(57)【要約】【課題】低コストで製造することができるとともに、被載置物を安定に保持して搬送することができるトレイ及びトレイの製造方法を提供すること。【解決手段】蓋部３１を有するアタッチメント３が収容部２１を有するトレイ本体２に組み付けられることで、収容部２１と蓋部３１との間のスペースに被載置物を載置し、被載置物を安定に保持して搬送することができる。さらに、トレイ本体２とアタッチメント３とを相対的にスライドさせることによって第１嵌合部２２と第２嵌合部３２とが嵌合することで、簡単な構成で容易にトレイ本体２とアタッチメント３とを固定することができ、低コストで製造することができる。【選択図】図１
2015231846.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被載置物を載置するトレイであって、
前記被載置物を載置するための凹状の収容部を有するトレイ本体と、
前記トレイ本体に組み付けられることで前記収容部を覆う蓋部を有するアタッチメントと、を備え、
前記トレイ本体と前記アタッチメントとのうち少なくとも一方には、該トレイ本体と該アタッチメントとを相対的にスライドさせることで互いに嵌合可能な嵌合部が設けられていることを特徴とするトレイ。
【請求項２】
前記嵌合部は、前記トレイ本体と前記アタッチメントとの対向方向に交差する方向へのスライドによって嵌合可能に構成されていることを特徴とする請求項１に記載のトレイ。
【請求項３】
前記アタッチメントは、他のトレイのトレイ本体を上側に支持可能な支持部を有することを特徴とする請求項１又は２に記載のトレイ。
【請求項４】
前記収容部は、前記トレイ本体の周囲の少なくとも一辺に沿って複数が並設され、
前記蓋部は、前記収容部に対応して複数が並設され、
前記嵌合部は、前記収容部及び前記蓋部の並設方向に交差する方向へのスライドによって嵌合可能に構成されていることを特徴とする請求項１〜３いずれか１項に記載のトレイ。
【請求項５】
前記嵌合部は、並設された複数の前記収容部の間に設けられる第１嵌合部と、並設された複数の前記蓋部の間に設けられる第２嵌合部と、を備え、該第１嵌合部と該第２嵌合部とが嵌合可能に構成されていることを特徴とする請求項４に記載のトレイ。
【請求項６】
被載置物を載置するトレイの製造方法であって、
前記被載置物を載置するための凹状の収容部を有するようにトレイ本体を真空成形し、
前記トレイ本体に組み付けられることで前記収容部を覆うことができる蓋部を有するようにアタッチメントを真空成形し、
前記トレイ本体と前記アタッチメントとを相対的にスライドさせることで互いに嵌合させることを特徴とするトレイの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被載置物を載置するためのトレイ及びトレイの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、被載置物を載置するトレイとして、上部ケース（アタッチメント）と下部ケース（トレイ本体）とを備えたものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。特許文献１に記載された従来のトレイでは、上部ケースと下部ケースとの間に形成される空間に被載置物を収容して搬送することで、被載置物を衝撃から保護するとともに、被搬送物を安定に保持しつつ搬送するように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−２９６１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された従来のトレイでは、上下のケースが互いに接触する面に熱溶着樹脂が設けられるとともに、加熱によって熱溶着樹脂を溶融させて上下のケースを固定する構成であって、部品点数が増加するとともに作業工数が増大し、高コスト化してしまうという不都合があった。
【０００５】
本発明の目的は、低コストで製造することができるとともに、被載置物を安定に保持して搬送することができるトレイ及びトレイの製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のトレイは、被載置物を載置するトレイであって、前記被載置物を載置するための凹状の収容部を有するトレイ本体と、前記トレイ本体に組み付けられることで前記収容部を覆う蓋部を有するアタッチメントと、を備え、前記トレイ本体と前記アタッチメントとのうち少なくとも一方には、該トレイ本体と該アタッチメントとを相対的にスライドさせることで互いに嵌合可能な嵌合部が設けられていることを特徴とする。
【０００７】
以上のような本発明によれば、蓋部を有するアタッチメントが収容部を有するトレイ本体に組み付けられることで、収容部と蓋部との間に被載置物を載置可能なスペースを形成し、被載置物を安定に保持して搬送することができる。さらに、トレイ本体とアタッチメントとを相対的にスライドさせることによって嵌合部が嵌合することで、簡単な構成で容易にトレイ本体とアタッチメントとを固定することができ、熱溶着樹脂のような他の部材を設ける構成と比較して低コストで製造することができる。
【０００８】
この際、本発明のトレイでは、前記嵌合部は、前記トレイ本体と前記アタッチメントとの対向方向に交差する方向へのスライドによって嵌合可能に構成されていることが好ましい。このような構成によれば、収容部に載置された被載置物が搬送時の振動等によって跳ね上がろうとして蓋部に対向方向の力が加わっても、嵌合部の嵌合が解除されにくく、被載置物をさらに安定に保持することができる。
【０００９】
さらに、本発明のトレイでは、前記アタッチメントは、他のトレイのトレイ本体を上側に支持可能な支持部を有することが好ましい。このような構成によれば、アタッチメントが支持部を有することで、アタッチメントは、蓋部によって被載置物を保護しつつ支持部によって上側に他のトレイを重ねて支持することができる。さらに、嵌合部がトレイの対向方向に交差する方向へのスライドによって嵌合可能に構成されるとともに対向方向が上下方向に向けられていれば、他のトレイの荷重がアタッチメントに加わっても嵌合部の嵌合が解除されにくく、複数のトレイを安定して重ねることができる。
【００１０】
さらに、本発明のトレイでは、前記収容部は、前記トレイ本体の周囲の少なくとも一辺に沿って複数が並設され、前記蓋部は、前記収容部に対応して複数が並設され、前記嵌合部は、前記収容部及び前記蓋部の並設方向に交差する方向へのスライドによって嵌合可能に構成されていることが好ましい。
【００１１】
このような構成によれば、収容部が複数並設されるとともに蓋部が複数並設されていることで、一つの蓋部を備えたアタッチメントを各収容部に合わせて個別に固定していく構成と比較して、固定に要する工数を削減することができる。さらに、収容部及び蓋部の並設方向に交差する方向へのスライドによって嵌合部が嵌合可能に構成されていることで、嵌合に必要なスライド動作を小さくすることができ、嵌合作業を容易に実施することができる。
【００１２】
さらに、本発明のトレイでは、前記嵌合部は、並設された複数の前記収容部の間に設けられる第１嵌合部と、並設された複数の前記蓋部の間に設けられる第２嵌合部と、を備え、該第１嵌合部と該第２嵌合部とが嵌合可能に構成されていることが好ましい。このような構成によれば、複数の収容部や複数の蓋部に対して並設方向の外側に嵌合部を設ける構成と比較して、嵌合部を設けることによるトレイ本体及びアタッチメントの並設方向への大型化を抑制することができる。
【００１３】
一方、本発明のトレイの製造方法は、被載置物を載置するトレイの製造方法であって、前記被載置物を載置するための凹状の収容部を有するようにトレイ本体を真空成形し、前記トレイ本体に組み付けられることで前記収容部を覆うことができる蓋部を有するようにアタッチメントを真空成形し、前記トレイ本体と前記アタッチメントとを相対的にスライドさせることで互いに嵌合させることを特徴とする。
【００１４】
このような本発明によれば、蓋部を有するアタッチメントと、収容部を有するトレイ本体と、を相対的にスライドさせて嵌合部を嵌合させることで、前述のように低コストで製造することができるとともに、被載置物を安定に保持して搬送することができる。なお、トレイ本体とアタッチメントとの組み付けは、任意のタイミングで実施すればよく、製造時に一貫して実施してもよいし、被載置物を載置する直前や直後に実施してもよい。
【発明の効果】
【００１５】
以上のような本発明のトレイ及びトレイの製造方法によれば、蓋部を有するアタッチメントと、収容部を有するトレイ本体と、が相対的なスライドによって組み付けられることで、低コストで製造することができるとともに、被載置物を安定に保持して搬送することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施形態に係るトレイを示す斜視図である。
【図２】前記トレイのアタッチメント組み付け前のトレイ本体を示す斜視図である。
【図３】前記アタッチメントの上側に他のトレイのトレイ本体を積み重ねた様子を示す断面図である。
【図４】前記トレイ本体及び前記アタッチメントの嵌合部を示す斜視図である。
【図５】前記嵌合部の詳細を示す側面図である。
【図６】前記トレイに被載置物を載置した様子を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。本実施形態のトレイ１は、例えば電子部品や自動車部品等の被載置物を載置するものであって、図１、２に示すように、被載置物を載置するための収容部２１を有するトレイ本体２と、蓋部３１を有するアタッチメント３と、を備え、例えばベルトコンベア等の図示しない搬送装置によって搬送されたり、他のトレイとともに上下に積み重ねられたりする。また、トレイ本体２とアタッチメント３との対向方向、トレイ１の幅方向、トレイ１の長手方向、及び、幅方向の内側と外側とは図１、２に示す通りとし、トレイ１は対向方向を上下方向に向けて用いられるものとする。
【００１８】
トレイ本体２は、例えばポリプロピレンやポリスチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリ塩化ビニル等の樹脂を真空成形したものであって、上面を構成する板状の上板部２０と、上板部２０から凹状に形成された複数の収容部２１と、上板部２０に形成された第１嵌合部２２と、上板部２０の上面に形成された凹部２３と、を有する。なお、トレイ本体２は、上板部２０の上面側から金型を当接させて吸引することで真空成形されてもよいし、下面側から真空成形されてもよい。
【００１９】
収容部２１は、幅方向の一辺側と他辺側とのそれぞれにおいて、３個ずつが長手方向を並設方向として並設されている。また、収容部２１は、被載置物に応じた形状及び大きさを有するものであって、本実施形態においては円筒状に形成されている。なお、３個の収容部２１は互いに異なる形状や大きさを有していてもよい。また、トレイ本体２は、収容部２１の形成位置において、幅方向に突出した形状を有している。
【００２０】
第１嵌合部２２は、長手方向において２個の収容部２１の間に例えば打ち抜き加工によって形成されるとともに、幅方向外側に開口した矩形状の切欠き部２２１と、切欠き部２２１の開口部に形成された係止突起２２２と、を備える。係止突起２２２は、対向する二箇所に設けられている。
【００２１】
凹部２３は、上板部２０の上面において、四隅と各収容部２１近傍とに形成され、トレイ本体２にアタッチメント３が組み付けられた際に、後述する凸部３３と係合するように構成されている。
【００２２】
アタッチメント３は、例えばポリプロピレンやポリスチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリ塩化ビニル等の樹脂を真空成形したものであって、トレイ本体２における長手方向に延びる２辺に組み付け可能に構成され、下面を構成する板状の下板部３０と、収容部２１を覆うことができる蓋部３１と、下板部３０の下面に形成された凸状の第２嵌合部３２と、図３に示すように下板部３０の下面に形成された凸部３３と、下板部３０の上面に立設された立設部３４と、を有する。なお、アタッチメント３は、下板部３０の上面側から金型を当接させて吸引することで真空成形されてもよいし、下面側から真空成形されてもよい。
【００２３】
蓋部３１は、収容部２１に対応して長手方向を並設方向として３個が並設され、それぞれが下板部３０と略同一平面上に形成されるとともに平面視半円状の板状に形成され、円筒状の収容部２１の略半分を上方から覆うように形成されている。また、蓋部３１の上面には、図３に断面して示すように、支持部３１１が形成され、トレイ本体２のうち収容部２１に応じて幅方向に突出した部分を支持可能に形成されている。即ち、トレイ１におけるアタッチメント３の上側に他のトレイのトレイ本体を支持し、複数のトレイが積み重ねられるようになっている。
【００２４】
第２嵌合部３２は、長手方向において２個の蓋部３１の間に形成されるとともに、図４、５に示すように、基端部３２１よりも下方において長手方向に突出した挟持部３２２を有して真空成形によって形成されている。また、基端部３２１の幅方向寸法Ｌ３１は、切欠き部２２１の幅方向寸法Ｌ２１に略等しいとともに対向する係止突起２２２同士の間隔Ｌ２２よりも大きく、挟持部３２２を含んだ第２嵌合部３２の幅方向寸法Ｌ３２は、切欠き部２２１の幅方向寸法Ｌ２１よりも大きく形成されている。したがって、トレイ本体２とアタッチメント３とは、互いに組み付けられた状態において、基端部３２１が切欠き部２２１に嵌まりこんで長手方向への相対移動が規制され、係止突起２２２によって基端部３２１が係止されて幅方向への相対移動が規制され、アタッチメント３が挟持部３２２によって第１嵌合部２２周囲の上板部２０を挟み込んで対向方向への相対移動が規制される。即ち、第１嵌合部２２と第２嵌合部３２とが嵌合して嵌合部として機能するようになっている。
【００２５】
凸部３３は、トレイ本体２の凹部２３に対応する位置に設けられており、トレイ本体２の上板部２０の上側にアタッチメント３の下板部３０を重ねた際に（即ち、トレイ本体２にアタッチメント３を組み付けた際に）、凹部２３に嵌まりこんで幅方向および長手方向の相対移動を制限するように構成されている。
【００２６】
立設部３４は、蓋部３１の外側を覆うように上側に形成され、例えば図６に示すように被搬送物としての電子部品Ｅの一部を蓋部３１の上側に載置した際に、この電子部品Ｅの一部の周囲を囲むような形状を有している。
【００２７】
次に、トレイ本体２にアタッチメント３を組み付ける方法について説明する。まず、アタッチメント３をトレイ本体２の幅方向の外側に配するとともに、第１嵌合部２２と第２嵌合部３２の基端部３２１とを対向方向および長手方向において位置合わせする。次に、トレイ本体２とアタッチメント３とを幅方向にスライドさせ、互いに近づけていく。このとき、第２嵌合部３２の基端部３２１は、第１嵌合部２２の係止突起２２２によって押圧されて弾性変形し、長手方向に圧縮される。さらに、下板部３０の下面に形成された凸部３３は、上板部２０のうち凹部２３の周辺部分によって押圧されて突出寸法が小さくなるように弾性変形する。
【００２８】
さらにスライドを継続し、基端部３２１が切欠き部２２１に完全に嵌まり込むと、基端部３２１及び凸部３３が元の形状に戻り、第１嵌合部２２と第２嵌合部３２とが嵌合し、凹部２３と凸部３３とが係合する。なお、本実施形態においては、アタッチメント３がトレイ本体２の２辺に組み付けられるが、いずれの辺においても上述の方法で組み付けることができる。
【００２９】
以上のようにトレイ本体２にアタッチメント３が組み付けられることで構成されたトレイ１は、収容部２１と蓋部３１との間に形成されたスペースに被載置物が載置され、搬送装置によって搬送されつつ被搬送物に適宜な作業が実施されたり、積み重ねられたりする。なお、被載置物は、トレイ本体２とアタッチメント３との組み付け前に載置されてもよいし、組み付け後に載置されてもよい。また、図６のように一部が蓋部３１の上側に載置された電子部品Ｅは、搬送時に適宜な作業が実施されるとともに作業後に収容部２１に収容され、トレイ１が積み重ねられるようになっている。
【００３０】
このような本実施形態によれば、以下のような効果がある。即ち、蓋部３１を有するアタッチメント３が収容部２１を有するトレイ本体２に組み付けられることで、収容部２１と蓋部３１との間のスペースに被載置物を載置し、被載置物を安定に保持して搬送することができる。さらに、トレイ本体２とアタッチメント３とを相対的にスライドさせることによって第１嵌合部２２と第２嵌合部３２とが嵌合することで、簡単な構成で容易にトレイ本体２とアタッチメント３とを固定することができ、低コストで製造することができる。
【００３１】
さらに、第１嵌合部２２と第２嵌合部３２とが幅方向へのスライドによって嵌合することで、収容部２１に載置された被載置物が搬送時の振動等によって跳ね上がろうとして蓋部３１に対向方向の力が加わっても、第１嵌合部２２と第２嵌合部３２との嵌合が解除されにくく、被載置物をさらに安定に保持することができる。
【００３２】
また、蓋部３１の上面に支持部３１１が形成されていることで、アタッチメント３は、蓋部３１によって被載置物を保護しつつ支持部３１１によって上側に他のトレイを重ねて支持することができる。さらに、第１嵌合部２２と第２嵌合部３２とが幅方向へのスライドによって嵌合するとともにトレイ１が上下に積み重ねられることで、他のトレイの荷重がアタッチメント３に加わっても第１嵌合部２２と第２嵌合部３２との嵌合が解除されにくく、複数のトレイを安定して重ねることができる。
【００３３】
さらに、収容部２１が複数並設されるとともに蓋部３１が複数並設されていることで、１個の蓋部を備えたアタッチメントを各収容部に合わせて個別に固定していく構成と比較して、固定に要する工数を削減することができる。さらに、幅方向へのスライドによって第１嵌合部２２と第２嵌合部３２とが嵌合することで、嵌合に必要なスライド動作を小さくすることができ、嵌合作業を容易に実施することができる。
【００３４】
また、第１嵌合部２２が長手方向において２個の収容部２１の間に設けられるとともに第２嵌合部３２が長手方向において２個の蓋部３１の間に設けられることで、複数の収容部や複数の蓋部に対して長手方向の外側に各嵌合部を設ける構成と比較して、嵌合部を設けることによるトレイ本体２及びアタッチメント３の長手方向への大型化を抑制することができる。
【００３５】
なお、本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的が達成できる他の構成等を含み、以下に示すような変形等も本発明に含まれる。例えば、前記実施形態では、第１嵌合部２２と第２嵌合部３２とが幅方向へのスライドによって嵌合するものとしたが、嵌合のためのスライド方向は、トレイや被搬送物の形状等に応じた適宜な方向に設定されていればよく、例えば、対向方向へのスライドとすれば、蓋部によって収容部を対向方向から覆うようにして嵌合部を位置合わせすることができ、嵌合作業を容易に実施することができる。
【００３６】
また、前記実施形態では、他のトレイのトレイ本体を支持可能な支持部３１１が蓋部３に形成されるものとしたが、支持部は、アタッチメントの任意の位置に形成されてもよいし、トレイを積み重ねない場合には省略されていてもよい。
【００３７】
また、前記実施形態では、収容部２１がトレイ本体２の各辺に３個ずつ並設されるとともに、蓋部３１がアタッチメント３に３個並設されるものとしたが、収容部及び蓋部は適宜な位置に適宜な数だけ設けられていればよく、一方向に並設されていなくてもよい。また、収容部がトレイ本体に複数設けられるとともに蓋部がアタッチメントに１個設けられる構成であってもよく、このような構成によれば、収容部の数に応じて使用するアタッチメントの数を選択するとともに、収容部の大きさや形状が異なる場合においても、各収容部に応じた蓋部を有するアタッチメントを選択することにより、部品を共通化して低コスト化することができる。
【００３８】
また、前記実施形態では、第１嵌合部２２が２個の収容部２１の間に設けられるとともに第２嵌合部３２が２個の蓋部３１の間に設けられるものとしたが、第１嵌合部及び第２嵌合部は、それぞれトレイ本体及びアタッチメントの適宜な位置に設けられていればよく、例えば、複数が並設された収容部や蓋部の外側に設けられていてもよく、このような構成によれば、嵌合時に嵌合部が変形しても収容部や蓋部を変形しにくくすることができる。
【００３９】
また、前記実施形態では、トレイ本体２に形成された第１嵌合部２２とアタッチメント３に形成された第２嵌合部３２とが嵌合部として機能するものとしたが、嵌合部は、トレイ本体とアタッチメントとのうちいずれか一方にのみ設けられるとともに他方と嵌合可能に構成されていてもよい。
【００４０】
その他、本発明を実施するための最良の構成、方法などは、以上の記載で開示されているが、本発明は、これに限定されるものではない。すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示され、且つ、説明されているが、本発明の技術的思想および目的の範囲から逸脱することなく、以上述べた実施形態に対し、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができるものである。従って、上記に開示した形状、材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明を限定するものではないから、それらの形状、材質などの限定の一部、もしくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれるものである。
【符号の説明】
【００４１】
１          トレイ
２          トレイ本体
３          アタッチメント
２１        収容部
２２        第１嵌合部
３１        蓋部
３２        第２嵌合部
３１１      支持部
【図１】
2015231846.tif 000003
【図２】
2015231846.tif 000004
【図３】
2015231846.tif 000005
【図４】
2015231846.tif 000006
【図５】
2015231846.tif 000007
【図６】
2015231846.tif 000008