(57)【要約】【課題】  生細胞中の活性酸素の測定において、測定中の細胞を安定に保持し、また、水分によるマイクロ波吸収を抑制する。【解決手段】  生細胞中の活性酸素を検出する磁気共鳴分析装置に用いる石英からなる試料ホルダであって、内壁が樹脂、例えばポリリジン樹脂でコーティングされている。また、生細胞に対して、磁場と電磁波を照射しながら、電磁波吸収量の磁場強度依存性を測定することにより、前記生細胞中の活性酸素を検出する磁気共鳴分析装置において、前記生細胞を保持する試料ホルダとして、内壁が樹脂、例えばポリリジン樹脂でコーティングされている石英試料ホルダを用いる。【選択図】  図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
生細胞中の活性酸素を検出する磁気共鳴分析装置に用いる石英からなる試料ホルダであって、
内壁が樹脂でコーティングされていることを特徴とする試料ホルダ。
【請求項２】
請求項１に記載の試料ホルダにおいて、
前記試料ホルダの内壁のコーティング樹脂が、ポリリジン樹脂であることを特徴とする試料ホルダ。
【請求項３】
請求項２に記載の試料ホルダにおいて、
前記ポリリジン樹脂は、濃度３−９％のポリリジン水溶液を用いてコーティングされていることを特徴とする試料ホルダ。
【請求項４】
請求項２に記載の試料ホルダにおいて、
前記ポリリジン処理によるコーティングは、試料ホルダの底から４ｃｍ以上の高さまで施されていることを特徴とする試料ホルダ。
【請求項５】
請求項２に記載の試料ホルダにおいて、
前記コーティングされたポリリジン樹脂は、厚み１−５μｍを有することを特徴とする試料ホルダ。
【請求項６】
生細胞に対して、磁場と電磁波を照射しながら、電磁波吸収量の磁場強度依存性を測定することにより、前記生細胞中の活性酸素を検出する磁気共鳴分析装置において、
前記生細胞を保持する試料ホルダとして、内壁が樹脂でコーティングされている石英試料ホルダを用いることを特徴とする磁気共鳴分析装置。
【請求項７】
請求項６に記載の磁気共鳴分析装置において、
前記石英試料ホルダの内壁のコーティング樹脂が、ポリリジン樹脂であることを特徴とする磁気共鳴分析装置。
【請求項８】
請求項６または請求項７に記載の磁気共鳴分析装置が電子スピン共鳴装置である磁気共鳴分析装置。
【請求項９】
請求項８に記載の磁気共鳴分析装置において、
前記照射する電磁波が、周波数１−３ＧＨｚのマイクロ波であることを特徴とする磁気共鳴分析装置。
【請求項１０】
請求項６または請求項７に記載の磁気共鳴分析装置が核磁気共鳴装置である磁気共鳴分析装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の磁気共鳴分析装置において、
前記照射する電磁波が、周波数６０Ｍ〜１ＧＨｚのラジオ波であることを特徴とする磁気共鳴分析装置。
【請求項１２】
請求項６に記載の磁気共鳴分析装置において、
前記石英試料ホルダの中に、薬液を注入する薬液注入システムを有していることを特徴とする磁気共鳴分析装置。
【請求項１３】
請求項６に記載の磁気共鳴分析装置において、
磁気共鳴分析装置全体が、３０℃から４０℃の温度、０％から１０％のＣＯ２濃度を保持できるケースに内封されていることを特徴とする磁気共鳴分析装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生細胞中の活性酸素の、電子スピン共鳴法などの磁気共鳴分析による測定技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子スピン共鳴法は、電子のスピン共鳴原理を応用した手法であり、試料中のラジカル（不対電子）の検出と、存在量と起源とを評価できる。電子スピン共鳴法では、マイクロ波共振器中に設置した試料に対し、周波数固定のマイクロ波を照射した状態で、磁場を印加する。ここで、磁場強度は可変であり、掃引される。試料に磁場を印加すると不対電子を有するラジカルの軌道がゼーマン分裂を起し、基底状態と励起状態の２つの軌道に分裂する。この段階では、不対電子は基底状態の軌道に存在する。ここで、ゼーマン分裂幅は磁場強度に比例する。磁場強度を掃引し、照射しているマイクロ波のエネルギーが、ゼーマン分裂幅に等しくなった時、基底状態に存在する不対電子はマイクロ波のエネルギーを吸収して励起状態へと遷移する。このマイクロ波の吸収量を、磁場強度の関数として測定し、ラジカルの量と起源を評価する手法である。
【０００３】
近年、この電子スピン共鳴法を生体関連物質の評価に用いる試みが盛んになされている。これは電子スピン共鳴法が非接触、非侵襲という特徴を有するためである。以下、生体細胞に着目して説明する。生体細胞の研究はｉＰＳ細胞やＳＴＡＰ細胞の発見で、大きな市場の発展が望まれるテーマの一つである。生体細胞の用途としては細胞を培養、組織を製造し、病巣部に移植する再生医療、また、新薬の薬効確認を加速できるため創薬も挙げられる。ともに今後の大きな発展が期待できる分野であり、実際、セルバンク（細胞培養工場）の構想も現実味を帯びている。電子スピン共鳴装置を細胞評価に適用する場合、特に着目されているのは細胞中の活性酸素種の検出である。ミトコンドリア内でのATP生成に伴って発生する活性酸素は健常細胞ではスカベンジャーの働きで消失するが、なんらかの原因で過剰に発生した場合、細胞膜を酸化して破壊、ついには癌や老化等様々な疾病を引き起こすことが知られている。そのため、電子スピン共鳴で活性酸素を検出する試みが多くなされている。ただし、これまでの研究では生きている細胞中の活性酸素を非侵襲で検出することには成功していない。電子スピン共鳴装置を用いて、かつ、試薬を用いずに非侵襲で細胞中の活性酸素を検出可能とする技術が強く求められている。
【０００４】
その際に課題となるのは、１．電子スピン共鳴装置で用いるマイクロ波の振動数、２．測定中の細胞の安定保持、である。通常、電子スピン共鳴装置は約１０GHｚのマイクロ波を用いる。しかし、１０GHｚのマイクロ波は水分に大きく吸収されるため、培養液中の生細胞（生細胞は生きている細胞、の意）の測定は困難である。
【０００５】
また、生細胞の保持も問題である。電子スピン共鳴装置で細胞を測定するには、専用の高純度石英試料管に細胞を封入し、マイクロ波共振器に設置する必要がある。通常、細胞は専用の培養皿で培養する。また、生細胞の多くは、培養皿に張り付いた状態が安定であり、培養液に浮遊した状態では次第に弱り、死に至るケースが多い。この細胞を石英試料管に封入するには、トリプシンなどの試薬を培養液に滴下し、細胞を浮遊状態にしてピペットで吸引、石英試料管に移送する。しかし、試薬を入れることにより細胞はダメージを受けることが知られている。また、この移送には多くのプロセスを伴うため、雑菌や酵母等の雑菌が培養液に混入し、細胞に影響を与えるケースも数多く存在する。更に、石英試料管の内壁に生細胞が安定に張り付くことは困難であるため、例え移送できた場合でも、細胞は浮遊状態から脱することができず、次第に死に至る。
【０００６】
なお、電子スピン共鳴装置用の試料ホルダとしては、特許文献１のようなものが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１０−２８２１９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上記特許文献１記載の発明は、電子スピン共鳴装置での測定中に、試料管内部に封入されている生体試料を安定にするために、試料管中の雰囲気を制御することを意図したものであり、培養皿から試料管への細胞の移送、細胞の試料管内部での安定保持（細胞が試料管内壁に安定にはりついている状態を保つ点）については触れられていない。
【０００９】
つまり、上記２種の課題を解決可能な最適な方法は確立されておらず、電子スピン共鳴法で生細胞中の活性酸素を検出する際の大きな課題となっている。本発明は、電子スピン共鳴法において、上記２種の課題を解決する手段を提供するものである。
【００１０】
本発明は、生細胞中の活性酸素の測定において、測定中の細胞を安定保持し、また、水分によるマイクロ波吸収の影響を避けることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、本発明は特許請求の範囲に記載の構成を採用する。
本発明は、上記課題を解決する手段を複数含んでいるが、本発明の試料ホルダの一例を挙げるならば、生細胞中の活性酸素を検出する磁気共鳴分析装置に用いる石英からなる試料ホルダであって、内壁が樹脂、例えばポリリジン樹脂でコーティングされていることを特徴とするものである。
【００１２】
また、本発明の磁気共鳴分析装置の一例を挙げるならば、生細胞に対して、磁場と電磁波を照射しながら、電磁波吸収量の磁場強度依存性を測定することにより、前記生細胞中の活性酸素を検出する磁気共鳴分析装置において、前記生細胞を保持する試料ホルダとして、内壁が樹脂、例えばポリリジン樹脂でコーティングされている石英試料ホルダを用いることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の磁気共鳴分析装置及び本発明の試料ホルダを用いることで、水分によるマイクロ波吸収の影響を避けることができ、また、試料ホルダ内部での細胞の培養が可能となるため、培養皿からの細胞の移送作業に伴う試薬由来のダメージや汚染の心配もなく、安定に生細胞中の活性酸素の検出が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の試料管を使用する電子スピン共鳴測定装置の概略図である。
【図２】（ａ）は、本発明の、試料管の構造、及び生細胞を示す図である。（ｂ）（ｃ）は、本発明の、試料管の作成方法を説明する図である。
【図３】本発明における、試料管への、生細胞を導入するプロセス手順を説明する図である。
【図４】生細胞を試料管へ導入する際の通常プロセス手順を説明する図である。
【図５Ａ】本発明における試料管と、他の内壁処理法とを比較するための、表面処理法と細胞の吸着効率を示す図である。
【図５Ｂ】図５Ａで示した値のばらつきを示す図である。
【図５Ｃ】本発明におけるポリリジン処理の際のポリリジン水溶液濃度と、細胞吸着効率及びそのばらつきの関係を示す図である。
【図６Ａ】内壁処理していない試料管で細胞を培養した際の光学顕微鏡写真である。
【図６Ｂ】本発明の、内部を内壁処理した試料管で細胞を培養した際の光学顕微鏡写真である。
【図７】（ａ）は、本発明の実施例１の、電子スピン共鳴装置を用いて生細胞中の活性酸素を検出するための装置構成を示した図である。（ｂ）は、本発明の実施例１の、電子スピン共鳴装置を用いて生細胞中の活性酸素を検出する際のスペクトルを示す図である。
【図８】（ａ）は、本発明の実施例２の、試料管を使用する核磁気共鳴装置の概略図である。（ｂ）は、本発明の実施例２の、核磁気共鳴装置を用いて生細胞中の活性酸素を検出する際のスペクトルを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態を、図面を用いて具体的に説明する。なお、実施の形態を説明するための各図において、同一の機能を有する要素には同一の名称、符号を付して、その繰り返しの説明を省略する。
【実施例１】
【００１６】
図１に、電子スピン共鳴装置の概略図を示す。電子スピン共鳴装置は直流磁場掃引用電磁石１０１、交流磁場印加用電磁石１０２、約１ＧＨｚの周波数のマイクロ波を照射するマイクロ波照射ユニット及びマイクロ波吸収量測定ユニット１０３、約１ＧＨｚのマイクロ波で共振するマイクロ波共振器１０４、マイクロ波共振器１０４中に導入される試料管１０５から構成される。
【００１７】
続いて、本発明における電子スピン共鳴装置に用いる試料管１０５について説明する。
図２（ａ）に示すように、高純度石英から構成される、内径４ｍｍφの試料管１０５の内壁には、ポリリジン樹脂２０１が厚み１−５μｍコーティングされている。生細胞２０２はこのポリリジン樹脂２０１に張り付くことが可能であるため、培養液２０３中で安定に保持されうる。
【００１８】
ポリリジン樹脂２０１のコーティング膜作製プロセスについて説明する。図２（ｂ）に示すように、試料管１０５の中にポリリジン水溶液２０４を注入する。なお、この際のポリリジン水溶液２０４の注入量であるが、ポリリジンン樹脂２０１でのコーティングは電子スピン共鳴装置が検出できる範囲をカバーしていればよいため、試料管１０５をポリリジン水溶液２０４で完全に満たす必要はない。ポリリジン水溶液２０４の典型的な注入量は試料管１０５の底面から４ｃｍである。この注入量が変化しても、ポリリジン水溶液２０４の液面上面が、培養液２０３の液面上面よりも上に位置する量であれば結果に影響はない。このポリリジン水溶液２０４の濃度は３−９％が好適である。後述するように、この濃度よりも濃い場合あるいは薄い場合には生細胞の安定保持が困難になる。ついで、この試料管１０５をポリリジン水溶液２０４を入れたままの状態で、室温で放置する。ここで、放置する時間、及び温度、雰囲気はポリリジン樹脂２０１のコーティングができる条件であれば結果に影響はない。ついで、図２（ｃ）に示すように、ポリリジン水溶液２０４を試料管１０５から除くことで、試料管１０５の内壁にポリリジン樹脂２０１のコーティングが形成される。
【００１９】
続いて、試料管１０５に対する、生細胞２０２の導入法、及び、ポリリジン樹脂２０１によるコーティングの効果について説明する。
図３（ａ）に示すように、生細胞２０２は通常、バイアル３０１に封入され、凍結された状態で保存されている。このバイアル３０１内で凍結された生細胞をまず、３５℃程度の、人体と同程度の温度を有する湯浴３０２で解凍する。次いで、この解凍された生細胞２０２をピペット３０３で吸引し、チューブ３０４に注入する。そこに、培養液２０３を３ｍｌ注入する。ここで、図３（ｂ）に示すように、この状態のチューブ３０４を遠心分離器３０５で１０００ｒｐｍ前後で５分間処理する。この回転数と時間は生細胞２０２がチューブ３０４の底に沈殿する条件であれば結果に影響はない。この処理により、図３（ｂ）に示すように、チューブ３０４の内部は上澄み液である培養液２０３と生細胞２０２の沈殿とに分離する。ついで、この上澄み液である培養液２０３をピペット３０３で吸引、廃棄し、新たな培養液２０３を３ｍｌ注入する。ピペット３０３で吸引、注入を繰り返し、チューブ３０４の底に濃縮された生細胞２０２の沈殿物の塊を粉砕し、生細胞２０２が培養液２０３の内部に均一に分散するようにする。ついで、この、生細胞２０２が均一に分散した培養液２０３をピペット３０３で吸引し、図３（c）に示す、内部をポリリジン樹脂２０１でコーティングした試料管１０５内部に注入する。この状態でインキュベータ３０６に１日から２日間保存する。なお、この際、インキュベータ内部はＣＯ２濃度約５％、温度３５±２℃に保つことが必要である。この処理により、生細胞２０２は試料管１０５内部のコーティングであるポリリジン樹脂２０１に張り付くため、生細胞２０２の安定保持が可能となる。
【００２０】
続いて、図４を用い、試料管１０５に生細胞２０２を導入するための通常プロセスを説明し、あわせて、本発明による試料管１０５を用いた際の優位点について説明する。通常は、図４に示すプロセスを経る。図４（ａ）に示すように、上記の生細胞２０２が均一に分散した培養液２０３をチューブ３０４からピペット３０３で吸引し、培養皿４０１に移し、インキュベータ３０６にて保持する。この処理により、図４（ｂ）に示すように、生細胞２０２は培養皿４０１の底面に張り付き、安定化する。この培養皿４０１にトリプシン４０２を１ｍｌ、ピペット３０３にて注入し、培養皿４０１の底面に張り付いている生細胞２０２を図４（ｃ）の様にはがす。その後、この剥がれた生細胞２０２をピペット３０３で吸引し、コーティングの施されていない試料管４０３に、図４（ｄ）のように注入する。ただしこの際、上述のように、トリプシン４０２によるダメージや、予期しない汚染の混入により、生細胞２０２は次第に弱ってゆく。本発明の対象である、内部がポリリジン樹脂２０１でコーティングされた試料管１０５を用いることで、図４に示す、培養皿４０１からの生細胞２０２の移送プロセスを省くことが可能である。また、試料管１０５内では生細胞２０２が安定保持されているために、試料管１０５の中で生細胞２０２を培養することが可能となる。
【００２１】
図５Ａ乃至図５Ｃを用い、試料管１０５内部をポリリジン樹脂２０１でコーティングした場合、もしくはしていない場合の試料管４０３、の生細胞２０２の培養可否について説明する。図５Ａは、試料管１０５の内壁に対して施した各種コーティング法と、その試料管１０５内で培養したヒーラ細胞５０１の吸着効率をカウントした結果である。なお、吸着効率の値は、細胞培養専用の培養皿を用いて培養した場合のカウント数を１００として規格化してある。図５Ｂは、同様の実験を４回繰り返した場合のばらつきである。図５Ａでは、表面処理無し、つまり、試料管４０３を用いた場合の吸着効率は３０％程度と非常に低い値となっている。また、コラーゲン、ポリリジン樹脂２０１（ただし濃度１０％のポリリジン水溶液２０４を使用してコーティング）、ポリリジン樹脂２０１（ただし濃度１％のポリリジン水溶液２０４を使用してコーティング）、ポリリジン樹脂２０１（ただし濃度５％のポリリジン水溶液２０４を使用してコーティング）を比較すると、ポリリジン樹脂２０１（ただし濃度５％のポリリジン水溶液２０４を使用してコーティング）で吸着効率はほぼ１００％と専用の培養皿を用いた場合と遜色なく、かつ、図５Ｂで示されるようにばらつきも小さい。図５Ｃは、ポリリジン水溶液濃度を１％、３％、５％、７％、１０％と変化したときの、細胞吸着効率およびばらつきの値をグラフ化したものである。ポリリジン樹脂２０１（ただし濃度５％のポリリジン水溶液２０４を使用してコーティング）が好適であることが分る。これは、同じポリリジン樹脂２０１でコーティングした場合でも、用いたポリリジン水溶液２０４の濃度が影響していることも意味するものである。この理由であるが、用いたポリリジン水溶液２０４が濃い場合にはポリリジン樹脂２０１の表面の凹凸が大きくなり、ポリリジン樹脂２０１の上に生細胞２０２が安定に張り付くことができなくなるためである。また、ポリリジン水溶液２０４が薄い場合にはポリリジン樹脂２０１の厚みが薄くなるため、やはりポリリジン樹脂２０１の表面の凹凸が大きくなるため、やはり生細胞２０２の安定保持には適さない。好適なポリリジン樹脂２０１の厚みは１−５μｍであり、そのためのポリリジン水溶液２０４の濃度は３−９％である。
【００２２】
ついで、本発明の効果を図６Ａ及び図６Ｂに示す。図６Ａ及び図６Ｂは、試料管内部をポリリジン樹脂２０１でコーティングした場合、もしくはしていない場合の生細胞２０２の培養可否（播種２日後）を光学顕微鏡で観察したものである。図６Ａは試料管１１７内部をポリリジン樹脂２０１でコーティングしていない場合、図６Ｂは試料管１０５内部をポリリジン樹脂２０１でコーティングした場合、のヒーラ細胞５０１の培養可否の結果である。図６Ａの試料管ではヒーラ細胞５０１の培養はできておらず、光学顕微鏡を用いてもヒーラ細胞５０１の姿は見受けられない。一方で、内部をポリリジン樹脂２０１でコーティングした試料管１０５の場合には、ヒーラ細胞５０１が明瞭に確認できる。なお、この結果は播種からの経過日数、及び、細胞の種類がヒーラ細胞５０１以外の場合でも同様であった。以上の結果から、本発明の試料管１０５の効果が示された。
【００２３】
続いて、本発明における、試料管１０５を用いて生細胞２０２中に存在する活性酸素の電子スピン共鳴測定を行う手順について説明する。
【００２４】
図７（ａ）は電子スピン共鳴実験の実験手順を示す図である。生細胞２０２を、ポリリジン樹脂２０１で内壁をコーティングしてある試料管１０５内部に安定保持する。この試料管１０５をマイクロ波共振器１０４の中に挿入し、直流磁場掃引用電磁石１０１にて直流磁場を印加、また、交流磁場印加用電磁石１０２を用いて交流磁場を印加、さらにまた、マイクロ波照射ユニット及びマイクロ波吸収量測定ユニット１０３を使用してマイクロ波の吸収量を測定する。ここでマイクロ波波長が１ＧＨｚの時、直流磁場を掃引すると、おおよそ３３ｍＴに図７（ｂ）のようにマイクロ波吸収ピーク７０１が観測される場合、生細胞２０２中の活性酸素の測定がなされたことに相当する。なお、ここで、ロックイン検出を行うことでマイクロ波吸収ピーク７０１は微分形になる。そのマイクロ波吸収ピーク７０１の２回積分強度から、活性酸素の存在量を算出できる。また、既知のデータベースを参照することで、マイクロ波吸収ピーク７０１のピーク磁場位置から活性酸素の種類を同定することが可能となる。なお、ここでマイクロ波波長を１ＧＨｚと仮定したが、水分によるマイクロ波吸収を抑制できる波長で３ＧＨｚ以下であれば場問題ない。また、マイクロ波吸収ピーク７０１のピーク磁場位置はマイクロ波波長によって変化する。さらにまた、交流磁場は約５Ｇに設定する場合が多いが、この値が変化しても本発明に影響はない。また、交流磁場を用いない場合でも、ロックイン検出を行わなければマイクロ波吸収ピーク７０１が検出できるため、交流磁場を用いない場合でも本発明に影響はない。そしてまた、活性酸素の薬液に対する影響を観測可能にするために試料管１０５内への薬液注入システム７０２が付随していている。さらにまた、生細胞２０２の培養効率を向上させるために、装置全体は３５℃、ＣＯ２濃度５％を維持できるケース７０３で覆われている。ただし、温度、及び、ＣＯ２濃度は３０℃から４０℃、０％から１０％の範囲であれば生細胞２０２の培養が可能となる環境であるため、本発明に影響はない。以上示した本発明の電子スピン共鳴装置を使用することで、生細胞２０２中の活性酸素の存在量の定量化、及び、その種類の同定を行うことが可能であり、本発明の効果が示された。
【実施例２】
【００２５】
本発明における、試料管１０５を用いて生細胞２０２中に存在する活性酸素の核磁気共鳴測定を行う手順について説明する。
【００２６】
図８（ａ）は、核磁気共鳴実験の実験手順を示す図である。生細胞２０２を、ポリリジン樹脂２０１で内壁をコーティングしてある試料管１０５内部に安定保持する。この試料管１０５をラジオ波共振器８０１の中に挿入し、直流磁場掃引用電磁石８０２にて直流磁場を印加、また、ラジオ波照射ユニット及びラジオ波吸収量測定ユニット８０３を使用してラジオ波の吸収量を測定する。ここでラジオ波の振動数は６０Ｍ〜１ＧＨｚが用いられる場合が多いが、他の周波数でも本発明に影響はない。直流磁場を掃引すると、図８（ｂ）のようにラジオ波吸収ピーク８０４が観測される場合、生細胞２０２中の活性酸素の測定がなされたことに相当する。なお、そのラジオ波吸収ピーク８０４の積分強度から、活性酸素の存在量を算出できる。また、既知のデータベースを参照することで、ラジオ波吸収ピーク８０４のピーク磁場位置から活性酸素の種類を同定することが可能となる。また、ラジオ波吸収ピーク８０４のピーク磁場位置はラジオ波波長によって変化する。以上示した本発明の核磁気共鳴装置を使用することで、生細胞２０２中の活性酸素の存在量の定量化、及び、その種類の同定を行うことが可能であり、本発明の効果が示された。
【００２７】
実施例１および実施例２の試料管１０５は、円筒状でも角柱状でも良い。また、管状に限らず、円形または方形の容器状でも良く、「試料ホルダ」といえるものであれば良い。
【符号の説明】
【００２８】
１０１  直流磁場掃引用電磁石
１０２  交流磁場印加用電磁石
１０３  マイクロ波照射ユニット及びマイクロ波吸収量測定ユニット
１０４  マイクロ波共振器
１０５  試料管
２０１  ポリリジン樹脂
２０２  生細胞
２０３  培養液
２０４  ポリリジン水溶液
３０１  バイアル
３０２  湯浴
３０３  ピペット
３０４  チューブ
３０５  遠心分離器
３０６  インキュベータ
４０１  培養皿
４０２  トリプシン
４０３  コーティングのほどこされていない試料管
５０１  ヒーラ細胞
７０１  マイクロ波吸収ピーク
７０２  薬液注入システム
７０３  ケース
８０１  ラジオ波共振器
８０２  直流磁場掃引用電磁石
８０３  ラジオ波照射及びラジオ波吸収量測定ユニット
８０４  ラジオ波吸収ピーク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
2015219051.tif 000007
【図５Ｂ】
2015219051.tif 000008
【図５Ｃ】
2015219051.tif 000009
【図６Ａ】
2015219051.tif 000010
【図６Ｂ】
2015219051.tif 000011
【図７】
2015219051.tif 000012
【図８】
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