(57)【要約】【課題】ワイヤハーネスの一端に外力が作用しても、その外力に追従できるワイヤハーネス保持具により、ワイヤハーネスに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがないようにする。【解決手段】余長吸収可能なワイヤハーネス保持具（１０）を、弾性部材でそれぞれ形成された３クランプ辺（１０ＢＣ、１０ＣＴ、１０ＢＴ）から成る三角クランプと、三角クランプの各頂点に形成されたワイヤハーネス固定部（１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｔ）と、で構成した。そして、３クランプ辺の少なくとも１クランプ辺（２０ＢＴ）を長さ方向に伸縮可能とした。【選択図】図１
2015002612.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性部材でそれぞれ形成された３クランプ辺から成る三角クランプと、前記三角クランプの各頂点に形成されたワイヤハーネス固定部とで構成したことを特徴とするワイヤハーネス保持具。
【請求項２】
前記３クランプ辺の少なくとも１クランプ辺を長さ方向に伸縮可能としたことを特徴とする請求項１記載のワイヤハーネス保持具。
【請求項３】
前記１クランプ辺が、長さ方向に変形可能な長尺状弾性薄板であることを特徴とする請求項２記載のワイヤハーネス保持具。
【請求項４】
前記ワイヤハーネス固定部を前記三角クランプの各頂点に形成されたワイヤハーネス嵌挿孔で実現したことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項記載のワイヤハーネス保持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤハーネス保持具に関するもので、特に、大きな外力がワイヤハーネスに作用してもワイヤハーネス保持具がワイヤハーネス余長部に吸収させてその外力に追従できるワイヤハーネス保持具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、エンジンの振動などによるワイヤハーネスの伸縮に伴ってワイヤハーネス保持具の内部でワイヤハーネスが摺動するため、ワイヤハーネスの外周面が擦れることが繰り返され、やがてワイヤハーネスの結束テープが破れて、ワイヤハーネスに損傷が生じることが生じた。
これを解決するワイヤハーネス保持具として、外力に追従させてワイヤハーネスを伸縮させることのできるワイヤハーネス保持具が提唱されている（特許文献１〜３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−１１２３１号公報
【特許文献２】特開平１１−１８２５７号公報
【特許文献３】特開２００６−１８０６２３号公報
【０００４】
〈特許文献１記載のワイヤハーネス保持具〉
図３は特許文献１記載のワイヤハーネス保持具の斜視図で、（Ａ）は使用前、（Ｂ）は使用中のそれぞれ斜視図である。
特許文献１記載のワイヤハーネス保持具３０は、図３に示すように、第一保持具３１と内側筒部３２とから成り、第一保持具３１は平板状のテープ巻き固定部３１Ａと外側筒部３１Ｂとテープ巻き固定部３１Ａおよび外側筒部３１Ｂを連結する連結部３１Ｃとから成り、内側筒部３２は内部にワイヤハーネスＷＨを貫通させることのできる円環状の筒部であり、内側筒部３２の外径は外側筒部３１Ｂの内径よりも僅かに小さく形成されており、これにより内側筒部３２は第一保持具３１の外側筒部３１Ｂ内にスライド自在に内嵌するものである。
このワイヤハーネス保持具３０は、第一保持具３１のテープ巻き固定部３１ＡをワイヤハーネスＷＨの余長部ＷＨａ（図３（Ｂ））の一部と共にテープＴで巻回固定させ、外側筒部３１Ｂ内の空洞にワイヤハーネスＷＨを先端から貫通させて引き出して、最終的に内側筒部３２が外側筒部３１Ｂ内に内嵌状態とすることで、ワイヤハーネスＷＨ（図３（Ｂ））の余長部ＷＨａをループに形成している。ワイヤハーネスＷＨの余長部ＷＨａの前方および後方のワイヤハーネスＷＨ部位はそれぞれ例えばエンジンおよび車体ボディに固定されている。
そこで、例えばワイヤハーネスＷＨに引っ張り力Ｘが作用すると、内側筒部３２が外側筒部３１Ｂ内をスライドして移動して、余長部ＸＨａの径を小さくして、ワイヤハーネスＷＨを伸ばすことにより、引っ張り力Ｘを吸収する。
一方、ワイヤハーネスに反引っ張り力Ｘ（圧縮力）が作用すると、余長部の径を大きくする方向に内側筒部３２が外側筒部３１Ｂ内を移動してワイヤハーネスを縮めることにより、上記圧縮力を吸収する。これによりエンジン振動によってワイヤハーネスに与えられる伸縮力を吸収することができる。
このように、内側筒部３２が第一保持具３１の外側筒部内３１Ｂを移動するだけでワイヤハーネス自体は他部と摺動することがないため、ワイヤハーネスの外周面が損傷することがない。
【０００５】
〈特許文献２記載のワイヤハーネス保持具〉
図４は特許文献２記載のワイヤハーネス保持具の図で、（１）は使用中の斜視図、（２）はワイヤハーネスに外力が作用したときのワイヤハーネス保持具の変形状態を示す図で、（Ａ）は外力がないとき、（Ｂ）は引っ張り力が作用したとき、（Ｃ）は圧縮力が作用したときのそれぞれの平面図である。
特許文献２記載のワイヤハーネス保持具４０は、楕円形の環状部４１と、この環状部４１の長辺側の外面の一端より延在する平板状の第一テープ巻固定部４２と、環状部４１の対向する外面の他端より反対方向に延在する平板状の第二テープ巻固定部４３とからなり、これらをゴムの弾性体より一体成形で形成している。
環状部４１は偏平形状に伸びた後に、拡径する原状に復帰する弾性を持たせている。さらに、原状よりもワイヤハーネスを縮める方向に力が作用した場合には、環状部４１が内側に撓んで変形するようにしている。
図４（１）に示すように、ワイヤハーネス保持具４０の第一テープ巻固定部４２にはワイヤハーネスＷＨの余長部ＷＨａの一端をテープＴで巻き付けて固定し、ワイヤハーネスＷＨの余長部ＷＨａを一回転させた後に余長部ＷＨａの他端をテープＴで巻着付けて固定している。ワイヤハーネスＷＨに引っ張り力が作用した時、第一テープ巻固定部４１と第二テープ巻固定部４２とに反対方向の引っ張り力が作用する。この引っ張り力に応じて、図４（２）（Ｂ）に示すように、環状部４１が偏平化し、これら第一テープ巻固定部４２と第二のテープ巻固定部４３との間の寸法を延ばして、ワイヤハーネスＷＨを引っ張り力に追従させる。また、ワイヤハーネスＷＨに作用していた引っ張り力がなくなるとワイヤハーネス保持具４０の環状部４１は弾性力により原状の図４（２）（Ａ）に示す位置に復帰する。
また、ワイヤハーネスＷＨを縮める方向に力が作用すると、図４（２）（Ｃ）に示すように、環状部４１の対抗する長辺が内側に撓んで、第一テープ巻固定部４２と第二のテープ巻固定部４３とが近接する方向に変形する。この時、ワイヤハーネスＷＨの余長部ＷＨａの一巻部は大径化しながら追従する。このように第一テープ巻固定部４２と第二のテープ巻固定部４３との間の寸法を、ワイヤハーネスに負荷される力に応じて追従させることができ、その結果、ワイヤハーネスＷＨに大きな力を作用させないためワイヤハーネスに損傷を発生させない。
【０００６】
〈特許文献３記載のワイヤハーネス保持具〉
特許文献３記載のワイヤハーネス保持具は、特に図示しないが、板バネを用いるもので、ワイヤハーネスの余長部を同じくループ状に１回巻回し、板バネを同じくループ状に丸めて余長部のループ状のワイヤハーネスの内側にあてがい、その板バネの一端をワイヤハーネス側に固定し、板バネの他端を固定部（ベース部）に固定するようにしたものである。そこで、ワイヤハーネスに引っ張り力が作用すると、弾性の板バネが縮径してワイヤハーネスを送り出すように作用し、引っ張り力がなくなると弾性の板バネが元のループ状に原状復帰する。
一方、ワイヤハーネスを縮める方向に力が作用すると、弾性の板バネが拡径してワイヤハーネスが大きなループになるように大径化しながら追従し、縮める方向の力がなくなると弾性の板バネが元のループ状に原状復帰する。
このようにワイヤハーネスに負荷される力の大きさと方向に応じて板バネのループの径が変化するので、これに応じてワイヤハーネスもループの大きさを変化させることができ、その結果、ワイヤハーネスに大きな力を作用させないためワイヤハーネスに損傷を発生させない。
【０００７】
〈特許文献１および２記載のワイヤハーネス保持具の改良すべき点〉
ワイヤハーネスＷＨの余長部で形成されるワイヤハーネスループ部の自由度が大きすぎるため、ワイヤハーネスループ部のクリアランス確保が必要となるなど、他の部品への影響が大きくなってしまうという改良点がある。
【０００８】
〈特許文献３記載のワイヤハーネス保持具の改良すべき点〉
構造部品の点数が多くなり、複雑なユニットとなってしまうという改良点、さらに、ワイヤハーネスの供給方向がワイヤハーネスの長手方向のみに絞られてしまうという改良点がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記改良点を解決するためになされたもので、ワイヤハーネスループ部の自由度を抑えることのできる、かつ、構造部品の点数が少なく、簡単で頑丈な、しかも、ワイヤハーネスの供給方向がワイヤハーネスの長手方向以外にも可能となるワイヤハーネス保持具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前述した課題は、下記の本件発明（１）〜（４）の構成のワイヤハーネス保持具により達成される。
（１）弾性部材でそれぞれ形成された３クランプ辺から成る三角クランプと、前記三角クランプの各頂点に形成されたワイヤハーネス固定部とで構成したこと。
（２）上記発明（１）において、前記３クランプ辺の少なくとも１クランプ辺を長さ方向に伸縮可能としたこと。
（３）上記発明（２）において、前記１クランプ辺が、長さ方向に変形可能な長尺状弾性薄板であること。
（４）上記発明（１）〜（３）のいずれかにおいて、前記固定部を前記三角クランプの各頂点に形成されたワイヤハーネス嵌挿孔で実現したこと。
【発明の効果】
【００１１】
以上のように、上記発明（１）によれば、ワイヤハーネスの一端に外力が作用しても、クランプ辺はワイヤハーネス固定部を支点として傾斜して引っ張り力に応じるため、ワイヤハーネスに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
また、ワイヤハーネスの余長部であるワイヤハーネスのループ部の交差側と直径方向反対側の自由端が三角クランプのワイヤハーネス固定部で固定されるので自由に遊動することがなく、したがって、ワイヤハーネスのループ部側にある他の部材との間に、大きなクリアランスを設ける必要がなくなる。
さらに、ワイヤハーネス保持具の主たる構成は弾性材料で作られた単なる三角クランプであるので、構造部品の点数が少なく複雑なユニットとならないため、故障することもない。
各クランプ辺が弾性材料でできているので、弾性変形が可能であり、ワイヤハーネスの供給方向がワイヤハーネスの長手方向以外の場合にも対処できる。
上記発明（２）によれば、３つのワイヤハーネス固定部のうちワイヤハーネスのループが交差する側にある２つのワイヤハーネス固定部の間に伸び縮みする方向の外力が作用しても、クランプ辺が長さ方向に伸縮可能となっているので、クランプ辺は外力の方向に追従するため、ワイヤハーネスに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
上記発明（３）によれば、簡単でかつ頑丈な、長さ方向に伸縮可能なクランプ辺を得ることができる。
上記発明（４）によれば、ワイヤハーネスの取り付けに他の部材（接着テープなど）を必要とせず、取り付けが簡単でかつ頑丈な固定をすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は本発明の実施形態１に係るワイヤハーネス保持具を説明する図で、（１）は使用中の斜視図、（２）はワイヤハーネスの各部位に加わる力の方向により変化するワイヤハーネス保持具の動作を説明する図で、（Ａ）は外力が作用しない状態、（Ｂ）はワイヤハーネス一端に引っ張り力が作用した状態、（Ｃ）はワイヤハーネスの他端に反対方向の引っ張り力が作用した状態で、（イ）はクランプ辺１０ＢＴ、（ロ）はクランプ辺１０ＣＴ、（ハ）はクランプ辺１０ＢＣを含む面の図面である。
【図２】図２は本発明の実施形態２に係るワイヤハーネス保持具を説明する図で、（１）は使用中の斜視図、（２）はワイヤハーネスの各部位に加わる力の方向により変化するワイヤハーネス保持具の動作を説明する図で、（Ａ）は力が作用しない状態、（Ｂ）はワイヤハーネス一端に引っ張り力が作用した状態、（Ｃ）はワイヤハーネス一端に圧縮力が作用した状態である。
【図３】図３は特許文献１記載のワイヤハーネス保持具の斜視図で、（Ａ）は使用前、（Ｂ）は使用中のそれぞれ斜視図である。
【図４】図４は特許文献２記載のワイヤハーネス保持具の図で、（１）は使用中の斜視図、（２）はワイヤハーネスに外力が作用したときのワイヤハーネス保持具の変形状態を示す図で、（Ａ）は外力が作用しない状態、（Ｂ）は引っ張り力が作用した状態、（Ｃ）は圧縮力が作用した状態のそれぞれの平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、ワイヤハーネスループ部の自由度を抑えることのできる、かつ、構造部品の点数が少なく、簡単で頑丈な、しかも、ワイヤハーネスの供給方向がワイヤハーネスの長手方向以外にも可能となるワイヤハーネス保持具について、本発明の実施形態１を図１に基づいて、および本発明の実施形態２を図２に基づいて、それぞれ説明する。
【００１４】
〈本発明の実施形態１に係るワイヤハーネス保持具１０〉
図１は本発明の実施形態１に係るワイヤハーネス保持具を説明する図である。
図１（Ａ）において、本発明の実施形態１に係るワイヤハーネス保持具１０は、弾性のある合成樹脂・金属・ゴム等で形成された３辺から成る三角クランプで、三角クランプの各頂点にはワイヤハーネスＷＨが嵌挿できる嵌挿孔を有するワイヤハーネス固定部１０Ｃ（余長ループ部位）、ワイヤハーネス固定部１０Ｂ（基部）、ワイヤハーネス固定部１０Ｔ（頂部）が形成されている。
ワイヤハーネス固定部１０Ｃと１０Ｂを結ぶクランプ辺を１０ＢＣ、ワイヤハーネス固定部１０Ｂと１０Ｔを結ぶクランプ辺を１０ＢＴ、ワイヤハーネス固定部１０Ｃと１０Ｔを結ぶクランプ辺を１０ＣＴとしている。
クランプ辺１０ＢＣの長さは、ワイヤハーネスＷＨの想定される最大余長部によって作られるループの直径にほぼ一致している。
クランプ辺１０ＢＴの長さは、ワイヤハーネスＷＨに作用する引っ張り力の想定される最大引っ張り力によって余長部が水平方向に移動する距離よりも若干長くなっている。
【００１５】
〈ワイヤハーネス保持具１０の使用法〉
三角クランプから成るワイヤハーネス保持具１０のワイヤハーネス固定部１０Ｂ（基部）の嵌挿孔にワイヤハーネスＷＨの先端を嵌挿し、想定される余長部長さで作られるループの直径位置にあるワイヤハーネス固定部１０Ｃ（ループ部位）の嵌挿孔にワイヤハーネスＷＨの先端を嵌挿して通過させ、さらに、ワイヤハーネス固定部１０Ｔ（頂部）の嵌挿孔にワイヤハーネスＷＨの先端を嵌挿し、その後、ワイヤハーネスＷＨの先端を目的物（エンジン、車体ボデイ等）まで敷設する。ワイヤハーネスＷＨの先端側の所定箇所を対象物に固定し、ワイヤハーネスＷＨの後端側の所定箇所を別の対象物に固定する。
【００１６】
〈ワイヤハーネス保持具１０の動作〉
このような状態において、ワイヤハーネスＷＨに外力が作用していないとき、外力が作用したときのワイヤハーネス保持具１０の動作について、それぞれ説明する。
【００１７】
《ワイヤハーネスＷＨに外力が作用していないとき》
このような状態において、ワイヤハーネスＷＨに外力が作用していないときは、図１（２）（Ａ）の各図（イ）〜（ハ）のようになっている。
すなわち、（イ）では、クランプ辺１０ＢＴはワイヤハーネス固定部１０Ｂから垂直にワイヤハーネス固定部１０Ｔに延びている（すなわち、変形（変位）していない）。
（ロ）では、クランプ辺１０ＣＴはワイヤハーネス固定部１０Ｃから垂直にワイヤハーネス固定部１０Ｔに延びている（すなわち、変形（変位）していない）。
（ハ）では、クランプ辺１０ＢＣはワイヤハーネス固定部１０Ｃから垂直にワイヤハーネス固定部１０Ｂに延びている（すなわち、変形（変位）していない）。
【００１８】
《ワイヤハーネスＷＨの一端に外力Ｆ１が作用したとき》
ワイヤハーネスＷＨの一端に図１（２）（Ｂ）の外力Ｆ１方向に引っ張り力が作用すると、（イ）において、ワイヤハーネスＷＨを嵌通させているワイヤハーネス固定部１０ＴがＦ１方向に引っぱられ、三角クランプは本発明により弾性材料で作られているので、クランプ辺１０ＢＴはワイヤハーネス固定部１０Ｂを支点として図で左方向に傾斜して引っ張り力に応じるため、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
Ｆ１方向の引っ張り力が大きくなれば、それに応じてクランプ辺１０ＢＴはワイヤハーネス固定部１０Ｂを支点として大きく傾斜することで、引っ張り力の大小に対応している。
また、三角クランプの他のクランプ辺１０ＣＴも、図（Ｂ）（ロ）のようにワイヤハーネス固定部１０Ｃを支点として図で左方向に傾斜して引っ張り力に応じるため、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
Ｆ１方向の引っ張り力が大きくなれば、それに応じてクランプ辺１０ＣＴはワイヤハーネス固定部１０Ｃを支点として大きく傾斜することで、引っ張り力の大小に対応している。
【００１９】
《ワイヤハーネスＷＨの前記一端に反対方向の外力Ｆ１が作用したとき》
なお、ワイヤハーネスＷＨを縮める方向に力（収縮力）が作用すると、すなわち、ワイヤハーネスＷＨの前記一端に外力Ｆ１の向きと反対方向に外力Ｆ１が作用すると、上記のワイヤハーネス固定部１０Ｔが反対方向に移動することになるが、三角クランプは本発明により弾性材料で作られているので、クランプ辺１０ＢＴはワイヤハーネス固定部１０Ｂを支点として今度は図で右方向に傾斜して収縮力に応じるため、この場合も、同じく、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
また、クランプ辺１０ＣＴの動作もこれと同じであり、クランプ辺１０ＣＴはワイヤハーネス固定部１０Ｃを支点として今度は図でに右方向に傾斜して収縮力に応じるため、この場合も、同じく、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
【００２０】
《ワイヤハーネスＷＨの他端に外力Ｆ２が作用したとき》
ワイヤハーネスＷＨの他端に図１（２）（Ｃ）の外力Ｆ２方向に引っ張り力が作用したときも、本発明によれば同様に引っ張り力を吸収することができる。
図（２）（Ｃ）（イ）において、ワイヤハーネスＷＨの他端にＦ２方向に引っ張り力が作用すると、ワイヤハーネスＷＨを嵌通させているワイヤハーネス固定部１０ＢがＦ２方向に引っぱられ、三角クランプは弾性材料で作られているので、クランプ辺１０ＢＴはワイヤハーネス固定部１０Ｔを支点として図で右方向に傾斜して引っ張り力に応じるため、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
Ｆ２方向の引っ張り力が大きくなれば、それに応じてクランプ辺１０ＢＴはワイヤハーネス固定部１０Ｔを支点として大きく傾斜することで、引っ張り力の大小に対応している。
また、三角クランプの他のクランプ辺１０ＢＣも、図（Ｃ）（ハ）のようにワイヤハーネス固定部１０Ｃを支点として図で右方向に傾斜して引っ張り力に応じるため、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
Ｆ２方向の引っ張り力が大きくなれば、それに応じてクランプ辺１０ＢＣはワイヤハーネス固定部１０Ｃを支点として大きく傾斜することで、引っ張り力の大小に対応している。
【００２１】
《ワイヤハーネスＷＨの前記他端に反対方向の外力Ｆ２が作用したとき》
なお、前記他端にワイヤハーネスＷＨを縮める方向に力（収縮力）が作用すると、すなわち、ワイヤハーネスＷＨの前記他端に外力Ｆ２の向きと反対方向に外力Ｆ２が作用すると、上記のワイヤハーネス固定部１０Ｂが反対方向に移動することになるが、三角クランプは本発明により弾性材料で作られているので、クランプ辺１０ＢＴはワイヤハーネス固定部１０Ｔを支点として今度は図で左方向に傾斜して収縮力に応じるため、この場合も、同じく、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
また、クランプ辺１０ＢＣの動作もこれと同じであり、クランプ辺１０ＢＣはワイヤハーネス固定部１０Ｃを支点として今度は図でに左方向に傾斜して収縮力に応じるため、この場合も、同じく、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
【００２２】
〈ワイヤハーネス保持具１０の効果〉
このように、三角クランプは本発明により弾性材料で作られているので、ワイヤハーネスＷＨの一端にどちら方向に外力が作用しても、クランプ辺はワイヤハーネス固定部を支点として傾斜してその外力に応じるため、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
また、ワイヤハーネス余長部ＷＣであるワイヤハーネスのループ部の交差側と直径方向反対側の自由端が三角クランプのワイヤハーネス固定部で固定されるので自由に遊動することがなく、したがって、ワイヤハーネスのループ部側にある他の部材との間に、大きなクリアランスを設ける必要がなくなる。
さらに、ワイヤハーネス保持具の主たる構成は弾性材料で作られた単なる三角クランプであるので、構造部品の点数が少なく複雑なユニットとならないため、故障することもない。
また、ループ部の交差側と直径方向反対側の自由端もワイヤハーネス固定部で固定されるので、ばたつきがなくなり、ループ部の打音防止が期待できるため、周辺部品の設計自由度が上がる。
このワイヤハーネス保持具１０はクランプ辺が撓む（変形する）ことにより、自動車足回りやドアヒンジ回りなどの可動する際に必要なワイヤハーネス長さを供給することが可能となる。
なお、以上の説明では、ワイヤハーネス固定部として、三角クランプの各頂点に形成されたワイヤハーネス嵌挿孔の実施例で説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、他の固定方法（例えば、係止溝、引っ掛け鉤、接着テープによる固定）でもよい。
【００２３】
〈本発明の実施形態２に係るワイヤハーネス保持具２０〉
図２は本発明の実施形態２に係るワイヤハーネス保持具を説明する図である。
図２（Ａ）において、本発明の実施形態２に係るワイヤハーネス保持具２０は、実施形態１（図１）と同じく弾性のある合成樹脂・金属・ゴム等で形成された２辺と、実施形態２で新たに採用された長さ方向に伸縮可能な弾性のある１辺とから成る三角クランプで、三角クランプの各頂点には、実施形態１（図１）と同じくワイヤハーネスＷＨが嵌挿できる嵌挿孔を有するワイヤハーネス固定部２０Ｃ（余長ループ部位）、ワイヤハーネス固定部２０Ｂ（基部）、ワイヤハーネス固定部２０Ｔ（頂部）が形成されている。
ワイヤハーネス固定部２０Ｃと２０Ｂを結ぶクランプ辺を２０ＢＣ、ワイヤハーネス固定部２０Ｂと２０Ｔを結ぶクランプ辺を２０ＢＴ、ワイヤハーネス固定部２０Ｃと２０Ｔを結ぶクランプ辺を２０ＣＴとしている。
実施形態１においてワイヤハーネス保持具１０の図１（２）の（Ａ）〜（Ｃ）の動作は、実施形態２のワイヤハーネス保持具２０も同じく図１（２）の（Ａ）〜（Ｃ）の動作ができるので、ワイヤハーネス保持具２０についての図１（２）の（Ａ）〜（Ｃ）の動作の説明は割愛する。
本発明の実施形態２に係るワイヤハーネス保持具２０が実施形態１に係るワイヤハーネス保持具１０（図１）と異なるのは、実施形態１に係るクランプ辺の１つが、さらに、長さ方向に伸縮可能となっている点である。その他はすべて実施形態１に同じである。
【００２４】
〈ワイヤハーネス保持具２０の長さ方向に伸縮可能なクランプ辺２０ＢＴ〉
図２（１）において、ワイヤハーネス保持具２０のワイヤハーネス固定部２０Ｂ（基部）とワイヤハーネス固定部２０Ｔ（頂部）とを連結するクランプ辺２０ＢＴは、例えば、弾性のある長尺状金属板に長さ方向に波形を形成して長さ方向に伸縮可能としている（図２の（２）（Ａ）参照）。
クランプ辺２０ＢＴに引っ張り方向や圧縮方向に力が加わると、これに応じてクランプ辺２０ＢＴは伸縮するようになる。
図２の（２）（Ａ）は外力が加わっていない状態を示している。
そこで、ワイヤハーネスＷＨに、クランプ辺２０ＢＴを引っ張る方向（図２の（２）（Ｂ）参照）に引っ張り力Ｆ５が作用すると、ワイヤハーネス固定部２０Ｔが上昇移動することになるが、クランプ辺２０ＢＴは実施形態２によって長さ方向に伸縮可能となっているので、クランプ辺２０ＢＴはワイヤハーネス固定部２０Ｂを支点として伸長することで上昇移動して、この引っ張り力に追従するため、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
また、ワイヤハーネスＷＨに、クランプ辺２０ＢＴを圧縮する方向（図２の（２）（Ｃ）参照）に圧縮力Ｆ６が作用すると、ワイヤハーネス固定部２０Ｔが下降移動することになるが、クランプ辺２０ＢＴは実施形態２によって長さ方向に伸縮可能となっているので、クランプ辺２０ＢＴはワイヤハーネス固定部２０Ｂを支点として圧縮することで下降移動して、この圧縮力に追従するため、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
なお、上記の実施例では、長尺状金属板に長さ方向に波形を形成して長さ方向に伸縮可能としたが、本発明ではこれに限定されるものではなく、長さ方向に波形を形成した合成樹脂でも、長さ方向に伸縮可能な長尺状ゴム板でもよい。
【００２５】
〈実施形態２に係るワイヤハーネス保持具２０の効果〉
このように、ワイヤハーネス保持具２０は本発明により弾性材料で作られているので、ワイヤハーネスＷＨの一端にどちら方向に外力が作用しても、クランプ辺はワイヤハーネス固定部を支点として傾斜して引っ張り力に応じるため、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
さらに、ワイヤハーネスの長さ方向だけではなく、余長の上下方向にもワイヤハーネス供給と吸収が可能となる。ワイヤハーネス固定部に上下方向の外力が作用しても、クランプ辺は実施形態２によって長さ方向に伸縮可能となっているので、クランプ辺は外力の方向に追従するため、ワイヤハーネスＷＨに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
【００２６】
〈三角クランプの変形例〉
以上の実施形態１および２では、三角クランプを用いた３点支持のワイヤハーネス保持具について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、ワイヤハーネスがそれほど重量のない場合やクランプ材料の耐性が大きい場合であれば、三角クランプの１クランプ辺（例えば、１０ＣＴ、２０ＣＴ）を除去したタイプの３点支持のワイヤハーネス保持具を用いると、使える自由空間が広くなるので好適である。
【００２７】
〈２点の固定のワイヤハーネス保持具〉
以上の実施形態１および２では、３点支持のワイヤハーネス保持具について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、ワイヤハーネスが重量があって移動しにくい場合には、三角クランプの１クランプ辺（例えば、１０ＳＴ、２０ＢＴ）だけによる２点支持のワイヤハーネス保持具を用いると、使える自由空間がさらに広くなるのでより好適である。
【００２８】
〈まとめ〉
以上、本発明によれば、ワイヤハーネスの一端に外力が作用しても、クランプ辺はワイヤハーネス固定部を支点として傾斜して引っ張り力に応じるため、ワイヤハーネスに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
また、ワイヤハーネスの余長部であるワイヤハーネスのループ部の交差側と直径方向反対側の自由端が三角クランプのワイヤハーネス固定部で固定されるので自由に遊動することがなく、したがって、ワイヤハーネスのループ部側にある他の部材との間に、大きなクリアランスを設ける必要がなくなる。
さらに、ワイヤハーネス保持具の主たる構成は弾性材料で作られた単なる三角クランプであるので、構造部品の点数が少なく複雑なユニットとならないため、故障することもない。
各クランプ辺が弾性材料でできているので、弾性変形が可能であり、ワイヤハーネスの供給方向がワイヤハーネスの長手方向以外の場合にも対処できる。
また、実施形態２によれば、３つのワイヤハーネス固定部のうちワイヤハーネスのループが交差する側にある２つのワイヤハーネス固定部の間に伸び縮みする方向の外力が作用しても、クランプ辺が長さ方向に伸縮可能となっているので、クランプ辺は外力の方向に追従するため、ワイヤハーネスに無理な大きな力を作用させなくなり、ワイヤハーネスが損傷を受けることがない。
【符号の説明】
【００２９】
１０  実施形態１に係るワイヤハーネス保持具
２０  実施形態２に係るワイヤハーネス保持具
１０Ｃ、２０Ｃ  ワイヤハーネス固定部（ＷＨの余長ループ部位の固定）
１０Ｂ、２０Ｂ  ワイヤハーネス固定部（ＷＨの基部の固定）
１０Ｔ、２０Ｔ  ワイヤハーネス固定部（ＷＨの頂部の固定）
１０ＢＣ、１０ＢＴ、１０ＣＴ、２０ＢＣ、２０ＢＴ、２０ＣＴ  クランプ辺
ＷＨ  ワイヤハーネス
ＷＣ  ワイヤハーネスの余長部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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