となる限りにおいて、前記筒部２１０の外周面に前記軸受領域２１２を設けることによって、エンジンブレーキ作用を確保しつつ、ベルトクラッチ作用をより確実に現出させることができる。
【００８６】
さらに、本実施の形態においては、図２及び図４に示すように、前記駆動側プーリー１００は、前記可動スリーブ２００を前記軸線方向第１方向とは反対の軸線方向第２方向へ付勢する補助バネ２８０を備えている。
【００８７】
前記補助バネ２８０は、前記駆動軸５５から前記従動軸６５へ回転動力を伝達する通常状態において、前記可動スリーブ２００を初期位置（図２にける前記可動スリーブ２００の位置）へ移動させる為のアシスト部材として作用する。
【００８８】
即ち、本実施の形態におけるように、前記軸線方向固定部材（本実施の形態においては前記駆動軸５５）及び前記可動スリーブ２００の一方に設けられた前記凸状部材２７１と前記凸状部材２７１が係入されるように前記軸線方向固定部材及び前記可動スリーブ２００の他方に設けられた前記環状溝２７５とを含む前記カム機構２７０を有する構成においては、前記従動軸６５から前記ベルト４０を介して伝達される慣性力によって前記可動スリーブ２００が前記駆動軸５５より先行回転する際には、前記可動スリーブ２００は、前記カム機構２７０によるカム作用によって軸線方向第１方向（前記可動シーブ１３０に近接する方向）へ押動される一方で、前記駆動軸５５から前記従動軸６５へ前記ベルト４０を介して駆動力が伝達される通常状態においては、前記可動スリーブ２００は、前記駆動軸５５が前記可動スリーブ２００より先行回転する動きに基づく前記カム機構２７０によるカム作用によって軸線方向第２方向（前記固定シーブ１１０に近接する方向）側の前記初期位置へ押動される。
【００８９】
従って、前記補助バネ２８０を備えること無く、前記駆動軸５５から前記従動軸６５へ動力伝達を行う通常の動力伝達状態において、前記可動スリーブ２００を初期位置に位置させることが可能であるが、前記補助バネ２８０を備えることにより前記可動スリーブ２００を確実且つ迅速に初期位置へ移動させることができる。
【００９０】
通常状態において、前記可動スリーブ２００を初期位置に位置させることによって、前記駆動側プーリー１００を含むベルト式無段変速装置１の変速比が前記可動スリーブ２００の存在によって影響を受けることを有効に防止することができる。
【００９１】
好ましくは、図２及び図４に示すように、前記固定シーブ１１０における前記ベルト４０と対向する側面には、前記固定シーブ側係合面１１１より径方向内方に前記可動スリーブ２００の前記フランジ部２２０が係入可能な凹部２３０を設けることができる。
【００９２】
前記凹部２３０は、前記フランジ部２２０が前記凹部２３０に係入された状態において前記狭圧面２２１及び前記固定シーブ側係合面１１１が面一となるように形成される。
【００９３】
斯かる構成によれば、前記可動スリーブ２００の前記狭圧面２２１を、エンジンブレーキ作動時においては前記ベルト４０の対応する側面（本実施の形態においては前記第１側面４０ａ）から前記可動スリーブ２００へ慣性力を摩擦伝達させる為の慣性力伝達面として作用させつつ、前記駆動軸５５から前記従動軸６５へ動力伝達を行う通常の動力伝達時においては前記固定シーブ側係合面１１１と共に、前記ベルト４０の対応する前記第１側面４０ａへ前記駆動軸５５からの駆動力を摩擦伝達させる為の駆動力伝達面としても作用させることができる。
【００９４】
なお、本実施の形態においては、図２及び図４に示すように、前記戻しバネ１５０は、前記スパイダー１７０及び前記ベース部材１８０の間に配置され、前記補助バネ２８０は、径方向に関し前記フライウエイト１６１より内方で且つ軸線方向に関し前記スパイダー１７０及び前記筒部２１０における前記フランジ部２２０とは反対側の端部の間に配置されている。
【００９５】
斯かる構成によれば、前記可動スリーブ２００及び前記補助バネ２８０を備えた前記駆動側プーリー１００のコンパクト化を図ることができる。
【００９６】
実施の形態２
以下、本発明に係る駆動側プーリーの他の実施の形態について、添付図面を参照しつつ説明する。
【００９７】
図５に、エンジンアイドル回転状態時における、本実施の形態に係る駆動側プーリー１００Ｂの部分縦断面図を示す。
なお、図中、前記実施の形態１におけると同一部材には同一符号を付して、その説明を適宜省略する。
【００９８】
図５に示すように、本実施の形態に係る駆動側プーリー１００Ｂは、前記駆動軸５５に対して軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能とされた基準シーブ１１０Ｂと、前記駆動軸５５に対して軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転不能とされた前記可動シーブ１３０と、前記可動シーブ１３０を前記基準シーブ１１０Ｂから離間する方向へ付勢する前記戻しバネ１５０と、前記駆動軸５５の回転速度に応じた力で前記戻しバネ１５０の付勢力に抗して前記可動シーブ１３０を前記基準シーブ１１０Ｂに近接する方向へ押動する前記フライウエイト機構１６０とを備えている。
【００９９】
前記基準シーブ１１０Ｂには、前記ベルト４０の第１側面４０ａに係合可能な基準シーブ側係合面１１１Ｂが設けられ、前記可動シーブ１３０には前記ベルト４０の第２側面４０ｂに係合可能で且つ前記基準シーブ側係合面１１１Ｂと共に前記ベルト４０が係入されるＶ溝を形成する可動シーブ側係合面１３１が設けられている。
【０１００】
本実施の形態においては、前記基準シーブ１１０Ｂは、前記駆動軸５５に軸線方向移動可能且つ軸線回り相対回転可能に外挿された筒部１１５Ｂと、前記筒部１１５Ｂにおける前記可動シーブ１３０とは反対側の端部から径方向外方へ延び、前記基準シーブ側係合面１１１Ｂが形成された径方向延在部１１６Ｂとを有している。
【０１０１】
前記可動シーブ１３０は、前記筒部１１５Ｂの外周面が前記Ｖ溝の底面を形成するように前記筒部１１５Ｂに外挿されている。
【０１０２】
本実施の形態に係る前記駆動側プーリー１００Ｂには、さらに、前記駆動軸５５の軸線回り正転方向への回転に応じて前記基準シーブ１１０Ｂを軸線回り正転方向へ回転させつつ前記基準シーブ１１０Ｂが前記駆動軸５５に対して軸線回り正転方向へ相対回転することを許容し、且つ、前記基準シーブ１１０Ｂの前記駆動軸５５に対する軸線回り正転方向への相対回転を利用して前記基準シーブ１１０Ｂを前記可動シーブ１３０へ向けて押動するカム機構３００が設けられている。
【０１０３】
図６(a)及び(b)に、図５におけるVI-VI線に沿った断面図であって、それぞれ、前記基準シーブ１１０Ｂ及び前記駆動軸５５の間に相対回転差が生じていない状態、及び、前記基準シーブ１１０Ｂが前記駆動軸５５に対して軸線回り正転方向に相対回転している状態の断面図を示す。
【０１０４】
図６(a)及び(b)に示すように、前記カム機構３００は、前記駆動軸５５に設けられた駆動軸側傾斜面３１０及び駆動軸側停止面３１５と、前記基準シーブ１１０Ｂに設けられた基準シーブ側傾斜面３２０及び基準シーブ側停止面３２５と、前記補助バネ２８０（図５参照）とを含んでいる。
【０１０５】
図６(a)及び(b)に示すように、前記駆動軸側傾斜面３１０は、前記基準シーブ１１０Ｂから前記可動シーブ１３０へ向かう軸線方向第１方向を向き、且つ、軸線回り正転方向へ行くに従って軸線方向第１方向の側に位置するように傾斜されている。
【０１０６】
前記駆動軸側停止面３１５は、前記駆動軸側傾斜面３１０における軸線回り正転方向とは反対側の端部から軸線方向第１方向へ延びており、軸線回り正転方向を向いている。
【０１０７】
前記基準シーブ側傾斜面３２０及び前記基準シーブ側停止面３２５は、それぞれ、前記駆動軸側傾斜面３１０及び前記駆動軸側停止面３１５と対向するように前記基準シーブ１１０Ｂに設けられている。
【０１０８】
図５に示すように、前記補助バネ２８０は、前記基準シーブ側傾斜面３２０が前記駆動軸側傾斜面３１０に係合するように前記基準シーブ１１０Ｂを軸線方向第２方向へ付勢している。
【０１０９】
斯かる構成を備えた前記駆動側プーリー１００Ｂにおいても、前記実施の形態１に係る駆動側プーリー１００と同様に、ベルトクラッチ作用を奏しつつ、十分な容量のエンジンブレーキ作用を奏することができる。
【０１１０】
即ち、エンジンアイドル回転時には、前記フライウエイト機構１６０は前記戻しバネ１５０の付勢力に抗して前記可動シーブ１３０を前記基準シーブ１１０Ｂへ向けて押動するような大きさの力を発生しない。
【０１１１】
この状態では、前記ベルト４０の第１及び第２側面４０ａ、４０ｂは前記基準シーブ１１０Ｂ及び前記可動シーブ１３０によって狭圧されず、前記両シーブ１１０Ｂ、１３０から前記ベルト４０の両側面４０ａ、４０ｂへは動力伝達が行われない。
【０１１２】
この際、前記ベルト４０は径方向内方へ移動して、内周面が前記Ｖ溝の底面を形成する前記基準シーブ１１０Ｂの前記筒部１１５Ｂに係合するものの、前記ベルト４０の内周面を前記筒部１１５Ｂの外周面に積極的に押し付ける力は作用しない。従って、前記基準シーブ１１０Ｂから前記ベルト４０の内周面への動力伝達も防止乃至は低減される。
【０１１３】
従って、エンジンアイドル回転時には、前記駆動軸５５から前記ベルト４０への動力伝達が行われず、エンジンアイドル回転時におけるクリープ現象の発生を有効に防止するベルトクラッチ作用が有効に奏される。
【０１１４】
一方、車輌走行中に、前記エンジン出力操作部材の操作を解除して、前記駆動軸５５の回転速度を前記従動軸６５の回転速度よりも低速のアイドル対応速度とすると、前記フライウエイト機構１６０による押動力が小さくなって、前記可動シーブ１３０は前記戻しバネ１５０の付勢力によって前記基準シーブ１１０Ｂから離間される。
【０１１５】
これにより、前記ベルト４０は、前記駆動側プーリー１００の径方向内方へ移動し、内周面が前記Ｖ溝の底面、即ち、前記基準シーブ１１０Ｂの前記筒部１１５Ｂの外周面に係合する。
【０１１６】
前記ベルト４０は、前記駆動輪６０から伝達される慣性力によって正転方向へ回動されている為、前記ベルト４０の内周面が前記筒部１１５Ｂの外周面に係合すると、前記ベルト４０から前記筒部１１５Ｂに正転方向の回転動力が伝達され、前記基準シーブ１１０Ｂが前記駆動軸５５に対して軸線回り正転方向へ相対的に回転する。
【０１１７】
前記基準シーブ１１０Ｂの前記駆動軸５５に対する相対回転に基づき前記カム機構３００が前記基準シーブ１１０Ｂを前記可動シーブ１３０へ向けて押動し、これにより、前記ベルト４０が前記基準シーブ１１０Ｂ及び前記可動シーブ１３０によって狭圧されて、前記ベルト４０の第１側面４０ａと前記基準シーブ側係合面１１１Ｂとの間、及び、前記ベルト４０の第２側面４０ｂと前記可動シーブ側係合面１３１との間に、十分な摩擦力が現出される。
【０１１８】
従って、前記従動軸６５からの慣性力は、前記ベルト４０の第１側面４０ａから前記基準シーブ１１０Ｂを介して前記駆動軸５５に伝達されると共に、前記ベルト４０の第２側面４０ａから前記可動シーブ１３０を介して前記駆動軸５５へ伝達され、これにより、十分な容量のエンジンブレーキ作用が確保される。
【符号の説明】
【０１１９】
１０                          ベルト式無段変速装置
４０                          ベルト
４０ａ                        第１側面
４０ｂ                        第２側面
５５                          駆動軸
６５                          従動軸
１００、１００Ｂ              駆動側プーリー
１１０                        駆動側固定シーブ
１１１                        固定シーブ側係合面
１１０Ｂ                      基準シーブ
１１１Ｂ                      基準シーブ側係合面
１１５Ｂ                      筒部
１１６Ｂ                      径方向延在部
１３０                        駆動側可動シーブ
１３１                        可動シーブ側係合面
１５０                        戻しバネ
１６０                        フライウエイト機構
２００                        可動スリーブ
２１０                        筒部
２１１                        摩擦接触領域
２１２                        ２１２
２２０                        フランジ部
２２１                        狭圧面
２３０                        凹部
２５０                        軸受部材
２７０                        カム機構
２７１                        凸状部材
２７５                        螺旋溝
２８０                        補助バネ
３００                        カム機構
３１０                        駆動軸側傾斜面
３１５                        駆動軸側停止面
３２０                        基準シーブ側傾斜面
３２５                        基準シーブ側停止面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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