(57)【要約】【課題】  本発明は、電子機器が長期間にわたって再起動出来ない状況を回避し、適切に再起動を行う電子機器を提供する。【解決手段】  本発明の電子機器は、所定の条件が満たされると前記電子機器が所定の作業中か否かを繰り返し判定する判定手段と、前記所定の作業中との判定が連続する回数を計数し、前記回数が所定の回数に達すると前記電子機器の再起動を指示する信号を発信する計数手段と、前記再起動を指示する信号を受信すると、前記電子機器を再起動する再起動手段とを備える。【選択図】      図1
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の作業を行う電子機器であって、
所定の条件が満たされると前記電子機器が前記所定の作業中か否かを繰り返し判定する判定手段と、
前記所定の作業中との判定が連続する回数を計数し、前記回数が所定の回数に達すると前記電子機器の再起動を指示する信号を発信する計数手段と、
前記再起動を指示する信号を受信すると、前記電子機器を再起動する再起動手段とを備える
ことを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記判定手段は、前記判定において前記電子機器が作業中でないと判定すれば、前記信号を発信する
ことを特徴とする、請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記所定の条件は、前記判定手段が前記電子機器の再起動を要求する信号を受信することである
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記判定手段は、所定の時間毎に前記電子機器が作業中か否かの判定を行う
ことを特徴とする、請求項１乃至請求項３のいずれかに記載の電子機器。
【請求項５】
前記再起動を要求する信号の種類毎に、前記所定の回数または前記所定の時間を設定する
ことを特徴とする、請求項４に記載の電子機器。
【請求項６】
前記信号の種類の内、特定の種類については前記所定の回数を無限大に設定する
ことを特徴とする、請求項４または請求項５に記載の電子機器。
【請求項７】
所定の作業を行う電子機器の再起動方法において、
所定の条件が満たされると前記電子機器が所定の作業中か否かを繰り返し判定し、
前記所定の作業中との判定が連続する回数を計数し、前記回数が所定の回数に達すると前記電子機器は再起動する
ことを特徴とする電子機器の再起動方法。
【請求項８】
前記判定において前記電子機器が作業中でないと判定すれば、前記電子機器は再起動する
ことを特徴とする、請求項７に記載の電子機器の再起動方法。
【請求項９】
前記所定の条件は、前記判断手段が前記電子機器の再起動を要求する信号を受信することである
ことを特徴とする、請求項７または請求項８に記載の電子機器の再起動方法。
【請求項１０】
所定の時間毎に前記電子機器が作業中か否かの判定を行う
ことを特徴とする、請求項７乃至請求項９のいずれかに記載の電子機器の再起動方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、再起動を必要とする電子機器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ソフトウェアを搭載する電子機器は、ソフトウェアの更新などに伴って再起動が必要となる場合がある。例えば、家庭向けの通信用ルータで使用者が設定変更を行ったり、装置のソフトウェアが更新されたりするときに、ルータは再起動を必要とする場合がある。しかし、使用者が通信を行っている最中に再起動が実行されると、通信が切断されてしまう。この問題を解決する方法が、特許文献１および特許文献２に開示されている。特許文献１ではルータが通信中の再起動を実行しない方法として、ルータが自身内部に通信のパケットが存在するか否かを監視して、パケットが存在する時にはルータが再起動を実行しない技術を開示している。また、特許文献２では、ルータが行う通信の中でも特に通話のための通信を行っている場合に限って、ルータが再起動を実行しない技術を開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−６０５０９号公報
【特許文献２】特開２０１０−２５９０１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１の方法ではルータがソフトウェアの更新を必要としていても、ルータが常時通信している状況、例えばインターネット放送を常時受信している時などは、パケットがほぼ常時存在するため、ルータはいつまでも再起動を実行できない。その結果、ルータは更新ソフトウェアを適用できず、ルータ外部からのウィルス侵入の危険が増加したり、ルータの動作が不安定になるなどの問題が生じる。また、特許文献２の方法では、ルータが通話の通信を長時間行っている場合には、特許文献１と同様にルータはいつまでも再起動を実行できない。本発明の目的は、ルータなどの電子機器がいつまでも再起動を実行できない状況を回避し、適切に再起動をする電子機器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の電子機器は、所定の条件が満たされると前記電子機器が所定の作業中か否かを繰り返し判定する判定手段と、前記所定の作業中との判定が連続する回数を計数し、前記回数が所定の回数に達すると前記電子機器の再起動を指示する信号を発信する計数手段と、前記再起動を指示する信号を受信すると、前記電子機器を再起動する再起動手段とを備える。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の電子機器は必要な再起動が必ず実行されるため、電子機器の動作が不安定になるおそれがない。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明の第1の実施形態におけるルータの構成例を示す図である。
【図２】本発明の第1の実施形態におけるルータの動作例を示すフローチャートである。
【図３】本発明の第２の実施例における基準テーブルの例を示す図である。
【図４】本発明の第３の実施例における基準テーブルの例を示す図である。
【図５】本発明の第４の実施例における基準テーブルの例を示す図である。
【図６】本発明の第５の実施形態における電子機器の構成例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
［第１の実施形態］
以下、図面を参照しつつ本発明の一実施形態を説明する。
【０００９】
本実施形態では、電子機器はインターネットに接続する家庭用通信ルータであり、ルータが再起動を行う場合について説明する。
［構成の説明］
図１に本発明の一実施形態に係るルータの構成を概略的に示す。
【００１０】
ルータ１は、受信部１１、判断部１２、再起動部１３、計数部１４とを備える。ルータ１の各構成要素は、通常ソフトウェアで実現可能である。
［動作の説明］
次に第１の実施形態の動作について、図１と図２を参照して詳細に説明する。
【００１１】
図２は第1の実施形態の動作を示すフローチャートである。
【００１２】
まず、ルータ１はインターネット経由で、自身の基本ソフトウェアの更新があることの通知を受信する。ルータ１は基本ソフトウェアの更新ソフトウェアを受信し、自身に更新ソフトウェアをインストールする。インストール後に再起動が必要な更新ソフトウェアは、インストール後に再起動要求信号１００を受信部１１に対して自動的に発信するプログラムになっている。尚、再起動要求信号１００は、使用者が人為的にリセットスイッチを押すことで発信されても良い。また一定周期ごと、例えば一ヶ月に一度、自動的に再起動要求信号１００を発信する設定になっているなどでも良い。受信部１１は再起動要求信号１００を受信し（Ｓ１０１）、受信部１１は再起動要求信号１００を受信したことを通知する信号を判断部１２に発信する（Ｓ１０２）。次に判断部１２は計数部１４に対して後述の計数の準備として計数値Ｘを零に設定する信号を発信し、計数部１４は計数値Ｘを零に設定する（Ｓ１０３）。続いて、判断部１２は所定の回数Ａを通知する信号を計数部１４に発信し、計数部１４は自身に所定の回数Ａを設定する（Ｓ１０４）。さらに判断部１２は所定の時間Ｂを通知する信号を計数部１４に発信し、計数部１４は自身に所定の時間Ｂを設定する（Ｓ１０５）。次に判断部１２は、ルータ１が通信中でなければ（Ｓ１０６でＮ）再起動を指示する信号を再起動部１３に発信し（Ｓ１１０）、再起動部１３はルータ１の再起動を実行する（Ｓ１１１）。一方、ルータ１が通信中であれば（Ｓ１０６でＹ）再起動を禁止する信号を計数部１４へ発信する（Ｓ１０７）。再起動を禁止する信号を受信した計数部１４は計数値Ｘに１を加算し（Ｓ１０８）、計数部１４は計数値Ｘが所定の回数Ａに一致したか否かを判断する（Ｓ１０９）。計数値Ｘが所定の回数Ａに一致すれば（Ｓ１０９でＹ）、計数部１４は再起動を指示する信号を再起動部１３に発信し（Ｓ１１０）、再起動部１３はルータ１の再起動を実行する（Ｓ１１１）。また、Ｓ１０９の判断でＸが所定の回数Ａに一致していなければ（Ｓ１０９でＮ）、計数部１４は所定の時間Ｂを計時する（Ｓ１１２）。計数部１４は所定の時間Ｂの計時（Ｓ１１２）を完了すると、判断部１２に対し、ステップＳ１０６の判断を行うことを指示する信号を発信する。
【００１３】
以上説明したように、第２の実施形態のルータ１は、ルータ１が連続した通信を行っていても、判断部１２が再起動禁止の信号を所定の回数だけ発信すると、ルータ１は必要な再起動を必ず実行する。従って、第１の実施形態によれば、特許文献１や特許文献２に示される電子機器のように、必要な再起動が実行されずにルータ１の動作が不安定になるおそれがない。  
［第２の実施形態］
次に本発明の第２の実施形態について図を用いて説明する。
【００１４】
第２の実施形態も第１の実施形態と同様に、電子機器はインターネットに接続する家庭用通信ルータであり、ルータが再起動を行う場合について説明する。
［構成の説明］
第２の実施形態の構成は第１の実施形態の構成を示す図１と同じである。
［動作の説明］
次に、第２の実施形態の動作について図１ないし図３を参照して説明する。第２の実施形態の動作は、第１の実施形態の動作を示す図２と同じである。
【００１５】
まず、ルータ１はインターネット経由で、自身の基本ソフトウェアの更新があることの通知を受信する。ルータ１は基本ソフトウェアの更新ソフトウェアを受信し、自身に更新ソフトウェアをインストールする。インストール後に再起動が必要な更新ソフトウェアは、インストール後に再起動要求信号１００を受信部１１に対して自動的に発信するプログラムになっている。また、更新ソフトウェアが発信する再起動要求信号１００は、再起動の緊急度情報を含んでいて、この緊急度情報は判断部１２が保有する基準テーブルの緊急度に対応している。ここで基準テーブルとは、予め判断部１２が保有する、緊急度と所定の回数Ａの対応関係を示すテーブルである。基準テーブルの例を図３に示す。受信部１１は再起動要求信号１００を受信し（Ｓ１０１）、受信部１１は再起動要求信号１００を受信したことを通知する信号を判断部１２に発信する（Ｓ１０２）。次に判断部１２は計数部１４に対して後述の計数の準備として計数値Ｘを零に設定する信号を発信し、計数部１４は計数値Ｘを零に設定する（Ｓ１０３）。続いて、判断部１２は再起動要求信号に含まれる緊急度を、判断部１２が保有する前述の基準テーブルに当てはめて所定の回数Ａを選択し、さらに判断部１２は所定の回数Ａを通知する信号を計数部１４に発信し、計数部１４は自身に所定の回数Ａを設定する（Ｓ１０４）。ステップＳ１０５以降の動作は第１の実施形態と同一のため、説明を省略する。
【００１６】
図３に示す基準テーブルに従うと、最重要の緊急ウィルス対策の様に緊急度が最も高い緊急度１に相当する再起動の場合は、ルータ１が連続して通信中の場合でも、判断部１２が再起動禁止信号を連続して５回発信すると再起動部１３は再起動を実行する。また、緊急度１より緊急度が低い緊急度２に相当する再起動の場合は、ルータ１が連続して通信中の場合でも、判断部１２が再起動禁止信号を連続して１０回発信すると、再起動部１３は再起動を実行する。以下同様に緊急度に応じて再起動禁止回数Ａを設定している。そして、現状で特にルータ１の不具合は無いが追加機能の提供を受けるための再起動のように緊急度が低い緊急度５に相当する再起動の場合は、所定の回数Ａは無限回数であるのでルータ１が通信している間中、再起動部１３は再起動を実行しない。
【００１７】
以上説明したように、第２の実施形態のルータ１は、判断部１２が再起動禁止の信号を所定の回数Ａだけ発信すると、必要な再起動は必ず実行される。従って、特許文献１や特許文献２に示される電子機器のように必要な再起動が実行されずにルータ１の動作が不安定になるおそれがない。また、第１の実施形態では再起動の緊急度に関係なく所定の回数Ａが一定であったが、第２の実施形態では所定の回数Ａを再起動の緊急度に対応する変数としているため、ルータ１は第１の実施形態より細かな条件に基づいた再起動が可能となる。
［第３の実施形態］
次に本発明の第３の実施形態について図を用いて説明する。
【００１８】
第３の実施形態も第１および第２の実施形態と同様に、電子機器はインターネットに接続する家庭用通信ルータであり、ルータが再起動を行う場合について説明する。
［構成の説明］
第３の実施形態の構成は第１の実施形態の構成を示す図１と同じである。
［動作の説明］
次に、第３の実施形態の動作について図１、図２および図４を参照して説明する。第３の実施形態の動作は第１の実施形態の動作を示す図２と同じである。
【００１９】
まず、ルータ１はインターネット経由で、自身の基本ソフトウェアの更新があることの通知を受信した後、判断部１２は所定の回数Ａを通知する信号を計数部１４に発信する（Ｓ１０４）プロセスは、第２の実施形態で説明した通りである。ただし、第２の実施形態における基準テーブルは、緊急度と所定の回数Ａの対応関係を示すテーブルであったが、第３の実施形態における基準テーブルは、緊急度と所定の時間Ｂの対応関係を示すテーブルであることが異なる。第３の実施形態における基準テーブルの例を図４に示す。ステップＳ１０４に続いて、判断部１２は再起動要求信号に含まれる緊急度を、判断部１２が保有する後述の基準テーブルに当てはめて所定の時間Ｂを選択し、さらに判断部１２は所定の時間Ｂを通知する信号を計数部１４に発信する。次に計数部１４は自身に所定の時間Ｂを設定する（Ｓ１０５）。ステップＳ１０６以降の動作は第１の実施形態と同一のため、説明を省略する。
【００２０】
図４に示す基準テーブルに従うと、最重要の緊急ウィルス対策の様に、緊急度が最も高い緊急度１に相当する再起動の場合は所定の時間Ｂは５分である。従って、再起動禁止信号の発信が連続して所定の回数未満の場合（Ｓ１０９でＮ）、ステップＳ１１２で計数部１４は５分を計時するため、判断部１２がＳ１０６の判断をしてから判断部１２が次のＳ１０６の判断をするまでの時間は約５分間である。また、緊急度１より緊急度が劣る緊急度２に相当する再起動の場合は、所定の時間Ｂは１０分である。以下同様に緊急度に応じて所定の時間Ｂを設定している。そして、緊急度の低い不具合改善のための再起動の様な緊急度４に相当する再起動や、現状で特にルータ１の不具合は無いが追加機能の提供を受けるための再起動のような緊急度５に相当する再起動の場合は、所定の時間Ｂは３６０分である。このように図４に示す基準テーブルの例では、最重要の緊急ウィルス対策の様に緊急度が高い対策に伴う再起動は、ルータ1は極力早く再起動を実行する。また、緊急度の低い場合のルータ1の再起動は、通信利用状況が変化していることを想定して、充分時間が経過した後に判断部１２は再起動の実行か禁止の判断を行う。
【００２１】
以上説明したように、第３の実施形態のルータ１は、判断部１２が再起動禁止の信号を所定の回数だけ発信すると、必要な再起動は必ず実行される。従って、特許文献１や特許文献２に示される電子機器のように必要な再起動が実行されずにルータ１の動作が不安定になるおそれがない。また、第１の実施形態では再起動の緊急度に関係なく所定の時間Ｂが一定であるため再起動の判断（Ｓ１０６）を行う時間間隔が一定であったが、第３の実施形態では、所定の時間Ｂを再起動の緊急度に対応する変数としているため、ルータ１は第１の実施形態より細かな条件に基づいた再起動が可能となる。
［第４の実施形態］
次に本発明の第４の実施形態について図を用いて説明する。
【００２２】
第４の実施形態も第１ないし第３の実施形態と同様に、電子機器はインターネットに接続する家庭用通信ルータであり、ルータが再起動を行う場合について説明する。
［構成の説明］
第４の実施形態の構成は第１の実施形態の構成を示す図１と同じである。
［動作の説明］
次に、第４の実施形態の動作について図１、図２および図５を参照して説明する。第４の実施形態の動作は第１の実施形態の動作を示す図２と同じである。また、再起動要求信号は第２および第３の実施形態と同様に、再起動の要求とともに再起動の緊急度の情報を含む信号である。
【００２３】
まず、ルータ１はインターネット経由で、自身の基本ソフトウェアの更新があることの通知を受信した後、判断部１２は所定の回数Ａを通知する信号を計数部１４に発信する（Ｓ１０４）プロセスは、第２の実施形態で説明した通りである。
【００２４】
第４の実施形態においては、ステップＳ１０４に次ぐステップ１０５における所定の時間Ｂの設定方法が第２の実施形態と異なる。第２の実施形態のステップ１０５で計数部１４に通知する所定の時間Ｂは、再起動の緊急度に関係なく一定であった、しかし、第４の実施形態で判断部１２が計数部１４に通知する所定の時間Ｂは、再起動要求信号に含まれる緊急度の情報に対応した時間であり、所定の回数Ａおよび所定の時間Ｂと緊急度の関係は、予め判断部１２が対応関係を基準テーブルとして保有する。判断部１２が保有する基準テーブルの例を図５に示す。ステップＳ１０６以降の動作は第１の実施形態と同一のため、説明を省略する。
【００２５】
以上説明したように、第４の実施形態のルータ１は、判断部１２が再起動禁止の信号を所定の回数だけ発信すると、必要な再起動は必ず実行される。従って、特許文献１や特許文献２に示される電子機器のように必要な再起動が実行されずにルータ１の動作が不安定になるおそれがない。また、第２の実施形態では再起動の緊急度と所定の回数Ａが対応し、第３の実施形態では再起動の緊急度と所定の時間Ｂが対応していた。しかし、第４の実施形態では再起動の緊急度に対して、所定の回数Ａと所定の時間Ｂの両方を変数としているため、ルータ１は第２および第３の実施形態より細かな条件に基づいた再起動が可能となる。
［第５の実施形態］
次に、第５の実施形態について図６を参照して説明する。
【００２６】
本発明の電子機器２は、所定の条件が満されると前記電子機器２が所定の作業中か否かを繰り返し判定する判定手段２１と、前記所定の作業中との判定が連続する回数を計数し、前記回数が所定の回数に達すると前記電子機器２の再起動を指示する信号を発信する計数手段２２と、前記再起動を指示する信号を受信すると、前記電子機器２を再起動する再起動手段２３とを備える。
【００２７】
以上説明したように、第５の実施形態の電子機器２は、判定手段２１が再起動禁止の信号を所定の回数だけ発信すると、必要な再起動は必ず実行される。従って、特許文献１や特許文献２に示される電子機器のように必要な再起動が実行されずに電子機器２の動作が不安定になるおそれがない。
【００２８】
以上、本発明の好適な実施形態を説明したが、上記実施形態に限定されるものではなく、次のように拡張または変形できる。
【００２９】
即ち、第１ないし第４の実施形態ではルータの再起動方法について説明したが、本発明はルータに限られることなく、再起動を必要とする電子機器全般に適用可能である。
【００３０】
また、第１ないし第４の実施形態において、判断部１２が保有する所定の回数、所定の時間、または基準テーブルは、ルータ１の提供元サーバからインターネットを経由してダウンロードされる情報とする、などの拡張も可能である。
【００３１】
上記の実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限られない。
（付記１）
所定の作業を行う電子機器であって、
所定の条件が満たされると前記電子機器が前記所定の作業中か否かを繰り返し判定する判定手段と、
前記所定の作業中との判定が連続する回数を計数し、前記回数が所定の回数に達すると前記電子機器の再起動を指示する信号を発信する計数手段と、
前記再起動を指示する信号を受信すると、前記電子機器を再起動する再起動手段とを備える
ことを特徴とする電子機器。
（付記２）
前記判定手段は、前記判定において前記電子機器が作業中でないと判定すれば、前記信号を発信する
ことを特徴とする、付記１に記載の電子機器。
（付記３）
前記所定の条件は、前記判定手段が前記電子機器の再起動を要求する信号を受信することである
ことを特徴とする付記１または付記２に記載の電子機器。
（付記４）
前記判定手段は、所定の時間毎に前記電子機器が作業中か否かの判定を行う
ことを特徴とする、付記１乃至付記３のいずれかに記載の電子機器。
（付記５）
前記再起動を要求する信号の種類毎に、前記所定の回数または前記所定の時間を設定する
ことを特徴とする、付記４に記載の電子機器。
（付記６）
前記信号の種類の内、特定の種類については前記所定の回数を無限大に設定する
ことを特徴とする、付記４または付記５に記載の電子機器。
（付記７）
所定の作業を行う電子機器の再起動方法において、
所定の条件が満たされると前記電子機器が所定の作業中か否かを繰り返し判定し、
前記所定の作業中との判定が連続する回数を計数し、前記回数が所定の回数に達すると前記電子機器は再起動する
ことを特徴とする電子機器の再起動方法。
（付記８）
前記判定において前記電子機器が作業中でないと判定すれば、前記電子機器は再起動する
ことを特徴とする、付記７に記載の電子機器の再起動方法。
（付記９）
前記所定の条件は、前記判断手段が前記電子機器の再起動を要求する信号を受信することである
ことを特徴とする、付記７または付記８に記載の電子機器の再起動方法。
（付記１０）
所定の時間毎に前記電子機器が作業中か否かの判定を行う
ことを特徴とする、付記７乃至付記９のいずれかに記載の電子機器の再起動方法。
（付記１１）
前記再起動を要求する信号の種類毎に、前記所定の回数または前記所定の時間を設定する
ことを特徴とする、付記１０に記載の電子機器の再起動方法。
（付記１２）
前記信号の種類の内、特定の種類については前記所定の回数を無限大に設定する
ことを特徴とする、付記１０または付記１１に記載の電子機器の再起動方法。
【符号の説明】
【００３２】
１      ルータ
２      電子機器
１１    受信部
１２    判断部
１３    再起動部
１４    計数部
２１    判定手段
２２    計数手段
２３    再起動手段
１００  再起動要求信号
【図１】
2015231201.tif 000003
【図２】
2015231201.tif 000004
【図３】
2015231201.tif 000005
【図４】
2015231201.tif 000006
【図５】
2015231201.tif 000007
【図６】
2015231201.tif 000008