(57)【要約】【課題】対向車のドライバーに与えるグレアの発生を防止しながら、雨天走行時における車両前方の視認性向上を実現可能な車両用灯具システムを提供する。【解決手段】車両用灯具システムは、車両前方の水平方向に広がる拡散配光パターンＰ１を形成可能な第１光学系と、自車線側の路肩に沿って延びる自車線側レーンマークＬＭＬおよび対向車線側に延びるレーンマークＬＭＣ，ＬＭＲのうち、自車線側レーンマークＬＭＬ上およびその周辺にのみ光が照射される雨天時配光パターンＰ２を形成可能な第２光学系と、を備えており、雨天走行時には、拡散配光パターンＰ１および雨天時配光パターンＰ２のうち少なくとも雨天時配光パターンＰ２が形成される。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両前方の水平方向に広がる拡散配光パターンを形成可能な第１光学系と、
自車線側の路肩に沿って延びる自車線側レーンマークおよび対向車線側に延びるレーンマークのうち、前記自車線側レーンマーク上およびその周辺にのみ光が照射される雨天時配光パターンを形成可能な第２光学系と、
を備え、
雨天走行時には、前記拡散配光パターンおよび前記雨天時配光パターンのうち少なくとも前記雨天時配光パターンが形成されることを特徴とする車両用灯具システム。
【請求項２】
車線幅に応じて前記第１光学系の点消灯が切り替え可能であって、
前記車線幅が一定幅以下の場合は、前記第１光学系が消灯されて前記雨天時配光パターンのみが形成されることを特徴とする請求項１に記載の車両用灯具システム。
【請求項３】
雨量に応じて前記雨天時配光パターンの大きさが変更可能であって、
前記雨天時配光パターンは、雨量が増加するにつれて前記自車線側レーンマークの手前側に延伸されることを特徴とする請求項１または２に記載の車両用灯具システム。
【請求項４】
車速に応じて前記雨天時配光パターンの大きさが変更可能であって、
前記雨天時配光パターンは、車速が上がるにつれて前記自車線側レーンマークの延びる方向に沿って前記自車線側レーンマークの奥側に向けて短くなるように形成されることを特徴とする請求項１または２に記載の車両用灯具システム。
【請求項５】
対向車線側に湾曲するカーブ路への車両進入時には前記雨天時配光パターンを消灯することを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の車両用灯具システム。
【請求項６】
車両前部の自車線側に設けられて前記雨天時配光パターンを形成可能な第１の灯具ユニットと、車両前部の対向車線側に設けられて前記雨天時配光パターンを形成可能な第２の灯具ユニットとを備え、
所定の車速以上の場合には、前記第１の灯具ユニットを消灯するとともに、前記第２の灯具ユニットを点灯させることを特徴とする請求項１から５のいずれか一項に記載の車両用灯具システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用灯具システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、雨天走行時等における車両前方路面の視認性向上を目的として、ロービーム用配光パターンとレーンマーク照射用の付加配光パターンとが同時に照射される車両用前照灯具が開示されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２３４５６２号公報
【特許文献２】特開２０１２−０５４１４１号公報
【特許文献３】特開２０００−３４８５０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の車両用前照灯においては、レーンマーク照射用付加配光パターンは自車走行レーンの左側に位置する自車線側レーンマークだけではなく自車走行レーンの右側に位置する対向車線側レーンマークも照射するように形成される。そのため、対向車線側レーンマークを照射するための光が路面によって反射され、対向車のドライバーにグレアを与えてしまう可能性がある。
【０００５】
そこで、本発明は、対向車のドライバーに与えるグレアの発生を防止しながら、雨天走行時における車両前方の視認性向上を実現可能な車両用灯具システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するために、本発明に係る車両用灯具システムは、
（１）車両前方の水平方向に広がる拡散配光パターンを形成可能な第１光学系と、
自車線側の路肩に沿って延びる自車線側レーンマークおよび対向車線側に延びるレーンマークのうち、前記自車線側レーンマーク上およびその周辺にのみ光が照射される雨天時配光パターンを形成可能な第２光学系と、
を備え、
雨天走行時には、前記拡散配光パターンおよび前記雨天時配光パターンのうち少なくとも前記雨天時配光パターンが形成される。
この構成によれば、雨天走行時には少なくとも雨天時配光パターンが形成されるため、対向車のドライバーに与えるグレアを防止しながら、雨天走行時において自車線側レーンマーク周辺の視認性向上を実現することができる。
【０００７】
（２）車線幅に応じて前記第１光学系の点消灯が切り替え可能であって、
前記車線幅が一定幅以下の場合は、前記第１光学系が消灯されて前記雨天時配光パターンのみが形成される構成としてもよい。
この構成によれば、車線幅に応じて拡散配光パターンと雨天時配光パターンとを選択的に形成可能であるため、道路状況に応じた配光パターンを適切に形成することができる。
【０００８】
（３）雨量に応じて前記雨天時配光パターンの大きさが変更可能であって、
前記雨天時配光パターンは、雨量が増加するにつれて前記自車線側レーンマークの手前側に延伸される構成としてもよい。
この構成によれば、雨量の変化に応じて雨天時配光パターンの大きさを適切に変化させ、自車線側レーンマークの視認性を適切に確保することができる。
【０００９】
（４）車速に応じて前記雨天時配光パターンの大きさが変更可能であって、
前記雨天時配光パターンは、車速が上がるにつれて前記自車線側レーンマークの延びる方向に沿って前記自車線側レーンマークの奥側に向けて短くなるように形成される構成としてもよい。
この構成によれば、車速の変化に応じて雨天時配光パターンの大きさを適切に変化させ、自車線側レーンマークの視認性を適切に確保することができる。
【００１０】
（５）対向車線側に湾曲するカーブ路への車両進入時には前記雨天時配光パターンを消灯する構成としてもよい。
この構成によれば、運転者の視線がカーブ路の手前側に誘導されることがなく、対向車線側に湾曲するカーブ路への車両進入時の遠方視認性を確保することができる。
【００１１】
（６）車両前部の自車線側に設けられて前記雨天時配光パターンを形成可能な第１の灯具ユニットと、車両前部の対向車線側に設けられて前記雨天時配光パターンを形成可能な第２の灯具ユニットとを備え、
所定の車速以上の場合には、前記第１の灯具ユニットを消灯するとともに、前記第２の灯具ユニットを点灯させる構成としてもよい。
この構成によれば、車速に応じて雨天時配光パターンを高速道路用配光パターンとしても用いることができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、対向車のドライバーに与えるグレアを防止しながら、雨天走行時において自車線側レーンマーク周辺の視認性向上を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る車両用灯具システムのブロック図である。
【図２】図１の車両用灯具システムにより形成される配光パターンと灯具のオンオフ状態とを示す模式図である。
【図３】本発明の第２の実施形態に係る車両用灯具システムにより形成される配光パターンを示す模式図である。
【図４】本発明の第３の実施形態に係る車両用灯具システムにより形成される配光パターンを示す模式図である。
【図５】本発明の第４の実施形態に係る車両用灯具システムにより形成される配光パターンを示す模式図である。
【図６】本発明の第５の実施形態に係る車両用灯具システムにより形成される配光パターンを示す模式図である。
【図７】本発明の変形例に係る車両用灯具システムにより形成される配光パターンを示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
添付の図面を参照しつつ本発明の実施形態の例について以下詳細に説明する。なお以下の説明に用いる各図面では、各部材を認識可能な大きさとするために縮尺を適宜変更している。また、以降の説明に用いる「右」および「左」は、運転席から車両前方を見た左右の方向を示している。
【００１５】
（第１の実施形態）
図１に本発明の第１の実施形態に係る車両用灯具システムが搭載された車両の全体構成を模式的に示す。車両１は、統合制御部（ＥＣＵ）１０、左前照灯ＬＨおよび右前照灯ＲＨを備えている。
【００１６】
統合制御部１０は、各種演算処理を実行するＣＰＵ、各種制御プログラムを格納するＲＯＭ、データ格納やプログラム実行のためのワークエリアとして利用されるＲＡＭ等を備え、車両１における様々な制御を実行する。統合制御部１０は、ワイパ１１、カメラ１２、車速センサ１３および雨滴センサ１４と通信可能に接続されている。
【００１７】
車両１の前部の左右に設けられた左右前照灯ＬＨ，ＲＨは、それぞれ、第１灯具２０と第２灯具３０とを備えている。第１灯具２０は、例えば、プロジェクタ型の灯具であってロービーム用配光パターンおよびハイビーム用配光パターンを形成可能である。第２灯具３０は、例えばフォグランプとして用いられる灯具である。統合制御部１０により、第１灯具２０による光の照射と第２灯具３０による光の照射とが別個に制御される。
【００１８】
図２は、第２灯具３０から車両前方に照射される光により、灯具前方２５ｍの位置に配置された仮想鉛直スクリーン上に形成される配光パターンと、第２灯具３０のオンオフ状態とを示す模式図である。なお、図２（ａ）、（ｃ）は、対向２車線の直線道路を左側通行で走行している様子を示しており、自車線と対向車線との間の道路中央に沿って延びる中央レーンマークＬＭＣ、自車線と左側の路肩との間に延びる自車線側レーンマークＬＭＬ、対向車線と右側の路肩との間に延びる対向車線側レーンマークＬＭＲが図示されている。
【００１９】
図２（ｂ）に示すように、第２灯具３０は、第１光源３０Ａ（第１光学系の一例）と第２光源３０Ｂ（第２光学系の一例）とを備えている。統合制御部１０は、不図示のフォグランプスイッチの操作に応じて、第１光源３０Ａおよび第２光源２０Ｂの点消灯を制御する。
第１光源３０Ａは、例えばパラボラ型の灯具から構成され、図２（ａ）に示すように、拡散配光パターンＰ１を形成可能である。拡散配光パターンＰ１は、一般的なフォグランプ用配光パターンであり、車両前方の水平方向に広がるように光が照射されることで形成される。拡散配光パターンＰ１の照度は、例えば１００００ｃｄ程度である。
【００２０】
第２光源３０Ｂは、例えばパラボラ型の灯具から構成され、図２（ａ）に示すように、雨天時配光パターンＰ２を形成可能である。雨天時配光パターンＰ２は、自車線の左側に位置する自車線側レーンマークＬＭＬおよび自車線の右側に位置する対向車線側のレーンマークＬＭＣ，ＬＭＲのうち、自車線側レーンマークＬＭＬおよびその周辺のみを当該自車線側レーンマークＬＭＬが延びる方向に沿って所定範囲にわたって照射することにより形成される。雨天時配光パターンＰ２の照度は、拡散配光パターンＰ１の照度よりも高く、例えば３００００ｃｄ程度である。
【００２１】
雨天走行時、例えば運転者がフォグランプスイッチ等を操作して雨天時配光パターンを形成するように指示がなされると、統合制御部１０は、第１光源３０Ａおよび第２光源３０Ｂを点灯させて、拡散配光パターンＰ１および雨天時配光パターンＰ２を形成する。また、統合制御部１０は、ワイパ１１の作動状態により雨量を検知し、ワイパ１１の作動頻度が一定以上となった（すなわち、一定の雨量を超えた）と判断したときに、拡散配光パターンＰ１および雨天時配光パターンＰ２を形成してもよい。なお、カメラ１２で路面を撮像して路面の冠水度を検知したり、雨滴センサ１４によりフロントガラス上の雨滴の量などを感知したりすることで雨量を検知する構成としても良い。
【００２２】
図２（ａ）に示されるように対向車線側配光パターンＰ０は、中央レーンマークＬＭＣを当該中央レーンマークＬＭＣが延びる方向に沿って所定範囲にわたって照射する配光パターンである。従来の車両用灯具システムにおいては、雨天走行時において自車線側レーンマークＬＭＬ上を照射する雨天時配光パターンＰ２とともに対向車線側配光パターンＰ０を形成していた。しかし、雨天走行時に対向車線側配光パターンＰ０が形成されると、冠水した路面上で対向車線側配光パターンＰ０が反射されて、対向車のドライバーへのグレアとなってしまう場合があった。
【００２３】
そこで、本実施形態においては、雨天走行時であるかどうかをフォグランプスイッチの操作やワイパ１１の作動状態等により検知して、雨天走行時であると判断された場合には、第１光源３０Ａおよび第２光源３０Ｂを点灯させることにより、対向車線側配光パターンＰ０を形成することなく、拡散配光パターンＰ１および雨天時配光パターンＰ２を形成するようにしている。これにより、対向車のドライバーに与えるグレアを防止しながら、雨天走行時における自車線側レーンマークＬＭＬ周辺の視認性向上を実現することができる。
【００２４】
なお、第２灯具３０を通常のフォグランプとして用いたい場合は、図２（ｄ）に示すように、フォグランプスイッチの操作に応じて、第２光源３０Ｂを消灯させた状態で第１光源３０Ａのみを点灯させることができる。これにより、図２（ｃ）に示すように、拡散配光パターンＰ１のみが形成され、通常のフォグランプとして利用できる。このように、本実施形態によれば、第１光源３０Ａおよび第２光源３０Ｂの点消灯を制御して、拡散配光パターンＰ１および雨天時配光パターンＰ２の少なくとも一方を形成可能であるため、フォグランプとして用いられる第２灯具３０の汎用性を高めることができる。
【００２５】
また、図２（ｅ）に示すように、雨天走行時において、道路幅が狭い場合、例えば車両１が１車線のみの直線道路を通行する場合には、拡散配光パターンＰ１を形成せずに雨天時配光パターンＰ２のみを形成することが好ましい。
具体的には、車両前方を撮像するカメラ１２により道路脇の建物等を検知して、道路幅が狭いと判断したとき、統合制御部１０は、図２（ｆ）に示すように、第１光源３０Ａを消灯させた状態で第２光源３０Ｂのみを点灯させて、雨天時配光パターンＰ２のみを形成することができる。道路幅が狭い場合に拡散配光パターンＰ１を形成すると、道路幅を大きく超えた範囲に光が照射されることとなり、自車線側レーンマークＬＭＬ周辺の視認性が確保できなくなるとともに、歩行者等へのグレアを与えてしまうおそれがあるためである。
このように、本実施形態によれば、車線幅に応じて拡散配光パターンＰ１と雨天時配光パターンＰ２とを選択的に形成可能であるため、天候や道路状況に応じた配光パターンを適切に形成することができる。
【００２６】
（第２の実施形態）
図３は、第２の実施形態に係る車両用灯具システムにより形成される配光パターンを示す図である。図１および図２に示した第１の実施形態と同一または同等の構成要素については同一の参照番号を付与し、繰返しとなる説明は割愛する。
図３（ａ）に示すように、本実施形態において、雨天時配光パターンＰ２は、第１照射領域Ｐ２Ａと、第２照射領域Ｐ２Ｂとを有している。第１照射領域Ｐ２Ａは、自車線側レーンマークＬＭＬの手前側の領域であり、第２照射領域Ｐ２Ｂは、自車線側レーンマークＬＭＬの奥側の領域である。第１照射領域Ｐ２Ａと第２照射領域Ｐ２Ｂがともに照射されると、第１実施形態と同様に雨天時配光パターンＰ２が形成される。
【００２７】
本実施形態においては、雨滴センサ１４等により雨量を測定して、雨量が一定量以上である（雨量が多い）と判断された場合には、図３（ａ）のように、統合制御部１０は、第１照射領域Ｐ２Ａと第２照射領域Ｐ２Ｂの双方に光を照射して雨天時配光パターンＰ２を形成する。雨量が多い場合には、自車線側レーンマークＬＭＬの手前側（自車線側レーンマークＬＭＬにおける近距離部分）が見えにくくなるため、自車線側レーンマークＬＭＬの手前側まで雨天時配光パターンＰ２を延伸させることが必要であるためである。
一方、雨量が一定量未満である（雨量が少ない）と判断された場合には、図３（ｂ）に示すように、統合制御部１０は、第１照射領域Ｐ２Ａに光を照射せずに、第２照射領域Ｐ２Ｂのみに光を照射する。雨量が少ない場合には、自車線側レーンマークＬＭＬの奥側（自車線側レーンマークＬＭＬにおける遠距離部分）にのみ光を照射して遠方視認性を確保するためである。
【００２８】
第１照射領域Ｐ２Ａの点灯および消灯の切り替えは、様々な方法により行うことができる。例えば、第１照射領域Ｐ２Ａを形成する第２光源３０Ｂと第２照射領域Ｐ２Ｂを形成する第２光源３０Ｂとを別個に設けておき、雨量が少ない場合には、第１照射領域Ｐ２Ａを形成する第２光源３０Ｂを消灯させた状態で、第２照射領域Ｐ２Ｂを形成する第２光源３０Ｂのみを点灯させる構成としても良い。また、第２光源３０Ｂの近傍に不図示のリフレクタやシェードを設け、リフレクタやシェードを可動させることにより第１照射領域Ｐ２Ａの点消灯を制御しても良い。さらに、例えば２つのＬＥＤチップから構成される第２光源３０Ｂの前方にレンズを設けたいわゆるモノフォーカス型の灯具を形成し、２つのＬＥＤチップの点灯を切り替えることにより第１照射領域Ｐ２Ａの点消灯を切り替えることもできる。
以上のように、本実施形態によれば、雨量の変化に応じて雨天時配光パターンＰ２の大きさを適切に変化させ、自車線側レーンマークＬＭＬの視認性を適切に確保することができる。
【００２９】
なお、第２の実施形態においては、雨量の変化に応じて雨天時配光パターンＰ２の大きさを変更可能な構成としているが、この例に限られない。例えば、車速の変化に応じて雨天時配光パターンＰ２の大きさを変更可能としてもよい。このとき、雨天時配光パターンＰ２は、車両１の車速が上がるにつれて自車線側レーンマークＬＭＬの延びる方向に沿って自車線側レーンマークＬＭＬの奥側に向けて短くなるように形成されることが好ましい。一般的に、車速が一定速度以上である場合には、自車線側レーンマークＬＭＬの遠方視認性の向上が要求されるためである。
そのため、雨滴センサ１４等により雨量を測定するとともに車速センサ１３により車速を測定して、雨量が一定量未満であって車速が一定速度以上であると判断された場合には、統合制御部１０は、図３（ｂ）に示すように、第１照射領域Ｐ２Ａに光を照射せずに、第２照射領域Ｐ２Ｂのみを照射する。一方、車両１が高速走行中でなければ、自車線側レーンマークＬＭＬの手前側の視認性も確保しておく必要があるため、雨量に関わらず車速が一定速度未満であると判断された場合には、統合制御部１０は、図３（ａ）に示すように、第１照射領域Ｐ２Ａと第２照射領域Ｐ２Ｂの双方に光を照射して通常の雨天時配光パターンＰ２を形成する。
このように、高速走行中は、自車線側レーンマークＬＭＬの手前側は消灯して奥側に向けて短くなるように雨天時配光パターンＰ２を形成することで、遠方側の視認性を確保することができる。
【００３０】
（第３の実施形態）
図４は、第３の実施形態に係る車両用灯具システムにより形成される配光パターンを示す図である。
一般的に、降雨量や路面の冠水状態により、自車線側レーンマークＬＭＬの視認性は大きく変わる。例えば、雨が降り始めて路面がまだあまり濡れていない場合には自車線側レーンマークＬＭＬの視認性が保たれているが、雨が降り続いて路面が完全に冠水している場合には、自車線側レーンマークＬＭＬの視認性が落ちてしまう。
【００３１】
そこで、本実施形態においては、図４に示されるように、第２灯具３０により、照射領域が大きく且つ照度の高い雨天時広大配光パターンＰ２Ｌと、雨天時広大配光パターンＰ２Ｌよりも照射領域が小さく且つ照度の低い雨天時狭小配光パターンＰ２Ｓとがそれぞれ形成可能に構成されている。雨天時広大配光パターンＰ２Ｌと雨天時狭小配光パターンＰ２Ｓとは、雨量の変化に応じて切り替えられる。具体的には、雨量が少ない場合には自車線側レーンマークＬＭＬの視認性がある程度保たれているため、雨天時狭小配光パターンＰ２Ｓを形成すれば十分である。一方、雨量が一定量以上の場合には自車線側レーンマークＬＭＬの視認性をより向上させる必要があるため、雨天時広大配光パターンＰ２Ｌを形成するようにしている。
【００３２】
雨天時広大配光パターンＰ２Ｌと雨天時狭小配光パターンＰ２Ｓとの切り替えは、第２光源３０Ｂへ印加される電流値を変動させることにより行うことができる。すなわち、第２光源３０Ｂへ印加される電流値が高いと、広い範囲を明るく照射することが可能であり、雨天時広大配光パターンＰ２Ｌの形成に好適である。一方、第２光源３０Ｂへ印加される電流値が低いと、照射領域は狭く照度も低くなるため、雨天時狭小配光パターンＰ２Ｓの形成に好適である。そのため、本実施形態においては、例えば、ワイパ１１の作動状態により雨量を検知したり、カメラ１２で路面を撮像して路面の冠水度を検知したりすることにより、第２光源３０Ｂへ印加する電流値を変化させて、雨天時広大配光パターンＰ２Ｌと雨天時狭小配光パターンＰ２Ｓとを切り替えることができる。
【００３３】
以上のように、本実施形態によれば、第２実施形態と同様に、雨天時の道路状況に応じて雨天時配光パターンＰ２Ｌ，Ｐ２Ｓの大きさを適切に変化させて、自車線側レーンマークＬＭＬの視認性を向上させることができる。
【００３４】
（第４の実施形態）
図５は、第４の実施形態に係る車両用灯具システムにより形成される配光パターンを示す図である。図５は、対向２車線の道路において、対向車線側に湾曲するカーブ路に車両１が進入している様子を示している。
上記第１の実施形態で説明したように、雨天時に車両１が直線道路を走行している場合には、拡散配光パターンＰ１および雨天時配光パターンＰ２が形成される。一方、本実施形態のように、車両１が対向車線側に湾曲するカーブ路へ進入するときには、雨天走行時であっても、第１光源３０Ａのみを点灯させて第２光源３０Ｂは消灯させる。これにより、図５に示すように、拡散配光パターンＰ１のみが形成され、自車線側レーンマークＬＭＬ上を照射する雨天時配光パターンＰ２は消灯される。
【００３５】
一般に、車両１がカーブ路へ進入する際には、運転者の視線はカーブ路の奥側に誘導されることが望ましい。しかし、車両１が対向車線側に湾曲するカーブ路へ進入するときに雨天時配光パターンＰ２が形成されると、車両１の正面側が照射されることとなるため、運転者の視線がカーブ路の手前側に誘導されてしまう。
そこで、本実施形態においては、雨天走行時であっても、例えば不図示のステアリングホイールの操作により車両１が対向車線側に湾曲するカーブ路へ進入すると判断された場合には、雨天時配光パターンＰ２を消灯して車両正面側を照射しないようにしている。なお、カメラ１２により車両前方を検知して、車両１が対向車線側に湾曲するカーブ路へ進入するか否かを判断してもよい。
この構成によれば、運転者の視線がカーブ路の手前側に誘導されることがなく、対向車線側に湾曲するカーブ路への車両進入時の遠方視認性を確保することができる。
【００３６】
（第５の実施形態）
図６は、第５の実施形態に係る車両用灯具システムにより形成される配光パターンを示す図である。図６は、例えば対向２車線の高速道路において、車両１が高速走行をしている様子を示している。
左側雨天時配光パターンＰ３は、図１において車両１前部の自車線側に設けられた左側前照灯ＬＨ（第１の灯具ユニットの一例）の第２灯具３０により形成される。この左側雨天時配光パターンＰ３は、自車線側レーンマークＬＭＬを含む路肩側の領域を当該自車線側レーンマークＬＭＬが延びる方向に沿って所定範囲にわたって照射する配光パターンである。
右側雨天時配光パターンＰ４は、図１において車両１前部の対向車線側に設けられた右側前照灯ＲＨ（第２の灯具ユニットの一例）の第２灯具３０により形成される。この右側雨天時配光パターンＰ４は、自車線側レーンマークＬＭＬを含む自車線側の領域を当該自車線側レーンマークＬＭＬが延びる方向に沿って所定範囲にわたって照射する配光パターンである。
【００３７】
本実施形態においては、車速センサ１３により車速を測定し、所定の車速以下で車両１が走行していると判断された場合は、統合制御部１０は、左側前照灯ＬＨの第２灯具３０と右側前照灯ＲＨの第２灯具３０との双方を点灯させて、左側雨天時配光パターンＰ３と右側雨天時配光パターンＰ４とを形成することにより、自車線上および自車線側レーンマークＬＭＬとその周辺に光を照射する。
一方、所定の車速以上で車両１が走行していると判断された場合には、統合制御部１０は、図６に示すように、左側前照灯ＬＨの第２灯具３０を消灯するとともに、右側前照灯ＲＨの第２灯具３０を点灯させて、右側雨天時配光パターンＰ４のみを形成することにより、自車線上に光を照射する。
【００３８】
本実施形態によれば、車両１が高速道路等を高速走行中の場合には、対向車線側の右側前照灯ＲＨの第２灯具３０のみを点灯させて右側雨天時配光パターンＰ４を形成し、運転者から見て車両正面側に光を照射することで、高速走行に適した配光パターンを形成することができる。そのため、本実施形態の車両用灯具システムに備わる第２灯具３０により、車速に応じて雨天時配光パターンと高速道路用配光パターンと適切に切り替えることができる。また、右側雨天時配光パターンＰ４は、右側前照灯ＲＨから対向車線とは反対側（図６における左側）に向けて照射される光により形成されるため、高速道路用配光パターンを形成する場合でも対向車のドライバーに与えるグレアを確実に防止することができる。
【００３９】
上記の各実施形態は本発明の理解を容易にするためのものであって、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく変更・改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることは明らかである。
【００４０】
なお、上記第２の実施形態においては、雨量が一定量を超えた場合に、第１照射領域Ｐ２Ａと第２照射領域Ｐ２Ｂの双方を形成して、自車線側レーンマークＬＭＬの手前側まで光を照射する構成としているが、この例に限られない。例えば、雨量が増加するにつれて雨天時配光パターンＰ２が自車線側レーンマークＬＭＬの手前側に徐々に延伸される構成としてもよい。
また、車速に応じて雨天時配光パターンＰ２の大きさを変更する場合にも、車速が上がるにつれて雨天時配光パターンＰ２が自車線側レーンマークＬＭＬの延びる方向に沿って奥側に向けて徐々に短くなるように形成される構成としてもよい。
さらに、雨量が一定量以下で車速が一定速度以上の場合には、図７に示すように、雨天時配光パターンＰ２の自車線側レーンマークＬＭＬの奥側を照射する部分を支点にして、自車線側レーンマークＬＭＬの手前側を照射する部分を路肩側に回転させることで、雨天時配光パターンＰ２Ｃを形成してもよい。雨天時配光パターンＰ２Ｃは、雨天時配光パターンＰ２と比べて、自車線側レーンマークＬＭＬ上を照射する部分が自車線側レーンマークＬＭＬの奥側に向けて短くなっている。このような雨天時配光パターンＰ２Ｃは、例えば、雨量および車速に応じて第２光源３０Ｂを回転可能に構成することで形成することができる。この構成によれば、簡便な構成で自車線側レーンマークＬＭＬの遠方視認性の向上を図ることができる。
【００４１】
上記の実施形態においては、車両１が左側通行で走行している場合の例を説明したが、車両１が右側通行車である場合も同様に適用することができる。
【符号の説明】
【００４２】
１：車両、１０：統合制御部、１１：ワイパ、１２：カメラ、１３：車速センサ、１４：雨滴センサ、２０：第１灯具、３０：第２灯具、３０Ａ：第１光源（第１光学系の一例）、３０Ｂ：第２光源（第２光学系の一例）、ＬＨ：左側前照灯、ＲＨ：右側前照灯、Ｐ０：対向車線側配光パターン、Ｐ１：拡散配光パターン、Ｐ２：雨天時配光パターン、Ｐ２Ａ：第１照射領域、Ｐ２Ｂ：第２照射領域、Ｐ２Ｌ：雨天時広大配光パターン、Ｐ２Ｓ：雨天時狭小配光パターン、Ｐ３：左側雨天時配光パターン、Ｐ４：右側雨天時配光パターン、ＬＭＣ：中央レーンマーク、ＬＭＬ:自車線側レーンマーク、ＬＭＲ：対向車線側レーンマーク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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