(57)【要約】【課題】移動通信方法、無線基地局及び移動局を提供すること。【解決手段】本発明の実施例に係る移動通信方法は、無線基地局に適用される。前記方法は、移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するステップと、リソースグループシフト情報に応じて移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるステップと、シフトされた物理チャネルリソースグループにおいて使用されていない物理チャネルリソースに応じて、移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定するステップと、移動局にリソースグループシフト情報と循環シフト情報を送信するステップと、を含む。【選択図】図１
2015015718.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線基地局に適用される移動通信方法であって、
移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するステップと、
前記リソースグループシフト情報に応じて前記移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるステップと、
シフトされた前記物理チャネルリソースグループにおいて使用されていない物理チャネルリソースに応じて、前記移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定するステップと、
前記移動局に前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報を送信するステップと、を含む方法。
【請求項２】
前記移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するステップは、
スケジューリンググラントシグナリングでの前記移動局の下り制御情報（ＤＣＩ）の順序を確定し、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序に応じて、前記リソースグループシフト情報を確定するステップと、を含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するステップは、
スケジューリンググラントシグナリングでの前記移動局の下り制御情報（ＤＣＩ）の順序を確定し、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序に応じて、前記初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第１の変位量の第１の変位情報を確定するステップと、
前記移動局の絶対位置指示情報又は相対位置指示情報である第２の変位情報を確定するステップと、
前記第１の変位情報と前記第２の変位情報を前記移動局のためのリソースグループシフト情報として利用するステップと、を含む請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記第２の変位情報は絶対位置指示情報であり、
前記絶対位置指示情報は、前記初期物理チャネルリソースグループがシフトされる目的物理リソースブロックを示し、前記目的物理リソースブロックは、上りサブフレームにおける物理上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）の指示チャネルに割り当てられる物理リソースブロックのうちの一つであり、
前記リソースグループシフト情報に応じて前記移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるステップは、
前記初期物理チャネルリソースグループを前記目的物理リソースブロックにシフトさせるステップと、
前記目的物理リソースブロックにおいて前記初期物理チャネルリソースグループをさらに前記第１の変位量でシフトさせるステップと、を含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記第２の変位情報は相対位置指示情報であり、
前記相対位置指示情報は、前記初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第２の変位量を示し、
前記リソースグループシフト情報に応じて前記移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるステップは、
前記第１の変位量と前記第２の変位量を重ね合わせることで第３の変位量を取得するステップと、
前記初期物理チャネルリソースグループを前記第３の変位量でシフトさせるステップと、を含む、請求項３に記載の方法。
【請求項６】
複数の移動局が存在するとき、上りサブフレームにおける物理上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）の数量に応じて、前記絶対位置指示情報及び前記相対位置指示情報を採用する移動局の数量を確定する請求項３に記載の方法。
【請求項７】
前記移動局に前記リソースグループシフト情報を送信するステップは、
無線リソース制御（ＲＲＣ）シグナリングを介して前記移動局に前記第２の変位情報を送信するステップと、を含む請求項３ないし６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記リソースグループシフト情報に応じて前記移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるステップは、
周波数領域において、前記リソースグループシフト情報に応じて前記移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるステップと、を含む請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記移動局のリソースグループシフト情報と循環シフト情報とに基づいて確定された物理チャネルリソースにより、前記移動局へ前記移動局からの信号に対する応答情報を送信するステップと、をさらに含む請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
移動局に適用される移動通信方法であって、
無線基地局から送信されたシグナリングを受信するステップと、
受信されたシグナリングに基づいて前記移動局のリソースグループシフト情報と復調参照信号の循環シフト情報を取得するステップと、
前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報に応じて、前記移動局が前記無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定するステップと、を含む方法。
【請求項１１】
前記受信されたシグナリングに基づいて前記移動局のリソースグループシフト情報を取得するステップは、
受信されたシグナリングに基づいてスケジューリンググラントシグナリングでの前記移動局の下り制御情報（ＤＣＩ）の順序を取得し、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序に応じて前記リソースグループシフト情報を確定するステップと、を含む請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記受信されたシグナリングに基づいて前記移動局のリソースグループシフト情報を取得するステップは、
前記受信されたシグナリングに基づいて、前記リソースグループシフト情報として第１の変位情報と第２の変位情報を取得するステップと、を含み、
前記第１の変位情報は、スケジューリンググラントシグナリングでの前記移動局の下り制御情報（ＤＣＩ）の順序であり、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序に応じて、前記移動局の初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第１の変位量を確定する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記第２の変位情報は絶対位置指示情報であり、
前記絶対位置指示情報は、前記初期物理チャネルリソースグループがシフトされる目的物理リソースブロックを示し、前記目的物理リソースブロックは、上りサブフレームにおける物理上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）の指示チャネルに割り当てられる物理リソースブロックのうちの一つであり、
前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報に応じて、前記移動局が前記無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定するステップは、
前記基地局により前記移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループを前記目的物理リソースブロックにシフトさせるステップと、
前記目的物理リソースブロックにおいて前記初期物理チャネルリソースグループをさらに前記第１の変位量でシフトさせるステップと、
前記循環シフト情報に応じて、シフトされた物理チャネルリソースグループの中で前記物理チャネルリソースを確定するステップと、を含む請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記第２の変位情報は相対位置指示情報であり、
前記相対位置指示情報は、前記初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第２の変位量を示し、
前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報に応じて、前記移動局が前記無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定するステップは、
前記第１の変位量と前記第２の変位量を重ね合わせることで第３の変位量を取得するステップと、
前記初期物理チャネルリソースグループを前記第３の変位量でシフトさせるステップと、
前記循環シフト情報に応じて、シフトされた物理チャネルリソースグループの中で前記物理チャネルリソースを確定するステップと、を含む請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
前記シグナリングは無線リソース制御（ＲＲＣ）シグナリングを含み、
受信されたＲＲＣシグナリングから前記第２の変位情報を取得する、
請求項１２ないし１４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１６】
前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報に応じて、前記移動局が前記無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定するステップは、
周波数領域において、前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報に応じて、前記移動局が前記無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定するステップと、を含む請求項１０に記載の方法。
【請求項１７】
無線通信システムに適用される移動通信方法であって、
無線基地局により、移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するステップと、
前記無線基地局により、前記リソースグループシフト情報に応じて前記移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるステップと、
前記無線基地局により、シフトされた前記物理チャネルリソースグループにおいて使用されていない物理チャネルリソースに応じて、前記移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定するステップと、
前記無線基地局により、前記移動局に前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報を送信するステップと、
前記移動局により、前記無線基地局から送信されたシグナリングを受信ステップと、
前記移動局により、受信されたシグナリングに基づいて前記移動局のリソースグループシフト情報と復調参照信号の循環シフト情報を取得するステップと、
前記移動局により、前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報に応じて、前記移動局が前記無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定するステップと、を含む方法。
【請求項１８】
無線基地局であって、
移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するリソースグループシフト情報確定部と、
前記リソースグループシフト情報に応じて前記移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるリソースグループシフト部と、
シフトされた前記物理チャネルリソースグループにおいて使用されていない物理チャネルリソースに応じて、前記移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定する循環シフト情報確定部と、
前記移動局に前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報を送信する送信部と、を備える無線基地局。
【請求項１９】
前記リソースグループシフト情報確定部は、スケジューリンググラントシグナリングでの前記移動局の下り制御情報（ＤＣＩ）の順序を確定し、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序に応じて、前記リソースグループシフト情報を確定する請求項１８に記載の無線基地局。
【請求項２０】
前記リソースグループシフト情報確定部は、
スケジューリンググラントシグナリングでの前記移動局の下り制御情報（ＤＣＩ）の順序を確定し、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序に応じて、前記初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第１の変位量の第１の変位情報を確定する第１の確定モジュールと、
前記移動局の絶対位置指示情報又は相対位置指示情報である第２の変位情報を確定する第２の確定モジュールと、
前記第１の変位情報と前記第２の変位情報を前記移動局のためのリソースグループシフト情報として利用する第３の確定モジュールと、を備える請求項１８に記載の無線基地局。
【請求項２１】
前記第２の変位情報は絶対位置指示情報であり、
前記絶対位置指示情報は、前記初期物理チャネルリソースグループがシフトされる目的物理リソースブロックを示し、前記目的物理リソースブロックは、上りサブフレームにおける物理上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）の指示チャネルに割り当てられる物理リソースブロックのうちの一つであり、
前記リソースグループシフト部は、前記初期物理チャネルリソースグループを前記目的物理リソースブロックにシフトさせ、前記目的物理リソースブロックにおいて前記初期物理チャネルリソースグループをさらに前記第１の変位量でシフトさせる、請求項２０に記載の無線基地局。
【請求項２２】
前記第２の変位情報は相対位置指示情報であり、
前記相対位置指示情報は、前記初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第２の変位量を示し、
前記リソースグループシフト部は、前記第１の変位量と前記第２の変位量を重ね合わせることで第３の変位量を取得し、前記初期物理チャネルリソースグループを前記第３の変位量でシフトさせる請求項２０に記載の無線基地局。
【請求項２３】
複数の移動局が存在するとき、前記第２の確定モジュールは、上りサブフレームにおける物理上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）の数量に応じて、前記絶対位置指示情報及び前記相対位置指示情報を採用する移動局の数量を確定する請求項２０に記載の無線基地局。
【請求項２４】
前記送信部は、無線リソース制御（ＲＲＣ）シグナリングを介して前記移動局に前記第２の変位情報を送信する請求項２０ないし２３のいずれか一項に記載の無線基地局。
【請求項２５】
前記リソースグループシフト部は、周波数領域において、前記リソースグループシフト情報に応じて前記移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせる請求項１８に記載の無線基地局。
【請求項２６】
前記送信部は、さらに、前記移動局のリソースグループシフト情報と循環シフト情報に基づいて確定された物理チャネルリソースにより、前記移動局へ前記移動局からの信号に対する応答情報を送信する請求項１８に記載の無線基地局。
【請求項２７】
移動局であって、
無線基地局から送信されたシグナリングを受信する受信部と、
受信されたシグナリングに基づいて前記移動局のリソースグループシフト情報と復調参照信号の循環シフト情報を取得する情報取得部と、
前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報に応じて、前記移動局が前記無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定する物理チャネルリソース確定部と、を備える移動局。
【請求項２８】
前記情報取得部は、受信されたシグナリングに基づいてスケジューリンググラントシグナリングでの前記移動局の下り制御情報（ＤＣＩ）の順序を取得し、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序に応じて前記リソースグループシフト情報を確定する請求項２７に記載の移動局。
【請求項２９】
前記情報取得部は、受信されたシグナリングに基づいて、前記リソースグループシフト情報として第１の変位情報と第２の変位情報を取得し、
前記第１の変位情報は、スケジューリンググラントシグナリングでの前記移動局の下り制御情報（ＤＣＩ）の順序であり、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序に応じて、前記移動局の初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第１の変位量を確定する請求項２７に記載の移動局。
【請求項３０】
前記第２の変位情報は絶対位置指示情報であり、
前記絶対位置指示情報は、前記初期物理チャネルリソースグループがシフトされる目的物理リソースブロックを示し、前記目的物理リソースブロックは、上りサブフレームにおける物理上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）の指示チャネルに割り当てられる物理リソースブロックのうちの一つであり、
前記物理チャネルリソース確定部は、
前記基地局により前記移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループを前記目的物理リソースブロックにシフトさせ、前記目的物理リソースブロックにおいて前記初期物理チャネルリソースグループをさらに前記第１の変位量でシフトさせるリソースグループシフトモジュールと、
前記循環シフト情報に応じて、シフトされた物理チャネルリソースグループの中で前記物理チャネルリソースを確定するリソース確定モジュールと、を備える請求項２９に記載の移動局。
【請求項３１】
前記第２の変位情報は相対位置指示情報であり、
前記相対位置指示情報は、前記初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第２の変位量を示し、
前記物理チャネルリソース確定部は、
前記第１の変位量と前記第２の変位量を重ね合わせることで第３の変位量を取得し、前記初期物理チャネルリソースグループを前記第３の変位量でシフトさせるリソースグループシフトモジュールと、
前記循環シフト情報に応じて、シフトされた物理チャネルリソースグループの中で前記物理チャネルリソースを確定するリソースグループ確定モジュールと、を備える請求項２９に記載の移動局。
【請求項３２】
前記シグナリングは無線リソース制御（ＲＲＣ）シグナリングを含み、
前記情報取得部は、受信されたＲＲＣシグナリングから前記第２の変位情報を取得する請求項２９ないし３１のいずれか一項に記載の移動局。
【請求項３３】
前記物理チャネルリソース確定部は、周波数領域において、前記リソースグループシフト情報と前記循環シフト情報に応じて、前記移動局が前記無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定する請求項２７に記載の移動局。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、移動通信方法、無線基地局及び移動局に関し、より具体的には、本発明は移動局に割り当てられる物理チャネルリソースを確定するための移動通信方法、無線基地局及び移動局に関する。
【背景技術】
【０００２】
ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）通信システム及びＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ通信システムにおいて、通信システムの容量を高めるために、同時に複数の移動局についてスケジューリングを行うことが許される。周波数領域とコード領域での物理リソースを多重することで、同時に複数の移動局に対してのシグナリングが実現される。例えば、周波数領域とコード領域のリソースブロックにおいて、復調参照信号（ＤＭＲＳ）の異なる循環シフトを利用して複数の移動局を区別することで、複数の移動局が同一の物理リソースブロックでの異なる物理リソースを使用できるようにし、同時に複数の移動局に対してのシグナリングが実現される。
【０００３】
しかし、ＤＭＲＳには８つの異なる循環シフト値しか含まれていない。つまり、従来のＬＴＥとＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄシステムにおいて、周波数領域とコード領域の中でＤＭＲＳの異なる循環シフトを利用して複数の移動局の区別を行ったとしても、最大で８つの移動局へ同時に信号を送信することしか許されない。これにより、物理リソースブロックには移動局に割り当てられていない空き物理チャネルリソースが存在する可能性がある。その一方、新しい無線アクセス技術の提案に伴い、無線基地局がサポートできる同時にスケジューリングする移動局の数はたえず増加している。例えば、Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔ（ＭＩＭＯ）拡張のＮｏｎ  Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ（ＮＯＭＡ）システムにおいて、無線基地局が同時に８つ以上の移動局に対してスケジューリングすることが許される。このような場合、従来の物理チャネルリソースの割当メカニズムではスケジューリング需要を満足することが難しい。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記の問題点に鑑みて、無線リソースの利用率を改善するための移動通信方法、無線基地局及び移動局を提供することが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一実施例によれば、無線基地局に適用される移動通信方法を提供する。前記方法は、移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するステップと、リソースグループシフト情報に応じて移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるステップと、シフトされた物理チャネルリソースグループにおいて使用されていない物理チャネルリソースに応じて、移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定するステップと、移動局にリソースグループシフト情報と循環シフト情報を送信するステップと、を含む。
【０００６】
本発明のもう一つの実施例によれば、移動局に適用される移動通信方法を提供する。前記方法は、無線基地局から送信されたシグナリングを受信するステップと、受信されたシグナリングに基づいて移動局のリソースグループシフト情報と復調参照信号の循環シフト情報を取得するステップと、リソースグループシフト情報と循環シフト情報に応じて、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定するステップと、を含む。
【０００７】
本発明のもう一つの実施例によれば、無線通信システムに適用される移動通信方法を提供する。前記方法は、無線基地局により、移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するステップと、無線基地局により、リソースグループシフト情報に応じて移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるステップと、無線基地局により、シフトされた物理チャネルリソースグループにおいて使用されていない物理チャネルリソースに応じて、移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定するステップと、無線基地局により、移動局にリソースグループシフト情報と循環シフト情報を送信するステップと、移動局により、無線基地局から送信されたシグナリングを受信するステップと、移動局により、受信されたシグナリングに基づいて移動局のリソースグループシフト情報と復調参照信号の循環シフト情報を取得するステップと、移動局により、リソースグループシフト情報と循環シフト情報に応じて、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定するステップと、を含む。
【０００８】
本発明のもう一つの実施例によれば、無線基地局であって、移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するリソースグループシフト情報確定部と、リソースグループシフト情報に応じて移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるリソースグループシフト部と、シフトされた物理チャネルリソースグループにおいて使用されていない物理チャネルリソースに応じて、移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定する循環シフト情報確定部と、移動局にリソースグループシフト情報と循環シフト情報を送信する送信部と、を備える無線基地局を提供する。
【０００９】
本発明のもう一つの実施例によれば、移動局であって、無線基地局から送信されたシグナリングを受信する受信部と、受信されたシグナリングに基づいて移動局のリソースグループシフト情報と復調参照信号の循環シフト情報を取得する情報取得部と、リソースグループシフト情報と循環シフト情報に応じて、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定する物理チャネルリソース確定部と、を備える移動局を提供する。
【発明の効果】
【００１０】
従来の物理リソース割当メカニズムと比べて、本発明の実施例に係る方案によって、より多くのユーザを同一の物理リソースブロックに多重させることができる。また、本発明の実施例に係る方案によって、それぞれの物理リソースブロックに割り当てられる移動局の数量を調整することで、同一の物理リソースブロックに割り当てられる移動局の数量が多いときに、一部の移動局が他の物理リソースブロックでの物理チャネルリソースを占用するように調整できる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の一実施例に係る移動通信方法を説明するフローチャートである。
【図２】図１に示す移動通信方法の一例示状況を示した説明図である。
【図３】移動通信システムにおいて、無線基地局が図１に示す移動通信方法を使用する一例示状況を示した説明図である。
【図４】本発明のもう一つの実施例に係る移動通信方法を説明するフローチャートである。
【図５】本発明のさらにもう一つの実施例に係る移動通信方法を説明するフローチャートである。
【図６】本発明の実施例に係る無線基地局を示す模式的構成ブロック図である。
【図７】本発明の一実施例に係るリソースグループシフト情報確定部を示す模式的構成ブロック図である。
【図８】本発明の実施例に係る移動局を示す模式的構成ブロック図である。
【図９】本発明の一実施例に係る物理チャネルリソース確定部を示す模式的構成ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照して本発明の好ましい実施例を詳しく説明する。注意すべき点は、本明細書と図面において、基本的に同一のステップと素子には同一の参考符号を付し、これらのステップと素子については重複する説明を省略する。また、本発明の以下の実施例において、一つの物理リソースブロックには複数の物理チャネルリソースが含まれてもよく、無線基地局が移動局に割り当てる初期物理チャネルリソースグループには物理リソースブロックの中の一部の物理チャネルリソースが含まれてもよく、また、変位量は物理チャネルリソースを単位としてもよい。
【００１３】
図１は、本発明の一実施例に係る移動通信方法１００を説明するフローチャートである。移動通信方法１００は無線基地局に適用できる。以下、図１を参照して本発明の実施例に係る移動通信方法１００を説明する。
【００１４】
図１に示すように、ステップＳ１０１で、移動局のためのリソースグループシフト情報を確定する。そして、ステップＳ１０２で、リソースグループシフト情報に応じて移動局に割り当てられる初期物理チャネルリソースグループをシフトする。無線通信システムが周波数分割多重とコード分割多重の二種の多重方式を採用するときは、ステップＳ１０２で、周波数領域でのみリソースグループシフト情報に応じて初期的に移動局に割り当てられる物理チャネルリソースグループをシフトすることが好ましい。
【００１５】
本発明の一例示によると、ステップＳ１０１で、スケジューリンググラントシグナリング（ＵＬ  ｇｒａｎｔ）での移動局の下り制御情報（ＤＣＩ）の順序を確定し、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序に応じて、初期物理チャネルリソースグループがシフトされた変位量のリソースグループシフト情報を確定してもよい。例えば、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序をそのまま変位量としてもよいし、特定のアルゴリズムにより、スケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序に応じて変位量を算出してもよい。簡潔のため、以下でスケジューリンググラントシグナリングでのＤＣＩの順序をＤＣＩ順序と呼ぶ。
【００１６】
ステップＳ１０２で、基地局が最初に移動局に割り当てる初期物理チャネルリソースグループを、リソースグループシフト情報の示す変位量だけシフトする。従って、無線基地局は付加的なパラメータを使用することなく、移動局に割り当てられる物理チャネルリソースグループの位置を変更できる。
【００１７】
しかし、ＤＣＩ順序の値は通常小さいため、ＤＣＩ順序の値をそのまま変位量とすると、小範囲内でしか移動局の初期物理チャネルリソースグループに対してシフトすることができない。移動局の初期物理チャネルリソースグループが属する初期物理リソースブロックを占用する、或いは当該初期物理リソースブロックに隣接するもう一つのリソースブロックを占用する既存（ｌｅｇａｃｙ）移動局の数量が規定基地局の数量以上であるとき、ＤＣＩ順序を使用して初期物理チャネルリソースグループのシフトを行う場合に、シフトされた初期物理チャネルリソースグループは、初期物理リソースブロック及びそれに隣接する他のリソースブロックの中で既に既存移動局により占用されている物理リソースと衝突する可能性があるので、シフトされた初期物理チャネルリソースグループ内に移動局が使用可能な空きチャネルは存在しなくなる。
【００１８】
より大きい範囲で初期物理チャネルリソースグループの位置を調整するために、本発明のもう一つの例示によると、ステップＳ１０１で、移動局のＤＣＩ順序を確定し、ＤＣＩ順序に応じて初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第１の変位量を示す第１の変位情報を確定し、また、移動局の第２の変位情報を確定してから、第１の変位情報と第２の変位情報を移動局のためのリソースグループシフト情報として利用する、即ち、ＤＣＩ順序に基づいて初期物理チャネルリソースグループをシフトするだけでなく、第２の変位情報にも基づいて初期物理チャネルリソースグループをシフトすることで、初期物理チャネルリソースグループのシフト範囲を拡張する。
【００１９】
たとえば、第２の変位情報は絶対位置指示情報であってもよい。具体的に、絶対位置指示情報は初期物理チャネルリソースグループのシフト先である目的物理リソースブロックを示してもよい。上りサブフレームにおける物理上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）はそれに対応する指示チャネルを必要としないため、即ち、ＰＵＣＣＨに対応する指示チャネルの物理チャネルリソースは空きであるため、絶対位置指示情報の示す目的物理リソースブロックが、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨの指示チャネルに割り当てられる物理リソースブロックの中の一つであることが好ましい。例えば、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨに対応する指示チャネルは、物理ＨＡＲＱ指示チャネルであってもよい。
【００２０】
また、本発明の一例示によると、無線基地局は、物理リソースブロックごとに、移動局の初期物理チャネルリソースグループが当該物理リソースブロックに位置するときにシフトされるべきである目的物理リソースブロックを予め設け、物理リソースブロックごとに設けられている目的物理リソースブロックから絶対位置指示情報を生成してもよい。代えて、本発明のもう一つの例示によると、無線基地局は、移動局毎に当該移動局の初期物理リソースグループがシフトされるべきである目的物理リソースブロックを示す絶対位置指示情報をそれぞれ確定してもよい。これについては、後ほど図３を参照しながらさらに説明することとする。
【００２１】
また、無線基地局は、先にＰＵＣＣＨの指示チャネルが移動局に割り当てられる状況に応じて、目前の移動局の初期物理チャネルリソースグループがシフトされた特定物理リソースブロックを確定してもよい。ステップＳ１０２で、移動局に割り当てる初期物理チャネルリソースグループを目的物理リソースブロックへシフトしてよい。そして、目的物理リソースブロックにおいて初期物理チャネルリソースグループをさらに第１の変位量だけシフトする。
【００２２】
また、例えば、第２の変位情報は相対位置指示情報でもよい。具体的に、相対位置指示情報は初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第２の変位量を示す。無線基地局は、物理リソースブロック毎に割り当てられた既存基地局の数量に応じて第２の変位量を確定することで、シフトされた初期物理チャネルリソースグループが既存基地局の数量の少ない或いは既存基地局のない物理リソースブロックに位置するようにしてもよい。既存基地局の数量が少ない物理リソースブロックは、物理上り共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）に対応する指示チャネルが属する物理リソースブロックでよく、前述のように、既存基地局がない物理リソースブロックは、ＰＵＣＣＨに対応する指示チャネルが属する物理リソースブロックでよい。ステップＳ１０２で、第１の変位量と第２の変位量を重ね合わせることで第３の変位量を取得し、そして、初期物理チャネルリソースグループを第３の変位量だけシフトしてよい。
【００２３】
複数の移動局が存在するとき、上りサブフレームにおける物理上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）の数量に応じて、絶対位置指示情報及び相対位置指示情報を採用する移動局の数量を確定することが好ましい。例えば、ＰＵＣＣＨの数量が規定ＰＵＣＣＨの数量以上であるとき、無線基地局と通信するすべての移動局において、移動局総数の第１の比率を占める移動局の第２の変位情報を絶対位置指示情報とし、ＰＵＣＣＨの数量が規定ＰＵＣＣＨの数量より小さいとき、無線基地局と通信するすべての移動局において、移動局総数の第２の比率を占める移動局の第２の変位情報を絶対位置指示情報としてよい。ここで、第１の比率は第２の比率より大きい。つまり、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨの数量が多いほど、その第２の変位情報が無線基地局により絶対位置指示情報とされる移動局の数量が多くなり、その第２の変位情報が無線基地局により相対位置指示情報とされる移動局の数量が少なくなる。逆に、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨの数量が少ないほど、その第２の変位情報が無線基地局により絶対位置指示情報とされる移動局の数量が少なくなり、その第２の変位情報が無線基地局により相対位置指示情報とされる移動局の数量が多くなる。
【００２４】
そして、ステップＳ１０３で、シフトされた物理チャネルリソースグループでの使用されていない物理チャネルリソースに応じて、移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定する。最後に、ステップＳ１０４で、移動局へリソースグループシフト情報と循環シフト情報を送信する。
【００２５】
本発明の一例示によると、スケジューリンググラントシグナリングにより移動局へＤＣＩ順序と循環シフト情報を通知してよい。本発明のもう一つの例示によると、リソースグループシフト情報に上記第２の変位情報が含まれている場合、基地局は無線リソース制御（ＲＲＣ）シグナリングを介して移動局へ当該第２の変位情報を送信してもよい。このような場合、ステップＳ１０４で、ＲＲＣシグナリングにより移動局へ当該第２の変位情報を送信してから、さらにスケジューリンググラントシグナリングにより移動局へＤＣＩ順序と循環シフト情報を通知してよい。
【００２６】
また、本発明のもう一つの例示によると、無線基地局が移動局に対してリソースグループシフト情報と循環シフト情報を送信することで、移動局に自分の使用できる物理チャネルリソースを確定させてから、図１に示す方法は、さらに、移動局のリソースグループシフト情報と循環シフト情報から確定された物理チャネルリソースに基づいて、移動局からの信号に対する応答情報を移動局に送信するステップを含んでよい。
【００２７】
図２は、図１に示す移動通信方法の一例示状況を示した説明図である。図２に示す座標係において、
【数１】
2015015718.tif 000003
【００２８】
図２での陰影部分に示すように、無線基地局が移動局に割り当てる初期物理チャネルリソースグループには物理チャネルリソースｎ(ｉ,ｊ)が含まれ、ここで、ｉ＝２，３，．．．．．．９であり、ｊ＝ｉ−１であり、ｉとｊは整数である。無線基地局は移動局のＤＣＩ順序を確定し、ＤＣＩ順序に応じて第１の変位情報を確定してよい。ここで、第１の変位情報は、初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第１の変位量‘１’を示す。無線基地局は、さらに、移動局の相対位置指示情報を第２の変位情報として確定してもよい。図２に示す例示において、無線基地局は、目前無線通信システムにおける物理チャネルリソースの使用状況に応じて、相対位置指示情報の示す第２の変位量が‘５’であると確定する。
【００２９】
そして、無線基地局は、第１の変位量‘１’と第２の変位量‘５’を重ね合わせることで第３の変位量‘６’を取得し、また、図２での矢印に示すように、移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループの横座標（即ち、周波数領域において）を第３の変位量だけ移動することで、シフトされた初期物理チャネルリソースグループｎ(ｉ’,ｊ’)を取得してもよい。ここで、ｉ’＝８，９，．．．．．．１５であり、ｊ’＝ｉ’−７であり、ｉ’とｊ’は整数である。
【００３０】
図２での黒いエリアに示すように、シフトされた初期物理チャネルリソースグループにおいて、チャネルリソースｎ(１０,３)及びｎ(１３,６)は既に他の移動局により占用されている。そこで、無線基地局は、シフトされた初期物理チャネルリソースグループにおいて、未だ他の移動局により占用されていない物理チャネルリソース（図２でのグレーエリアに示すように）において、目前移動局が使用すべき物理チャネルリソースを設定し、設定された目前移動局が使用すべき物理チャネルリソースに応じて、移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定する。最後に、無線基地局は、循環シフト情報と、第１の変位情報及び第２の変位情報を含むリソースグループシフト情報とを移動局へ送信する。
【００３１】
図２においては、リソースグループシフト情報での第２の変位情報が相対位置指示情報であることを例に説明した。リソースグループシフト情報での第２の変位情報が絶対位置指示情報である場合、移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループにおける開始物理チャネルリソース、例えば、図２に示す初期物理チャネルリソースグループにおける物理チャネルリソースｎ(２,１)を予め確定してもよい。前記のように、移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループを目的物理リソースブロックへシフトするとき、開始物理チャネルリソースを目的物理リソースブロックへシフトしてから、開始物理チャネルリソースグループでの他の物理チャネルリソースを開始物理チャネルリソースの移動位置に応じて順番に移動させてもよい。
【００３２】
図３は、移動通信システムにおいて、無線基地局３１０が図１に示す移動通信方法を使用する一例示状況を示した説明図である。図３に示す移動通信システムにおいて、無線基地局３１０は、第１のユーザグループ３２０及び第２のユーザグループ３３０に含まれる移動局を同時にスケジューリングすることができる。本発明の一例示によると、無線基地局３１０は、従来の物理チャネルリソースの割当メカニズムを採用して第１のユーザグループ３２０に含まれる移動局に対して物理チャネルリソースを割り当て、図１に示す移動通信方法を使用して第２のユーザグループ３３０に含まれる移動局に対して物理チャネルリソースを割り当てることで、第２のユーザグループ３３０に含まれる移動局により使用される物理チャネルリソースと、第１のユーザグループ３２０に含まれる移動局により使用される物理チャネルリソースが互いに衝突することを避ける。
【００３３】
図３に示す例示で、無線基地局３１０は、第２のユーザグループ３３０における移動局に対してナンバリングして、第２のユーザグループ３３０における移動局のＤＣＩ順序とすることができる。つまり、第２のユーザグループ３３０での移動局毎のＤＣＩ順序は１から８までのいずれかの値であり、移動局毎のＤＣＩ順序が互いに異なる。
【００３４】
また、リソースグループシフト情報に第２の変位情報が含まれ、第２の変位情報が絶対位置指示情報であるとき、無線基地局は、物理リソースブロックごとに、移動局の初期物理チャネルリソースグループが当該物理リソースブロックに位置するときにシフトされるべきである目的物理リソースブロックを予め設定してもよい。第２のユーザグループ３３０での移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するとき、無線基地局は、それぞれの移動局に割り当てる初期物理チャネルリソースグループが属する初期物理リソースブロックを確定し、初期物理リソースブロックに対して予め設定された上記目的物理リソースブロックに応じて、初期物理リソースブロックの目的物理リソースブロックを示す絶対位置指示情報を当該移動局のリソースグループシフト情報における第２の変位情報としてもよい。代えて、移動局のためのリソースグループシフト情報を確定するとき、無線基地局は、第２のユーザグループ３３０での移動局毎に当該移動局の初期物理リソースグループがシフトされるべきである目的物理リソースブロックを示す絶対位置指示情報をそれぞれ確定してもよい。
【００３５】
また、リソースグループシフト情報に第２の変位情報が含まれ、第２の変位情報が相対位置指示情報であるとき、移動局のためのリソースグループシフト情報を確定する場合、無線基地局は、第２のユーザグループ３３０でのすべての移動局に対して同一の相対位置指示情報を第２の変位情報として確定してもよい。このような場合、第２のユーザグループ３３０でのすべての移動局の初期物理リソースグループは同じ第２の変位量を有してもよく、これにより、無線基地局の操作が簡素化され、各移動局の初期物理リソースグループが第２の変位量だけシフトされるだけでなく、移動局毎のＤＣＩ順序が示す第１の変位量もシフトされるので、シフトされた第２のユーザグループ３３０での移動局の初期物理リソースグループの位置は異なる。
【００３６】
図４は、本発明のもう一つの実施例に係る移動通信方法４００を説明するフローチャートである。移動通信方法４００は移動局に適用できる。以下、図４を参照しながら本発明の実施例に係る移動通信方法４００を説明する。
【００３７】
図４に示すように、ステップＳ４０１で、無線基地局から送信されたシグナリングを受信する。ステップＳ４０２で、受信されたシグナリングに基づいて移動局のリソースグループシフト情報と復調参照信号の循環シフト情報を取得する。そして、ステップＳ４０３で、リソースグループシフト情報と循環シフト情報に応じて、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定する。無線通信システムが周波数分割多重とコード分割多重の二種の多重方式を採用するとき、ステップＳ４０３で、周波数領域でのみ、リソースグループシフト情報に応じて移動局に割り当てられる初期物理チャネルリソースグループをシフトすることが好ましい。
【００３８】
本発明の一例示によると、ステップＳ４０２で、受信されたシグナリングから移動局のＤＣＩ順序を取得し、ＤＣＩ順序に応じてリソースグループシフト情報を確定してもよい。ステップＳ４０３で、無線基地局により最初に移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをＤＣＩ順序の示す変位量だけ移動させることで、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを取得してもよい。従って、移動局は、付加的なパラメータを受信することなく、無線基地局が初期当該移動局に割り当てた初期物理チャネルリソースグループに対するシフトを確定することができ、さらにシフトされた初期物理チャネルリソースグループにおいて無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定することができる。
【００３９】
より具体的に、例えば、以下の式１により、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースの位置
【数２】
2015015718.tif 000004
を確定してもよい。
【数３】
2015015718.tif 000005
【００４０】
【数４】
2015015718.tif 000006
【００４１】
しかし、前記のように、ＤＣＩ順序の値は通常小さいので、無線基地局が移動局の初期物理チャネルリソースグループをより大きい変位分シフトしようとするとき、ＤＣＩ順序だけではシフトされた初期物理チャネルリソースグループの属する位置を示すのに十分ではない。
【００４２】
上記問題を解決するため、本発明のもう一つの例示によると、ステップＳ４０２で、受信されたシグナリングから第１の変位情報と第２の変位情報をリソースグループシフト情報として取得することで、無線基地局が大きい範囲で初期物理チャネルリソースグループの位置を調整するときに、移動局側でシフトされた初期物理チャネルリソースグループを確定してもよい。ここで、第１の変位情報は移動局のＤＣＩ順序であり、ＤＣＩ順序から移動局の初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第１の変位量を確定する。
【００４３】
例えば、第２の変位情報は絶対位置指示情報であってもよい。具体的には、絶対位置指示情報は初期物理チャネルリソースグループのシフト先である目的物理リソースブロックを示してもよい。上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨはそれに対応する指示チャネルを必要としないため、即ち、ＰＵＣＣＨに対応する指示チャネルの物理チャネルリソースは空きであるため、絶対位置指示情報の示す目的物理リソースブロックは、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨの指示チャネルに割り当てられる物理リソースブロックの中の一つであってもよい。ステップＳ４０３で、移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループを目的物理リソースブロックへシフトしてもよい。そして、目的物理リソースブロックにおいて初期物理チャネルリソースグループをさらに第１の変位量だけ移動させる。最後に、受信された循環シフト情報に応じて、シフトされた物理チャネルリソースグループの中で物理チャネルリソースを確定する。
【００４４】
より具体的に、例えば、以下の式２により移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースの位置
【数５】
2015015718.tif 000007
を確定してもよい。
【数６】
2015015718.tif 000008
【００４５】
【数７】
2015015718.tif 000009
【００４６】
また、例えば、第２の変位情報は相対位置指示情報であってもよい。具体的には、相対位置指示情報は初期物理チャネルリソースグループがシフトされた第２の変位量を示す。第２の変位量は、既存基地局の数量の少ない或いは既存基地局のない物理リソースブロックを示してもよい。既存基地局の数量が少ない物理リソースブロックは、ＰＵＳＣＨに対応する指示チャネルが属する物理リソースブロックであってもよく、前述のように、既存基地局がない物理リソースブロックは、ＰＵＣＣＨに対応する指示チャネルが属するリソースブロックであってもよい。ステップＳ４０３で、第１の変位量と第２の変位量を重ね合わせることで第３の変位量を取得し、そして、初期物理チャネルリソースグループを第３の変位量だけシフトさせるとともに、循環シフト情報に応じてシフトされた物理チャネルリソースグループの中で物理チャネルリソースを確定する。
【００４７】
より具体的には、例えば、以下の式３により移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースの位置
【数８】
2015015718.tif 000010
を確定してもよい。
【数９】
2015015718.tif 000011
【００４８】
【数１０】
2015015718.tif 000012
【００４９】
本発明の一例示によると、ステップＳ４０１で、スケジューリンググラントシグナリングを受信してもよい。そして、ステップＳ４０２で、スケジューリンググラントシグナリングから移動局のＤＣＩ順序と循環シフト情報を取得する。また、本発明のもう一つの例示によると、リソースグループシフト情報に上記第２の変位情報が含まれている場合、ステップＳ４０１で、ＲＲＣシグナリングを受信してもよい。そして、ステップＳ４０２で、受信されたＲＲＣシグナリングから第２の変位情報を取得する。このような場合、図４に示すステップＳ４０１とステップＳ４０２を繰り返し実行すればよい。具体的には、移動局がまずＲＲＣシグナリングを受信し、受信されたＲＲＣシグナリングから第２の変位情報を取得してもよい。それから、スケジューリンググラントシグナリングを受信し、受信されたスケジューリンググラントシグナリングから第１の変位情報を取得してもよい。最後、第１の変位情報と第２の変位情報及び循環シフト情報に基づいて、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定する。
【００５０】
図５は、本発明のさらにそのもう一つの実施例に係る移動通信方法５００を説明するフローチャートである。移動通信方法５００は無線基地局と移動局を含む無線通信システムに適用できる。図５に示す移動通信方法５００には図１と図４に示す方法が含まれているので、以下、移動通信方法５００の主なステップについてのみ説明し、以上既に図１から図４を参照しながら説明された詳細な内容は省略することとする。
【００５１】
図５に示すように、ステップＳ５０１で、無線基地局により移動局のためのリソースグループシフト情報を確定する。そして、ステップＳ５０２で、無線基地局によりリソースグループシフト情報に基づいて移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせる。ステップＳ５０３で、無線基地局により、シフトされた物理チャネルリソースグループにおいて使用されていない物理チャネルリソースに基づいて、移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定する。そして、ステップＳ５０４で、無線基地局により移動局へリソースグループシフト情報と循環シフト情報を送信する。その後、無線基地局は、リソースグループシフト情報と循環シフト情報から確定された移動局の物理チャネルリソースを通じて、移動局へ移動局からの信号に対する応答情報を送信してもよい。
【００５２】
ステップＳ５０５で、移動局により無線基地局から送信されたシグナリングを受信する。ステップＳ５０６で、移動局により、受信されたシグナリングから移動局のリソースグループシフト情報と復調参照信号の循環シフト情報を取得する。そして、ステップＳ５０７で、移動局により、リソースグループシフト情報と循環シフト情報に基づいて、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定する。
【００５３】
無線通信システムが周波数分割多重とコード分割多重の二種の多重方式を採用するとき、ステップＳ５０２で、周波数領域でのみリソースグループシフト情報に応じて移動局に割り当てられる初期物理チャネルリソースグループをシフトすることが好ましい。また、ステップＳ５０７で、周波数領域でのみリソースグループシフト情報に応じて移動局に割り当てられる初期物理チャネルリソースグループをシフトしてもよい。移動局により自分が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースが確定されてから、当該物理チャネルリソースを通じて無線基地局から応答情報を受信してもよい。
【００５４】
本発明の上記実施例における移動通信方法によれば、より多くのユーザを同一の物理リソースブロックに多重させることができ、それぞれの物理リソースブロックに割り当てられる移動局の数量を調整することで、同一の物理リソースブロックに割り当てられる移動局の数量が多いときに、一部の移動局が他の物理リソースブロックでの物理チャネルリソースを占用するように調整して、各移動局に使用される物理チャネルリソースの間で互いに衝突することを避ける。
【００５５】
以下、図６を参照しながら本発明の実施例の無線基地局を説明する。図６は、本発明の実施例に係る無線基地局６００を示す模式的構成ブロック図である。図６に示すように、本実施例の無線基地局６００には、リソースグループシフト情報確定部６１０と、リソースグループシフト部６２０と、循環シフト情報確定部６３０と、送信部６４０とが含まれる。無線基地局６００の各部はそれぞれ上記図１における移動通信方法１００の各ステップ・機能を実行することができる。そこで、以下、無線基地局６００の主要部分についてのみ説明し、先に既に図１をもとに説明した詳細な内容は省略することにする。
【００５６】
リソースグループシフト情報確定部６１０は、移動局のためのリソースグループシフト情報を確定してもよい。そして、リソースグループシフト部６２０は、リソースグループシフト情報に基づいて移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをシフトさせてもよい。無線通信システムが周波数分割多重とコード分割多重の二種の多重方式を採用するとき、ソースグループシフト部６２０は、周波数領域でのみリソースグループシフト情報に応じて移動局に割り当てられる初期物理チャネルリソースグループをシフトさせることが好ましい。
【００５７】
本発明の一例示によると、リソースグループシフト情報確定部６１０は、ＤＣＩ順序を確定し、ＤＣＩ順序に応じて、初期物理チャネルリソースグループがシフトされた変位量を示すリソースグループシフト情報を確定してもよい。ソースグループシフト部６２０は、無線基地局が最初移動局に割り当てる初期物理チャネルリソースグループを、リソースグループシフト情報の示す変位量だけシフトさせてよい。従って、無線基地局は付加的なパラメータを使用することなく、移動局に割り当てられる物理チャネルリソースグループの位置を変更できる。
【００５８】
代えて、より大きい範囲で初期物理チャネルリソースグループの位置を調整させるために、本発明のもう一つの例示によると、ＤＣＩ順序のほかに、リソースグループシフト情報確定部６１０は、移動された初期物理チャネルリソースグループを示す他の情報を確定してもよい。図７は、本発明の一実施例に係るリソースグループシフト情報確定部６１０を示す模式的構成ブロック図である。
【００５９】
図７に示すように、リソースグループシフト情報確定部６１０には、第１の確定モジュール７１０と、第２の確定モジュール７２０と、第３の確定モジュール７３０とが含まれてもよい。具体的には、第１の確定モジュール７１０は、移動局のＤＣＩ順序を確定し、ＤＣＩ順序に応じて、初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第１の変位量の第１の変位情報を確定してもよい。第２の確定モジュール７２０は、移動局の第２の変位情報を確定してもよい。そして、第３の確定モジュール７３０は、第１の変位情報と第２の変位情報を移動局のためのリソースグループシフト情報として利用してもよい。
【００６０】
例えば、第２の変位情報は絶対位置指示情報であってもよい。具体的には、絶対位置指示情報は初期物理チャネルリソースグループのシフト先である目的物理リソースブロックを示してもよい。上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨはそれに対応する指示チャネルを必要としないため、即ち、ＰＵＣＣＨに対応する指示チャネルの物理チャネルリソースは空きであるため、絶対位置指示情報の示す目的物理リソースブロックが、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨの指示チャネルに割り当てられる物理リソースブロックの中の一つであってもよい。また、第２の確定モジュール７２０は、その初期物理チャネルリソースグループが既に物理上り制御チャネルに対応する指示チャネルの物理チャネルリソースへシフトされた移動局の状況に応じて、目前の移動局の初期物理チャネルリソースグループがシフトされた特定物理リソースブロックを確定してもよい。リソースグループシフト部６２０は、移動局に割り当てる初期物理チャネルリソースグループを目的物理リソースブロックへシフトさせてから、目的物理リソースブロックにおいて初期物理チャネルリソースグループをさらに第１の変位量だけシフトさせてもよい。
【００６１】
本発明の一例示によると、第２の確定モジュール７２０は、物理リソースブロックごとに、移動局の初期物理チャネルリソースグループが当該物理リソースブロックに位置するときにシフトされるべきである目的物理リソースブロックを予め設け、物理リソースブロックごとに設けられている目的物理リソースブロックから絶対位置指示情報を生成してもよい。代えて、本発明のもう一つの例示によると、第２の確定モジュール７２０は、移動局毎に当該移動局の初期物理リソースグループがシフトされるべきである目的物理リソースブロックを示す絶対位置指示情報をそれぞれ確定してもよい。
【００６２】
また、例えば、第２の変位情報は相対位置指示情報であってもよい。具体的には、相対位置指示情報は初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第２の変位量を示す。第２の確定モジュール７２０は、それぞれの物理リソースブロックに割り当てられた既存基地局の数量に応じて第２の変位量を確定することで、シフトされた初期物理チャネルリソースグループが既存基地局の数量の少ない或いは既存基地局のない物理リソースブロックに位置するようにしてもよい。既存基地局の数量が少ない物理リソースブロックは、ＰＵＳＣＨに対応する指示チャネルが属するリソースブロックであってもよく、前述のように、既存基地局がない物理リソースブロックは、ＰＵＣＣＨに対応する指示チャネルが属するリソースブロックであってもよい。リソースグループシフト部６２０は、第１の変位量と第２の変位量を重ね合わせることで第３の変位量を取得し、そして、初期物理チャネルリソースグループを第３の変位量だけシフトさせてよい。
【００６３】
複数の移動局が存在するとき、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨの数量に応じて、前記絶対位置指示情報及び前記相対位置指示情報を採用する移動局の数量を確定することが好ましい。例えば、ＰＵＣＣＨの数量が規定ＰＵＣＣＨの数量以上であるときは、無線基地局と通信するすべての移動局において、移動局総数の第１の比率を占める移動局の第２の変位情報を絶対位置指示情報とし、ＰＵＣＣＨの数量が規定ＰＵＣＣＨの数量より小さいときは、無線基地局と通信するすべての移動局において、移動局総数の第２の比率を占める移動局の第２の変位情報を絶対位置指示情報としてよい。ここで、第１の比率は第２の比率より大きい。つまり、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨの数量が多いほど、その第２の変位情報が無線基地局により絶対位置指示情報とされる移動局の数量が多くなり、その第２の変位情報が無線基地局により相対位置指示情報とされる移動局の数量が少なくなる。逆に、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨの数量が少ないほど、その第２の変位情報が無線基地局により絶対位置指示情報とされる移動局の数量が少なくなり、その第２の変位情報が無線基地局により相対位置指示情報とされる移動局の数量が多くなる。
【００６４】
そして、循環シフト情報確定部６３０は、シフトされた物理チャネルリソースグループでの使用されていない物理チャネルリソースに応じて、移動局のための復調参照信号の循環シフト情報を確定してもよい。最後に、送信部６４０は、移動局へリソースグループシフト情報と循環シフト情報を送信する。
【００６５】
本発明の一例示によると、送信部６４０は、スケジューリンググラントシグナリングにより移動局へＤＣＩ順序と循環シフト情報を通知してもよい。本発明のもう一つの例示によると、リソースグループシフト情報に上記第２の変位情報が含まれている場合、送信部６４０は、ＲＲＣシグナリングを介することで移動局へ当該第２の変位情報を送信してよい。このような場合、送信部６４０は、ＲＲＣシグナリングにより移動局へ当該第２の変位情報を送信してから、さらにスケジューリンググラントシグナリングにより移動局へＤＣＩ順序と循環シフト情報を通知してもよい。
【００６６】
また、本発明のもう一つの例示によると、無線基地局が移動局に対してリソースグループシフト情報と循環シフト情報を送信することで、移動局に自分の使用できる物理チャネルリソースを確定させてから、送信部６４０は、さらに、移動局のリソースグループシフト情報と循環シフト情報から確定された物理チャネルリソースに基づいて、移動局からの信号に対する応答情報を移動局に送信するステップを含んでよい。
【００６７】
以下、図８を参照しながら本発明の実施例の移動局を説明する。図８は、本発明の実施例に係る移動局８００を示す模式的構成ブロック図である。図８に示すように、本実施例の移動局８００には、受信部８１０と、情報取得部８２０と、物理チャネルリソース確定部８３０とが含まれる。移動局８００の各部はそれぞれ上記図４における移動通信方法４００の各ステップ・機能を実行することができる。そこで、以下、移動局８００の主要部分に対してのみ説明し、先に既に図４をもとに説明した詳細な内容は省略することにする。
【００６８】
例えば、受信部８１０は、無線基地局から送信されたシグナリングを受信してもよい。情報取得部８２０は、受信されたシグナリングから移動局のリソースグループシフト情報と復調参照信号の循環シフト情報を取得してもよい。そして、物理チャネルリソース確定部８３０は、リソースグループシフト情報と循環シフト情報に応じて、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定してもよい。無線通信システムが周波数分割多重とコード分割多重の二種の多重方式を採用するとき、物理チャネルリソース確定部８３０は、周波数領域でのみ、リソースグループシフト情報に応じて移動局に割り当てられる初期物理チャネルリソースグループをシフトさせることが好ましい。
【００６９】
本発明の一例示によると、情報取得部８２０は、受信されたシグナリングから移動局のＤＣＩ順序を取得し、ＤＣＩ順序に応じてリソースグループシフト情報を確定してもよい。物理チャネルリソース確定部８３０は、無線基地局により最初に移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループをＤＣＩ順序の示す変位量だけ移動させることで、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを取得してもよい。従って、移動局は、付加的なパラメータを受信することなく、無線基地局が初期に当該移動局に割り当てた初期物理チャネルリソースグループに対するシフトを確定することができ、さらにシフトされた初期物理チャネルリソースグループにおいて無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定することができる。
【００７０】
しかし、前記のように、ＤＣＩ順序の値は通常小さいので、無線基地局が移動局の初期物理チャネルリソースグループをより大きい変位分シフトしようとするとき、ＤＣＩ順序だけではシフトされた初期物理チャネルリソースグループの属する位置を示すのに十分ではない。
【００７１】
上記問題を解決するため、本発明のもう一つの例示によると、情報取得部８２０は、受信されたシグナリングから第１の変位情報と第２の変位情報をリソースグループシフト情報として取得してもよい。ここで、第１の変位情報は、移動局のＤＣＩ順序であり、移動局の初期物理チャネルリソースグループがシフトされる第１の変位量を示す。従って、無線基地局が大きい範囲で初期物理チャネルリソースグループの位置を調整するときに、移動局側では、ＤＣＩ順序に基づいて初期物理チャネルリソースグループをシフトさせるだけでなく、第２の変位情報にも基づいて初期物理チャネルリソースグループがシフトされる位置を確定する。このような場合、図９に示すように、物理チャネルリソース確定部８３０には、リソースグループシフトモジュール９１０とリソース確定モジュール９２０とが含まれてもよい。
【００７２】
例えば、第２の変位情報は絶対位置指示情報であってもよい。具体的に、絶対位置指示情報は初期物理チャネルリソースグループのシフト先である目的物理リソースブロックを示してもよい。上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨはそれに対応する指示チャネルを必要としないため、即ち、ＰＵＣＣＨに対応する指示チャネルの物理チャネルリソースは空きであるため、絶対位置指示情報の示す目的物理リソースブロックは、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨの指示チャネルに割り当てられる物理リソースブロックの中の一つであってもよい。例えば、上りサブフレームにおけるＰＵＣＣＨに対応する指示チャネルは、物理ＨＡＲＱ指示チャネルであってもよい。
【００７３】
このような場合、リソースグループシフトモジュール９１０は、移動局に割り当てられた初期物理チャネルリソースグループを目的物理リソースブロックへシフトさせてから、目的物理リソースブロックにおいて初期物理チャネルリソースグループをさらに第１の変位量だけ移動させてもよい。最後に、リソース確定モジュール９２０は、受信された循環シフト情報に応じて、シフトされた物理チャネルリソースグループの中で物理チャネルリソースを確定してよい。
【００７４】
また、例えば、第２の変位情報は相対位置指示情報であってもよい。具体的には、相対位置指示情報は初期物理チャネルリソースグループがシフトされた第２の変位量を示す。第２の変位量は、既存基地局の数量の少ない或いは既存基地局のない物理リソースブロックを示してもよい。既存基地局の数量が少ない物理リソースブロックは、上り共用チャネル（ＰＵＳＣＨ）に対応する指示チャネルが属するリソースブロックであってもよく、前述のように、既存基地局がない物理リソースブロックは、上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）に対応する指示チャネルが属するリソースブロックであってもよい。
【００７５】
このような場合、リソースグループシフトモジュール９１０は、第１の変位量と第２の変位量を重ね合わせることで第３の変位量を取得し、そして、初期物理チャネルリソースグループを第３の変位量だけシフトさせてよい。リソース確定モジュール９２０は、循環シフト情報に応じてシフトされた物理チャネルリソースグループの中で物理チャネルリソースを確定してよい。
【００７６】
本発明の一例示によると、受信部８１０は、スケジューリンググラントシグナリングを受信してよい。そして、情報取得部８２０は、スケジューリンググラントシグナリングから移動局のＤＣＩ順序と循環シフト情報を取得する。また、本発明のもう一つの例示によると、リソースグループシフト情報に上記第２の変位情報が含まれている場合、受信部８１０は、ＲＲＣシグナリングを受信してもよい。そして、情報取得部８２０は、受信されたＲＲＣシグナリングから第２の変位情報を取得してもよい。このような場合、受信部８１０がまずＲＲＣシグナリングを受信し、情報取得部８２０が受信されたＲＲＣシグナリングから第２の変位情報を取得してもよい。それから、受信部８１０がスケジューリンググラントシグナリングを受信し、情報取得部８２０が受信されたスケジューリンググラントシグナリングから第１の変位情報を取得してもよい。最後に、情報取得部８２０は、第１の変位情報と第２の変位情報及び循環シフト情報に基づいて、移動局が無線基地局からの応答情報を受信するための物理チャネルリソースを確定する。
【００７７】
本発明の上記実施例における無線基地局及び移動局によれば、より多くのユーザを同一の物理リソースブロックに多重させることができ、物理リソースブロック毎に割り当てられる移動局の数量を調整することで、同一の物理リソースブロックに割り当てられる移動局の数量が多いときに、一部の移動局が他の物理リソースブロックでの物理チャネルリソースを占用するように調整して、各移動局に使用される物理チャネルリソースの間で互いに衝突することを避ける。
【００７８】
当業者は、本文が公開した実施例に記載されている各例示の部、モジュール及びアルゴリズムステップに基づいて、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア或いは両者の組み合わせによって実現することができることを理解する。また、コンピュータソフトウェアはいかなる形式の記憶媒体に設置されていてもよい。ハードウェアとソフトウェアの互換性を明確に説明するために、上記説明では既に機能に従って一般的に各例示の構成とステップを説明した。これらの機能がはたしてハードウェアとソフトウェアのどちらによって実行されるかは、技術案の特定な応用と設計制約条件によるものである。当業者は、特定な応用のそれぞれに異なる方法を利用して説明された機能を実現することができ、このような実現は本発明の範囲を超えるものと理解すべきではない。
【００７９】
当業者が理解すべきことは、特許請求の範囲及びその均等物の範囲内にある限り、設計ニーズや他の要因に依存して、本発明に各種の修正、組合せ、部分的な組合せ及び入替えを行うことができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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