(57)【要約】【課題】  回転軸線の軸線方向に相対移動可能な内輪及び外輪を有し、無端状の動力伝達部材が巻き掛けられる回転部材において、内輪及び外輪の相対位置を安定させる。【解決手段】  回転部材１であって、所定の回転軸線Ａを中心として回転可能な内輪３と、内輪の外周側に同心状に配置され、伝達部材が巻き掛けられる外輪４と、内輪の外面と外輪の内面との間に介装され、内輪及び外輪の少なくとも一方に対して回転軸線の軸線方向に変位することによって、内輪に対する外輪の回転軸線の軸線方向への変位を許容する転動体５と、内輪の外面及び外輪の内面の一方に一体的に回転するように係止されると共に、内輪の外面及び外輪の内面の他方に周方向に相対回転可能に係止され、内輪及び外輪を互いに回転軸線の軸線方向に付勢する弾性部材３８とを有する。【選択図】    図２
2015230087.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端状の動力伝達部材が巻き掛けられる回転部材であって、
所定の回転軸線を中心として回転可能な内輪と、
前記内輪の外周側に同心状に配置され、前記伝達部材が巻き掛けられる外輪と、
前記内輪の外面と前記外輪の内面との間に介装され、前記内輪及び前記外輪の少なくとも一方に対して前記回転軸線の軸線方向に変位することによって、前記内輪に対する前記外輪の前記回転軸線の軸線方向への変位を許容する転動体と、
前記内輪の外面及び前記外輪の内面の一方に一体的に回転するように係止されると共に、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の他方に周方向に相対回転可能に係止され、前記内輪及び前記外輪を互いに前記回転軸線の軸線方向に付勢する弾性部材とを有することを特徴とする回転部材。
【請求項２】
前記内輪の外面及び前記外輪の内面の前記回転軸線の軸線方向における両端部のそれぞれに設けられ、前記内輪の外面及び前記外輪の内面と共に部屋を形成する一対のシール部材と、
前記部屋に封入された潤滑剤とを有することを特徴とする請求項１に記載の回転部材。
【請求項３】
前記弾性部材は、前記回転軸線と同軸に配置される環状部と、前記環状部から前記回転軸線の径方向及び軸線方向に突出すると共に、前記回転軸線の軸線方向に弾性変形可能な突片部とを有し、
前記内輪の外面及び前記外輪の内面の前記一方は、前記突片部を前記回転軸線の周方向かつ軸線方向において変位不能に係止する係止凹部を有し、
前記内輪の外面及び前記外輪の内面の前記他方は、前記回転軸線の周方向に延在し、前記環状部を前記回転軸線の周方向に変位可能かつ前記回転軸線の軸線方向に変位不能に係止する係止溝を有することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の回転部材。
【請求項４】
前記弾性部材は、前記突片部又は前記環状部から突出し、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の間に配置される遊端を形成する分岐部を有することを特徴とする請求項３に記載の回転部材。
【請求項５】
前記内輪の外面及び前記外輪の内面の前記一方に設けられ、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の他方側に向けて延びる隔壁部材を更に有し、
前記隔壁部材は、前記部屋を転動体が配置される部分と前記弾性部材が配置される部分とに区画すると共に、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の前記他方との間に連通路を形成することを特徴とする請求項２〜請求項４のいずれか１つの項に記載の回転部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無端状の伝達部材が巻き掛けられる回転部材に関し、例えばプーリやスプロケットに適用されるものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動車の内燃機関において、クランクシャフトと発電機やウォータポンプ等のエンジン補機とが、プーリ及び無端状のベルトからなる動力伝達機構を介して連結されたものがある。この動力伝達機構では、クランクシャフト及び各エンジン補機の駆動軸に結合される各プーリは、互いに平行な回転軸線を有して同一平面上に配置され、ベルトは各プーリが配置された平面上に配置され、各プーリの周方向と平行に各プーリの外周部に進入することが好ましい。しかしながら、内燃機関に対するエンジン補機の組み付け誤差や、クランクシャフトや各エンジン補機の駆動軸に対するプーリの組み付け誤差、クランクシャフトや各エンジン補機に生じる負荷変動に起因して、各プーリが共通の平面からずれる場合がある。この場合には、ベルトは、回転軸線の軸線方向に蛇行し、各プーリの周方向に対して角度を持ってプーリの外周部に進入することになる。そのため、ベルトがプーリに片当りし、ベルト及びプーリに局所的な応力が加わると共に、摩擦に伴う異音が生じる問題がある。
【０００３】
この問題に対して、プーリを内輪及び外輪と、内輪と外輪との間に介装されるボールとから構成し、回転軸線の軸線方向において内輪及び外輪の相対移動を可能にしたものがある（例えば、特許文献１）。このプーリでは、内輪に対して外輪が回転軸線の軸線方向に変位することによって、プーリ間のずれが緩和され、プーリの周方向に対するベルトの進入角が小さくなる。これにより、ベルト及びプーリの片当りが抑制される。内輪及び外輪の回転軸線の軸線方向への相対移動はストッパによって規制され、内輪に対する外輪の脱落が防止されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１５１２１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に係るプーリでは、内輪及び外輪の相対変位に抗する抵抗力を与える構成がないため、内輪に対して外輪が回転軸線の軸線方向に容易に変位し、外輪の位置が振動して安定しない虞がある。特に、内輪及び外輪がストッパを介して互いに接触する位置付近で外輪の位置が変動すると、内輪及び外輪の衝突音が連続して発生するという問題がある。また、内輪及び外輪が互いに正対した初期位置に復帰することが難しいという問題がある。
【０００６】
本発明は、以上の背景を鑑み、回転軸線の軸線方向に相対移動可能な内輪及び外輪を有し、無端状の伝達部材が巻き掛けられる回転部材において、内輪及び外輪の相対位置を安定させることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために本発明は、無端状の動力伝達部材（２０）が巻き掛けられる回転部材（１）であって、所定の回転軸線（Ａ）を中心として回転可能な内輪（３）と、前記内輪の外周側に同心状に配置され、前記伝達部材が巻き掛けられる外輪（４）と、前記内輪の外面と前記外輪の内面との間に介装され、前記内輪及び前記外輪の少なくとも一方に対して前記回転軸の軸線方向に変位することによって、前記内輪に対する前記外輪の前記回転軸線の軸線方向への変位を許容する転動体（５）と、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の一方に一体的に回転するように係止されると共に、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の他方に周方向に相対回転可能に係止され、前記内輪及び前記外輪を互いに前記回転軸線の軸線方向に付勢する弾性部材とを有することを特徴とする。
【０００８】
この構成によれば、内輪に対して外輪が回転軸線の軸線方向に変位可能な回転部材において、弾性部材が内輪及び外輪を互いに正対させる初期位置に付勢するため、内輪に対する外輪の位置が安定する。
【０００９】
また、上記発明において、前記内輪の外面（１７）及び前記外輪の内面（１８）の前記回転軸線の軸線方向における両端部のそれぞれに設けられ、前記内輪の外面及び前記外輪の内面と共に部屋（４５）を形成する一対のシール部材（４１）と、前記部屋に封入された潤滑剤とを有するとよい。
【００１０】
この構成によれば、内輪及び外輪の間に封入される潤滑剤は、内輪及び外輪が互いに回転するときに、内輪及び外輪の一方と共に回転する弾性部材によって撹拌される。これにより、潤滑剤の局所的な温度上昇が抑制され、潤滑剤の劣化が抑制される。
【００１１】
また、上記発明において、前記弾性部材は、前記回転軸線と同軸に配置される環状部（３８Ａ）と、前記環状部から前記回転軸線の径方向及び軸線方向に突出すると共に、前記回転軸線の軸線方向に弾性変形可能な突片部（３８Ｂ）とを有し、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の前記一方は、前記突片部を前記回転軸線の周方向かつ軸線方向において変位不能に係止する係止凹部（３６Ａ）を有し、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の前記他方は、前記回転軸線の周方向に延在し、前記環状部を前記回転軸線の周方向に変位可能かつ前記回転軸線の軸線方向に変位不能に係止する係止溝（３２）を有するとよい。
【００１２】
この構成によれば、内輪及び外輪を回転軸線の軸線方向に付勢し、かつ内輪及び外輪の一方と一体に回転することができる弾性部材を簡素な構造とすることができる。また、弾性部材と係合する部分を係止溝及び係止凹部のように凹部としたため、内輪及び外輪の間に潤滑剤を封入する場合に、係止溝及び係止凹部と弾性部材との隙間に潤滑剤を保持することができ、封入可能な潤滑剤量を増加させることができる。
【００１３】
また、上記発明において、前記弾性部材は、前記突片部又は前記環状部から突出し、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の間に配置される遊端を形成する分岐部（３８Ｄ）を有する。
【００１４】
この構成によれば、分岐部によって潤滑剤の撹拌作用を促進させることができる。
【００１５】
また、上記発明において、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の前記一方に設けられ、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の他方側に向けて延びる隔壁部材（４６）を更に有し、前記隔壁部材は、前記部屋を転動体が配置される部分（４５Ａ）と前記弾性部材が配置される部分（４５Ｂ）とに区画すると共に、前記内輪の外面及び前記外輪の内面の前記他方との間に連通路（４７）を形成するとよい。
【００１６】
この構成によれば、弾性部材による潤滑油の撹拌作用が、転動体付近の潤滑油に与える影響を調整し、転動体付近の潤滑油の温度を適正な値に設定することができる。潤滑油は、一般に温度の低下に伴って粘性抵抗が増大するため、弾性部材の撹拌作用による冷却効果が大きい場合には転動体の回転抵抗が増加する虞がある。そのため、隔壁部材を配置し、連通路の面積を変更することによって、弾性部材による潤滑油の撹拌作用が転動体付近の潤滑油に与える影響を調整し、転動体付近の潤滑油の温度及び粘性抵抗を適切な状態にすることができる。
【発明の効果】
【００１７】
以上の構成によれば、回転軸線の軸線方向に相対移動可能な内輪及び外輪を有し、無端状の伝達部材が巻き掛けられる回転部材において、内輪及び外輪の相対位置を安定させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】第１実施形態に係るプーリを一部破断して示す正面図
【図２】図１のII−II断面図
【図３】（Ａ）弾性部材の斜視図、（Ｂ）弾性部材の側面図
【図４】第１実施形態に係るプーリの外輪が内輪に対して回転軸線の軸線方向に変位した状態を示す断面図
【図５】第２実施形態に係るプーリの断面図
【図６】第３実施形態に係るプーリの断面図
【図７】第４実施形態に係るプーリを一部破断して示す正面図
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、図面を参照して本発明をプーリに適用した第１実施形態を説明する。本実施形態に係るプーリ１は、自動車の内燃機関のクランクシャフトや、発電機、ウォータポンプ、エアコンプレッサ、燃料ポンプ等を含むエンジン補機の駆動軸等の軸部材２に結合され、ベルト２０が掛け渡されるものである。
【００２０】
図１及び図２に示すように、プーリ１は、内輪３と、内輪３と同心状に配置された外輪４と、内輪３及び外輪４の間に配置された複数の転動体５とを有する。内輪３は、軸部材２に結合されるハブ１１と、ハブ１１から径方向外方に延出する複数のスポーク１２と、各スポーク１２の外端に結合され、ハブ１１と同心状に配置されたリム１３とを有する。
【００２１】
ハブ１１の中央部には中央孔１４が形成され、中央孔１４に軸部材２が圧入されることによって、ハブ１１は軸部材２と一体的に回転するように結合される。ハブ１１は、中央孔１４の軸線（軸部材２の軸線）を回転軸線Ａとして回転する。以下の説明では、回転軸線Ａを中心とした周方向を単に周方向、回転軸線Ａの径方向を単に径方向という。
【００２２】
リム１３は、回転軸線Ａを中心とした環形状に形成され、回転軸線Ａの軸線方向に所定の幅を有する。リム１３の外周面１７は、回転軸線Ａを中心とした等径の円周面に形成されている。リム１３の外周面１７は、内輪３の外周面をなす。
【００２３】
外輪４は、回転軸線Ａを中心とした環形状に形成され、回転軸線Ａの軸線方向に所定の幅を有する。外輪４の内周面１８は、回転軸線Ａを中心とした等径の円周面に形成されている。外輪４は、その内周面１８が内輪３の外周面１７と径方向において対向するように配置される。外輪４の内周面１８の直径は内輪３の外周面１７の直径よりも大きく、外輪４の内周面１８と内輪３の外周面１７との間には空間（隙間）が形成される。
【００２４】
外輪４の外周面１７には、ベルト２０が巻き掛けられる。本実施形態では、ベルト２０は一例として、長手方向に延在する複数のリブを有するＶリブドベルトとして構成されている。外輪４の外周面１７には、Ｖリブドベルトであるベルト２０と係合可能なように、周方向に延在する複数のリブ２２が突設されている。他の実施形態では、外輪４の外周面１７は採用されるベルト２０の形状に応じた形状に形成されるよい。外輪４の外周面１７の回転軸線Ａの軸線方向における両縁部には、径方向外方に突出すると共に、縁部に沿って周方向に延在する規制壁２３がそれぞれ形成されている。ベルト２０は一対の規制壁２３によって回転軸線Ａの軸線方向への移動が規制され、外輪４の外周面１７からの脱落が抑制されている。
【００２５】
外輪４の内周面１８には、径方向外方に向けて凹設された受容部２５（ポケット）が複数形成されている。受容部２５は、回転軸線Ａの軸線方向に外輪４の幅よりも小さい所定の幅を有し、周方向に所定の長さを有する。受容部２５は、周方向における一端側（図１において反時計回り側）に進むほど径方向における深さが浅くなっている。受容部２５は、周方向における一端部にカム面２５Ａ、他端部に滑り面２５Ｂを有する。カム面２５Ａは回転軸線Ａの径方向に対して傾斜しており、滑り面２５Ｂは回転軸線Ａの径方向に対して概ね平行に延在している。すなわち、カム面２５Ａの径方向に対する傾斜角は、滑り面２５Ｂの径方向に対する傾斜角よりも大きく設定されている。外輪４の内面において、各受容部２５は周方向に等間隔に配置されている。
【００２６】
転動体５は、円柱形のころである。転動体５は、中心軸線が回転軸線Ａと平行となるように配置され、各受容部２５に対応して配置される。転動体５は、外周部の一部が受容部２５内に受容され、他の部分が受容部２５から内輪３の外周面１７に向けて突出するように配置される。転動体５の長さ（回転軸線Ａの軸線方向における長さ）は、受容部２５の幅よりも小さく形成され、転動体５は受容部２５内において回転軸線Ａの軸線方向に変位可能になっている。また、転動体５は受容部２５内において周方向に変位可能になっている。
【００２７】
外輪４の内周面１８には、一対の外輪シール溝３１、一対の係止溝３２、及び一対のクリップ溝３３が形成されている。一対の外輪シール溝３１、一対の係止溝３２、及び一対のクリップ溝３３は、それぞれ外輪４の内周面１８に径方向外方に向けて凹設された溝であり、周方向に延在して環状に形成されている。外輪４の内周面１８には、回転軸線Ａの軸線方向に沿った一側から、外輪シール溝３１、係止溝３２、クリップ溝３３、受容部２５、クリップ溝３３、係止溝３２、及び外輪シール溝３１の順で形成されている。一対の外輪シール溝３１は、内周面１８の回転軸線Ａの軸線方向における両端部に形成されている。
【００２８】
内輪３の外周面１７には、一対の内輪シール溝３５、及び一対の係止凹部群３６が形成されている。一対の内輪シール溝３５は、それぞれ内輪３の外周面１７を径方向内方に凹設された溝であり、周方向に延在して環状に形成されている。一対の係止凹部群３６は、それぞれ内輪３の外周面１７を径方向内方に凹設された係止凹部３６Ａを周方向に複数含むものである。本実施形態では、各係止凹部群３６は、周方向において等間隔に配置された複数の係止凹部３６Ａを含む。内輪３の外周面１７には、回転軸線Ａの軸線方向に沿った一側から、内輪シール溝３５、係止凹部群３６、係止凹部群３６、及び内輪シール溝３５の順で形成されている。一対の内輪シール溝３５は、外周面１７の回転軸線Ａの軸線方向における両端部に形成されている。
【００２９】
内輪３及び外輪４が径方向において互いに正対する位置を初期位置とすると、初期位置において、内輪シール溝３５と外輪シール溝３１とは、径方向において互いに正対する位置に配置されている。初期位置において、係止凹部群３６は、対応する係止溝３２よりも回転軸線Ａの軸線方向において端部側に偏倚して配置されている。
【００３０】
互いに対応する係止溝３２及び係止凹部３６Ａには弾性部材３８が装着される。図２及び図３に示すように、弾性部材３８は、円環状に形成された環状部３８Ａと、環状部３８Ａの内周縁から径方向内側及び環状部３８Ａの軸線方向における一側に傾斜しつつ延びる複数の突片部３８Ｂとを有する。弾性部材３８は弾性率が高い材料から形成されている。本実施形態では、弾性部材３８は、ばね鋼等の弾性率が高い鋼板を材料とし、プレス成形等の塑性加工によって形成されている。
【００３１】
図３に示すように、突片部３８Ｂには、断面がＵ字状の貫通孔３８Ｃが形成されている。突片部３８Ｂの貫通孔３８Ｃに囲まれた部分は、突片部３８Ｂの他の部分に対して曲げ起こされ、分岐部３８Ｄを形成する。本実施形態では、貫通孔３８ＣはＵ字状の開口部分が環状部３８Ａ側を向くように配置され、分岐部３８Ｄの先端が突片部３８Ｂの先端側を向くように配置されている。また、分岐部３８Ｄは、環状部３８Ａに対してなす傾斜角度が、突片部３８Ｂが環状部３８Ａに対してなす傾斜角度よりも小さくなるように形成されている。
【００３２】
弾性部材３８の環状部３８Ａの外周部は、外輪４の係止溝３２に係止され、外輪４に対して回転軸線Ａを中心として回動可能、かつ回転軸線Ａの軸線方向に変位不能になる。なお、環状部３８Ａと係止溝３２の壁部との間には若干の隙間があり、この隙間内で環状部３８Ａは回転軸線Ａの軸線方向に若干変位することが可能である。また、弾性部材３８の各突片部３８Ｂの先端は、内輪３の各係止凹部３６Ａに係止され、内輪３に対して回転軸線Ａを中心とした周方向、及び回転軸線Ａの軸線方向に変位不能になる。なお、突片部３８Ｂと係止凹部３６Ａの壁部との間には若干の隙間があり、この隙間内で突片部３８Ｂは回転軸線Ａの軸線方向に若干変位することが可能である。これにより、弾性部材３８は、内輪３と一体に回転し、外輪４に対して相対回転可能となっている。
【００３３】
弾性部材３８を係止溝３２及び係止凹部３６Ａに装着するときには、最初に環状部３８Ａを弾性変形させつつ係止溝３２に挿入し、続いて各突片部３８Ｂを弾性変形させつつ各係止凹部３６Ａに挿入するとよい。なお、環状部３８Ａの係止溝３２への挿入を容易にするために、環状部３８Ａの周方向における一部に開裂部を設け、環状部３８ＡをＣ字状にしてもよい。開裂部の存在によって、環状部３８Ａは縮径及び拡径が容易になる。
【００３４】
図２に示すように、互いに対向する外輪シール溝３１及び内輪シール溝３５には、シール部材４１が係止される。シール部材４１は、円環状の本体部４１Ａと、本体部４１Ａの外周縁に沿って形成された外縁係止爪４１Ｂと、本体部４１Ａの内周縁に沿って形成された内縁係止爪４１Ｃとを有する。シール部材４１は、可撓性を有する部材から形成されている。シール部材４１は、外縁係止爪４１Ｂが外輪シール溝３１に周方向に変位可能、かつ回転軸線Ａの軸線方向に変位不能に係止され、内縁係止爪４１Ｃが内輪シール溝３５に周方向に変位可能、かつ回転軸線Ａの軸線方向に変位不能に係止されることによって、外輪４及び内輪３に対して周方向に回動可能に係止される。一対のシール部材４１が、外輪シール溝３１及び内輪シール溝３５に係止されることによって、外輪４の内周面１８と内輪３の外周面１７との間に形成される空間の回転軸線Ａの軸線方向における両端が閉じられる。シール部材４１を外輪シール溝３１及び内輪シール溝３５に装着するときには、シール部材４１を弾性変形させ、外輪シール溝３１及び内輪シール溝３５に挿入するとよい。
【００３５】
外輪４の内周面１８、内輪３の外周面１７、及び一対のシール部材４１は閉じた潤滑室４５を形成する。潤滑室４５には、グリース等の潤滑剤が封入される。
【００３６】
各クリップ溝３３には、Ｃ字状に形成されたクリップ４６（隔壁部材）の外周部が突入することによって係止される。クリップ４６は、板状に形成され、径方向に所定の幅を有する。また、クリップ４６は、可撓性を有し、外径が縮小する方向に弾性変形することができる。クリップ４６のクリップ溝３３への装着は、クリップ４６を弾性変形させつつ、クリップ溝３３に挿入するとよい。
【００３７】
クリップ４６の内周部は、外輪４の内周面１８から径方向内方に内輪３の外周面１７側に延び、潤滑室４５を区画する隔壁を構成する。一対のクリップ４６は、潤滑室４５を回転軸線Ａの軸線方向において、中央室４５Ａと、中央室４５Ａの両側に配置された一対の側室４５Ｂとに区画する。クリップ４６の内周縁は、内輪３の外周面１７から離間するように配置され、外周面１７との間に各室４５Ａ、４５Ｂを連通する連通路４７を形成する。中央室４５Ａには転動体５が配置され、各側室４５Ｂにはそれぞれ弾性部材３８が配置される。
【００３８】
以上のように構成した第１実施形態に係るプーリ１の作用及び効果を説明する。以下の説明では、図１を基準として各要素の時計回り方向、反時計回り方向を規定する。
【００３９】
図１に示すように、内輪３が外輪４に対して回転軸線Ａを中心として時計回り方向に回転するときには、各転動体５は内輪３から摩擦力を受けて、受容部２５内を周方向において時計回り方向に移動する。受容部２５は、周方向において時計回り方向における端部の深さが深くなっており、滑り面２５Ｂが概ね径方向に延在しているため、転動体５は滑り面２５Ｂ上を摺動しつつ自身の軸線を中心として自転する。これにより、内輪３及び外輪４間のトルク伝達は行われず、内輪３及び外輪４は相対回転する。
【００４０】
一方、内輪３が外輪４に対して回転軸線Ａを中心として反時計回り方向に回転するときには、各転動体５は内輪３から摩擦力を受けて、受容部２５内を周方向において反時計回り方向に移動する。受容部２５は、周方向において反時計回り方向における端部の深さが浅くなってカム面２５Ａを形成しているため、転動体５はカム面２５Ａと内輪３の外周面１７との間に噛みこまれる。これにより、内輪３及び外輪４のトルク伝達が行われ、内輪３及び外輪４は一体となって回転する。このように、本実施形態に係るプーリ１はワンウェイクラッチとして機能する。
【００４１】
図４に示すように、本実施形態に係るプーリ１では、内輪３及び外輪４の少なくとも一方が、転動体５に対して回転軸線Ａの軸線方向に摺動することによって、外輪４が内輪３に対して回転軸線Ａの軸線方向に変位することができる。これにより、ベルト２０が複数のプーリ１に掛け渡される場合において、各プーリ１の内輪３間に回転軸線Ａの軸線方向における位置ずれが生じていても、外輪４が内輪３に対して回転軸線Ａの軸線方向に変位することによって、各外輪４間の位置ずれが低減される。各外輪４間の回転軸線Ａの位置ずれが低減されると、ベルト２０の各外輪４に対する進入角度（ベルト２０の進入方向とプーリ１の周方向とがなす角度）が小さくなり、片当りが抑制されて、偏摩耗及び摩擦に起因する異音が抑制される。
【００４２】
外輪４が内輪３に対して回転軸線Ａの軸線方向に変位するときには、一対のシール部材４１はそれぞれ変形して内輪３及び外輪４に追従し、潤滑室４５を閉じた状態に維持し、潤滑剤の漏出を抑制する。具体的には、シール部材４１の本体部４１Ａ、及び本体部４１Ａと外縁係止爪４１Ｂ及び内縁係止爪４１Ｃとの境界部が弾性変形し、外縁係止爪４１Ｂが外輪シール溝３１に係止された状態を維持すると共に、内縁係止爪４１Ｃが内輪シール溝３５に係止された状態を維持する。
【００４３】
弾性部材３８は、環状部３８Ａにおいて外輪４に回転軸線Ａの軸線方向に変位不能に係止され、突片部３８Ｂにおいて内輪３に回転軸線Ａの軸線方向に変位不能に係止されているため、内輪３及び外輪４が回転軸線Ａの軸線方向に変位するときに、回転軸線Ａの軸線方向に荷重を受け、この荷重に対する抵抗力を生じる。この抵抗力は、内輪３及び外輪４が初期位置にあるときに最も小さく、内輪３及び外輪４の相対変位量が増加するに従って増加する。弾性部材３８による抵抗力は、内輪３及び外輪４の相対変位を小さくする方向に作用し（内輪３及び外輪４を初期位置に復帰させる付勢力として作用し）、内輪３及び外輪４の相対変位が安定する。
【００４４】
弾性部材３８は、内輪３と一体に回転し、外輪４に対して相対回転するため、潤滑室４５内に封入された潤滑剤を撹拌する。潤滑剤が撹拌されることによって、潤滑室４５内の潤滑剤の温度分布が均質化され、転動体５と内輪３及び外輪４との接触部の摩擦熱による局所的な潤滑剤の温度上昇が抑制される。潤滑剤の温度上昇が抑制されることによって、潤滑剤の劣化が抑制される。
【００４５】
突片部３８Ｂから切り起こされた分岐部３８Ｄは、弾性部材３８が潤滑剤に衝突する面積を拡張すると共に、弾性部材３８の表面の凹凸を増加させ、潤滑剤の撹拌効果を一層高める。
【００４６】
潤滑室４５を区画するクリップ４６は、弾性部材３８による潤滑剤の撹拌効果を調整する効果を奏する。潤滑剤は、温度の低下に伴って流動性が低下するものが多く、温度が低いと内輪３、外輪４及び転動体５の相対変位に対する抵抗力が増大する。そのため、クリップ４６によって、転動体５が配置された中央室４５Ａと、弾性部材３８が配置された側室４５Ｂとを区画することによって、弾性部材３８による潤滑剤の撹拌作用が転動体５付近の潤滑剤に影響を与え難くし、転動体５付近の潤滑剤の温度を比較的高く維持することができる。弾性部材３８による潤滑剤の撹拌作用が、転動体５付近の潤滑剤に与える影響は、中央室４５Ａと側室４５Ｂとを連通する連通路４７の面積を増減させることによって調整することができる。連通路４７の面積は、クリップ４６の径方向における幅を変更することによって調整することができる。
【００４７】
（第２実施形態）
次に、上記の第１実施形態の一部を変更した第２実施形態に係るプーリ１００について説明する。以下の説明では、第１実施形態と同様の構成は同一の符号を付して説明を省略する。図５に示すように、第２実施形態に係るプーリ１００では、内輪３の外周面１７に筒状のインナレース１０１が変位不能に装着され、外輪４の内周面１８に筒状のアウタレース１０２が変位不能に装着されている。インナレース１０１の外周面１０３とアウタレース１０２の内周面１０４の間には空間が形成される。
【００４８】
複数の受容部２５、一対の外輪シール溝３１、一対の係止溝３２、及び一対のクリップ溝３３はアウタレース１０２の内周面１０４に形成され、一対の内輪シール溝３５及び一対の係止凹部群３６はインナレース１０１の外周面１０３に形成される。
【００４９】
第２実施形態に係るプーリ１００では、インナレース１０１、アウタレース１０２、複数の転動体５、一対のシール部材４１、一対の弾性部材３８、及び一対のクリップ４６を予め組み立てて、ワンウェイクラッチ１１０（軸受部材）としてユニット化することができる。これにより、複数の転動体５、一対のシール部材４１、一対の弾性部材３８、及び一対のクリップ４６の内輪３及び外輪４への組付性を向上させることができる。
【００５０】
（第３実施形態）
図６に示すように、第３実施形態に係るプーリ１５０では、転動体１５１が軸線方向における中間部の径が両端部の径に対して拡径されたたる形の形状に形成されている。内輪３の外周面１７の回転軸線Ａの軸線方向における中間部には凹面状の凹部１５３が形成され、外輪４の受容部２５の底面の回転軸線Ａの軸線方向における中間部には凹面状の凹部１５４が形成されている。各凹部１５３、１５４は、周方向に延在して環状をなし、回転軸線Ａの軸線方向における中間部の深さが最も深くなっている。
【００５１】
第３実施形態に係るプーリ１５０では、たる形に形成された転動体５を介して外輪４が内輪３に支持されるため、外輪４が内輪３に対して回転軸線Ａの軸線方向に変位すると、外輪４は内輪３に対して傾斜し、ベルト２０の支持面である外輪４の外周部が回転軸線Ａに対して傾斜する。これにより、ベルト２０が掛け渡される複数のプーリ１５０間に回転軸線Ａの軸線方向に位置ずれが生じる場合に、ベルト２０のプーリ１５０への進入角度を小さくすることができる。
【００５２】
（第４実施形態）
第４実施形態に係るプーリ２００は、第２実施形態の一部を変形したものであり、図７に示すように、アウタレース１０２の受容部２５が省略され、転動体５はインナレース１０１の外周面１０３とアウタレース１０２の内周面１０４とに転接している。インナレース１０１の外周面１０３とアウタレース１０２の内周面１０４との間には、回転軸線Ａを中心とした筒形のリテーナ２０１が配置されている。リテーナ２０１は、その内径がインナレース１０１の外径より大きく、その外径がアウタレース１０２の内径よりも小さく形成されている。リテーナ２０１には、径方向に貫通する複数の保持孔２０２が形成されている。保持孔２０２は、転動体５の数と対応した数が形成され、周方向に等間隔に配置されている。各保持孔２０２には、転動体５が回転可能に受容される。リテーナ２０１の回転軸線Ａの軸線方向のおける両端部は、一対のクリップ４６の内側に配置されている。
【００５３】
第４実施形態に係るプーリ２００では、インナレース１０１、アウタレース１０２、及び転動体５を予め組み立てて、転がり軸受２０５としてユニット化することができる。第４実施形態に係るプーリ２００は、アイドラプーリ等として使用することができる。
【００５４】
以上で具体的実施形態の説明を終えるが、本発明は上記実施形態に限定されることなく幅広く変形実施することができる。例えば、上記の第１実施形態に係るプーリ１におけるクリップ溝３３及びクリップ４６は選択的な構成であり、他の実施形態では省略してもよい。また、上記の第１実施形態に係るプーリ１における外輪シール溝３１、内輪シール溝３５、及びシール部材４１は選択的な構成であり、他の実施形態では省略してもよい。この場合には、プーリ１は潤滑剤の封入構造が省略された構成となる。
【００５５】
上記の実施形態では、クリップ４６を外輪４の内周面１８に形成されたクリップ溝３３に係止する構成としたが、クリップ溝３３を内輪３の外周面１７に形成し、クリップ４６を内輪３に係止させる構成としてもよい。
【００５６】
上記の実施形態では、係止溝３２を外輪４の内周面１８に形成し、係止凹部群３６を内輪３の外周面１７に形成する構成としたが、周方向に延在する係止溝３２を内輪３の外周面１７に形成し、係止凹部群３６を外輪４の内周面１８に形成してもよい。この場合には、弾性部材３８は、環状部３８Ａと、環状部３８Ａの外周縁から径方向外側かつ環状部３８Ａの軸線方向における一側に傾斜しつつ延びる複数の突片部３８Ｂとを有するとよい。突片部３８Ｂが外輪４の内周面１８に形成されることによって、弾性部材３８は外輪４と一体に回転する。
【００５７】
上記の実施形態では、分岐部３８Ｄの環状部３８Ａに対する傾斜角度が、突片部３８Ｂの環状部３８Ａに対する傾斜角度よりも小さく設定されているが、大きく設定してもよい。また、分岐部３８Ｄは、周方向に対して傾斜した面を有するように、ねじりが加えられてもよい。例えば、分岐部３８Ｄがプロペラ（スクリュー）のブレード状に形成されることによって、潤滑剤の撹拌効果が一層高められる。また、上記実施形態では、分岐部３８Ｄが突片部３８Ｂから切り起こされた例について説明したが、他の実施形態では分岐部３８Ｄは、突片部３８Ｂと独立して環状部３８Ａから突出してもよい。
【００５８】
上記の実施形態では、転動体５を円柱状のころとしたが、他の実施形態では転動体５を球体（ボール）としてもよい。また、上記の実施形態は、本発明をプーリに適用した例を示したが、本発明はスプロケットにも適用することができる。
【符号の説明】
【００５９】
１、１００、１５０、２００...プーリ、２...軸部材、３...内輪、４...外輪、５...転動体、１７...外周面、１８...内周面、２０...ベルト、２５...受容部、２５Ａ...カム面、２５Ｂ...滑り面、３１...外輪シール溝、３２...係止溝、３３...クリップ溝、３５...内輪シール溝、３６...係止凹部群、３６Ａ...係止凹部、３８...弾性部材、３８Ａ...環状部、３８Ｂ...突片部、３８Ｃ...貫通孔、３８Ｄ...分岐部、４１...シール部材、４５...潤滑室、４５Ａ...中央室、４５Ｂ...側室、４６...クリップ（隔壁部材）、４７...連通路、１０１...インナレース、１０２...アウタレース、１１０...ワンウェイクラッチ、１５１...転動体、１５３...凹部、１５４...凹部、２０１...リテーナ、２０５...転がり軸受、Ａ...回転軸線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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