(57)【要約】【課題】変速機の軸長短縮化を図ることができると共に、運転頻度の高い領域で音振性能を確保すること。【解決手段】複数設定したローラ対から一組みのローラ対を選択的に押圧接触させて変速を行う。この摩擦伝達変速機Ｔにおいて、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２と出力軸４のうち、互いに偏芯した関係にある隣り合う部材間に第１中間プレート７３と第２中間プレート８３を挟み込み、径方向の相対変位を許容しつつ連結する第１オルダム継手７と第２オルダム継手８を介装する。両オルダム継手７，８を、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２と出力軸４に凸部７１，７２，８１，８２を設け、第１中間プレート７３と第２中間プレート８３に貫通溝７４，８４を設けた構成とした。【選択図】図２
2015090195.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１ローラと第２ローラとからなるローラ対を、変速比をそれぞれ異ならせて複数設定し、複数設定したローラ対から一組みのローラ対を選択的に押圧接触させて変速を行う摩擦伝達変速機において、
前記第１ローラと前記第２ローラのうち一方のローラを、クランク軸に対しベアリングを介して複数設定した偏芯ローラとし、
前記クランク軸と同軸上に、前記偏芯ローラからのトルクが伝達される出力軸を設け、
前記偏芯ローラと前記出力軸のうち、互いに偏芯した関係にある隣り合う部材間に中間プレートを挟み込み、径方向の相対変位を許容しつつ連結するオルダム継手を介装し、
前記オルダム継手を、前記偏芯ローラと前記出力軸に凸部を設け、前記中間プレートに凹部を設けた構成とした
ことを特徴とする摩擦伝達変速機。
【請求項２】
請求項１に記載された摩擦伝達変速機において、
前記オルダム継手は、前記偏芯ローラと前記出力軸の端面から突出する凸部を設け、前記中間プレートに凹部としての貫通溝を設け、前記凸部の高さと前記貫通溝の溝幅の関係を、凸部高さ≧貫通溝幅となるように設定した
ことを特徴とする摩擦伝達変速機。
【請求項３】
請求項１又は２に記載された摩擦伝達変速機において、
前記オルダム継手は、前記偏芯ローラと前記出力軸の端面から一体に突出させて前記凸部を形成した
ことを特徴とする摩擦伝達変速機。
【請求項４】
請求項１から３までの何れか一項に記載された摩擦伝達変速機において、
前記オルダム継手は、前記凸部を前記偏芯ローラと前記出力軸の周方向の等間隔位置に２箇所配置し、前記凹部を前記中間プレートの周方向の等間隔位置に４箇所配置した
ことを特徴とする摩擦伝達変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数設定したローラ対から一組みのローラ対を選択的に押圧接触させて変速を行う摩擦伝達変速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数段を有する変速機において、伝達ギヤが偏芯したシャフト上に並べられ、それらを凹溝と凸部からなるオルダム継手によって連結する。このとき、伝達ギヤ側に凹溝を有し、中間プレート側に凸部を有するオルダム継手を用いるものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭６１−２８６６５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の変速機にあっては、伝達ギヤ側に凹溝を有し、中間プレート側に凸部を有するオルダム継手を用いていた。このため、中間プレートに比べ発熱が大きくなるギヤ噛み合い面近傍にある凹溝が、運転時間とともに熱膨張により拡大すると、凹溝と凸部のすきま（バックラッシュ）が広がり、音振性能が悪化する、という問題があった。
【０００５】
本発明は、上記問題に着目してなされたもので、変速機の軸長短縮化を図ることができると共に、運転頻度の高い領域で音振性能を確保する摩擦伝達変速機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明の摩擦伝達変速機は、第１ローラと第２ローラとからなるローラ対を、変速比をそれぞれ異ならせて複数設定し、複数設定したローラ対から一組みのローラ対を選択的に押圧接触させて変速を行う。
この摩擦伝達変速機において、前記第１ローラと前記第２ローラのうち一方のローラを、クランク軸に対しベアリングを介して複数設定した偏芯ローラとした。
前記クランク軸と同軸上に、前記偏芯ローラからのトルクが伝達される出力軸を設けた。
前記偏芯ローラと前記出力軸のうち、互いに偏芯した関係にある隣り合う部材間に中間プレートを挟み込み、径方向の相対変位を許容しつつ連結するオルダム継手を介装した。
前記オルダム継手を、前記偏芯ローラと前記出力軸に凸部を設け、前記中間プレートに凹部を設けた構成とした。
【発明の効果】
【０００７】
よって、互いに偏芯した関係にある隣り合う部材は、中間プレートを挟み込んだオルダム継手を介し、径方向の相対変位を許容しつつ連結される。このとき、偏芯ローラと出力軸に凸部を設け、中間プレートに凹部を設けたオルダム継手が用いられる。
すなわち、偏芯ローラに凹溝を設け、中間プレートに凸部を設けたオルダム継手の場合、継手を介装するオルダム幅として、オルダム幅≒（凹溝幅×２）＋（中間プレート幅）が少なくとも必要である。また、摩擦発熱の大きいトラクション面近傍にある凹溝が、運転時間とともに熱膨張により拡大すると、凹溝と凸部のすきま（バックラッシュ）が広がり、音振が悪化する。
これに対し、凹部と凸部の関係を逆にしたオルダム継手の場合、継手を介装するオルダム幅として、オルダム幅≒（中間プレート幅）が少なくとも必要となり、（凹溝幅×２）の分だけ変速機の軸長短縮化が可能である。また、摩擦発熱の大きいトラクション面近傍の偏芯ローラと出力軸に凸部を設けることで、運転時間とともに凸部が熱膨張した場合、凹部と凸部のすきまが逆に狭くなり、音振性能が確保される。
この結果、変速機の軸長短縮化を図ることができると共に、運転頻度の高い領域で音振性能を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施例１の摩擦伝達変速機を示す全体断面図である。
【図２】実施例１の摩擦伝達変速機のクランク軸上に設けられる１速偏芯ローラ・第１オルダム継手・２速偏芯ローラ・第２オルダム継手・出力軸を示す分解斜視図である。
【図３】実施例１の摩擦伝達変速機のクランク軸上に設けられる出力軸・第２オルダム継手・２速偏芯ローラ・第１オルダム継手・１速偏芯ローラを示す分解斜視図である。
【図４】比較例の摩擦伝達変速機におけるオルダム幅を示す側面図である。
【図５】比較例の摩擦伝達変速機におけるオルダム幅を示す図４のＺ方向矢視図である。
【図６】実施例１の摩擦伝達変速機におけるオルダム幅を示す側面図である。
【図７】実施例１の摩擦伝達変速機におけるオルダム幅を示す図６のＺ方向矢視図である。
【図８】実施例１の摩擦伝達変速機における中間プレートを示す図６のＡ−Ａ断面図である。
【図９】実施例１の摩擦伝達変速機における入力トルクに対するトラクション面の接触面積Ｓ１とオルダムの接触面積Ｓ２に関係を示す特性図である。
【図１０】実施例１の摩擦伝達変速機における出力ローラ回転に対するオルダム摺動部のすべり率を示す特性図である。
【図１１】トラクション面の発熱影響を受け易いローラ側オルダム寸法の変化とトラクション面の発熱影響を受け難いプレート側オルダム寸法の変化を示す比較特性図である。
【図１２】比較例と実施例１でのオルダム継手が介装されるすきま寸法の変化を示す比較特性図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の摩擦伝達変速機を実現する最良の形態を、図面に示す実施例１に基づいて説明する。
【実施例１】
【００１０】
まず、構成を説明する。
実施例１における電動車両に適用される２速の摩擦伝達変速機の構成を、［全体構成］、［オルダム継手構成］に分けて説明する。
【００１１】
［全体構成］
図１は、実施例１の摩擦伝達変速機の全体断面図を示す。以下、図１に基づき、全体構成を説明する。
【００１２】
前記摩擦伝達変速機Ｔは、図１に示すように、変速機ケース１と、入力軸２と、クランク軸３と、出力軸４と、デファレンシャルユニット５と、アクチュエータ６と、第１オルダム継手７と、第２オルダム継手８と、を備えている。
【００１３】
前記変速機ケース１は、入力側連結ケース１１と、円筒状ケース本体１２と、エンドカバー１３と、により構成される。そして、円筒状ケース本体１２には第１押圧力支持プレート１４がボルト固定され、円筒状ケース本体１２とエンドカバー１３との間には、第２押圧力支持プレート１５がボルトにより挟持固定される。
【００１４】
前記入力軸２は、モータジェネレータ等の駆動源からの回転駆動トルクが入力される軸であり、第１押圧力支持プレート１４と第２押圧力支持プレート１５に対してベアリング２３とベアリング２４を介して両端支持される。この入力軸２には、小径の１速入力ローラ２１（第１ローラ）と、大径の２速入力ローラ２２（第１ローラ）が一体に形成される。
【００１５】
前記クランク軸３は、入力軸２と平行に配置され、第１押圧力支持プレート１４と第２押圧力支持プレート１５に対してベアリング３３とベアリング３４を介して両端部がケース支持される。このクランク軸３には、１速入力ローラ２１と第１トラクション面３５を介して押圧接触する大径の１速偏芯ローラ３１（第２ローラ）が、ベアリング３７を介して回転可能に支持される。また、２速入力ローラ２２と第２トラクション面３６を介して押圧接触する小径の２速偏芯ローラ３２（第２ローラ）が、ベアリング３８を介して回転可能に支持される。
【００１６】
前記出力軸４は、クランク軸３と同軸上にベアリング４３を介して相対回転可能に設けられ、クランク軸３と共用するベアリング３３とベアリング４４を介して両端部がケース支持される。この出力軸４には、１速偏芯ローラ３１からのトルクが第２オルダム継手８を介して伝達される。そして、出力軸４の一端側（偏芯ローラ側）には、パークギヤ４１が一体に形成され、他端側には、出力ギヤ４２が一体に形成される。
【００１７】
前記デファレンシャルユニット５は、出力ギヤ４２に噛み合い減速ギヤ対を構成するファイナルギヤ５１と、ファイナルギヤ５１に伝達された回転駆動トルクを、差動を許容しながら左右に分配するデフギヤ組５２により構成される。なお、デファレンシャルユニット５には、図外の左右の駆動輪を回転駆動する左右のドライブシャフトが連結される。
【００１８】
前記アクチュエータ６は、クランク軸３の回転角度を制御することで、１速入力ローラ２１と１速偏芯ローラ３１を押圧接触させる１速段と、２速入力ローラ２２と２速偏芯ローラ３２を押圧接触させる２速段と、の何れかを選択する。このアクチュエータ６の回転軸には、ウォームギヤ６１が設けられ、ウォームギヤ６１と噛み合うホイールギヤ６２がクランク軸３の端部位置（出力軸４と反対位置）に固定されている。
【００１９】
前記第１オルダム継手７と第２オルダム継手８は、互いに偏芯した関係にある隣り合う部材間に中間プレートを挟み込み、径方向の相対変位を許容しつつ連結する継手である。第１オルダム継手７は、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２の対向する端面間に介装される。第２オルダム継手８は、１速偏芯ローラ３１の端面と出力軸４の端面との間に介装される。
【００２０】
［オルダム継手構成］
図２及び図３は、実施例１の摩擦伝達変速機のクランク軸上に設けられる１速偏芯ローラ・第１オルダム継手・２速偏芯ローラ・第２オルダム継手・出力軸を示す。以下、図２及び図３に基づき、オルダム継手構成を説明する。
【００２１】
前記摩擦伝達変速機Ｔは、１速入力ローラ２１と１速偏芯ローラ３１とからなる１速ローラ対と、２速入力ローラ２２と２速偏芯ローラ３２とからなる２速ローラ対と、を設定する。そして、１速ローラ対２１，３１と２速ローラ対２２，３２のうち、アクチュエータ６により一組みのローラ対を選択的に押圧接触させて２段変速を行う（図１）。以下、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２の対向する端面間に介装される第１オルダム継手７と、１速偏芯ローラ３１の端面と出力軸４の端面との間に介装される第２オルダム継手８の構成を詳しく述べる。
【００２２】
前記第１オルダム継手７は、図２及び図３に示すように、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２の対向する２つの端面３１ａ，３２ａからそれぞれ一体に突出する直方体形状の凸部７１，７２を設けている。そして、ドーナツ板形状の第１中間プレート７３に、凸部７１，７２を嵌挿する長方形状の貫通溝７４（凹部）を設けることにより構成している。
【００２３】
ここで、凸部７１，７２の高さと貫通溝７４の溝幅（＝プレート厚み幅）の関係は、凸部高さ≧貫通溝幅となるように設定している。また、１速偏芯ローラ３１に設けた凸部７１は、図２に示すように、周方向に180度離れた等間隔位置に２箇所配置している。２速偏芯ローラ３２に設けた凸部７２は、図３に示すように、周方向に180度離れた等間隔位置に２箇所配置している。第１中間プレート７３に設けた貫通溝７４は、図２及び図３に示すように、周方向に90度離れた等間隔位置に４箇所配置している。これにより、４つの貫通溝７４，７４，７４，７４に対して差し込み嵌合状態で組み付けられる一対の凸部７１，７１と一対の凸部７２，７２は互いに直交する。
【００２４】
なお、貫通溝７４の周方向幅は、凸部７１，７２の差し込み組み付けが可能なように、凸部７１，７２の周方向幅よりも僅かに大きくしている。また、貫通溝７４の径方向長さは、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２の径方向の相対変位を許容するように、凸部７１，７２の径方向長さよりも長くしている。
【００２５】
前記第２オルダム継手８は、図２及び図３に示すように、１速偏芯ローラ３１と出力軸４の対向する２つの端面３１ｂ，４１ａからそれぞれ一体に突出する直方体形状の凸部８１，８２を設けている。そして、ドーナツ板形状の第２中間プレート８３に、凸部８１，８２を嵌挿する長方形状の貫通溝８４（凹部）を設けることにより構成している。
【００２６】
ここで、凸部８１，８２の高さと貫通溝８４の溝幅（＝プレート厚み幅）の関係は、凸部高さ≧貫通溝幅となるように設定している。また、１速偏芯ローラ３１に設けた凸部８１は、図３に示すように、周方向に180度離れた等間隔位置に２箇所配置している。出力軸４に設けた凸部８２は、図２に示すように、周方向に180度離れた等間隔位置に２箇所配置している。第２中間プレート８３に設けた貫通溝８４は、図２及び図３に示すように、周方向に90度離れた等間隔位置に４箇所配置している。これにより、４つの貫通溝８４，８４，８４，８４に対して差し込み嵌合状態で組み付けられる一対の凸部８１，８１と一対の凸部８２，８２は互いに直交する。
【００２７】
なお、貫通溝８４の周方向幅は、凸部８１，８２の差し込み組み付けが可能なように、凸部８１，８２の周方向幅よりも僅かに大きくしている。また、貫通溝８４の径方向長さは、１速偏芯ローラ３１と出力軸４の径方向の相対変位を許容するように、凸部８１，８２の径方向長さよりも長くしている。
【００２８】
次に、作用を説明する。
実施例１の摩擦伝達変速機Ｔにおける作用を、［変速段によるトルク伝達作用］、［変速機の軸長低減作用］、［音振改善作用］、［オルダム継手構造による作用］に分けて説明する。
【００２９】
［変速段によるトルク伝達作用］
変速段によるトルク伝達作用を、図１に基づいて説明する。
まず、ニュートラルレンジが選択されているときは、１速ローラ対２１，３１と２速ローラ対２２，３２の何れも押圧接触させることがないように、アクチュエータ６によりクランク軸３の回転角度が制御される。したがって、摩擦伝達変速機Ｔにおいて、駆動源と駆動輪との間でトルク伝達が遮断されたニュートラル状態が実現される。なお、パーキングレンジが選択されているときは、パークギヤ４１に対してケースに回動可能に設けられた図外のパーキングポールが噛み合うことで、出力軸４が回転しないようにロックする。
【００３０】
例えば、ドライブレンジが選択されている発進時等では、１速ローラ対２１，３１を選択的に押圧接触させるように、アクチュエータ６によりクランク軸３の回転角度が制御される。したがって、駆動源からのトルクは、１速段による摩擦伝達変速機Ｔから左右のドライブシャフト及び駆動輪へと流れ、１速段による発進等が実現される。このとき、変速機トルク伝達フローは、入力軸２→１速入力ローラ２１→第１トラクション面３５→１速偏芯ローラ３１→第２オルダム継手８→出力軸４→出力ギヤ４２→ファイナルギヤ５１→デフギヤ組５２になる。
【００３１】
例えば、ドライブレンジが選択されている定速走行時等では、２速ローラ対２２，３２を選択的に押圧接触させるように、アクチュエータ６によりクランク軸３の回転角度が制御される。したがって、駆動源からのトルクは、２速段による摩擦伝達変速機Ｔから左右のドライブシャフト及び駆動輪へと流れ、２速段による定速走行等が実現される。このとき、変速機トルク伝達フローは、入力軸２→２速入力ローラ２２→第２トラクション面３６→２速偏芯ローラ３２→第１オルダム継手７→１速偏芯ローラ３１→第２オルダム継手８→出力軸４→出力ギヤ４１→ファイナルギヤ５１→デフギヤ組５２になる。
【００３２】
［変速機の軸長低減作用］
図４〜図８に基づき、摩擦伝達変速機Ｔの軸長低減作用を説明する。
まず、偏芯ローラに凹溝を設け、中間プレートに凸部を設けた一般的なオルダム継手を比較例とする（図４）。
この比較例のオルダム継手の場合、継手を介装するのに必要な軸方向の幅を、オルダム幅とすると、図５に示すように、中間プレートそのものの中間プレート幅と、中間プレートの両面の凹溝幅（＞凸幅）と、中間プレートの両面のすきま余裕代と、が必要である。
したがって、すきま余裕代を考慮しないオルダム幅として、
オルダム幅≒（凹溝幅×２）＋（中間プレート幅）
が少なくとも必要である。
【００３３】
例えば、実施例１での第１オルダム継手７は、両偏芯ローラ３１，３２側に凸部７１，７２を設け、中間プレート７３に貫通溝７４を設けている（図６）。
この実施例１の第１オルダム継手７の場合、継手を介装するのに必要な軸方向の幅を、オルダム幅とすると、図７に示すように、中間プレート７３そのものの中間プレート幅と、中間プレート７３の両面のすきま余裕代と、が必要である。つまり、一対の凸部７１，７１と一対の凸部７２，７２は、図８に示すように、第１中間プレート７３に形成した４つの貫通溝７４，７４，７４，７４に互いに直交して差し込み嵌合される。
したがって、すきま余裕代を考慮しないオルダム幅として、
オルダム幅≒（中間プレート幅）
が少なくとも必要である。
【００３４】
このように、実施例１の第１オルダム継手７の場合、比較例のような２つの凹溝幅分を確保する必要がない。このため、２つのオルダム継手７，８を備えた摩擦伝達変速機Ｔの場合、４つの凹溝幅分（＝２つの凹溝幅分＋２つの凹溝幅分）の軸方向の長さを短くすることができ、コンパクト性要求に応えることができる。
【００３５】
［音振改善作用］
摩擦伝達変速機Ｔの場合、トラクション面３５，３６での発熱量が大きく、この発熱の影響をオルダム継手７，８が受ける。よって、発熱の影響をオルダム継手７，８が受けても音振性能を確保する必要がある。以下、図９〜図１２に基づき、これを反映する音振改善作用を説明する。
【００３６】
トラクション面３５，３６の単位面積・単位時間あたりの発熱量は、
Q1/S1＝μoil×Fc×ΔV1/S1
＝μoil×(Ft/μdes)×ΔV1/S1
となり、μoil≒μdesと考えると、
≒Ft×ΔV1/S1
となり、
＝(Tin/ri)×(Nin×2π×ri)×(slipratio1)/(S1)
＝P×(slipratio1)/(S1)
となる。
【００３７】
一方、オルダム摺動面の単位面積・単位時間あたりの発熱量は、
Q2/S2＝(Tin×ratio)/(rord)×(Nin/ratio×2π×rord)×(slipratio2)/(S2)
＝P×(slipratio2)/(S2)
となる。
【００３８】
但し、Fc：押付力、Ft：伝達力、μdes:設計トラクション係数、μoil：油のトラクション係数、Tin：入力トルク、Nin：入力回転、P：入力パワー、ratio：入出力径比、rord：オルダム作用半径、S1：トラクション面の接触面積（図９）、S2：オルダムの接触面積（図９）、slipratio1：油のμ-Vで決まるスリップ率（図１０）、slipratio2：出力ローラ回転に対するオルダム摺動部のすべり率、である。
【００３９】
ここで、オルダムの接触面積S2は、図９のS2特性に示すように、いかなる入力トルクに対しても不変で設計できる。これに対し、トラクション面の接触面積S1は、線または点による接触によるもので非常に微小であり、また、入力トルクに応じて必要な押付力を最適に与える構造においては、図９のS1特性に示すように、低トルク領域において極めて接触面積が小さい。
【００４０】
したがって、トラクション面３５，３６の発熱の影響を受け易いローラ側のオルダム構造部は、摺動のみの中間プレート７３，８３側に比べて熱膨張し易い。すなわち、図１１のローラ側オルダム寸法特性に示すように、熱膨張によるローラ側オルダム寸法は、時間の経過とともに増大し、発熱と放熱のバランス点で収束する。一方、図１１のプレート側オルダム寸法特性に示すように、プレート側オルダム寸法は、ローラ側オルダム寸法に比べて寸法増大が低い。
【００４１】
このため、ローラ側が凹で中間プレート側が凸のオルダム構造（比較例構造）では、図１２のすきま寸法特性Ｃに示すように、オルダム摺動部のすきま寸法が拡大し、発熱と放熱のバランス点で収束する特性となり、異音の原因になる。
【００４２】
これに対し、ローラ側が凸で中間プレート側が凹のオルダム構造（実施例１の構造）では、図１２のすきま寸法特性Ｄに示すように、オルダム摺動部のすきま寸法が、比較例構造とは逆にすきま寸法が減少し、発熱と放熱のバランス点で収束する特性となる。
【００４３】
なお、オルダム継手の凹凸間には、図１２のすきま寸法特性Ｅに示すように、最小限のすきまが必要であり、ローラ側が凹で中間プレート側が凸のオルダム構造（比較例構造）では、運転開始時に上記必要なすきま寸法を設定する必要がある。これに対し、ローラ側が凸で中間プレート側が凹のオルダム構造（実施例１の構造）では、運転による昇温後に上記必要なすきま寸法になるように設計すればよい。
【００４４】
一般的に変速機の昇温は早く、運転時間頻度の高い領域は昇温後状態であるため、運転頻度の高い領域で音振性能を確保するためには、ローラ側が凸で中間プレート側が凹のオルダム構造（実施例１の構造）が適する。
【００４５】
［オルダム継手構造による作用］
上記のように、実施例１では、第１オルダム継手７を、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２に凸部７１，７２を設け、第１中間プレート７３に凹部（貫通溝７４）を設けることで構成した。第２オルダム継手８を、１速偏芯ローラ３１と出力軸４に凸部８１，８２を設け、第２中間プレート８３に凹部（貫通溝８４）を設けることで構成した。
すなわち、第１オルダム継手７と第２オルダム継手８を介装するオルダム幅として、オルダム幅≒（中間プレート幅）が少なくとも必要となり、比較例構造に比べ、（凹溝幅×２）の分だけ変速機の軸長短縮化が可能である。また、摩擦発熱の大きいトラクション面３５，３６の近傍の１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３１と出力軸４に凸部７１，７２，８１，８２を設けた。このため、運転時間とともに凸部７１，７２，８１，８２が熱膨張した場合、凹部（貫通溝７４，８４）と凸部７１，７２，８１，８２のすきまが逆に狭くなり、音振性能が確保される。
この結果、摩擦伝達変速機Ｔの軸長短縮化を図ることができると共に、運転頻度の高い領域で音振性能を確保することができる。
【００４６】
実施例１では、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２と出力軸４の各端面３１ａ，３１ｂ，３２ａ，４１ａから突出する凸部７１，７２，８１，８２を設ける。第１中間プレート７３と第２中間プレート８３に、凹部としての貫通溝７４，８４を設け、凸部７１，７２，８１，８２の高さと貫通溝７４，８４の溝幅の関係を、凸部高さ≧貫通溝幅となるように設定する構成とした。
例えば、中間プレートに、凹部として凹溝を設けた場合、中間プレートの厚みをローラ側の凸部の高さより大きくする必要がある。これに対し、凹部としての貫通溝７４，８４を設けた場合、第１中間プレート７３と第２中間プレート８３の厚み幅を、ローラ側の凸部７１，７２，８１，８２の高さ以下にすることが可能である。
したがって、中間プレートに凹溝を設ける場合に比べ、さらに摩擦伝達変速機Ｔの軸長短縮化を図ることができる。
【００４７】
実施例１では、凸部７１，７２，８１，８２を、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２と出力軸４の各端面３１ａ，３１ｂ，３２ａ，４１ａから一体に突出させて形成する構成とした。
すなわち、オルダム継手構造の最弱部位は凸部根元の曲げである。これに対し、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２は、面圧が高くなるトラクション面３５，３６を有するために、高強度な材料選定が元々必要である。また、出力軸４は、高い出力トルクが伝達されるため、高強度な材料選定が元々必要である。よって、最弱部位である凸部７１，７２，８１，８２を、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２と出力軸４から一体に形成することで、凸部根元の曲げ強度が確保される。
このように、プレート側には最弱部位がなくなり、プレート側の材料強度をローラ側に対して相対的に弱い強度でも成り立たせることが可能になり、第１中間プレート７３と第２中間プレート８３として、廉価な材料を選定することができる。
【００４８】
実施例１では、第１オルダム継手７について、凸部７１，７２を１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２の周方向の等間隔位置に２箇所配置し、貫通溝７４を第１中間プレート７３の周方向の等間隔位置に４箇所配置した。第２オルダム継手８について、凸部８１，８２を１速偏芯ローラ３１と出力軸４の周方向の等間隔位置に２箇所配置し、貫通溝８４を第２中間プレート８３の周方向の等間隔位置に４箇所配置した。
この構成により、一対の凸部７１，７１と一対の凸部７２，７２が、４つの貫通溝７４，７４，７４，７４に互いに直交して差し込み嵌合される（図８参照）。また、一対の凸部８１，８１と一対の凸部８２，８２が、４つの貫通溝８４，８４，８４，８４に互いに直交して差し込み嵌合される。
したがって、トルク伝達時、第１中間プレート７３と第２中間プレート８３に加わるトルクバランスが保たれ、両中間プレート７３，８３の振れを解消することができる。
【００４９】
次に、効果を説明する。
実施例１の摩擦伝達変速機Ｔにあっては、下記に列挙する効果を得ることができる。
【００５０】
(1) 第１ローラと第２ローラとからなるローラ対を、変速比をそれぞれ異ならせて複数設定し、複数設定したローラ対から一組みのローラ対を選択的に押圧接触させて変速を行う摩擦伝達変速機Ｔにおいて、
前記第１ローラと前記第２ローラのうち一方のローラを、クランク軸３に対しベアリング３７，３８を介して複数設定した偏芯ローラ（１速偏芯ローラ３１、２速偏芯ローラ３２）とし、
前記クランク軸３と同軸上に、前記偏芯ローラ（１速偏芯ローラ３１、２速偏芯ローラ３２）からのトルクが伝達される出力軸４を設け、
前記偏芯ローラ（１速偏芯ローラ３１、２速偏芯ローラ３２）と前記出力軸４のうち、互いに偏芯した関係にある隣り合う部材間に中間プレート（第１中間プレート７３、第２中間プレート８３）を挟み込み、径方向の相対変位を許容しつつ連結するオルダム継手７，８を介装し、
前記オルダム継手７，８を、前記偏芯ローラ（１速偏芯ローラ３１、２速偏芯ローラ３２）と前記出力軸４に凸部７１，７２，８１，８２を設け、前記中間プレート（第１中間プレート７３、第２中間プレート８３）に凹部（貫通溝７４，８４）を設けた構成とした（図２，３）。
このため、変速機（摩擦伝達変速機Ｔ）の軸長短縮化を図ることができると共に、運転頻度の高い領域で音振性能を確保することができる。
【００５１】
(2) 前記オルダム継手７，８は、前記偏芯ローラ（１速偏芯ローラ３１、２速偏芯ローラ３２）と前記出力軸４の端面３１ａ，３１ｂ，３２ａ，４１ａから突出する凸部７１，７２，８１，８２を設け、前記中間プレート（第１中間プレート７３、第２中間プレート８３）に凹部としての貫通溝７４，８４を設け、前記凸部７１，７２，８１，８２の高さと前記貫通溝７４，８４の溝幅の関係を、凸部高さ≧貫通溝幅となるように設定した（図２，３）。
このため、(1)の効果に加え、中間プレートに凹溝を設ける場合に比べ、さらに摩擦伝達変速機Ｔの軸長短縮化を図ることができる。
【００５２】
(3) 前記オルダム継手７，８は、前記偏芯ローラ（１速偏芯ローラ３１、２速偏芯ローラ３２）と前記出力軸４の端面３１ａ，３１ｂ，３２ａ，４１ａから一体に突出させて前記凸部７１，７２，８１，８２を形成した（図２，３）。
このため、(1)又は(2)の効果に加え、プレート側には最弱部位がなくなり、プレート側の材料強度をローラ側に対して相対的に弱い強度でも成り立たせることが可能になり、中間プレート（第１中間プレート７３、第２中間プレート８３）として、廉価な材料を選定することができる。
【００５３】
(4) 前記オルダム継手７，８は、前記凸部７１，７２，８１，８２を前記偏芯ローラ（１速偏芯ローラ３１、２速偏芯ローラ３２）と前記出力軸４の周方向の等間隔位置に２箇所配置し、前記凹部（貫通溝７４，８４）を前記中間プレート（第１中間プレート７３、第２中間プレート８３）の周方向の等間隔位置に４箇所配置した（図２，３）。
このため、(1)〜(3)の効果に加え、トルク伝達時、中間プレート（第１中間プレート７３、第２中間プレート８３）に加わるトルクバランスが保たれ、中間プレート（第１中間プレート７３、第２中間プレート８３）の振れを解消することができる。
【００５４】
以上、本発明の摩擦伝達変速機を実施例１に基づき説明してきたが、具体的な構成については、この実施例１に限られるものではなく、特許請求の範囲の各請求項に係る発明の要旨を逸脱しない限り、設計の変更や追加等は許容される。
【００５５】
実施例１では、凸部７１，７２，８１，８２として、１速偏芯ローラ３１と２速偏芯ローラ３２と出力軸４の端面３１ａ，３１ｂ，３２ａ，４１ａから一体に突出させて形成した例を示した。しかし、凸部としては、ローラ等と別体に形成し、ローラ端面や出力軸端面に固定するような例であっても良い。
【００５６】
実施例１では、中間プレートに設けた凹部として、第１中間プレート７３と第２中間プレート８３に、それぞれ貫通溝７４，８４を設ける例を示した。しかし、中間プレートに設けた凹部としては、プレートを軸方向に貫通しない凹溝を設ける例であっても良い。
【００５７】
実施例１では、摩擦伝達変速機として、電動車両に適用される２速による摩擦伝達変速機Ｔの例を示した。しかし、摩擦伝達変速機としては、３速以上の変速段による例であっても良いし、また、適用される車両としても、電気自動車、ハイブリッド車、エンジン車等のように、駆動源が異なる様々な車両に適用できる。
【符号の説明】
【００５８】
Ｔ  摩擦伝達変速機
１  変速機ケース
２  入力軸
２１  １速入力ローラ（第１ローラ）
２２  ２速入力ローラ（第１ローラ）
３  クランク軸
３１  １速偏芯ローラ（第２ローラ、偏芯ローラ）
３１ａ，３１ｂ  端面
３２  ２速偏芯ローラ（第２ローラ、偏芯ローラ）
３２ａ  端面
３５  第１トラクション面
３６  第２トラクション面
４  出力軸
４１ａ  端面
７  第１オルダム継手（オルダム継手）
７１，７２  凸部
７３  第１中間プレート（中間プレート）
７４  貫通溝（凹部）
８  第２オルダム継手（オルダム継手）
８１，８２  凸部
８３  第２中間プレート（中間プレート）
８４  貫通溝（凹部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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