(57)【要約】 【課題】  ゴム成分と過酸化物で構成されるゴム組成物に添加して架橋反応を行うことにより優れた架橋促進効果が発現され、これによりトリアリルイソシアヌレートなどの合成化合物による架橋助剤の使用を不要又は削減することにより作業者人体の安全性を確保できる、天然化合物である架橋促進剤を含有したゴム組成物およびこれを架橋反応させて得られる架橋ゴム製品を提供することを課題とする。【解決手段】  溶解度パラメータ（ＳＰ値）９．０以下のゴム成分に対して、架橋剤として過酸化物を、架橋促進剤としてモノテルペンを、含有させる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
溶解度パラメータ（ＳＰ値）９．０以下のゴム成分に対して、架橋剤として過酸化物を、架橋促進剤としてモノテルペンを、含有させたことを特徴とするゴム組成物。
【請求項２】
カーボンブラックまたはカーボン繊維の何れか及び、金属酸化物をさらに含有させたことを特徴とする請求項１記載のゴム組成物。
【請求項３】
上記モノテルペンを上記溶解度パラメータ（ＳＰ値）９．０以下のゴム成分１００重量部に対して０．０１〜２０重量部含有したことを特徴とする請求項１記載のゴム組成物。
【請求項４】
上記ゴム成分は、天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、又はフッ素ゴムのいずれかであることを特徴とする請求項１〜３記載のゴム組成物。
【請求項５】
上記モノテルペンは、ｄ,ｌ-リモネン、γ-テルピネン、ｌ‐α‐ピネン、又はβ‐ミルセンのいずれかであることを特徴とする請求項１〜４記載のゴム組成物。
【請求項６】
請求項１〜５のゴム組成物を架橋反応させて作製したことを特徴とするゴム製品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
天然化合物の架橋促進剤を含有したゴム組成物およびこれを架橋反応して得られるゴム製品に関する発明である。
【背景技術】
【０００２】
天然ゴム（ＮＲ）やブタジエンゴム（ＢＲ）やエチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）やフッ素ゴムを過酸化物で架橋して所定の形状に成型したゴム製品は、弾力性と高いシール性および耐薬品性をも具備することから、防振ゴムやパッキンあるいはガスケット等として幅広く用いられている。
【０００３】
従来より、天然ゴム（ＮＲ）ブタジエンゴム（ＢＲ）やエチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）やフッ素ゴム等のゴム成分を過酸化物および架橋助剤等を含む組成物とし、これに例えば動的及び／又は熱的に外部エネルギーを加えることによって、ゴム分子に架橋反応が起こり、種々の物性を向上させたゴム製品を得る方法は既に知られている。
【０００４】
上記架橋反応のスキームは、例えば上記組成物に外部より熱エネルギーを加えることにより過酸化物が熱分解して発生するラジカルが、ゴム分子の有する水素を脱水素化しゴム分子ラジカルが発生、さらに複数のゴム分子ラジカルが互いに結合することにより架橋構造を形成させるものと知られている。
【０００５】
また、上記架橋反応に要する時間を短縮することは熱や動力といったエネルギーの削減に寄与し、工程時間を短縮し生産性を向上させるとともにコスト削減に有効である。
【０００６】
上記のような架橋性組成物に関する技術は近年においてはさらに進化し、架橋助剤にあっては、トリアリルイソシアヌレート等の合成化合物が開発され、架橋促進効果のみならず、モジュラス等の物性を向上させる優れた効果を有するためゴム業界で広く使用されている。
【０００７】
さらには、フッ素ゴムなど架橋処理工程で比較的高温を要するゴム成分に関して、高温で架橋処理を行っても揮散しにくい特徴を有する架橋助剤としてジアリルイソシアヌレート塩の使用も提案されている（特許文献１）。
【０００８】
しかしながら、これらの架橋助剤は合成化合物であり、天然化合物と比べ毒性は高い傾向にある。例えばトリアリルイソシアヌレートの急性毒性を表わすＬＤ５０は７００ｍｇ／ｋｇ（ラット経口）であり、これを使用する作業者にとって、より人体に安全な架橋助剤が望まれている。
【０００９】
また、モノテルペンのように自然界に存在する植物から抽出される天然化合物を利用することが可能であれば毒性が少ないことから人体に安全であると共に、石油系資源の利用の抑制に寄与するとともに、植物が育つ過程で二酸化炭素を吸収するため間接的に二酸化炭素排出の抑制など環境負荷低減にもつながる。
【特許文献１】特許第３４９７６２８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明はこのような従来からの不具合を解決するためのものであって、ゴム成分と過酸化物で構成されるゴム組成物に添加して架橋反応を行うことにより優れた架橋促進効果が発現され、これによりトリアリルイソシアヌレートなどの合成化合物による架橋助剤の使用を不要又は削減することにより作業者人体の安全性を確保できる、天然化合物である架橋促進剤を含有したゴム組成物およびこれを架橋反応させて得られるゴム製品を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題達成のため、請求項１記載の発明におけるゴム組成物にあっては、溶解度パラメータ（ＳＰ値）９．０以下のゴム成分に対して、架橋剤として過酸化物を、架橋促進剤としてモノテルペンを、含有させたことを特徴とする。
【００１２】
「溶解度パラメータ（ＳＰ値）」（Ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒ）とは、溶解度の指標として用いられるもので、２つの成分の溶解度パラメータ（ＳＰ値）の差が小さいほど、溶解し易くなることが知られている。ゴム及び添加剤においては、一般に分散性や相溶性の目安として用いられる。
【００１３】
「モノテルペン」とは、イソプレン単位２個からなるＣ１０化合物であって、一般的には揮発性で芳香性があり植物精油の構成成分である。その生合成はジメチルアリルニリン酸、（ＤＭＡＰ）とイソペンテニルニリン酸（ＩＰＰ）の結合によって生成したゲラニルニリン酸（ＧＰＰ）を生合成前躯体とするものである。構造は鎖状であり、代表的なものにゲラニオールやネロール等がある。構造の多様性は環化反応により拡大し、単環系又は二環系の環状骨格が生じ、単環系モノテルペンにはメントールや、柑橘系のリモネンがあり、主として植物より抽出される。
【００１４】
請求項２記載の発明におけるゴム組成物にあっては、カーボンブラックまたはカーボン繊維の何れか及び、金属酸化物をさらに含有させたことを特徴とする。
【００１５】
請求項３記載の発明におけるゴム組成物にあっては、上記モノテルペンを上記溶解度パラメータ（ＳＰ値）９．０以下のゴム成分１００重量部に対して０．０１〜２０重量部含有したことを特徴とする。
【００１６】
請求項４記載の発明におけるゴム組成物にあっては、上記ゴム成分は、天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、又はフッ素ゴムのいずれかであることを特徴とする。
【００１７】
請求項５記載の発明におけるゴム組成物にあっては、上記モノテルペンは、ｄ,ｌ-リモネン、γ-テルピネン、ｌ‐α‐ピネン、又はβ‐ミルセンのいずれかであることを特徴とする。
【００１８】
「リモネン」とは、単環式モノテルペノイドの一種であり、化学式はＣ１０Ｈ１６、分子量は１３６．２３、天然にはｄ体、ｌ体、ｄ／ｌ体の三種類が存在する。本発明の実施例においてはｄ／ｌ体が使用される。
ｄ／ｌ体は、別名ジペンテンとも呼ばれ、融点は−９５．９℃、沸点１７５．５〜１７６℃、化学名は１−メチル−４−（１メチルエテニル）シクロヘキセン、ＣＡＳ登録番号は１３８−８６−３である。
【００１９】
「γ―テルピネン」は、化学名１−メチル−４−プロパン−２−イル  シクロヘキサ−１，４−ジエン、化学式はＣ１０Ｈ１６であり、分子量は１３６．２３、ＣＡＳ登録番号は９９―８５―４である。上記リモネンと同様にモノテルペン炭化水素類の精油成分であり、ティートリー、スティートマージョラムに含まれている。沸点は１８２℃、比重は０．８５ｇ／ｍｌ ａｔ ２５℃、蒸気密度は４．７（ｖｓ ａｉｒ）である。
【００２０】
「ピネン」は、化学式がＣ１０Ｈ１６であり、松脂や松精油の主成分である。六員環と四員環からなる炭化水素であり、二重結合の位置によりα―ピネンとβ―ピネンの２つの構造異性体があり、さらに其々の構造異性体は鏡像異性体を持つ。
【００２１】
「α‐ピネン」は、融点−５７℃、沸点１５５℃〜１５６℃、比重０．８５８４〜０．８６００である。α‐ピネンは、ｄ‐α‐ピネンおよびｌ‐α‐ピネンの２種類の鏡像異性体を持つ。本発明の実施例においては、ｌ‐α‐ピネンが使用される。
「ｌ‐α‐ピネン」は、化学名で（１Ｓ）‐（−）‐α‐ピネンあるいは［１Ｓ，５Ｓ］−２，６，６−トリメチルビシクロ［３．１．１］ヘプタ−２−エンであり、融点−６４℃、沸点１５６〜１５８℃である。テレビン油などに含まれている成分である。ＣＡＳ登録番号は７７８５−２６−４である。
【００２２】
「β‐ミルセン」は、化学名で７‐メチル‐３‐メチレンオクタ‐１，６‐ジエンであり、融点４４．４℃、沸点１６７℃である。ＣＡＳ登録番号は１２３−３５−３である。
【００２３】
請求項６記載の発明にあっては、上記何れかのゴム組成物を架橋反応させて作製したことを特徴とするゴム製品である。
【発明の効果】
【００２４】
請求項１〜５記載の発明は、ゴム成分に対して架橋剤として過酸化物を、架橋促進剤としてモノテルペンを含有させたことから、目的とする種々の物性が得られる架橋密度となるまでの架橋反応時間を短縮できるため生産性が向上するとともに、架橋反応に要する熱量や動力などのエネルギーを削減でき、結果としてコスト削減が可能となる。
【００２５】
また、さらに合成化合物からなる架橋助剤を含有している配合の場合においては、架橋助剤全量あるいは一部を天然化合物であるモノテルペンに置き換えることにより、より高い架橋促進効果を得ることができる。
【００２６】
一方で、毒性の観点においては、架橋助剤として広く用いられているトリアリルイソシアヌレートのＬＤ５０は７００ｍｇ／ｋｇ（ラット経口）であり、モノテルペンのＬＤ５０が５，３００ｍｇ／ｋｇ（ラット経口）であるため、モノテルペンはより安全性に優れていると言える。従って、これらを取り扱う作業者の安全性が向上される。
【００２７】
「ＬＤ５０」とは、ある化学物質の急性毒性を表わす場合に用いられ、単回投与において、一群の半数が死に至る化学物質の量であり、一般に動物の体重１ｋｇ当たりの投与重量ｍｇで表示する。
【００２８】
さらに、配合全体における合成化合物の含有量を減らし、天然化合物の含有量を増やすことにより、石油系材料の使用の低減につながる。また、モノテルペンを抽出するための植物を育てる過程で大気中の二酸化炭素を吸収するため間接的に二酸化炭素排出の抑制など環境負荷低減にもつながる。
【００２９】
モノテルペンは、溶解度パラメータ（ＳＰ値）９．０以下のように低ＳＰ値のゴム成分に混ざりやすく、有用な分散剤や相溶化剤としての効果を有しているため、例えば他の添加剤を上記ゴム成分に均一に分散させることができ、特定添加剤成分の分散不良によるゴム製品の局所的な物性低下などの不具合を抑制することができる。他のゴム成分を相溶化させる際も同様である。
【００３０】
上記に加えてモノテルペンはゴムを軟化させる効果をも有しており、加工性の向上の観点から用いられることの多い軟化剤を全部または一部置き換えて使用することができ、例えば石油系軟化剤を天然化合物であるモノテルペンに置き換えることで石油系材料の使用の低減および環境負荷低減につながる。
また、加工工程における特に天然ゴム（ＮＲ）のゴム成分特有の臭気を低減する効果を有しており、作業環境を改善できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
本発明は、モノテルペンの研究を長年にわたり手がけてきた発明者が、ゴムの過酸化物架橋における組成物にモノテルペンを添加することで優れた架橋促進効果が得られることの発見に至ったものである。以下、実施の形態及び実施例に基づき本発明を詳細に説明する。
【００３２】
本実施の形態におけるゴム組成物は、溶解度パラメータ（ＳＰ値）９．０以下のゴム成分１００重量部に対して架橋剤として過酸化物を、架橋促進剤としてモノテルペンを０．０１〜２０重量部含有させて構成されており、上記にカーボンブラックまたはカーボン繊維の何れかと、金属酸化物の何れかを其々さらに含有させても良い。
上記に加えて種々の目的を達成するために架橋助剤や軟化剤などを含有させても良い。さらにゴム業界において利用されている他の添加剤を含ませても良い。
【００３３】
溶解度パラメータ（ＳＰ値）９．０以下のゴム成分とは、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＭ）、塩素化ポリエチレン、メチルシリコーンゴム、フッ素ゴムなどが挙げられるが、天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、フッ素ゴムが好ましい。
【００３４】
上記のとおり、本発明は少なくとも溶解度パラメータ９．０以下のゴム成分を含んでいればよく、例えば、さらに他のゴム成分を含んでいても良い。
【００３５】
天然ゴムは、例えば防振ゴムとして利用されており、イソプレンがシス配置で重合された分子構造を持ち、一般には植物体（例えば、パラゴムノキ）に含まれる乳液（ラテックス）を採取し、凝固されることにより得られる。また、近年では触媒を用いた配位重合によって合成される合成天然ゴムも存在する。
【００３６】
ブタジエンゴム（ＢＲ）は、ニッケルやコバルトなどのチーグラー系触媒によって溶液重合により合成され、用いる触媒によってシスとトランスの割合が異なる。反発弾性が大きく、耐寒性や耐磨耗性に優れる。防振ゴムなどに利用されており、特にシス構造が高い割合で含有されたものはゴルフボールへの応用もなされている。
【００３７】
エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）は、自動車用ウェザーストリップ、ドアシール、パッキン、ゴルフボールなどに利用されており、エチレンとプロピレンとの共重合体であるエチレンプロピレンゴム（ＥＰＭ）に、少量の第３成分（例えば、非共役ジエン）を導入し、主鎖中に二重結合を持たせたものである。
【００３８】
フッ素ゴムは、Ｏリング、オイルシール、パッキン、ガスケットなどに広く利用されており、フッ化ビニリデン系ゴム（ＦＫＭ）、四フッ化エチレン−プロピレンゴム（ＦＥＰＭ）、四フッ化エチレン−パーフルオロメチルビニルエーテルゴム（ＦＦＫＭ）、パーフロロゴムなどの種類がある。
【００３９】
過酸化物としては、有機過酸化物が好ましく、例えばベンゾイルペルオキシド、１，１‐ビス（ｔ‐ブチルペルオキシ）‐３，３，５‐トリメチルシクロヘキサン、ｎ‐ブチル４，４´‐ビス‐（ｔ‐ブチルペルオキシ）バレレート、ジクミルパーオキサイド、ｔ‐ブチルペルオキシベンゾエート、ジ‐ｔ‐ブチルペルオキシド、α，α´‐ビス（ｔ‐ブチルペルオキシ）ジイソプロピルベンゼン、２，５‐ジメチル‐２，５‐ビス（ｔ‐ブチルペルオキシ）ヘキサン、２，５‐ジメチル‐２，５‐ビス（ｔ‐ブチルペルオキシ）ヘキサン‐３、ｔ‐ブチルペルオキシクメンなどが挙げられ、例えば、ジクミルパーオキサイドが好ましい。
【００４０】
モノテルペンとしては、例えばｄ‐リモネン、ｄ，ｌ‐リモネン、ｌ‐リモネン、γ‐テルピネン、ｄ‐α‐ピネン、ｌ‐α‐ピネン、ｄ‐β‐ピネン、ｌ‐β‐ピネン、β‐ミルセンなどが挙げられ、例えば、ｄ，ｌ‐リモネン、γ‐テルピネン、ｌ‐α‐ピネン、β‐ミルセンが好ましい。
【００４１】
カーボンブラックは、一般に補強剤としてゴム成分に配合されるもので、ファーネス法などにより品質制御して製造される直径３〜５００ｎｍ程度の炭素の微粒子であり、算術平均粒子径、窒素吸着比表面積など種々の品質項目の分析値によりＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＭＡＦ、ＧＰＦ、ＦＥＦ、ＳＲＦ、ＦＴ級などにグレード分けされており、例えばＨＡＦカーボンが好ましい。
【００４２】
「カーボン繊維」とは、アクリル繊維を使ったＰＡＮ系カーボン繊維、ピッチを使ったピッチ系カーボン繊維とに大別され、用途などにより適宜選択される。
【００４３】
金属酸化物は、一般に架橋促進助剤や受酸剤としてゴム成分に配合されるもので、酸化亜鉛、酸化マグネシウムなどが挙げられ、例えば、酸化亜鉛が好ましい。
【００４４】
架橋助剤としては、例えば、トリアリルイソシアヌレートなどのシアヌレート系のほか、アクリレート系、メタクリレート系、アクリルアミド系、フタレート系、マレイミド系、無水マレイン酸及び１，２‐ポリブタジエン、１，３，５‐トリアクロイルヘキサヒドロ‐ｓ‐トリアジンなどが知られており適宜選択されうる。
【００４５】
軟化剤としては、パラフィン系、ナフテン系、芳香族系、などの鉱物油や大豆油、パーム油などの植物油や脂肪酸及び脂肪酸塩などが知られており適宜選択されうる。脂肪酸の１つであるステアリン酸は架橋促進効果も有しており、以下本発明の実施例においても使用している。
【００４６】
本実施の形態におけるゴム製品は、上記ゴム組成物を熱と動力（混練又はプレス）などにより架橋反応させて作製される。
これは従来ゴム業界で行われている方法を採用すればよく、例えばゴム成分および架橋剤、架橋助剤以外の各種添加剤をタンブラー、ヘンシェルミキサー、リボブレンダ―等で混合した後、押出機、バンバリー、ロール等で混練する。加熱は室温〜３５０℃で適宜変更することが好ましい。混練後、架橋剤及び架橋助剤を加えてさらに上記の装置を用いて混練する。このときの混練温度は架橋剤の反応が抑制できる８０℃〜３００℃程度に適宜調整される。さらに必要に応じてプレス機や射出成型機等を用いて成型することもできる。
【００４７】
[実施例]
本発明の発明者は、比較例を含む計８種類のゴム組成物を作製し、これらについて実験的に架橋反応させ、得られたゴム製品の性能試験を行って本発明の有用性を確認した。以下個別の実施例について説明する。
【００４８】
〈比較例１〉
表１に示すようにエチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）：１００重量部に対して、ＨＡＦカーボン５０重量部、ナフテン系オイル：５重量部、ステアリン酸：０．５重量部、酸化亜鉛：５重量部、ジクミルパーオキサイド：５．４重量部を含有させて構成されるゴム組成物である。
エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）は三井化学社製の商品名ＥＰＴ３０４５を使用し、ＨＡＦカーボンは旭カーボン社製を使用し、ナフテン系オイルは新日本石油社（現ＪＸ日鉱日石エネルギー株式会社）製の商品名コーモレックスＨ２２を使用し、ステアリン酸は日油社製を使用し、酸化亜鉛はハクスイテック社製を使用し、ジクミルパーオキサイドは日油社製の商品名パークミルＤ−４０を使用している。
【００４９】
〈比較例２〉
比較例２は、上記〈比較例１〉記載のゴム組成物にさらに架橋助剤としてトリアリルイソシアヌレート：２重量部を含有させて構成されるゴム組成物である。
〈実施例１〉
実施例１は、上記〈比較例１〉記載のゴム組成物にさらに架橋促進剤としてｄ，ｌ‐リモネン：２重量部を含有させて構成されるゴム組成物である。
〈実施例２〉
実施例２は、上記〈比較例１〉記載のゴム組成物にさらに架橋促進剤としてγ‐テルピネン：２重量部を含有させて構成されるゴム組成物である。
〈実施例３〉
実施例３は、上記〈比較例１〉記載のゴム組成物にさらに架橋促進剤としてｌ‐α‐ピネン：２重量部を含有させて構成されるゴム組成物である。
【００５０】
〈実施例４〜６〉
実施例４〜６は、上記〈実施例１〜３〉記載のゴム組成物を作製する際に軟化剤であるナフテン系オイル：５重量部を含有させずに構成されるゴム組成物である。
【００５１】
下記要領により、比較例１〜２及び実施例１〜６についてＪＩＳ Ｋ ６２９９：２００１（ゴム−試験用試料の作成方法）に基づき加硫（架橋）したものを作成し比較して、本実施の形態に係る比較例１〜２及び実施例１〜６の加硫（架橋）特性と物性について検討したものである。振動式加硫試験機による加硫（架橋）特性の測定、硬度計による試料の硬さの測定、引張試験機による試料の強度および引裂強さの測定を行った。
【００５２】
（試験要領）
（１）JIS K 6299：2001  「ゴム−試験用試料の作製方法」
使用試験機        ：高室鉄工所製  試験ロール
ロールサイズ      ：８″φ×１８″
前ロール回転数    ：１８rpm
前後ロール回転比  ：1：1.25
プレス加硫        ：170℃×10分
（２）JIS K 6300−2：2001  「未加硫ゴム−物理特性
−第2部：振動式加硫試験機による加硫特性
の求め方」
試験方法          ：ダイ加硫試験A法（ねじり振動式平板ダイ加硫試験）
試験の詳細
試験温度          ：170℃
振幅角度          ：±1°
振動数            ：1.67Hz（100cpm）
試験時間          ：30分間
使用試験機        ：（株）上島製作所製  加硫度試験機（FDR）VR3110
（３）JIS K 6253-3：2012  「加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方
−第3部：デュロメータ硬さ」
試料および試験片の詳細
試験片作製方法    ：プレス成型シートより打抜き加工
試験片形状        ：ダンベル状3号形
試験の詳細          
試験温度          ：23℃
試験装置          ：高分子計器（株）製アスカーゴム硬度計
（デュロメータ）A型
（４）JIS K 6251：2010  「加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方」
試料および試験片の詳細
試験片作製方法    ：プレス成型シートより打抜き加工
試験片形状        ：ダンベル状3号形
試験片採取方向    ：列理方向
試験片数          ：8
試験の詳細
試験温度          ：23℃
試験速度          ：500mm/min
使用試験機        ：TEC PRO社製  引張試験機  tensiTEC
試験機容量        ：ロードセル式1kN
（５）JIS K 6252：2007  「加硫ゴム及び熱可塑性ゴム
−引裂強さの求め方」
試料および試験片の詳細
試験片作製方法    ：プレス成型シートより打抜き加工
試験片形状        ：切込みなしアングル形
試験片採取方向    ：列理方向に対し直角
試験片数          ：5
試験の詳細
試験温度          ：23℃
試験速度          ：500 mm/min
使用試験機        ：TEC PRO社製  引張試験機  tensiTEC
試験機容量        ：ロードセル式1kN
以下に、夫々の試験の結果を表１に示す。
【表１】
2015209531.tif 000002
【００５３】
Ａ  加硫（架橋）特性について
以上のように、比較例１に比べて他の比較例２および実施例１〜３におけるｔｃ（９０）の値は何れも小さくなっており、架橋促進効果があることがわかる。さらにトリアリルイソシアヌレートを２重量部添加した比較例２と実施例１〜３を比較すると、ｔｃ（９０）は比較例２が９．９分であるのに対し、実施例１では９．９で同等、実施例２では７．８であり実施例３では９．８と架橋促進効果は向上している。このことから、トリアリルイソシアヌレートに比較してもモノテルペンの架橋促進効果は同等以上であり、中でもγ‐テルピネンの架橋促進効果は非常に優れていることが判明した。
軟化剤であるナフテン系オイルを加えなかった実施例を見ると、実施例１と実施例４及び実施例３と実施例６の比較では架橋促進効果はやや小さくなる結果となっているものの大きな変化はなく、実施例２と実施例５の比較では架橋促進効果はさらに大きくなる傾向が見られ、軟化剤を加えない配合においてもγ‐テルピネンの架橋促進効果は非常に優れていることが判明している。
【００５４】
Ｂ  常態物性について
比較例１に対して、実施例１〜３においては、デュロメータ硬さ及び引張強さ、３００％引張応力は低下傾向があり、切断時伸び、引裂強さは増大傾向がある。さらに実施例１〜３と軟化剤を加えていない実施例４〜６を比較すると切断時伸びは低下傾向にあり、デュロメータ硬さが増大している。実施例５の３００％引張応力は試験途中で試料が破断するという結果を得ており、数値の記載はない。これらの傾向はｄ，ｌ‐リモネン、γ‐テルピネン、ｌ‐α‐ピネンを添加することで、例えば成型時の加工性を向上させることが出来、上記のように架橋促進効果をも得られる可能性を示している。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
本発明に係るゴム組成物およびゴム製品は、広くゴム成型品の製造に利用できるため産業上利用可能性を有している。