(57)【要約】【課題】ガスケットを電磁弁とともにマニホールドベースから取り外すことができるガスケットの取付構造を提供する。【解決手段】ガスケット１５は、複数の流路が形成されたマニホールドベースと、複数ポートを有して同ポート間の連通状態を切り換える電磁弁１４との間に配置され、流路とポートとの接続部分をシールする。そして、電磁弁１４及びガスケット１５のうちいずれか一方に設けられた腕部５１を、電磁弁１４及びガスケット１５のうち腕部５１が設けられていない他方に係合させることによって、ガスケット１５を電磁弁１４に取り付ける。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の流路が形成されたマニホールドベースと、複数のポートを有して同複数のポート間の連通状態を切り換える電磁弁との間に配置され、前記流路と前記ポートとの接続部分をシールするガスケットの取付構造であって、
前記電磁弁及び前記ガスケットのうちいずれか一方に設けられた腕部を、前記電磁弁及び前記ガスケットのうち前記腕部が設けられていない他方に係合させることによって、前記ガスケットを前記電磁弁に取り付けることを特徴とするガスケットの取付構造。
【請求項２】
前記ガスケットは、前記マニホールドベースと前記電磁弁との間に配置される本体部と、前記本体部の外縁よりも外側へ突出する前記腕部とを有し、
前記腕部を前記電磁弁の外壁部に係止させることによって、前記ガスケットを前記電磁弁に取り付けることを特徴とする請求項１に記載のガスケットの取付構造。
【請求項３】
前記電磁弁は、外壁部と、前記外壁部に設けられた開口部と、前記開口部に連通するとともに前記電磁弁を前記マニホールドベースに固定するためのねじを挿通可能な挿通部とを有し、
前記ガスケットは前記腕部を有し、
前記腕部には、前記開口部に係合可能な屈曲部と、前記ねじの軸部に係合可能な二股部と、が設けられていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のガスケットの取付構造。
【請求項４】
前記マニホールドベースは複数の前記電磁弁を並設可能な取付面を有し、
前記ガスケットは、前記マニホールドベースと前記電磁弁との間に配置される本体部と、前記本体部の外縁よりも外側へ突出する前記腕部とを有し、
前記電磁弁の外壁部には、同電磁弁の隣に配置される他の電磁弁に前記ガスケットを取り付けている前記腕部を収容可能な収容部が設けられていることを特徴とする請求項１〜請求項３のうちいずれか一項に記載のガスケットの取付構造。
【請求項５】
前記電磁弁は、前記複数のポート間の連通状態を切り換える軸状の弁体と、前記弁体を収容する弁体収容部と、前記弁体の前記軸方向における端部に設けられるピストンと、前記ピストンを収容するとともに前記弁体収容部の前記軸方向における端部に取り付けられるピストン収容部と、を有し、
前記ガスケットは、前記マニホールドベースと前記弁体収容部との間に配置される本体部と、前記本体部の外縁から前記軸方向に突出する前記腕部とを有し、
前記ピストン収容部は、前記腕部を収容可能な収容凹部を備えることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のガスケットの取付構造。
【請求項６】
前記収容凹部内には前記腕部を係止可能な係止部が設けられていることを特徴とする請求項５に記載のガスケットの取付構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁弁とマニホールドベースとの間に配置されるガスケットの取付構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
電磁弁などのバルブと、マニホールドベースのような基台との間をシールするためのガスケットとして、合成ゴム等の弾性を有する材料によって構成されるものがある。こうしたガスケットは、点検等のためにバルブを基台から取り外す際にバルブから離脱して落下すると紛失のおそれがあるため、バルブと一緒に基台から取り外すのが好ましい。
【０００３】
そこで、従来、バルブ側に配置されるシール面のリブの高さを、基台側に配置されるシール面のリブの高さよりも高くして、ガスケットが基台側よりもバルブ側に強く吸着するようにしたガスケットがある（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開平７−３５８５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、ガスケットの基台に対する吸着力の強さは、基台を構成する材料や、ガスケットが当接する基台の表面状態などに応じて変化する。そのため、基台側よりもバルブ側のシール面のリブの高さを高くしても、基台の材料や表面状態によっては、ガスケットが基台側に吸着してしまい、バルブと一緒に基台から離脱できないという課題がある。
【０００６】
本発明は、このような従来技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的とするところは、ガスケットを電磁弁とともにマニホールドベースから取り外すことができるガスケットの取付構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下、上記課題を解決するための手段及びその作用効果について記載する。
上記課題を解決するガスケットの取付構造は、複数の流路が形成されたマニホールドベースと、複数のポートを有して同複数のポート間の連通状態を切り換える電磁弁との間に配置され、前記流路と前記ポートとの接続部分をシールするガスケットの取付構造であって、前記電磁弁及び前記ガスケットのうちいずれか一方に設けられた腕部を、前記電磁弁及び前記ガスケットのうち前記腕部が設けられていない他方に係合させることによって、前記ガスケットを前記電磁弁に取り付ける。
【０００８】
この構成によれば、ガスケットは腕部によって電磁弁に取り付けられているので、電磁弁をマニホールドベースから取り外す際に、ガスケットを電磁弁とともにマニホールドベースから分離することができる。したがって、ガスケットを電磁弁とともにマニホールドベースから取り外すことができる。
【０００９】
上記ガスケットの取付構造において、前記ガスケットは、前記マニホールドベースと前記電磁弁との間に配置される本体部と、前記本体部の外縁よりも外側へ突出する前記腕部とを有し、前記腕部を前記電磁弁の外壁部に係止させることによって、前記ガスケットを前記電磁弁に取り付けるのが好ましい。
【００１０】
この構成によれば、ガスケットの腕部は本体部の外縁から外側へ突出しているので、ガスケットの電磁弁に対する着脱作業を容易に行うことができる。また、腕部は電磁弁の外壁部に係止されるので、電磁弁の内部構造を大きく変更することなく、ガスケットを電磁弁に取り付けることができる。
【００１１】
上記ガスケットの取付構造において、前記電磁弁は、外壁部と、前記外壁部に設けられた開口部と、前記開口部に連通するとともに前記電磁弁を前記マニホールドベースに固定するためのねじを挿通可能な挿通部とを有し、前記ガスケットは前記腕部を有し、前記腕部には、前記開口部に係合可能な屈曲部と、前記ねじの軸部に係合可能な二股部と、が設けられているのが好ましい。
【００１２】
この構成によれば、ガスケットの腕部に設けられた屈曲部が電磁弁の外壁部に設けられた開口部に係合することによって、電磁弁をマニホールドベースから取り外す際に、ガスケットを電磁弁とともにマニホールドベースから分離することができる。また、開口部は挿通部に連通しているので、開口部に二股部を挿入すると、挿通部に挿通されたねじを二股部によって係止可能な状態にすることができる。これにより、電磁弁をマニホールドベースから取り外す際に、電磁弁をマニホールドベースに固定していたねじを電磁弁とともにマニホールドベースから分離することができる。したがって、電磁弁を取り外す際に、ねじが落下したり紛失したりすることがない。
【００１３】
上記ガスケットの取付構造において、前記マニホールドベースは複数の前記電磁弁を並設可能な取付面を有し、前記ガスケットは、前記マニホールドベースと前記電磁弁との間に配置される本体部と、前記本体部の外縁よりも外側へ突出する前記腕部とを有し、前記電磁弁の外壁部には、同電磁弁の隣に配置される他の電磁弁に前記ガスケットを取り付けている前記腕部を収容可能な収容部が設けられているのが好ましい。
【００１４】
この構成によれば、ガスケットの腕部は本体部の外縁よりも外側へ突出しているので、ガスケットの電磁弁に対する着脱作業を容易に行うことができる。なお、電磁弁にガスケットを取り付ける腕部がマニホールドベースと電磁弁との間から露出していると、露出した腕部が、同腕部でガスケットが取り付けられた電磁弁に並んで配置される他の電磁弁と干渉するおそれがある。その点、上記構成によれば、一の電磁弁の外壁部に設けられた収容部に、同電磁弁の隣に配置される他の電磁弁にガスケットを取り付けている腕部を収容することができる。したがって、マニホールドベースに複数の電磁弁を並設した場合にも、一の電磁弁の外壁部と、同電磁弁の隣に配置される他の電磁弁にガスケットを取り付けている腕部との干渉を抑制することができる。また、一の電磁弁の外壁部に設けられた収容部に、他の電磁弁にガスケットを取り付けている腕部を収容することによって、一の電磁弁と他の電磁弁とが位置あわせされるので、マニホールドベースに対して複数の電磁弁を整列させつつ取り付けることができる。
【００１５】
上記ガスケットの取付構造において、前記電磁弁は、前記複数のポート間の連通状態を切り換える軸状の弁体と、前記弁体を収容する弁体収容部と、前記弁体の前記軸方向における端部に設けられるピストンと、前記ピストンを収容するとともに前記弁体収容部の前記軸方向における端部に取り付けられるピストン収容部と、を有し、前記ガスケットは、前記マニホールドベースと前記弁体収容部との間に配置される本体部と、前記本体部の外縁から前記軸方向に突設される前記腕部とを有し、前記ピストン収容部は、前記腕部を収容可能な収容凹部を備えるのが好ましい。
【００１６】
この構成によれば、ガスケットの本体部の外縁から突出する腕部をピストン収容部に設けられた収容凹部に収容することができる。これにより、弁体収容部の構成を変更することなく、ガスケットを電磁弁に取り付けることができる。
【００１７】
上記ガスケットの取付構造において、前記収容凹部内には前記腕部を係止可能な係止部が設けられているのが好ましい。
この構成によれば、収容凹部には係止部が設けられているので、ガスケットの腕部を収容凹部に収容することによって、腕部をピストン収容部に係合させることができる。そして、電磁弁をマニホールドベースから取り外す際に腕部が係止部に係止されることによって、ガスケットの脱落が抑制される。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、ガスケットを電磁弁とともにマニホールドベースから取り外すことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】第１実施形態の電磁弁マニホールドを一部断面で示す側面図。
【図２】同電磁弁マニホールドの構成を示す平面図。
【図３】第１実施形態の電磁弁及びガスケットの取付時の状態を示す斜視図。
【図４】同電磁弁及びガスケットの取付前の状態を模式的に示す断面図。
【図５】同電磁弁及びガスケットにねじを挿通した状態を模式的に示す断面図。
【図６】同電磁弁及びガスケットの取付構造を模式的に示す断面図。
【図７】同電磁弁及びガスケットの取付構造を模式的に示す端面図。
【図８】第２実施形態の電磁弁及びガスケットの構成を示す分解斜視図。
【図９】同実施形態の電磁弁マニホールドを一部断面で示す側面図。
【図１０】第３実施形態の電磁弁及びガスケットの構成を示す斜視図。
【図１１】同実施形態のガスケットの電磁弁に対する取付構造を示す斜視図。
【図１２】第４実施形態の電磁弁及びガスケットを一部断面で示す側面図。
【図１３】同実施形態の電磁弁及びガスケットの取付構造を一部断面で示す側面図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、ガスケットの取付構造についての実施形態を図面に従って説明する。
（第１実施形態）
図１に示すように、電磁弁マニホールド１１は、略直方体状の基台であるマニホールドベース１２と、マニホールドベース１２の取付面１３に対して着脱可能に取り付けられる電磁弁１４とを備えている。また、電磁弁１４とマニホールドベース１２との間には、ガスケット１５が配置されている。なお、以下の説明において、ガスケット１５の電磁弁１４に対向する側の面を第１面という一方、ガスケット１５のマニホールドベース１２に対向する側の面を第２面という。
【００２１】
マニホールドベース１２には、第１排気流路２０、第１出力流路２１、給気流路２２、第２出力流路２３及び第２排気流路２４が電磁弁１４の長手方向（図１では左右方向）に並ぶように形成されている。これら流路２０〜２４は、取付面１３と直交する方向（以下、この方向を直交方向という）に延びるとともに、その一端側が取付面１３に開口している。
【００２２】
電磁弁１４は、軸状の弁体２５と、弁体収容部２７と、弁体２５の軸方向（図１では左右方向）における両端部に設けられるピストン２８（２８ａ，２８ｂ）と、ピストン収容部３０（３０Ｌ，３０Ｓ）とを備えている。弁体収容部２７には、弁体２５を収容する弁室２６が形成されている。また、ピストン収容部３０には、ピストン２８を収容するピストン収容室２９が形成されている。
【００２３】
ピストン収容部３０Ｌは弁体収容部２７の軸方向における一方（図１では左方）の端部２７ａに取り付けられている。さらに、ピストン収容部３０Ｌの軸方向における一方の端部（図１では左端部）には、コイル３１が内蔵されたコイル部３２がねじ３３によって取り付けられている。また、ピストン収容部３０Ｓは弁体収容部２７の軸方向における他方（図１では右方）の端部２７ｂに取り付けられている。
【００２４】
電磁弁１４の弁体収容部２７には、第１排気ポート４０、第１出力ポート４１、給気ポート４２、第２出力ポート４３及び第２排気ポート４４が長手方向に並ぶように形成されている。弁体収容部２７に形成されたポート４０〜４４は、一端側が弁室２６に連通している一方で、他端側がマニホールドベース１２と対向する底面２７ｃに開口している。
【００２５】
電磁弁１４がマニホールドベース１２に取り付けられると、ポート４０〜４４は、マニホールドベース１２に形成された流路２０〜２４にそれぞれ接続される。そして、弁体２５は、コイル３１への通電に伴って軸方向に移動することによって、ポート４０〜４４間の連通状態を切り換える。
【００２６】
例えば、弁体２５が図１に示すように軸方向における一方（図１では左方）へ移動すると、給気ポート４２と第２出力ポート４３とが連通して、給気ポート４２から供給された圧縮空気が第２出力ポート４３及び第２出力流路２３を介してアクチュエータに供給される。また、弁体２５が軸方向における他方（図１では右方）へ移動すると、給気ポート４２と第１出力ポート４１とが連通して、給気ポート４２から供給された圧縮空気が第１出力ポート４１及び第１出力流路２１を介してアクチュエータに供給される。
【００２７】
図２に示すように、マニホールドベース１２の取付面１３には、複数の電磁弁１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ）が並設可能になっている。そして、電磁弁マニホールド１１には、電磁弁１４毎にガスケット１５が設けられている。本実施形態において、複数の電磁弁１４は、電磁弁１４の短手方向（図２では左右方向）に並ぶように配置されている。
【００２８】
マニホールドベース１２に取り付ける電磁弁１４の数は、任意に変更することができる。そして、電磁弁マニホールド１１は、電磁弁１４の数に応じた複数の図示しない流体圧機器（例えば、エアシリンダ等）の駆動を並行して制御することが可能である。
【００２９】
図２において右端に配置された電磁弁１４Ａは弁体収容部２７、ピストン収容部３０Ｌ，３０Ｓ及びコイル部３２を備えるのに対して、中央に配置された電磁弁１４Ｂ及び左端に配置された電磁弁１４Ｃは弁体収容部２７の両端側にピストン収容部３０Ｌ及びコイル部３２を備えている。すなわち、電磁弁１４は、ピストン収容部３０Ｓに替えてピストン収容部３０Ｌ及びコイル部３２を備える構成にすることもできる。
【００３０】
なお、図２において、電磁弁１４Ｃは取付面１３の構成を明示するために、ガスケット１５の図示を省略するとともに弁体収容部２７については一部の構成のみを点線で図示している。同様に、電磁弁１４Ｂはガスケット１５の構成を明示するために、弁体収容部２７については一部の構成のみを点線で図示している。
【００３１】
本実施形態の電磁弁１４は、図２の電磁弁１４Ａに示すように、一対のねじ４５によってマニホールドベース１２の取付面１３に固定される。弁体収容部２７において、電磁弁１４の長手方向及び短手方向に延びる天面部２７ｄには、ねじ４５の基端側に設けられた頭部４５ａを収容可能な一対の切欠部３４が形成されている。
【００３２】
一対の切欠部３４は、平面視矩形状をなす弁体収容部２７の互いに向かい合う２つの角（対角）の近くに配置されている。２つの切欠部３４は、長手方向及び直交方向に延びる外壁部２７ｅ，２７ｆにも開口している。また、外壁部２７ｅ，２７ｆにおいて、切欠部３４が配置された対角の反対側の対角の近くには、対をなす収容部３５が外側となる短手方向に向けて開口するように凹設されている。
【００３３】
マニホールドベース１２の取付面１３において、電磁弁１４が取り付けられる位置には、図２の電磁弁１４Ｃがある位置に示すように、対をなすねじ孔４６が設けられている。また、本実施形態のマニホールドベース１２に形成された排気流路２０，２４は、ねじ孔４６が配置された対角とは反対側の対角の近くに配置されている。
【００３４】
図２において電磁弁１４Ｂの弁体収容部２７がある位置に示すように、ガスケット１５は平面視矩形状をなす平板状の本体部５０と、本体部５０の長辺の外縁から外方となる短手方向に突出する一対の腕部５１とを有している。なお、本体部５０及び腕部５１は、例えばステンレス、鋼、リン青銅、銅またはプラスチック等の材料によって一体形成するのが好ましい。
【００３５】
本体部５０には、ねじ４５を挿通可能な一対のねじ孔５２が形成されている。ねじ孔５２は、本体部５０の互いに向かい合う角の内側に配置されている。また、本体部５０の第１面及び第２面には、ねじ孔５２が形成されていない部分にシール部材５３が接合されている。シール部材５３は、例えばニトリルゴム、水素化ゴム、フッ素ゴム、またはシリコンゴムなどの弾性を有する材料によって構成するのが好ましい。
【００３６】
ガスケット１５には、互いに接続されるポート４０〜４４及び流路２０〜２４にそれぞれ対応する位置に、本体部５０及びシール部材５３を貫通する貫通孔６０，６１，６２，６３，６４が本体部５０の長手方向に並ぶように形成されている。なお、本体部５０の長手方向は、電磁弁１４及び弁体収容部２７の長手方向と平行をなしている。
【００３７】
図３に示すように、ガスケット１５の腕部５１は、ねじ孔５２が形成された対角の近くに配置されている。ガスケット１５の腕部５１は、本体部５０に対する接続部分において屈曲可能になっている。
【００３８】
腕部５１は、本体部５０から延びる延設部５４と、延設部５４とほぼ直交するように屈曲した屈曲部５５とを有している。屈曲部５５の先端側には、半円状の切り欠きを有する二股部５６が形成されている。
【００３９】
ねじ４５の先端側には、螺旋状の溝が形成されたねじ部４５ｂが設けられている。また、ねじ４５において頭部４５ａとねじ部４５ｂとの間には、頭部４５ａ及びねじ部４５ｂよりも外径が小さい円筒状の軸部４５ｃが設けられている。なお、腕部５１の二股部５６に設けられた半円状の切り欠きの内径は、軸部４５ｃの外径よりも大きく、かつ、ねじ部４５ｂの外径よりも小さくなっている。
【００４０】
弁体収容部２７の切欠部３４には、ねじ４５を挿通するための一対の挿通部３６が底面２７ｃまで直交方向に延びるように形成されている。また、弁体収容部２７の外壁部２７ｅ，２７ｆには、挿通部３６と連通する開口部３７が形成されている。そして、開口部３７の底面２７ｃからの離間距離は、腕部５１における延設部５４の長さに応じて設定される。
【００４１】
弁体収容部２７の外壁部２７ｅ，２７ｆに形成された収容部３５は、図３に示すように底面２７ｃと天面部２７ｄにも開口している。そして、電磁弁１４の長手方向における収容部３５の長さ（幅）は、同長手方向における腕部５１の長さ（幅）よりもやや長くなるように設定されている。
【００４２】
なお、ねじ４５が挿通部３６に挿通されて、頭部４５ａが切欠部３４に係止された状態になると、ねじ４５の先端は挿通部３６を通り抜けて、ねじ部４５ｂの一部が弁体収容部２７の外側に露出した状態になる。またこのとき、ねじ部４５ｂは開口部３７を通り抜けて、開口部３７には軸部４５ｃが位置する。
【００４３】
次に、ガスケット１５の電磁弁１４に対する取付方法について説明する。
図４に示すように、電磁弁１４に取り付ける前のガスケット１５は、本体部５０の第１面に対して延設部５４が鈍角をなすように、第１面側に向けてやや屈曲された状態になっている。そして、ガスケット１５を電磁弁１４に取り付ける際には、弁体収容部２７の底面２７ｃと本体部５０の第１面とが対向するように、ガスケット１５を弁体収容部２７に沿う位置に配置する。
【００４４】
次に、図５に示すように、ねじ４５を弁体収容部２７の挿通部３６に挿通して、頭部４５ａが切欠部３４に係止されるとともに、ねじ部４５ｂが開口部３７を通過して、ガスケット１５のねじ孔５２を貫通した状態にする。なお、このようにねじ４５を電磁弁１４の挿通部３６に挿通するとともにガスケット１５のねじ孔５２を貫通した状態にすることで、ガスケット１５が電磁弁１４に対して位置決めされる。
【００４５】
続いて、図６に示すように、ガスケット１５の腕部５１を本体部５０との接続部分で屈曲させて、本体部５０の第１面と延設部５４とがほぼ直角をなすようにする。すると、腕部５１の屈曲部５５が開口部３７内に挿入されるとともに、二股部５６が挿通部３６内に挿入されて凹状の切り欠きにねじ４５の軸部４５ｃがはまった状態になる。これにより、ガスケット１５は腕部５１を介して電磁弁１４の弁体収容部２７に対して取り付けられた状態になる。
【００４６】
このとき、開口部３７と屈曲部５５との間には隙間があるので、屈曲部５５は常に開口部３７に当接した状態にはならないが、例えばガスケット１５の第２面を鉛直方向下方に向けた状態で電磁弁１４を把持した場合には、図６に示すように腕部５１の屈曲部５５が開口部３７に係止された状態になる。
【００４７】
なお、ガスケット１５を電磁弁１４に対してより正確に位置決めするために、本体部５０の第１面に位置決め用の凸部を設ける一方で、弁体収容部２７の底面２７ｃに凸部が嵌合可能な位置決め用の凹部を設けてもよい。この場合には、凸部と凹部とを嵌合させることによって、ガスケット１５の本体部５０は弁体収容部２７により近い位置に配置される。
【００４８】
次に、電磁弁１４のマニホールドベース１２への取付方法について説明する。
上述のようにガスケット１５を電磁弁１４に取り付けた後、ガスケット１５が取り付けられた電磁弁１４をねじ４５でマニホールドベース１２に固定する。
【００４９】
具体的には、ガスケット１５の本体部５０が電磁弁１４の底面２７ｃとマニホールドベース１２の取付面１３との間に挟まれるように、電磁弁１４をマニホールドベース１２の取付面１３に載置する。続いて、ガスケット１５のねじ孔５２を貫通したねじ部４５ｂをねじ孔４６にはめた状態にしてねじ４５を締めると、電磁弁１４がマニホールドベース１２にねじ止めされる。
【００５０】
なお、図７に示すように、複数の電磁弁１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃをマニホールドベース１２に取り付ける場合には、まず、各電磁弁１４にガスケット１５を取り付ける。次に、電磁弁１４Ａの隣に電磁弁１４Ｂを配置するとともに、電磁弁１４Ｂの隣に電磁弁１４Ｃを配置する。このとき、隣り合う２つの電磁弁１４のうち、一方の腕部５１を他方の収容部３５に収容することによって、電磁弁１４の長手方向における位置あわせを行う。
【００５１】
そして、電磁弁１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃを互いに位置あわせした状態で取付面１３に載置した後、電磁弁１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃをマニホールドベース１２にねじ止めする。なお、腕部５１の延設部５４の長さをねじ４５のねじ部４５ｂの長さよりも長くしておくと、図７の電磁弁１４Ｃのように、取付面１３に対してまっすぐ載置することができる。
【００５２】
また、電磁弁１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃを１つずつマニホールドベース１２に取り付ける場合には、例えば、最初に電磁弁１４Ｃを取付面１３に取り付ける。次に、電磁弁１４Ｃの収容部３５に電磁弁１４Ｂの腕部５１を収容することで電磁弁１４Ｂの位置あわせをしつつ、電磁弁１４Ｂを取付面１３に取り付ける。続いて、電磁弁１４Ｂの収容部３５に電磁弁１４Ａの腕部５１を収容することで電磁弁１４Ａの位置あわせをしつつ、電磁弁１４Ａを取付面１３に取り付ける。
【００５３】
次に、本実施形態にかかるガスケットの取付構造の作用について説明する。
本実施形態においては、電磁弁１４をマニホールドベース１２に取り付ける前に、ガスケット１５を電磁弁１４に取り付ける。具体的には、ガスケット１５の腕部５１を本体部５０に対して屈曲させることで、屈曲部５５を弁体収容部２７の外壁部２７ｅ，２７ｆに設けられた開口部３７に係止可能な状態にする。
【００５４】
このとき、ガスケット１５の腕部５１は、開口部３７と屈曲部５５との間に形成される隙間の中で移動することができるので、腕部５１が移動可能な範囲において、ガスケット１５は電磁弁１４に対して相対移動することができる。そのため、ガスケット１５が取り付けられた電磁弁１４をマニホールドベース１２にねじ止めする際に、電磁弁１４とマニホールドベース１２との間に配置されるシール部材５３が弾性変形することが許容される。そして、シール部材５３が電磁弁１４に押圧されて弾性変形することによって、互いに接続されるポート４０〜４４と流路２０〜２４との間が確実にシールされる。
【００５５】
また、このようにガスケット１５は腕部５１を介して電磁弁１４に取り付けてられているため、電磁弁１４をマニホールドベース１２から取り外すと、ガスケット１５も電磁弁１４とともにマニホールドベース１２から分離される。
【００５６】
なお、電磁弁１４をマニホールドベース１２から取り外す際には、ガスケット１５のシール部材５３が、電磁弁１４の底面２７ｃよりもマニホールドベース１２の取付面１３に強く粘着していることがある。この場合には、電磁弁１４をマニホールドベース１２から取り外したときに、ガスケット１５の第１面に接合されたシール部材５３が電磁弁１４から離脱する一方で、ガスケット１５の第２面に接合されたシール部材５３が取付面１３に粘着したままになる。
【００５７】
このような場合にも、ガスケット１５は、腕部５１の屈曲部５５が電磁弁１４の開口部３７に係止されることによって本体部５０がマニホールドベース１２から離されるので、ガスケット１５のシール部材５３が取付面１３から引きはがされる。
【００５８】
また、ガスケット１５は腕部５１を介して電磁弁１４に係止されているので、シール部材５３が電磁弁１４からはがれた状態になっても、ガスケット１５が電磁弁１４から脱落することがない。なお、ガスケット１５は、腕部５１の本体部５０に対する接続部分を、取付時と逆方向に屈曲させることによって、電磁弁１４から容易に取り外される。
【００５９】
さらに、このように電磁弁１４をマニホールドベース１２から取り外したときには、天面部２７ｄが鉛直方向下方に向くように電磁弁１４の姿勢が変化することがある。この場合にも、電磁弁１４の取り付けに用いられていたねじ４５は、頭部４５ａが切欠部３４に係止される一方で、ねじ部４５ｂが腕部５１の先端側に設けられた二股部５６に係止されるので、電磁弁１４から脱落することがない。
【００６０】
以上詳述した第１実施形態によれば、次のような効果が発揮される。
（１）ガスケット１５は腕部５１によって電磁弁１４に取り付けられているので、電磁弁１４をマニホールドベース１２から取り外す際に、ガスケット１５を電磁弁１４とともにマニホールドベース１２から分離することができる。したがって、ガスケット１５を電磁弁１４とともにマニホールドベース１２から取り外すことができる。これにより、電磁弁１４を取り外す際にガスケット１５が落下したり紛失したりすることが抑制されるので、電磁弁１４及びガスケット１５のマニホールドベース１２からの取り外し作業を容易に行うことができる。
【００６１】
（２）ガスケット１５が取り付けられた電磁弁１４をマニホールドベース１２の取付面１３に載置すると、ガスケット１５がマニホールドベース１２と電磁弁１４との間に配置される。これにより、電磁弁１４及びガスケット１５のマニホールドベース１２への取り付け作業を容易に行うことができるので、上記実施形態によれば、電磁弁１４及びガスケット１５のマニホールドベース１２に対する着脱作業を容易に行うことができる。
【００６２】
（３）ガスケット１５の腕部５１は本体部５０の外縁から外側へ突出しているので、ガスケット１５の電磁弁１４に対する着脱作業を容易に行うことができる。
（４）腕部５１は電磁弁１４の外壁部２７ｅ，２７ｆに係止されるので、電磁弁１４の内部構造を大きく変更することなく、ガスケット１５を電磁弁１４に取り付けることができる。
【００６３】
（５）ガスケット１５の腕部５１に設けられた屈曲部５５が電磁弁１４の外壁部２７ｅ，２７ｆに設けられた開口部３７に係合することによって、電磁弁１４をマニホールドベース１２から取り外す際に、ガスケット１５を電磁弁１４とともにマニホールドベース１２から分離することができる。
【００６４】
（６）開口部３７は挿通部３６に連通しているので、開口部３７に二股部５６を挿入すると、挿通部３６に挿通されたねじ４５を二股部５６によって係止可能な状態にすることができる。これにより、電磁弁１４をマニホールドベース１２から取り外す際に、電磁弁１４をマニホールドベース１２に固定していたねじ４５を電磁弁１４とともにマニホールドベース１２から分離することができる。したがって、電磁弁１４を取り外す際に、ねじ４５が落下したり紛失したりすることがない。
【００６５】
（７）電磁弁１４にガスケット１５を取り付ける腕部５１がマニホールドベース１２と電磁弁１４との間から突出していると、突出した腕部５１が、同腕部５１でガスケット１５が取り付けられた電磁弁１４に並んで配置される他の電磁弁１４と干渉するおそれがある。その点、上記実施形態によれば、一の電磁弁１４の外壁部２７ｅ，２７ｆに設けられた収容部３５に、同電磁弁１４の隣に配置される他の電磁弁１４にガスケット１５を取り付けている腕部５１を収容することができる。したがって、マニホールドベース１２に複数の電磁弁１４を並設した場合にも、一の電磁弁１４の外壁部２７ｅ，２７ｆと、同電磁弁１４の隣に配置される他の電磁弁１４にガスケット１５を取り付けている腕部５１との干渉を抑制することができる。
【００６６】
（８）一の電磁弁１４の外壁部２７ｅ，２７ｆに設けられた収容部３５に、他の電磁弁１４にガスケット１５を取り付けている腕部５１を収容することによって、一の電磁弁１４と他の電磁弁１４とが位置あわせされるので、複数の電磁弁１４をマニホールドベース１２に対して整列させつつ取り付けることができる。
【００６７】
（９）ガスケット１５の腕部５１は本体部５０の外縁から突出しているので、ガスケット１５の製造時に、プレス加工によって腕部５１を屈曲させた後であっても、本体部５０に対するシール部材５３の接合作業を容易に行うことができる。特に、ガスケット１５の本体部５０に対して金型を取り付け、この金型内にシール部材５３の材料を注入して成型することによってシール部材５３を本体部５０に接合する場合には、本体部５０の第１面側から腕部が突出していると、シール部材５３の成型時に金型と腕部とが干渉してしまう。そのため、プレス加工によって成形されたガスケット１５に金型を用いてシール部材５３を接合した後に、もう一度プレス加工によって腕部を屈曲させる作業を行う必要がある。これに対して、上記実施形態によれば、ガスケット１５を成形するためのプレス加工の際に、腕部５１の曲げ加工も併せて行うことができるので、ガスケット１５の製造工程を簡素化することができる。
【００６８】
（第２実施形態）
次に、ガスケットの取付構造についての第２実施形態を、図８及び図９を参照して説明する。
【００６９】
第２実施形態におけるガスケット１５（１５Ａ）の取付構造は、ガスケット１５Ａの腕部５１（５１Ａ）の構成及び腕部５１Ａの電磁弁１４（１４Ｄ）に対する取付構造が上記第１実施形態と異なっているが、その他の構成は概ね第１実施形態と同様である。なお、両実施形態において同じ符号を付した部材は同様の構成を備えるので説明を省略し、以下においては第１実施形態と異なる点を中心に説明を行う。
【００７０】
図８に示すように、本実施形態のガスケット１５Ａは、本体部５０の短辺の外縁から、電磁弁１４及び本体部５０の長手方向となる軸方向に突出する一対の腕部５１Ａを有している。ガスケット１５の腕部５１Ａは、本体部５０においてねじ孔５２が形成された対角の近くに配置されている。
【００７１】
腕部５１Ａは、本体部５０につながる基端側に本体部５０とほぼ直交するように屈曲した延設部５４Ａを有するとともに、先端側に延設部５４Ａとほぼ直交するように屈曲して本体部５０の長手方向に延びる屈曲部５５Ａを有する。
【００７２】
本実施形態の電磁弁１４Ｄは、第１実施形態の電磁弁１４Ａと同様に、弁体収容部２７、ピストン収容部３０Ｌ，３０Ｓ及びコイル部３２を備えている。そして、ピストン収容部３０Ｌは弁体収容部２７の軸方向における一方の端部２７ａにねじ６５によって取り付けられる一方で、ピストン収容部３０Ｓは弁体収容部２７の軸方向における他方の端部２７ｂにねじ６５によって取り付けられる。
【００７３】
ただし、電磁弁１４Ｄは、ピストン収容部３０Ｓに替えてピストン収容部３０Ｌ及びコイル部３２を備える構成に変更することもできる。また、電磁弁１４Ｄの弁体収容部２７には、収容部３５及び開口部３７は設けられていない。
【００７４】
図９に示すように、本実施形態のピストン収容部３０（３０Ｌ，３０Ｓ）には、弁体収容部２７と対向する側の端部に、軸方向に向けて開口する収容凹部３８が形成されている。収容凹部３８は、ピストン収容部３０の底面３０ｃ側にも開口している。そして、収容凹部３８の開口部は腕部５１Ａの延設部５４Ａを収容可能な大きさに設定されている。また、収容凹部３８は、軸方向に延びる係止部３９を有している。
【００７５】
次に、ガスケット１５Ａの電磁弁１４Ａに対する取付方法について説明する。
ガスケット１５Ａを電磁弁１４Ｄに取り付ける場合には、まず、図８に示すようにピストン収容部３０が取り付けられていない弁体収容部２７の底面２７ｃ側にガスケット１５Ａを配置する。このとき、ねじ４５を弁体収容部２７の挿通部３６及びガスケット１５Ａのねじ孔５２に挿通して、ガスケット１５Ａを弁体収容部２７に対して位置決めしてもよい。
【００７６】
次に、ガスケット１５Ａにおいて本体部５０の第１面に接合されたシール部材５３を弁体収容部２７の底面２７ｃに当接させた状態で、弁体収容部２７に対してピストン収容部３０を取り付ける。すると、腕部５１Ａがピストン収容部３０の収容凹部３８に挿入されることによって、ガスケット１５Ａが電磁弁１４Ｄに対して取り付けられた状態になる。そして、このようにガスケット１５Ａを電磁弁１４Ｄに取り付けた後、ガスケット１５Ａが取り付けられた電磁弁１４Ｄをねじ４５でマニホールドベース１２に固定する。
【００７７】
次に、本実施形態にかかるガスケット１５Ａの取付構造の作用について説明する。
弁体収容部２７の底面２７ｃに沿う位置にガスケット１５Ａの本体部５０を配置した状態でピストン収容部３０を弁体収容部２７に取り付けると、腕部５１Ａがピストン収容部３０に設けられた収容凹部３８に挿入される。すなわち、本実施形態においては、ピストン収容部３０の弁体収容部２７への取り付け作業と、ガスケット１５Ａの電磁弁１４への取り付け作業とが同時に行われる。
【００７８】
なお、ピストン収容部３０を弁体収容部２７に取り付けると、ピストン収容部３０の底面２７ｃは弁体収容部２７の底面３０ｃとほぼ面一になるが、ガスケット１５Ａの腕部５１Ａは収容凹部３８に向けて湾曲した形状になっているので、ピストン収容部３０の底面３０ｃの位置を変化させることなく、ガスケット１５Ａを取り付けることが可能になる。
【００７９】
そして、ガスケット１５Ａの腕部５１Ａは本体部５０の外縁よりも外側へ突出しているが、この腕部５１Ａは本体部５０の短辺から長手方向に延びるので、電磁弁１４Ｄの短手方向に並ぶ位置に配置される他の電磁弁１４と干渉しない。
【００８０】
以上詳述した第２実施形態によれば、上記（１）〜（３）及び（９）に加えて、次のような効果が発揮される。
（１０）ガスケット１５Ａの本体部５０の外縁から突出する腕部５１Ａをピストン収容部３０に設けられた収容凹部３８に収容することができる。これにより、弁体収容部２７の構成を変更することなく、ガスケット１５Ａを電磁弁１４に取り付けることができる。
【００８１】
（１１）収容凹部３８には係止部３９が設けられているので、ガスケット１５Ａの腕部５１Ａを収容凹部３８に収容することによって、腕部５１Ａをピストン収容部３０に係合させることができる。そして、電磁弁１４をマニホールドベース１２から取り外す際に腕部５１Ａが係止部３９に係止されることによって、ガスケット１５の脱落が抑制される。
【００８２】
（１２）ガスケット１５Ａの腕部５１Ａは、マニホールドベース１２と弁体収容部２７との間に配置される本体部５０の外縁から軸方向に突設されている一方、ピストン収容部３０は軸方向に向けて開口する収容凹部３８を備える。そのため、腕部５１Ａを収容凹部３８に挿入する作業をガスケット１５Ａの電磁弁１４Ｄへの取り付け作業とを同時に行うことができるので、ガスケット１５Ａの取り付け作業を簡素化することができる。
【００８３】
（第３実施形態）
次に、ガスケットの取付構造についての第３実施形態を、図１０及び図１１を参照して説明する。
【００８４】
第３実施形態におけるガスケット１５（１５Ｂ）の取付構造は、ガスケット１５Ｂの腕部５１（５１Ｂ）の構成及び腕部５１Ｂの電磁弁１４（１４Ｄ）に対する取付構造が上記第２実施形態と異なっているが、その他の構成は概ね第２実施形態と同様である。なお、両実施形態において同じ符号を付した部材は同様の構成を備えるので説明を省略し、以下においては第２実施形態と異なる点を中心に説明を行う。
【００８５】
図１０に示すように、本実施形態のガスケット１５Ｂは、本体部５０の短辺の外縁から、電磁弁１４及び本体部５０の長手方向となる軸方向に突出する一対の腕部５１Ｂを有している。
【００８６】
腕部５１Ｂは、本体部５０に接続されるとともに、短手方向における長さが本体部５０よりもわずかに短い延設部５４Ｂと、延設部５４Ｂの先端側において、短手方向に向けて突出するとともに延設部５４Ｂとほぼ直交するように屈曲した一対の屈曲部５５Ｂとを有している。すなわち、ガスケット１５Ｂには合計４つの屈曲部５５Ｂが設けられている。また、屈曲部５５Ｂには係合孔６６が形成されている。
【００８７】
本実施形態のピストン収容部３０（３０Ｌ，３０Ｓ）には、電磁弁１４Ｄの長手方向及び直交方向に延びる外壁部３０ｅ，３０ｆに、収容凹部３８Ｂが凹設されている。収容凹部３８Ｂは、ピストン収容部３０の底面３０ｃ側にも開口している。また、収容凹部３８Ｂの内底面には、係止部３９Ｂが突設されている。なお、係止部３９Ｂは本体部５０の長手方向が長手方向になっているとともに、その長手方向に延びる一対の側面が、係止部３９Ｂを先端側に向けて先細にするテーパー面になっている。
【００８８】
収容凹部３８Ｂは、ガスケット１５Ｂの屈曲部５５Ｂを収容可能な大きさに形成されている。また、係合孔６６は、係止部３９Ｂを挿通可能な大きさに形成されている。さらに、係止部３９Ｂの直交方向における長さは、屈曲部５５Ｂに設けられた係合孔６６の直交方向における長さよりも短くなっている。
【００８９】
次に、ガスケット１５Ｂの電磁弁１４Ｄに対する取付方法について説明する。
ガスケット１５Ｂを電磁弁１４Ｄに取り付ける場合には、まず、図１０に示すようにピストン収容部３０が取り付けられた弁体収容部２７の底面２７ｃ側にガスケット１５Ｂの本体部５０を配置する。このとき、ねじ４５を弁体収容部２７の挿通部３６及びガスケット１５Ａのねじ孔５２に挿通して、本体部５０を弁体収容部２７に対して位置決めしてもよい。
【００９０】
次に、図１１に示すように、ガスケット１５Ｂの屈曲部５５Ｂをピストン収容部３０の外壁部３０ｅ，３０ｆに設けられた収容凹部３８Ｂに収容しつつ、係合孔６６に係止部３９Ｂを嵌め込む。これにより、ガスケット１５Ｂが電磁弁１４Ｄに対して取り付けられた状態になる。
【００９１】
次に、本実施形態にかかるガスケット１５Ｂの取付構造の作用について説明する。
ガスケット１５Ｂは、係合孔６６に係止部３９Ｂを嵌め込むことによって電磁弁１４Ｄに対して取り付けられるので、電磁弁１４Ｄへの取り付けに際して腕部の曲げ加工を行う必要がない。したがって、ガスケット１５Ｂの電磁弁１４Ｄへの取り付け作業が簡素化される。
【００９２】
なお、係止部３９Ｂの直交方向における長さは、屈曲部５５Ｂに設けられた係合孔６６の直交方向における長さよりも短くなっているので、電磁弁１４に取り付けられたガスケット１５Ｂは、取り付け方向となる直交方向において電磁弁１４に対して相対移動が可能になっている。
【００９３】
そのため、ガスケット１５Ｂが取り付けられた電磁弁１４をマニホールドベース１２に対して固定する際に、電磁弁１４とマニホールドベース１２との間に配置されるシール部材５３が弾性変形することが許容される。そして、シール部材５３が電磁弁１４に押圧されて弾性変形することによって、互いに接続されるポート４０〜４４と流路２０〜２４との間が確実にシールされる。
【００９４】
以上詳述した第３実施形態によれば、上記（１）〜（３）及び（９）〜（１１）に加えて、次のような効果が発揮される。
（１３）ガスケット１５Ｂは、係合孔６６に係止部３９Ｂを嵌め込むことによって電磁弁１４Ｄに対して取り付けられるので、電磁弁１４Ｄへの取り付け作業を簡素化することができる。
【００９５】
（１４）腕部５１Ｂは電磁弁１４の外壁部３０ｅ，３０ｆに形成された係止部３９Ｂと係合するので、電磁弁１４の内部構造を大きく変更することなく、ガスケット１５Ｂを電磁弁１４に取り付けることができる。
【００９６】
（１５）ガスケット１５Ｂの腕部５１Ｂに設けられた屈曲部５５Ｂが電磁弁１４の外壁部３０ｅ，３０ｆに設けられた係止部３９Ｂに係止されることによって、電磁弁１４をマニホールドベース１２から取り外す際に、ガスケット１５Ｂを電磁弁１４とともにマニホールドベース１２から分離することができる。
【００９７】
（１６）ガスケット１５Ｂを電磁弁１４に取り付けると、電磁弁１４の外壁部３０ｅ，３０ｆに設けられた収容凹部３８Ｂにガスケット１５Ｂの腕部５１Ｂを収容することができる。したがって、マニホールドベース１２に複数の電磁弁１４を並設した場合にも、一の電磁弁１４の外壁部３０ｅ，３０ｆと、同電磁弁１４の隣に配置される他の電磁弁１４にガスケット１５Ｂを取り付けている腕部５１Ｂとの干渉を抑制することができる。
【００９８】
（第４実施形態）
次に、ガスケットの取付構造についての第４実施形態を、図１２及び図１３を参照して説明する。
【００９９】
第４実施形態におけるガスケット１５（１５Ｃ）の取付構造は、ガスケット１５Ｃの腕部５１（５１Ｃ）の構成及び腕部５１Ｃの電磁弁１４（１４Ｄ）に対する取付構造が上記第２実施形態と異なっているが、その他の構成は概ね第２実施形態と同様である。なお、両実施形態において同じ符号を付した部材は同様の構成を備えるので説明を省略し、以下においては第２実施形態と異なる点を中心に説明を行う。
【０１００】
図１２に示すように、本実施形態のガスケット１５Ｃは、本体部５０の短辺の外縁から、電磁弁１４及び本体部５０の長手方向となる軸方向に突出する腕部５１Ｃを有している。なお、ガスケット１５Ｃの腕部５１Ｃは、本体部５０においていずれか一方の対角の近くに一対を配置してもよいし、本体部５０の四隅の近くに２対を配置してもよい。
【０１０１】
腕部５１Ｃは、本体部５０につながる基端側に本体部５０とほぼ直交するように屈曲した延設部５４Ｃを有するとともに、先端側に延設部５４Ｃとほぼ直交するように屈曲して本体部５０の長手方向に延びる屈曲部５５Ｃを有する。屈曲部５５Ｃには、ねじ６７の胴部６７ｂを挿通可能な挿通孔６８が形成されている。なお、ねじ６７の頭部６７ａの厚さは、ガスケット１５Ｃの本体部５０の厚さ以下にするのが好ましい。
【０１０２】
本実施形態のピストン収容部３０（３０Ｌ，３０Ｓ）には、弁体収容部２７と対向する側の端部に、軸方向に向けて開口する収容凹部３８Ｃが形成されている。収容凹部３８Ｃは、ピストン収容部３０の底面３０ｃ側にも開口している。そして、収容凹部３８Ｃは腕部５１Ｃの屈曲部５５Ｃを収容可能な大きさに設定されている。また、収容凹部３８Ｂの内部には、直交方向に延びるねじ孔５７が設けられている。
【０１０３】
次に、ガスケット１５Ｃの電磁弁１４Ｄに対する取付方法について説明する。
ガスケット１５Ｃを電磁弁１４Ｄに取り付ける場合には、まず、図１２に示すようにピストン収容部３０が取り付けられた弁体収容部２７の底面２７ｃ側にガスケット１５Ｃの本体部５０を配置する。
【０１０４】
次に、図１３に示すように、ガスケット１５Ｃの屈曲部５５Ｃをピストン収容部３０の底面３０ｃに開口した収容凹部３８Ｃに収容する。続いて、ねじ６７を屈曲部５５Ｃに設けられた挿通孔６８に通して、ピストン収容部３０のねじ孔５７に対して螺合させる。これにより、ガスケット１５Ｃが電磁弁１４Ｄに対してねじ止めにより取り付けられた状態になる。そして、このようにガスケット１５Ｃを電磁弁１４Ｄに取り付けた後、ガスケット１５Ｃが取り付けられた電磁弁１４Ｄをマニホールドベース１２に固定する。
【０１０５】
次に、本実施形態にかかるガスケット１５Ｃの取付構造の作用について説明する。
ガスケット１５Ｃを電磁弁１４Ｄに対してねじ止めすると、ねじ６７の頭部６７ａはピストン収容部３０の底面３０ｃから突出した態様となるが、腕部５１Ｃの屈曲部５５Ｃが収容凹部３８Ｃに収容されている分、その突出長さが短くなる。
【０１０６】
なお、電磁弁１４Ｄにおいて、ピストン収容部３０の底面３０ｃと弁体収容部２７の底面２７ｃとはほぼ面一になっている。また、弁体収容部２７の底面２７ｃと取付面１３との間にはガスケット１５Ｃの本体部５０及び一対のシール部材５３が介在しているために、ピストン収容部３０の底面３０ｃと取付面１３との間には隙間が形成される。
【０１０７】
そして、ねじ６７の頭部６７ａの厚さは、本体部５０の厚さ以下になっているので、底面３０ｃから突出するねじ６７の頭部６７ａは、底面３０ｃと取付面１３との間に形成される隙間に配置される。これにより、ねじ６７と取付面１３との干渉が抑制される。
【０１０８】
さらに、直交方向において、底面３０ｃと取付面１３との間に形成される隙間の長さは、同直交方向におけるねじ６７の頭部６７ａの長さ（厚さ）よりも長いので、電磁弁１４Ｄを取付面１３に取り付ける際に、シール部材５３の弾性変形が許容される。そして、シール部材５３が電磁弁１４に押圧されて弾性変形することによって、互いに接続されるポート４０〜４４と流路２０〜２４との間が確実にシールされる。
【０１０９】
以上詳述した第４実施形態によれば、上記（１）〜（３）及び（９），（１０）に加えて、次のような効果が発揮される。
（１７）ガスケット１５Ｃは腕部５１Ｃを介してピストン収容部３０にねじ止めされるので、電磁弁１４の内部構造を大きく変更することなく、ガスケット１５Ｃを電磁弁１４に取り付けることができる。
【０１１０】
（１８）ガスケット１５Ｃをねじ６７によって電磁弁１４に取り付けるときに、ピストン収容部３０の底面３０ｃに設けられた収容凹部３８Ｃに屈曲部５５Ｃを収容することで、ねじ６７の底面３０ｃからの突出長さが短くなる。したがって、電磁弁１４をマニホールドベース１２に取り付けたときに、ねじ６７の頭部６７ａと取付面１３との干渉を抑制することができる。
【０１１１】
（変更例）
なお、上記実施形態は、次のように変更して具体化することも可能である。
・上記各実施形態において、電磁弁１４に腕部５１を設け、この腕部５１をガスケット１５の本体部５０または本体部５０から突出する部分に係合させることによって、ガスケット１５を電磁弁１４に取り付けてもよい。この構成によれば、ガスケット１５は腕部５１によって電磁弁１４に取り付けられているので、電磁弁１４をマニホールドベース１２から取り外す際に、ガスケット１５を電磁弁１４とともにマニホールドベース１２から分離することができる。
【０１１２】
・上記各実施形態において、腕部５１の数は任意に変更することができる。
・上記各実施形態の電磁弁１４において、弁体２５の軸方向における一端側のみにピストン２８を設けるとともに、ピストン収容部３０Ｓに替えてピストン収容室２９を備えないキャップ等を弁体収容部２７に取り付けるようにしてもよい。なお、第２，第３及び第４実施形態においては、このようなキャップに収容凹部３８を設ければ、ピストン収容部３０と同様にガスケット１５を取り付けることができる。
【０１１３】
・上記第１実施形態において、腕部５１に屈曲部５５を設けなくてもよい。この場合にも、延設部５４を電磁弁１４の外壁部２７ｅ，２７ｆに接着したり、ねじ止めしたり、あるいは嵌合させたりすることによって、ガスケット１５を電磁弁１４に係合させることができる。
【０１１４】
・上記第１実施形態において、腕部５１に二股部５６を設けなくてもよい。この構成によれば、腕部５１及び収容部３５の長さを短くすることができる。
・上記第１実施形態において、腕部５１の延設部５４を本体部５０の第１面に対して鋭角をなすようにあらかじめ屈曲させておくことで、延設部５４を板ばねとして機能させてもよい。この構成によれば、両腕部５１を付勢力に抗して開くように屈曲させた後に、両腕部５１を解放すると、延設部５４が弁体収容部２７を挟持することによって、ガスケット１５が電磁弁１４に取り付けられる。この場合には、ガスケット１５を電磁弁１４に取り付ける際に腕部５１の曲げ加工を行う必要がないので、ガスケット１５の取り付け作業をより迅速に行うことができる。
【０１１５】
ただし、腕部５１の延設部５４を板ばねとした場合には、その付勢力が強すぎると、電磁弁１４をマニホールドベース１２に取り付ける際にシール部材５３の弾性変形が抑制されて、十分なシール性が確保できないおそれがある。一方で、板ばねとして機能する延設部５４の付勢力を弱くすると、シール部材５３が取付面１３に対して強く粘着した場合に、電磁弁１４から脱落するおそれがあるため、その付勢力の調整が難しい。そのため、上記第１実施形態のように、電磁弁１４のマニホールドベース１２に対する着脱方向（直交方向）において開口部３７と屈曲部５５との間に、シール部材５３の弾性変形を許容するための隙間を設けつつ、屈曲部５５が開口部３７に係止可能な構成にするのが好ましい。
【０１１６】
・上記第１実施形態において、腕部５１を収容する収容部３５は、天面部２７ｄに開口しない構成としてもよい。この構成によれば、一の電磁弁１４の収容部３５に他の電磁弁１４の腕部５１を収容することによって、電磁弁１４の長手方向における位置合わせに加えて、直交方向における位置あわせも併せて行うことができる。
【０１１７】
・上記第１実施形態において、外壁部２７ｅ，２７ｆに開口する開口部３７と連通するように、底面２７ｃに開口する収容部を設けてもよい。この構成によれば、弁体収容部２７に係合した腕部５１が、同弁体収容部２７の外壁部２７ｅ，２７ｆから突出しないので、隣に配置される電磁弁１４との干渉を抑制することができる。
【０１１８】
・上記第２実施形態のピストン収容部３０に、収容凹部３８に替えて、底面３０ｃから突出するとともに腕部５１Ａを係止可能な係止孔または係止穴を有する係合突部を設けてもよい。この場合には、腕部５１Ａに延設部５４Ａを設けなくてもよい。
【０１１９】
さらに、上記実施形態及び各変形例から把握される技術的思想を以下に記載する。
（イ）複数の流路が形成されたマニホールドベースと、複数のポートを有して同複数のポート間の連通状態を切り換える電磁弁との間に配置され、前記流路と前記ポートとの接続部分をシールするガスケットであって、
前記マニホールドベースと前記電磁弁との間に配置される板状の本体部と、
該本体部に接合されるシール部材と、
前記本体部の外縁から延設される腕部とを備え、
前記腕部は、前記電磁弁の外壁部に係合可能な係合部を有することを特徴とするガスケット。
【０１２０】
この構成によれば、ガスケットが腕部によって電磁弁の外壁部に係合することによって、電磁弁をマニホールドベースから取り外す際に、ガスケットを電磁弁とともにマニホールドベースから分離することができる。
【符号の説明】
【０１２１】
１２…マニホールドベース、１３…取付面、１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ…電磁弁、１５，１５Ａ，１５Ｂ，１５Ｃ…ガスケット、２０，２１，２２，２３，２４…流路、２５…弁体、２７…弁体収容部、２７ａ，２７ｂ…端部、２７ｅ，２７ｆ…外壁部、２８…ピストン、３０，３０Ｌ，３０Ｓ…ピストン収容部、３５…収容部、３６…挿通部、３７…開口部、３８，３８Ｂ，３８Ｃ…収容凹部、３９，３９Ｂ…係止部、４０，４１，４２，４３，４４…ポート、４５…ねじ、４５ｃ…軸部、５０…本体部、５１，５１Ａ，５１Ｂ，５１Ｃ…腕部、５５，５５Ａ…屈曲部、５６…二股部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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