(57)【要約】【課題】無線チャネル割り当て方法及びシステムを提供する。【解決手段】無線チャネル割り当て方法は、優先データを専用に伝送する一つ又は複数の優先無線チャネルを決定するステップと、アドホックサブネットワークに優先無線チャネルの割り当て条件があるかを決定するステップと、一つ又は複数の優先無線チャネルに空きがある場合に、一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを割り当てるステップと、を含む。【選択図】図１
2015027088.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
優先データを専用に伝送する一つ又は複数の優先無線チャネルを決定するステップと、
アドホックサブネットワークに優先無線チャネルの割り当て条件があるかを決定するステップと、
前記一つ又は複数の優先無線チャネルに空きがある場合に、前記一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを割り当てるステップと、を含む、無線チャネル割り当て方法。
【請求項２】
前記優先無線チャネルの割り当て条件が、
二つの無線移動端末間に、優先無線チャネルを割り当てて伝送する必要のある優先的に伝送すべきデータが存在すること、
新しく加入された、チャネルがまだ割り当てられていないアドホックサブネットワークに、優先無線チャネルを割り当てる必要があること、
アドホックサブネットワークに優先無線チャネルを割り当てる必要があること、
既存の移動端末又はアドホックサブネットワークの干渉値が所定の値よりも大きいこと、
既にチャネルの割り当てられたアドホックサブネットワークから優先無線チャネルの割り当てのリクエストがあること、及び
待機キューに優先無線チャネルの割り当てを待機しているアドホックサブネットワークが存在すること、のうちの少なくとも一つを含む、請求項１に記載の無線チャネル割り当て方法。
【請求項３】
前記優先データを専用に伝送する優先無線チャネルを決定するステップは、
全ての使用可能な無線チャネルから利用率が第一所定閾値よりも小さい一つ又は複数の無線チャネルを前記一つ又は複数の優先無線チャネルとして抽出することを含む、請求項１に記載の無線チャネル割り当て方法。
【請求項４】
前記無線チャネルの利用率は、無線チャネルのスペクトラム利用率、無線チャネルの同一チャネル干渉指示値、無線チャネルのアクセス設備の数、及び無線チャネル上の平均パケットロス率のうちの少なくとも一つに基づいて決定される、請求項３に記載の無線チャネル割り当て方法。
【請求項５】
前記優先データを専用に伝送する優先無線チャネルを決定するステップは、
第一所定期間が経過していること、
前記優先的に伝送すべきデータを伝送する必要があること、
新しく加入されたアドホックサブネットワークがあること、及び
アドホックサブネットワークの干渉が所定の値よりも大きいことのうちいずれかの条件の下で発生する、請求項３に記載の無線チャネル割り当て方法。
【請求項６】
前記一つ又は複数の優先無線チャネルの全てに空きがない場合に、前記優先的に伝送すべきデータに、前記一つ又は複数の優先無線チャネル以外の他の無線チャネルにおける、
最小の同一チャネル干渉指示値を有する無線チャネル、
各第二所定閾値よりも小さい同一チャネル干渉指示値を有する無線チャネルの一つ、
同一チャネル干渉指示値と各同一チャネル干渉閾値の割合が最も小さい無線チャネル、及び
同一チャネル干渉指示値と各同一チャネル干渉閾値の割合が１よりも小さく、且つ最も小さい無線チャネル、のうちの条件を満たすいずれかを割り当てることを含む、請求項１に記載の無線チャネル割り当て方法。
【請求項７】
前記同一チャネル干渉指示値は、
一つの具体的な無線チャネルを使用する各移動端末の同一チャネル干渉値を計算するステップと、
対応する加重ファクターを用いて、計算された各同一チャネル干渉値の加重平均を行うことにより、前記具体的な無線チャネルの同一チャネル干渉指示値を得るステップによって算出され、
前記移動端末の同一チャネル干渉値は、同一の無線チャネルを使用する各移動端末のリアルタイムパケットロス率、平均伝送遅延、及び無線伝送パスロスのうちの一つ又は複数を用いて算出される、請求項６に記載の無線チャネル割り当て方法。
【請求項８】
前記一つ又は複数の優先無線チャネルの一つをアドホックサブネットワークに割り当てた後、当該アドホックサブネットワーク中の全ての移動端末が、割り当てられた一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを用いて相互通信を行う、請求項１に記載の無線チャネル割り当て方法
【請求項９】
前記アドホックサブネットワークは、エリア限定ネットワークを含み、
該エリア限定ネットワーク内の認証された移動端末間の相互通信は可能である一方、該エリア限定ネットワーク内の認証された移動端末と、認証されていない移動端末及び当該エリア限定ネットワーク外の他の移動端末との通信は不可能である、請求項２又は８に記載の無線チャネル割り当て方法。
【請求項１０】
優先データを専用に伝送する一つ又は複数の優先無線チャネルを決定する第一決定装置と、
アドホックサブネットワークに優先無線チャネルの割り当て条件があるかを決定する第二決定装置と、
前記一つ又は複数の優先無線チャネルに空きがある場合に、前記一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを割り当てる割り当て装置と、を含む、無線チャネル割り当てシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線チャネルの割り当て方法及びシステムに関するものであり、さらに具体的には、高速データ伝送を可能とする無線チャネルの割り当て方法及びシステムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
密集した無線チャネルを使用する場合に、2.4G通信技術のWi-Fi802.11b/g又はWi-Fi-Direct環境において、一般事務で常用する周波数帯が重複しないチャネルは、第一チャネル(2412MHz)、第六チャネル(2437MHz)、第十一チャネル(2462MHz)であり、現在実用化が進められている5G通信技術では、5.725〜5.825GHzの4つの使用可能なチャネルがある。同一のチャネルを共有する移動端末の数の増加に伴い、これらの移動端末間で発生する同一チャネル干渉も増加している。このため、重要データを高効率に伝送する必要があるとき、当該チャネル上のデータ伝送の性能が保証され得ない可能性がある。したがって、いかにして合理的にチャネルを割り当てるかを考慮し、同一チャネルを共用するときの干渉を制御する方法及び高効率なデータ伝送を行う方法を提供する必要がある。
【０００３】
クアルコム社の特許出願公開第US20120020234(A1)号（特許文献１）、第US20110282989(A1)号（特許文献２）、第US20110255450(A1)号（特許文献３）、第US20110243010(A1)号（特許文献４）、第US20090111506(A1)号（特許文献５）、第WO2011143496(A1)号（特許文献６）、第WO2011130626(A1)号（特許文献７）、第WO2011123799(A1)号（特許文献８）、第WO2012015698(A1)号（特許文献９）において、いくつかのチャネル干渉制御の解決案が提示されているが、それらは全てスペクトラムの空隙を利用してアクセスと調節を行い、単独の移動端末にのみチャネルを割り当てるものである。
【０００４】
2007年8月23日に公開された、もう一つの特許出願公開であるFloyd  Backs,Gray  Vacon,et  alの「Program  for  distributed  channel  selection,  power  adjustment  and  load  balancing  decision  in  a  wireless  network」というタイトルの特許出願公開第US2007195721A1号（特許文献１０）において、アクセスポイントのポートがチャネルの自動選択を行う方法が公開され、これによりチャネル利用率を最大化させた。当該出願公開では、アクセスポイントに対して効率制御を行い、複数のアクセスポイントが同じチャネルを共用し、相互にカバーするネットワーク間の干渉を減少させている。
【０００５】
2011年10月4日に許可されたYoung  Han  Kim,Min  Su  Kang,Soongsil  University  Research  Consortiumの「Channel  management  method  and  channel  selection  method  for  wireless  node  in  wireless  ad-hoc  network」というタイトルの米国特許US8031664(B2)号（特許文献１１）では、チャネル管理方法とチャネル選択方法が一つの無線ノードに対して、ある干渉範囲内で干渉均衡を行い、あるチャネル割り当て確率に基づいてこのようなチャネル選択を行うことが公開された。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
但し、やはり合理的な無線チャネルの割り当てによって、高速データ伝送を調整できる技術が必要となる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一の態様においては、優先データを専用に伝送する一つ又は複数の優先無線チャネルを決定するステップと、アドホックサブネットワークに優先無線チャネルの割り当て条件があるかを決定するステップと、前記一つ又は複数の優先無線チャネルに空きがある場合に、前記一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを割り当てるステップと、を含む無線チャネル割り当て方法を提供する。
【０００８】
本発明の他の態様においては、優先データを専用に伝送する一つ又は複数の優先無線チャネルを決定する第一決定装置、アドホックサブネットワークに優先無線チャネルの割り当て条件があるかを決定する第二決定装置と、前記一つ又は複数の優先無線チャネルに空きがある場合に、前記一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを割り当てる割り当て装置と、を含む無線チャネル割り当てシステムを提供する。
【０００９】
このように、優先的に伝送する必要のあるいくつかのデータ又はアドホックサブネットワークに一つの優先無線チャネルを一時的に割り当てることができる。その他の普通の無線チャネルへの割り当てと比べ、さらに安全、高効率で、ビット誤り率の少ない高速伝送を行うことができる。このように、例えばある重要データ又はアドホックサブネットワーク内部のデータの高速伝送を確保できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の一つの実施例の無線チャネルの割り当て方法のフローチャートである。
【図２Ａ】本発明のチャネルの割り当て方法を応用した無線通信ネットワーク構造の略図である。
【図２Ｂ】本発明の一つの実施例のチャネルの割り当て方法の略図である。
【図３Ａ】本発明の一つの実施例のチャネル割り当ての詳細な方法における同一チャネル干渉表CIT(Co-channel  Interference  Table：CIT)の生成と更新のフローチャートである。
【図３Ｂ】同一チャネル干渉表CITである。
【図３Ｃ】同一チャネル干渉指示値(Co-channel  Interference  Indication  Value：CIIV)が8ビットの正規化を行う例である。
【図４】一つのチャネル割り当て方法を説明する具体的なフローチャートである。
【図５】チャネル使用登録表(Channel  Usage  Registration  Map：CURM)の一つの例である。
【図６】アドホックサブネットワークが待機キュー、Aクラスチャネル及びBクラスチャネル間で相互に切換える略図である。
【図７Ａ】異なるチャネルしきい値Ｖｔｈの具体的実施例の略図である。
【図７Ｂ】異なるチャネルしきい値Ｖｔｈの具体的実施例の略図である。
【図７Ｃ】異なるチャネルしきい値Ｖｔｈの具体的実施例の略図である。
【図８】一つのアドホックサブネットワークの解散過程の略図である。
【図９】本発明の別の実施例の無線チャネル割り当てシステムのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
これから、本発明の具体的実施例を詳細に参考し、図面に本発明の例を示す。具体的実施例と結び合わせて本発明を説明するが、これは理解を促すためであり、本発明を前記実施例に限定しようとするっものではないという。逆に、記載した請求項が限定した本発明の考え方と範囲に含まれる変更、修正及びそれと同等のものはカバーしたいと考えている。注意すべき点は、ここで説明する方法やステップは全ていかなるファンクションブロック又は機能設計によっても実現でき、且ついかなるファンクションブロック又は機能設計も物理的実体又は論理的実体、又は両者の組合せに実現できるということである。
【００１２】
図1は、本発明の一つの実施例の無線チャネルの割り当て方法のフローチャートである。
【００１３】
図1に示す無線チャネル割り当て方法S100は、優先データを専用に伝送する一つ又は複数の優先無線チャネルを決定するステップ(S101)と、アドホックサブネットワークに優先無線チャネルの割り当て条件が存在するかを決定するステップ(S102)と、一つ又は複数の優先無線チャネルに空きがある場合に、一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを割り当てるステップ(S103)と、を含む。
【００１４】
１つの実施例では、優先無線チャネルの割り当て条件は、以下の一種又は数種を含んでもよい。（１）二つの無線移動端末間に優先して伝送すべきデータがあり、ここで、優先無線チャネルを割り当て、優先して伝送すべきデータを伝送しなければならない、（２）新しく加入された、チャネルがまだ割り当てられていないアドホックサブネットワークが、優先無線チャネルを割り当てなければならない、（３）アドホックサブネットワーク中に優先無線チャネルを割り当てなければならない、（４）既存の移動端末又はアドホックサブネットワークの干渉値が所定の値よりも大きいとき、及び（５）既に割り当てられたチャネルのアドホックサブネットワークが優先無線チャネルの割り当てをリクエストすること等である。無論、優先無線チャネルの割り当て条件は前記種類に限定されない。さらに、該アドホックサブネットワークの干渉値は、同一チャネル干渉指示値、スペクトラム利用率、リアルタイム・パケット・ロス率、平均伝送遅延、無線伝送パスロス中の一種又は数種によって表示されてもよい。
【００１５】
１つの実施例では、該優先データを専用に伝送する優先無線チャネルを決定するステップS101は、全ての使用可能な無線チャネルからその利用率が第一所定しきい値よりも小さい一つ又は複数の無線チャネルを、一つ又は複数の優先無線チャネルとして、見つけ出すことを含んでもよい。
【００１６】
１つの実施例では、該無線チャネルの利用率は、無線チャネルのスペクトラム利用率、無線チャネルの同一チャネル干渉指示値、無線チャネルのアクセス設備の数、当該無線チャネル上の平均パケット・ロス率の少なくとも一つを用いて決定してもよい。無論、該無線チャネルの利用率は、無線チャネルの占用及び干渉状況に反映させることができる他のファクターを用いて決定してもよい。
【００１７】
このように、全ての使用可能な無線チャネルは、無線チャネルの占用及び干渉状況により少なくとも二つに分割できる。一つは強い干渉を許可する普通のチャネル（Aクラスチャネル）、もう一つは、優先データを専用に伝送する優先無線チャネルが構成する干渉の弱いチャネルプール又は干渉の無いチャネル（Bクラスチャネル）である。
【００１８】
１つの実施例では、該優先データを専用に伝送する優先無線チャネルを決定するステップS101は、（１）第一所定期間が経過している場合、（２）該優先的に伝送すべきデータを伝送しなければならない場合、（３）新しく加入されたアドホックサブネットワークがある場合、又は（４）アドホックサブネットワークの干渉が所定の値よりも大きい場合の、いずれかの条件において発生してもよい。つまり、例えば、定期的（例えば、三日又は一週間に一回）にその時の各無線チャネルの無線チャネルの占用及び干渉状況（例えば、無線チャネルのスペクトラム利用率）により、優先データを専用に伝送する優先無線チャネルを再度決定してもよい。このように、現在の状況に適合するように、優先データを専用に伝送する優先無線チャネルを常に維持できる。
【００１９】
前記優先して伝送すべきデータは、例えばWi-Fiネットワーク又はアドホックサブネットワーク中の二つの移動端末間で伝送する必要のある動画、画像又はその他の共有する重要データ等であってもよく、通常、このような優先データはその他の普通のデータと比べ、さらに安全且つ高効率な伝送を保証する必要がある。したがって、安全且つ高速に伝送するため、このような優先データに対して専用チャネルを割り当ててもよい。
【００２０】
実施例では、当該方法100は、該一つ又は複数の優先無線チャネルの全てに空きがない場合に、該優先的に伝送すべきデータに、該一つ又は複数の優先無線チャネル以外のその他の無線チャネルにおける、（１）最小の同一チャネル干渉指示値を有する無線チャネル、（２）各第二所定しきい値よりも小さい同一チャネル干渉指示値を有する無線チャネルの一つ、（３）同一チャネル干渉指示値と各同一チャネル干渉しきい値の割合が最も小さい無線チャネル、及び（４）同一チャネル干渉指示値と各同一チャネル干渉しきい値の割合が1よりも小さい且つ最も小さい無線チャネル、のうちの条件を満たす無線チャネルの一つを割り当てることを含んでもよい。即ち、使用可能な優先無線チャネルが無い場合、優先して伝送すべきデータに、優先無線チャネル以外の普通の無線チャネルの内、同一チャネル干渉指示値が比較的低いチャネルを割り当てる。無論、当該ステップの実施例では、同一チャネル干渉しきい値を設定する目的は、例えば、優先データに過度に干渉の強い普通チャネルを割り当てないためであり、もし全普通チャネルの同一チャネル干渉指示値が全て同一チャネル干渉しきい値よりも大きい場合、普通チャネルは過度に干渉が強いと説明され、優先データに過度に干渉が強い普通チャネルを割り当てると、当該優先データの伝送速度と伝送品質がいずれも非常に低下する。このため、各優先無線チャネル中の少し前の優先データの伝送完了を待機する、空きのある優先無線チャネルを待機する、或いは同一チャネル干渉しきい値よりも小さい最小同一チャネル干渉指示値を有する普通無線チャネルの出現を待機するように、当該優先データを待機キュー（待ち行列）に参加させたほうがよい。
【００２１】
１つの実施例では、該同一チャネル干渉指示値は、以下のステップによって計算されてもよい。一つの具体的な無線チャネル中の各移動端末の同一チャネル干渉値を使用する、そして、対応する加重ファクターを用いて、計算された各同一チャネル干渉値に対して行った加重平均値を使用し、該具体的な無線チャネルの同一チャネル干渉指示値を得る。ここで、該移動端末の同一チャネル干渉値は、同一の無線チャネルの各移動端末のリアルタイム・パケット・ロス率、平均伝送遅延、無線伝送パスロスの内の一つ又は複数から計算される。これは公知の技術であるため、ここでは贅述を避ける。
【００２２】
１つの実施例では、該優先無線チャネルの割り当て条件は、（１）二つの無線移動端末間に優先して伝送すべきデータがあり、ここで、優先無線チャネルを割り当て、該優先して伝送すべきデータを伝送すること、（２）新しく加入されたチャネルがまだ割り当てられていないアドホックサブネットワークが、優先無線チャネルを割り当てなければならないこと、（３）アドホックサブネットワーク中に優先無線チャネルを割り当てなければならない、（４）既存の移動端末又はアドホックサブネットワークの干渉値が所定の値よりも大きいとき、（５）既に割り当てられたチャネルのアドホックサブネットワークが優先無線チャネルの割り当てをリクエストすること、及び（６）待機キュー中に優先無線チャネル割り当てを待機しているアドホックサブネットワークが存在することのうち一種又は数種を含んでもよい。
【００２３】
１つの実施例では、当該優先無線チャネルの割り当ては、所定の期間を経過しているとき、当該優先データの伝送が完了したとき、及び当該優先無線チャネルの割り当てを終了する旨のリクエストを受信したとき、のうち一つが発生した場合に終了してもよい。１つの実施例では、当該優先無線チャネルは、毎回、一つの優先データの伝送に割り当てられてもよい。つまり、毎回、当該優先無線チャネルは一つのみの優先データの伝送を行ってもよい。優先データの伝送によって受けるその他のデータの帯域の占用及びその他のデータの伝送による干渉の影響をできる限り減少させることによって、常に安全、高効率で、ビット誤り率の少ない高速伝送を行うことができ、当該優先データの高速伝送を確保できる。無論、当該優先無線チャネルにより伝送される優先データの個数を設定してもよいし、当該優先無線チャネルが利用率しきい値の範囲内で最多の優先データを伝送するように、当該優先無線チャネルの利用率しきい値（例えば、スペクトラム利用率のしきい値、同一チャネル干渉指示値のしきい値等）を設定してもよい。
【００２４】
１つの実施例では、優先的に伝送すべきデータは、アドホックサブネットワーク中の移動端末間で伝送可能である。１つの実施例では、一つ又は複数の優先無線チャネルの一つをアドホックサブネットワーク中に割り当てた後、当該アドホックサブネットワーク中の全ての移動端末が、割り当てられた一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを使用して相互通信を行ってもよい。なお、当該実施例において、当該アドホックサブネットワークは、ユーザーが自身で組織した一定数の移動端末を含むネットワークであってもよい。ここで、一つの移動端末をマスタノードとし、その他をスレーブノードの携帯端末として管理してもよい。例えば、スレーブノードがアドホックサブネットワークに参加、スレーブノードがアドホックサブネットワークから離脱、スレーブノードの認証、無線アクセス設備にチャネル割り当てをリクエスト、各ノードへのチャネルの割り当て、サブネットワーク内の各移動端末の同一チャネル干渉値の収集、これら同一チャネル干渉値の発信等を管理してもよい。したがって、このようなアドホックサブネットワーク内の移動端末は、Wi-Fi環境下で密ではない各移動端末とは異なる。なお、１つの実施例では、優先して伝送すべきデータは、このようなアドホックサブネットワーク内の例えば二つの（又は、さらに多くの）移動端末間で伝送する必要のあるデータであり、普通のWi-Fiネットワーク中の任意の二つの移動端末間で伝送させるデータではない。なお、もう１つの実施例では、該一つ又は複数の優先無線チャネルの一つをアドホックサブネットワークに割り当てた後、当該アドホックサブネットワーク中の全移動端末が、当該割り当てられたチャネルを使用して相互通信を行うことが可能である。つまり、当該実施例において、一旦（例えばサブネットワーク内のマスタノードのリクエストによって無線チャネルを割り当て）当該サブネットワークに一つの優先無線チャネルを割り当てると、当該サブネットワーク内の全移動端末が当該割り当てられた優先無線チャネルを使用して安全、高効率で、ビット誤り率の少ないデータ伝送を行える。このように、これらの実施例は、優先無線チャネルの割り当てをアドホックサブネットワークに創造的に応用しており、前例のないアドホックサブネットワークにおける優先無線チャネルの割り当て方法を提供できる。
【００２５】
１つの実施例では、該アドホックサブネットワークはエリア限定ネットワークを含んでもよい。ここで、当該エリア限定ネットワーク内の認証された移動端末間で相互通信が可能であり、当該エリア限定ネットワーク内の認証された移動端末は、認証されていない移動端末そして当該エリア限定ネットワーク外のその他の移動端末とは通信できない。当該エリア限定ネットワークはさらに、物理的な方法により人がその範囲を制御し任意に調整することのできる１つに限定されたエリアを指す。複数の移動端末ノードを含むP2P・ネットワークに類似し、当該エリア限定ネットワークの認証された無線移動端末間で相互通信でき、当該エリア限定ネットワーク内の認証された無線移動端末は認証されていない無線移動端末ならびに当該エリア限定ネットワーク外の他の無線移動端末とは通信できない。限定エリアの例には、一つ又は複数の赤外線プロジェクターが発射する赤外線の交わりにより一つに限定するエリア、一つ又は複数の発光器の発射する光線の交わりにより一つに限定するエリア（その場合、該発光器の発射する光線は良好な指向性を有するものでなければならず、好ましくは発光ダイオード（Light  Emitting  Diode：LED）の光である）、一つ又は複数のマイクロ波発信機の発信するマイクロ波の交わりにより一つに限定するエリア、近距離通信（Near  Field  Communication,NFC）技術の限定エリア、その他の信号がカバーする限定エリア等が含まれるが、これらに限定されない。例えば、限定エリアのアドホック・P2P・ネットワークの詳細な説明は、本発明と同じ発明者が2013年2月22日に中国特許局に提出し審査中の中国特許出願第201310056656.0号及び本発明と同じ発明者が2013年5月14日に中国特許局に提出し審査中の中国特許出願第201310176417.9号を参考にでき、その全文をここに援用する。これらの文献において、発明者は「アドホックサブネットワーク」の名称をアドホックネットワークとして使用しており、従って本開示においては、「アドホックサブネットワーク」をアドホックネットワークの一つの非限定性の例としても利用する。
【００２６】
このように、優先して伝送する必要のあるいくつかのデータ又はあるアドホックサブネットワークに一つの優先無線チャネルを一時的に割り当てることができる。その他の普通の無線チャネルへの割り当てと比べ、さらに安全、高効率で、ビット誤り率の少ない高速伝送を行うことができる。このように例えばある重要データ又はアドホックサブネットワーク内部のデータの高速伝送を確保できる。
【００２７】
続いて、図2Aを参考しつつ、本発明のチャネル割り当て方法の一つの具体的実施例について説明する。
【００２８】
図2Aは、本発明のチャネルの割り当て方法を応用した無線通信ネットワーク構造の略図である。
【００２９】
図2Aにおいて、四つのアドホックサブネットワーク(Organized  Wireless  Group：OWG)1、2、3、4及び一つの中央制御ノード(Central  Controller：CC)が存在する。全アドホックサブネットワークはWi-Fi-Directに基づくP2P(Peer-to-Peer)サブネットワークであってもよいし、一つのAd-hocサブネットワーククラスタ、エリア限定ネットワーク等であってもよい。通常、全サブネットワーク中に一つのマスタノードと0又は複数のスレーブノードを含むことを要求する。
【００３０】
全てのアドホックサブネットワークにおいて、通常、マスタノードはサブネットワークセッションとサブネットワーク内の各ノード間の接続を維持する。一つのサブネットワーク中のスレーブノードが当該サブネットワークを離脱するとき、マスタノードは当該離脱したスレーブノードのサブネットワーク内における一切の接続情報を削除し、同一のサブネットワーク内のその他のスレーブノードに通知する。マスタノードが離脱するとき、一つの新しいマスタノードがスレーブノード中に発生し、離脱したマスタノードはあらゆるマスタノード情報及び機能を新しいマスタノードに移譲する。当該実施例において、各サブネットワーク内で使用される相互接続された作業チャネルは、統一し、中央制御ノードから割り当てることができる。Wi-Fiシステムの通常使用可能な重複していないチャネルの個数には有限であるため、一つの開放作業空間中に存在する多くのアドホックサブネットワークが存在するとき、多くのサブネットワークは一つのチャネルを共用可能であり、同一チャネルの干渉を避け、高効率なチャネル利用を提供し、あるデータの安全且つ高効率な伝送を保証する。これが本開示の核心である。
【００３１】
図2Bは、本発明の一つの実施例のチャネルの割り当て方法を示した略図である。
【００３２】
図2Bは、当該チャネル割り当て過程の以下のステップを示す。優先データを専用に伝送する一つ又は複数の優先無線チャネル（図2BのBクラスチャネル）を決定し、アドホックサブネットワークに優先無線チャネルの割り当て条件が存在するかを決定する（例えば、一つのアドホックサブネットワークが新たに加入されるとき）。該一つ又は複数の優先無線チャネルに空きがある場合に、該一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを割り当てる。
【００３３】
1.優先チャネルを決定するステップ：どのチャネルが優先チャネルであるかを決定する。具体的には、全ての使用可能なチャネルを二つのタイプのチャネルに分割する。一つ目のタイプのチャネルは、Aクラスチャネル（普通チャネル）として定義される。当該タイプのチャネルには高い干渉を許可された同一チャネル干渉が存在する。即ち、多くのサブネットワークが該チャネルを共有し、メカニズムの競争を通してチャネルを取得することを許可する。もう一つのタイプのチャネルはBクラスチャネル（優先チャネル）と定義される。当該チャネルは通常、干渉が弱いチャネル又は干渉が無いチャネルであり、一時的に高速データのニーズ又は非常に強く干渉するサブネットワークをBクラスチャネルに切換え、作業を行うように特に事前に留保した。なお、本実施例において、全てのサブネットワークに対してチャネルを割り当てることができるのであり、ある単独の移動端末に対してチャネルを割り当てるのではない。このように全サブネットワークにチャネルを割り当てた後、全サブネットワーク内の全移動端末は全て、当該割り当てられたチャネル上でのデータ伝送を行うことができる。但し、本発明はこれに限定されず、本発明は、単独の移動端末（例えば、サブネットワーク内に一つだけ存在する移動端末）及び/又はサブネットワーク内の一部の移動端末並びに/若しくはサブネットワーク内の一部の移動端末とサブネットワーク外の一部の移動端末間の通信のチャネル割り当てにも適用可能である。
【００３４】
次に、非限定の分割基準の例を紹介する。
【００３５】
前述したように、具体的なチャネル割り当てを行う前に、全てのシステム中の使用可能なチャネルを二つのタイプのチャネル、AクラスチャネルとBクラスチャネルに分割することができる。当該二つのチャネルの分割は通常、以下の条件を満たす（例を示すにとどめ、非限定とする）。
【００３６】
1.システム中の全てのチャネルの個数をN（正の整数）とする。
【００３７】
2.Bクラスチャネル中のチャネルの特徴は、干渉が無い又は環境干渉が比較的弱いことであり、Aクラスチャネルの特徴は環境干渉が強いことである。
【００３８】
3.該干渉が無い又は環境干渉が比較的弱いBクラスチャネルは、その利用率が第一所定しきい値より小さい一つ又は複数の無線チャネルであってもよく、該一つ又は複数の優先無線チャネルとすることができる。
【００３９】
4.該無線チャネルの利用率は、無線チャネルのスペクトラム利用率、無線チャネルの同一チャネル干渉指示値、無線チャネルのアクセス設備の数、及び当該無線チャネル上の平均パケット・ロス率等の少なくとも一つから決定する。
【００４０】
5.Aクラスチャネル中の全てのチャネルの個数をM（MはNよりも小さい正の整数）であり、残りの(N-M)個のチャネルはBクラスチャネルに属する。
【００４１】
6.通常、Aクラスチャネル中の個数がBクラスチャネルよりも多い（無論、これは非限定であり、Bクラスチャネルの数量が多すぎ、Aクラスチャネルが過度に混むことを避けることを確保するからである）。
【００４２】
該優先データを専用に伝送する優先無線チャネル（Bクラスチャネル）を決定するステップは、（１）第一所定期間が経過していること、（２）該優先的に伝送すべきデータを伝送しなければならないこと、（３）新しく加入されたアドホックサブネットワークがあること、及び（４）アドホックサブネットワークの干渉が所定の値よりも大きいことのうち一つの条件において発生する。つまり、例えば、定期的（例えば、三日又は一週間に一回）又は随時（例えば優先的に伝送すべきデータを伝送するとき、新たな設備又はアドホックサブネットワークを加入するとき等）に、その時の各無線チャネルの無線チャネルの占用及び干渉状況（例えば、無線チャネルの（スペクトラム）利用率）により、優先データを専用に伝送する優先無線チャネルを再度決定することができる。このように、現在の状況に適合するように、優先データを専用に伝送する優先無線チャネルを常に維持できる。
【００４３】
図2Bは、三つの状況（状況1、状況2、状況3）において、チャネルを割り当てる実示例を示したものである。
【００４４】
通常のWi-Fi環境は、三つの作業チャネルを有する。それらは、第一チャネル(2412MHz)、第六チャネル(2437MHz)、第十一チャネル(2462MHz)である。以下に、これらのチャネルを例に挙げて説明を行う。
【００４５】
図2Bから、大まかに見ることができる分割されたAクラスチャネルプール、Bクラスチャネルプール及び三つの状況（状況1：三つの使用可能なチャネルが存在する。状況2：五つの使用可能なチャネルが存在する。状況3：N個の使用可能なチャネルが存在する）における各サブネットワークのチャネルの割り当てと切換えの略図である。
【００４６】
第一の状況では、一般的なWi-Fi  2.4GHz作業環境下において、通常三つの使用可能なチャネル（常用するチャネル1−2412MHz、チャネル2−2437MHz、チャネル3−2462MHz）を有する。その内、チャネル1と2は、Aクラスチャネルプールに位置し、且つ、チャネル3はBクラスチャネルプールに位置する。第二の状況では、五つの使用可能なチャネルが存在し、その内の三つはAクラスチャネルプールに位置し、その他の二つはBクラスチャネルプールに位置する。第三の状況では、N個の使用可能なチャネルが存在し、その内のM個はAクラスチャネルプールに位置し、且つその内の（N-M）個の使用可能なチャネルはBクラスチャネルプールに位置する。このMとNは正の整数である。
【００４７】
通常、全てのアドホックサブネットワークが、マスタノードにより形成されるとき、当該マスタノードは中央制御ノードに対して使用可能なチャネルを申請する必要がある可能性を有する。安定したシステムにおいては、多くのアドホックサブネットワークが存在し、その内のいくつかのサブネットワーク作業は同一チャネル上に存在する可能性がある。Aクラスチャネルにおいて、いくつかのサブネットワークが強い同一チャネルの干渉を受けているとき、中央制御ノードはこれらサブネットワークスケジューリングをBクラスチャネルに割り当てることもあり得、これにより、通信効率が改善される。特定の条件下において、作業はBクラスチャネル下のサブネットワークもまた切換え、割り当てることで、干渉の強いAクラスチャネル上に戻すこともあり得る。続いて、この動的チャネルの切換え過程について、詳細に説明する。
【００４８】
図3Aは、本発明の一つの実施例のチャネル割り当ての詳細な方法における同一チャネル干渉表CIT(Co-channel  Interference  Table,CIT)の生成と更新のフローチャートである。
【００４９】
チャネルの分割を決定（即ち、どれが優先チャネルであるかを決定）した後、優先無線チャネル割り当て条件が存在するか否かを決定してもよい。
【００５０】
当該アドホックサブネットワークに存在する優先無線チャネル割り当て条件の決定は、（１）一つの優先アドホックサブネットワーク（その内の移動端末間でいくつかのデータを優先して伝送しなければならない）が新しく加入された場合、当該新しく加入された優先アドホックサブネットワークに優先無線チャネルを割り当てなければならないことを含む。但し、当該決定は、例えば、（２）二つの移動端末（同一アドホックサブネットワークに位置するか否か又はアドホックサブネットワーク内に位置するか否か、又は単独の移動端末かを問わない）間に、いくつかのデータを優先して伝送しなければならないこと、（３）アドホックサブネットワーク中に優先無線チャネルを割り当てなければならない、（４）既存の移動端末又はアドホックサブネットワークの干渉値が所定の値よりも大きいこと、及び（５）既に割り当てられたチャネルのアドホックサブネットワークが優先無線チャネルの割り当てをリクエストすることのうち少なくとも一つを含んでもよい。
【００５１】
その後、各状況に基づいて相応のチャネル割り当てを行う。
【００５２】
まず、該一つ又は複数の優先無線チャネルに空きがある場合に、該一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを割り当てることができる。上述したように、すでに全ての使用可能なチャネルに対してAクラス普通チャネルとBクラス優先チャネルに分割した後、Bクラス優先チャネル中に空きのあるBクラスチャネルがあるかを調査し、ある場合は、当該優先的に伝送すべきデータの伝送の為に当該空きのあるBクラスチャネルを割り当てる。ここに、Bクラスチャネルに空きがあるか否かを決定するには、以下の内一つからこれを実現してもよい。（１）当該チャネル上にデータの伝送がないかどうか、（２）当該チャネルの利用率が小さいかどうか（例えば、ある一つの所定のしきい値よりも小さいかどうか。このしきい値は、スペクトラムスキャンにより又は経験と観察により得ることができる）の少なくとも一つを用いて決定してもよい。該無線チャネルの利用率は、内無線チャネルのスペクトラム利用率、無線チャネルの同一チャネル干渉指示値、無線チャネルのアクセス設備の数、及び当該無線チャネル上の平均パケット・ロス率等の少なくとも１つに基づいて決定されてもよい。
【００５３】
該一つ又は複数の優先無線チャネル（Bクラスチャネル）の全てに空きがない場合に、該優先的に伝送すべきデータに、該一つ又は複数の優先無線チャネル（Bクラスチャネル）以外のその他の普通無線チャネル（Aクラスチャネル）中の、（１）最小の同一チャネル干渉指示値を有する普通無線チャネル、（２）第二所定しきい値の同一チャネル干渉指示値よりも小さい普通無線チャネルの一つ、（３）最小同一チャネル干渉指示値を持ち且つ最小同一チャネル干渉指示値が同一チャネル干渉しきい値よりも小さい普通無線チャネル、のうちの条件を満たす普通無線チャネルの一つを割り当ててもよい。続いて、同一チャネル干渉指示値の計算方法の例について説明する。
【００５４】
具体的には、図3Aの右側に示すように、無線通信システムが動作しているとき、通常、多くのアドホックサブネットワークが存在する。まず、無線通信チャネル中のすでに動作している現行のサブネットワークに対し、それらのマスタノードはリアルタイムの同一チャネル干渉値(Co-channel  Interference  Value,CIV。以下に詳しく説明する)を周期的に検出可能であり（ステップ251）、そうして得られたCIVを中央制御ノードにフィードバックし（ステップ２５２）、更新された同一チャネル干渉表(Co-channel  Interference  Table,CIT)（当該同一チャネル干渉表CITの例は図3Bを参考）を得る。一方、一つの新しいアドホックサブネットワークが初期化された準備作業を当該システム中に行うとき、第一ノードはマスタノード（ステップ211）とし、まず中央制御ノードに一つの使用可能なチャネルをリクエストする（ステップ212）。チャネルが割り当てられた後、マスタノードは割り当てられたチャネル上で作業を行い、スレーブノードの加入リクエストを受信する（ステップ213）。なお、現在、エリア限定の性質を有するネットワーク（エリア限定ネットワーク）が、スレーブノードは自身の同一エリアのマスタノードを唯一区分し、マスタノードが維持する一つのサブネットワークシステムを加入することが可能である。この後、新しく加入されたサブネットワークのマスタノードは、前記と同じく、リアルタイムの同一チャネル干渉値（CIV）を周期的に検出可能であり（ステップ251）、得られたCIVを中央制御ノードにフィードバックし（ステップ252）、更新された同一チャネル干渉表として用いる。
【００５５】
無線通信環境下において、アドホックサブネットワーク中に存在するか否かに関わらず、全ての移動端末は、共有同一チャネルのその他の移動端末又はその他のアクセスポイント(Access  Point,AP)設備の同一チャネル干渉を受ける可能性がある。したがって、仮に全ての移動端末ノードが配置された場合、同一チャネル干渉値の推定に用いる同一チャネル推定部を有する。
【００５６】
ここにおいて、移動端末の同一チャネル干渉値CIVの一つの可能な計算方法は以下の通りである。
【００５７】
CIV＝fun（リアルタイム・パケット・ロス率、平均伝送遅延、無線伝送パスロス等、可能な度量）
この内、fun(*)の*は関数を表す。つまり、当該移動端末のリアルタイム・パケット・ロス率、平均伝送遅延、無線伝送パスロス又はその他の可能な度量から計算し、当該CIVを得ることができる。
【００５８】
なお、全てのサブネットワークのCIVの計算については、直接アドホックサブネットワーク内の全ての移動端末の同一チャネル干渉値CIVに対して平均を求め、当該アドホックサブネットワークの同一チャネル干渉値CIVとしてもよし、ある移動端末（例えば、その通信を保護する）に対し加重ファクター（例えば、1よりも大きいもの）を設定し、アドホックサブネットワーク内の各移動端末の同一チャネル干渉値CIVを推定した後、各移動端末の加重ファクターによって加重平均を行い、当該アドホックサブネットワークの同一チャネル干渉値を計算してもよい。同一のチャネルを共有するアドホックサブネットワーク又はその他の単独の移動端末に対し、これらアドホックサブネットワーク又はその他の単独の移動端末の全ての同一チャネル干渉値CIVに対して平均（又は、同様に、加重平均）を再度行い、当該共有チャネルを表す同一チャネル干渉指示値(Co-channel  Interference  Indication  Value：CIIV)を得て、当該チャネルの干渉状況に反映させてもよい。チャネルの当該同一チャネル干渉指示値に対しても、別の加重ファクター（1よりも小さい又は1よりも大きいもの）を乗じ、当該チャネルを割り当てる確率を増加又は減少させてもよい。例を挙げて説明すれば、仮に最初、移動端末100-1（図示せず）、移動端末100-2（図示せず）、アドホックサブネットワーク101（図示せず）、アドホックサブネットワーク102（図示せず）、アドホックサブネットワーク103（図示せず）がチャネル1を共有し、そのそれぞれの推定された同一チャネル干渉値CIVを例えば50、50、100、100、200としたとき、同一のチャネル1を共有する移動端末又はアドホックサブネットワークの推計された同一チャネル干渉値CIVの平均を求め、当該チャネル1に関する同一チャネル干渉値CIIV1（この例において、計算されたチャネル1はCIIV1=(50+50+100+100+200)/5=100）を計算して得ることができる。
【００５９】
なお、中央制御ノードに記憶される同一チャネル干渉表CITは各使用可能な同一チャネル干渉指示値CIIVを含むのであり、各移動端末又はアドホックサブネットワークの単独の同一チャネル干渉値CIVではない。当該同一チャネル干渉表CITの例は図3Bに示されている。
【００６０】
図3Aにおいて、中央制御ノードでは、同一チャネル干渉表CITはまず初期化される必要がある（ステップ220）。システム内のあるサブネットワークから報告された全てのリアルタイムの同一チャネル干渉値を受信し、（当該サブネットワークに割り当てられたチャネルの同一チャネル干渉指示値CIIVを再度計算することによって）それに応答し、CITを更新する（ステップ230、240）。ある新たな作業を行うサブネットワークが、当該中央制御ノードに作業可能なチャネルをリクエストするとき、当該中央制御ノードは一定のアルゴリズムによりチャネル割り当てを行う（ステップ300）。当該割り当てアルゴリズムについては、後に詳細に説明する。
【００６１】
全てのアドホックサブネットワークは、その他の同一チャネルサブネットワークの干渉を受ける。したがって、何らかの手段によってシステム中の全てのチャネル上位の同一チャネル干渉の大きさを標示してもよい。一つの可能な実例は図３Ｂの同一チャネル干渉表CITに示すように、当該表はシステム中の全てのチャネルとその所属するタイプ（Aクラスチャネル又はBクラスチャネル、及びその共振周波数）、そして、全てのチャネル上のサブネットワークの個数と作業の総ノード数（移動端末の数）を表示する。図3Cに示すように、同一チャネル干渉指示値CIIVを用いてリアルタイムで測量した一つのチャネルの同一チャネル干渉の大きさ（実施例では、無線通信中にビット伝送を行うため、同一チャネル干渉指示値CIIVに8ビットの正規化を行い、一つの対応する8ビッド値（例えば、000000002と111111112間（ここで、下付き文字2は二進数であることを示す）を得る））。
【００６２】
CIIVの検出方法はとても多く、異なるパラメータを採用して計算してもよく、環境中のリアルタイム監視した同一チャネル干渉を主に表す。CIT表中に記録されるのは、共有同一チャネルの各移動端末又はアドホックサブネットワークの同一チャネル干渉値の平均値である。CIIVの計算方法については、2012年7月19日に公開された「INTERFERENCE  MEASUREMENT  METHOD  AND  APPARATUS  FOR  USER  EQUIPMENT  HAVING  MULTIPLE  HETEROGENEOUS  COMMUNICATION  MODULES  IN  WIRELESS  COMUNICATION  SYSTEM」をタイトルとする米国特許出願公開第US20120182896A1号を参考にすることができる。
【００６３】
続いて、図4を参照し、チャネル割り当て方法の具体的なフローチャートについて説明する。
【００６４】
具体的には、一つの中央制御ノードが、あるアドホックサブネットワークのマスタノードのチャネル割り当てリクエストを受信したとき、まずBクラスチャネルの使用可能性をチェック（まだ占用されていないBクラスチャネルがあるか否か）し（ステップ301）、使用可能性がある場合、一つのBクラスチャネルが当該リクエストのサブネットワークに割り当てられる（ステップ302）。そうでない場合、Aクラスチャネルのその時に干渉の最も弱いチャネルをチェックする（ステップ303）。具体的には、Aクラスチャネルの同一チャネル干渉値と当該Aクラスチャネルの所定のチャネル干渉しきい値Vthの大きさを比較し（ステップ304）（なお、割合を用いて公平性を制御する場合、例えばステップ303において最小のCIIV/Vth値のAクラスチャネルを選択し、リクエストしたサブネットワークに与え（ステップ306）、その後、ステップ304において1よりも小さいか否かを比較する）、しきい値よりも小さい(CIIV/Vth<1)とき、当該チャネル割り当てを待機しているサブネットワークに、当該１よりも小さい最小のCIIV/Vth値を有するAクラスチャネルが割り当てられ、しきい値以上であるとき（CIIV/Vth≧1）（即ち、割り当て可能なクラスチャネルが無い場合）、当該チャネルの割り当てを待機しているサブネットワークは、チャネル割り当て待機キュー（または待機キューと言う）に入れる（ステップ305）。
【００６５】
なお、ここではAクラスチャネルの所定のチャネル干渉しきい値Vthは、あらゆるAクラスチャネルについて同じであってもよし、異なるAクラスチャネルに対して、それぞれの所定のチャネル干渉しきい値Vthを設定してもよい。これにより、具体的な一つのAクラスチャネルのCIIV/Vthを計算するとき、当該AクラスチャネルのCIIVと当該Aクラスチャネルの特定のVthを考慮してもよい。よって、異なるAクラスチャネルに対して、異なるVthの大きさを設定することで、異なるAクラスチャネルの割り当て率（割り当てられたアドホックサブネットワークの回数と確率）に対して調整を行うことができる。
【００６６】
即ち、該一つ又は複数の優先無線チャネルの全てに空きがない（又は利用不可である）場合に、該優先的に伝送すべきデータに、該一つ又は複数の優先無線チャネル以外の普通無線チャネルにおける、（１）最小の同一チャネル干渉指示値を有する普通無線チャネル、（２）各第二所定しきい値よりも小さい同一チャネル干渉指示値を有する普通無線チャネルの一つ、（３）同一チャネル干渉指示値と各同一チャネル干渉しきい値の割合が最も小さい無線チャネル、及び（４）同一チャネル干渉指示値と各同一チャネル干渉しきい値の割合が1よりも小さい且つ最も小さい無線チャネルの条件を満たす普通無線チャネルの一つを割り当ててもよい。なお、本実施例において、好ましくは、該一つ又は複数の優先無線チャネルの全てに空きがない場合に、該優先して伝送すべきデータに、同一チャネル干渉指示値と各同一チャネル干渉しきい値の割合が最も小さい普通無線チャネル、又は同一チャネル干渉指示値と各同一チャネル干渉しきい値の割合が1よりも小さい且つ最も小さい無線チャネル（即ち、最小のCIIVを有し、且つCIIV/Vth<1であるAクラスチャネル）を割り当ててもよい。
【００６７】
ここで、割り当てる必要のある普通無線チャネルの選択は主に、その同一チャネル干渉指示値と同一チャネル干渉しきい値の大きさを考察することでなされるが、本発明はこれに限定されず、普通無線チャネル利用率を表すその他のファクターを考慮することで、割り当てるか否か、そして、どの普通無線チャネルを割り当てるかを決定してもよい。
【００６８】
例えば、一つのサブネットワーク作業チャネルに変化が生じるたびに、中央制御ノードは、図5に示すチャネル使用登録表(Channel  Usage  Registration  Map：CURM)をリアルタイムで更新し、当該表中にはその時に動作しているサブネットワークとその作業チャネルが詳細に記録されており、当該表は新たなサブネットワークが加入される、チャネルの（アクティブな）サブネットワークの解散がすでに割り当てられている、チャネルの割り当てや切換え等にしたがって、絶えず動的に更新を行う。
【００６９】
図6は、アドホックサブネットワークが待機キュー、Aクラスチャネル及びBクラスチャネル間で相互に切換える略図である。
【００７０】
実際に動作しているとき、Aクラスチャネル上のサブネットワーク（又は、待機キュー中でチャネルの割り当てを待機しているサブネットワーク）のいかなる一つの作業も、一定の条件下において作業をBクラスチャネル上に切換える可能性を有し、これにより、比較的高いチャネル利用率を得る。同様に、Bクラスチャネルのサブネットワークは一定の条件下（例えば、動画のようなやや大きいデータが伝送し終わったとき）において、Bクラスチャネルに対する占用が終了する。したがって、Aクラスチャネル上に切換える。このようなAクラスチャネルとBクラスチャネル間の動的な切換え過程は次の通りである。
【００７１】
ステップ４０１：一つの割り当てられていないチャネルのアドホックサブネットワークを新たに加入する。
【００７２】
ステップ４０２：当該アドホックサブネットワークが一つの使用可能なBクラスチャネルの割り当てをリクエストする。
【００７３】
ステップ４０３：Bクラスチャネルの使用可能性を検査し、（選択可能な）タイマーを検査する。
【００７４】
ステップ４０４：使用可能性をレスポンスする。
【００７５】
ステップ４０５：一つのBクラスチャネルが使用可能である場合、当該アドホックサブネットワークに当該使用可能なBクラスチャネルを割り当て、且つ（必要であれば）一つのタイマーを設定する。
【００７６】
ステップ４０６：使用可能なBクラスチャネルが無い場合、少なくとも一つのAクラスチャネルをリクエストする。
【００７７】
ステップ４０７：1よりも小さい最小のCIIV/Vthを有するAクラスチャネルが存在する。
【００７８】
ステップ４０８：「Yes」か「No」をレスポンスする。
【００７９】
ステップ４０９：「Yes」であった場合、当該アドホックサブネットワークに当該Aクラスチャネルを割り当て（即ち、当該アドホックサブネットワークをアクティブにする）、そうでない場合、チャネル切換え待機キューに加入する（アクティブにしない）。
【００８０】
ステップ４２１：一定の値を超えるCIIV/Vthを有するAクラスチャネル（当該Aクラスチャネルの干渉が過大であることを表示する）が存在するか否かを監視する。
【００８１】
ステップ４２２：存在する場合、Aクラスチャネル上のアドホックサブネットワークをBクラスチャネルに切り換える。
【００８２】
ステップ403-409を繰り返す。
【００８３】
中央制御ノードは一貫して以下の監視が可能であり、AクラスチャネルとBクラスチャネル及びそのチャネル割り当て待機キューを監視する。
【００８４】
(I)Bクラスチャネルに使用可能なチャネルがあるか監視する。知る方法は、一般的にはタイムアウト又はイベント起動であり、Bクラスチャネル上で作業するサブネットワークがまず一つの最大許可作業時間を有する（タイムアウト後に起動し、Aクラスチャネルに切換える）、又は、自身のサブネットワーク内の大きなデータ交換が終了する、又はBクラスチャネルの割り当て終了を受信する等のイベントによりAクラスチャネルへの割り当てを起動し、したがって、当該サブネットワークの作業は干渉の比較的強いチャネル上において、サブネットワーク内の接続と小さなデータのインタラクティブを維持することを要求できる。Aクラスチャネルに対して切換えが実現できないとき、チャネル割り当て待機キューに参加する。
【００８５】
(II)チャネル割り当て待機キューに、起動を待機する必要のあるサブネットワークがあるか監視する。チャネル割り当て待機キューに待機しているサブネットワークがある場合、キューの一番前の第一サブネットワークは、適切にチャネル割り当ての準備を行う。(I)において、適当なBクラスチャネルが検出されたとき、当該Bクラスチャネルを割り当てる。そうでない場合、次のステップへ進む。
【００８６】
(III)Aクラスチャネルに、チャネル干渉しきい値Vthを超えておらず、さらにCIIV/Vth値が最小（即ち、CIIVが最小）なチャネルがあるか監視する。これがある場合、(II)におけるチャネル割り当て待機キューの一番前の第一サブネットワークを当該Aクラスチャネル上に切換える。そうでない場合、待機状態を維持し、次のステップへ進む。
【００８７】
(IV)（チャネル割り当て待機キューが空である時）Aクラスチャネル中で作業する各チャネル上にBクラスチャネルへの切換えを申請しているサブネットワーク（例えば、大きいデータ又は重要なデータを伝送する必要がある）があるか否かを監視する。ある場合、それに対して(I)における使用可能な一つのBクラスチャネルを割り当てる。ここにおいて注意しなければならないのは、チャネル割り当て待機キュー上のサブネットワークは、Aクラスチャネル上のサブネットワークをBクラスチャネルに切換える申請よりも優先度が高いという点である。したがって、好ましくは、一度Bクラスチャネルに空きがあれば、当該空きのあるBクラスチャネルをチャネル割り当て待機キュー上の一番前に近いサブネットワークに優先的に割り当て、チャネル割り当て待機キューが空である状況下でさえあれば、Aクラスチャネル上のサブネットワークのBクラスチャネルへの切換えリクエストを処理する。無論、これは本開示の一つの好適な例にすぎず、本発明はこれに限定されない。
【００８８】
(V)Bクラスチャネル上の作業するサブネットワークがデータ伝送を完了した後、又はチャネルの占用がタイムアウトした後、又は当該サブネットワークがリクエストしたBクラスチャネルへの割り当てが終了した後、当該サブネットワークを干渉が最小なAクラスチャネル上（選択基準は(III)と同じである。即ち、Aクラスチャネル中のチャネル干渉しきい値Vth、CIIV/Vth値が最小な{即ち、CIIVが最小な}チャネル）に切換えることができる。又は、適当なAクラスチャネルがない又はAクラスチャネルがすべて利用不可である状況下において、当該サブネットワークをチャネル割り当て待機キューに参加させる。
【００８９】
以上、サブネットワークの待機キュー、Aクラスチャネル及びBクラスチャネル間の柔軟な割り当ての切換えについて詳しく説明したが、無論、これは例にすぎず、限定性のあるものではない。
【００９０】
上述したように、ここで用いたVth値は一つのシステムデザインパラメータであり、それに対して柔軟に設置を行うことで、チャネル利用の公平性を制御させることができる。
【００９１】
次に、いかにして異なるチャネルしきい値を設定し、異なるシステムの動作目的を達成するか否かをいくつかの実例を交えて説明する。
【００９２】
図7A〜7Cは、異なるチャネルしきい値Vthの三つの具体的実施例の略図である。
【００９３】
使用するチャネルをWi-Fiの一般事務で常用するチャネルである、第一チャネル(2412MHz)、第六チャネル(2437MHz)、第十一チャネル(2462MHz)と仮定する。Aクラスチャネルプールは、第一チャネルと第六チャネルを含み、Bクラスチャネルプールは、第十一チャネルを含むものと仮定する。Aクラスチャネルしきい値Vthを一つのとても小さな値として設定し、ここでは典型的な値であるチャネル1と6のしきい値を0として設定する。
【００９４】
無線ネットワーク負荷効率は（例えば、スペクトラム利用率、同一チャネル干渉指示値等を用いて表示できる）図7Aに示すような状況で可能である。サブネットワーク1、サブネットワーク2、サブネットワーク3、サブネットワーク4の四つのサブネットワークを１つずつ加入する。当該例において、サブネットワーク1が加入されるとき（例えば、三つのノードを含む。全てのサブネットワークが一つのマスタノードと0個又は複数のスレーブノードを有することに注意する）、まず第十一チャネルに割り当て、その後サブネットワーク2（五つのノード）が加入されるとき、第一チャネルを割り当て、その後サブネットワーク3（三つのノード）が加入されるとき、第六チャネルを割り当てる。続いて、サブネットワーク4（三つのノード）が加入されるとき、中央制御ノードが全てのチャネル干渉を検査した後に、全てのしきい値が超越されていることを発見する（しきい値を0とした場合、ノードが作業を行えば、そのチャネルの干渉は0よりも大きくなる）。したがって、サブネットワーク4は待機キューに参加する。その後、可能なのは、サブネットワーク4はある時刻にチャネル11に切換えられ、サブネットワーク1は待機キューに切換えられる。二つのサブネットワークのチャネルが相互に切換えられるたびに、その相応のネットワーク負荷効率にも変化が生じる。図7Aに、「アドホックサブネットワーク1⇔アドホックサブネットワーク4」の切換えポイントを示す。
【００９５】
図7Bにおいて、やはりAクラスチャネルプールは第一チャネルと第六チャネルを含み、Bクラスチャネルプールは第十一チャネルを含むものと仮定する。当該実施例では、Aクラスチャネルしきい値Vthを一つの大きな値として設定し、ここでは典型的な値であるチャネル1と6のしきい値の最大値を255として設定する。
【００９６】
サブネットワーク1、サブネットワーク2、サブネットワーク3、サブネットワーク4、サブネットワーク5の五つのサブネットワークを１つずつ加入する。サブネットワーク1からサブネットワーク3までの加入過程は前の実例に類似する。サブネットワーク4が加入されるとき、その時のしきい値を超えない、干渉が最も弱いチャネルを第六チャネルとする。類似なのは、サブネットワーク5を第一チャネルに割り当てる。あるチャネルが非常に強い干渉の最大値（通常の設定では発生しえない）に達することを除き、その後のチャネル切換え過程はAクラスチャネルとBクラスチャネル間で発生する。
【００９７】
この他に二つの点に注意する。
【００９８】
1.チャネルしきい値が十分大きく、新しく加入したサブネットワークに、すでに作業を行っているサブネットワークに割り当てられているチャネルを割り当てられなければならないとき、同一チャネルの競争のため、元の作業を行っているサブネットワークの無線ネットワーク負荷効率は低下する。図7Bに示すように、サブネットワーク4に第六チャネルを割り当てるとき、もともと第六チャネルが割り当てられていたサブネットワーク3の効率はこの影響を受け、低下する。
【００９９】
2.チャネルしきい値255が設定されている状況におけるチャネルの切換えは、通常、Aクラスチャネルの作業を行っているサブネットワークとBクラスチャネルの作業を行っているサブネットワーク間で発生する。図7Bに示すように、ある時刻において、サブネットワーク1とサブネットワーク5にチャネルの切換えが発生する。
【０１００】
図7Cに示す実施例において、Aクラスチャネルの各しきい値Vthもまた、割合に基づいて設定できる。8ビットを例をとした場合、典型的な値としてチャネル1と6のしきい値を64と128、即ち1:2と設定する。無論、ここでは、割合に基づいて設定した値は分かりやすい例を示したにすぎず、実際には、チャネル1と6には任意のしきい値を設定することができる。
図7Cに示すように、徐々に、サブネットワーク1、サブネットワーク2、サブネットワーク3、サブネットワーク4、サブネットワーク5の五つのサブネットワークを加入する。サブネットワーク1からサブネットワーク3までの加入過程は前の実例と類似する。サブネットワーク4が起動するとき、その時のしきい値を超えない、干渉が最も弱いチャネルを第六チャネルとし、サブネットワーク4を第六チャネルに割り当て、それにより、その時に最も小さいCIIV/Vthを有する。類似するサブネットワーク5を加入した後、そのまま第六チャネルに割り当て、これにより、当該第六チャネルは依然と同じく、その時に最も小さいCIIV/Vthを有する。その後のチャネル切換え過程はAクラスチャネルとBクラスチャネル間で発生し、しきい値の最高値を超越したときに発生する切換えによって、あるサブネットワークを待機キューに参加させる状況が生じうる。
【０１０１】
図7Cにおける、その後発生する可能性のあるチャネル切換え過程について、二つの点に注意する。
【０１０２】
1.チャネルしきい値が十分大きく、新しく起動したサブネットワークに、すでに作業を行っているサブネットワークのチャネルにおいて作業を行わなければならないとき、同一チャネルの競争のため、元の作業を行っているサブネットワークの無線ネットワーク負荷効率は低下する。図7Cに示すように、サブネットワーク4とサブネットワーク5に第六チャネルが一度割り当てられるとき、もともと第六チャネルが割り当てられていたサブネットワークの効率はこの影響を受け、低下する。
【０１０３】
2.このようなチャネルしきい値が設定されている場合に、チャネルの切換えは通常、Aクラスチャネルの作業を行っているサブネットワークとBクラスチャネルの作業を行っているサブネットワーク間で発生する。図7Cに示すように、ある時刻において、サブネットワーク1とサブネットワーク5にチャネルの切換えが発生する。相応の負荷効率に変化が生じる。
【０１０４】
以下にサブネットワークの解散過程を紹介する。
【０１０５】
図8は一つのサブネットワークの解散過程（当該解散過程はサブネットワーク中に通常現れる過程であり、ここではその目的がここで説明するサブネットワーク解散時において、本開示の各実施例のこのようなチャネル割り当て方法及びシステムがどのように対応すべきかについて説明する）を示し、当該解散過程には以下の4ステップが関係する。
【０１０６】
(I)サブネットワークの解散を決定し、解散行為のイニシエータをマスタノードとし、当該マスタレードはまずスレーブノードとの接続を切断し（ステップ501）、
(II)又は中央制御ノードに通知し、本サブネットワークを解散し（中央制御ノードからのフィードバックを受信した後に解散する）（ステップ502）、
(III)又は、直接当該システムを離脱する（ステップ503）。中央制御ノードは、（周期的なポーリング）各サブネットワークがアクティブであるとき、一つの所定の期間上に一貫して一つのサブネットワークを検出することができないとき、自動的に当該サブネットワークがすでに解散し、システムを離脱したものと理解する。
【０１０７】
(IV)一つのサブネットワークがシステムを離脱した後、中央制御ノードはいくつかの作業を終了させなければならない。例えば、チャネル割り当てCIT表を更新し、チャネル使用登録表CURMを更新する（ステップ230）。
【０１０８】
以上の説明において、当該中央制御ノードは、CIT表を検出、更新し、チャネルの割り当て又は切換えリクエストを受信し、チャネルの割り当て又は切換えの具体的な作業を行い、サブネットワーク解散後の終了作業等、様々な管理作業を行うことが見て取れる。実際、当該中央制御ノードは、その他の管理装置又はシステムがいずれかのサブネットワーク内、移動端末内、コンソール内等に存在できるとすることができ、その位置と実現方法はいずれも限定されない。
【０１０９】
前記の各実施例において、動的なAクラスチャネル、Bクラスチャネルの割り当てが、共有チャネル利用率、チャネル干渉しきい値の設定がチャネルを柔軟に調節させる可能な利用率と各チャネル間の公正性を増加させ、A、B両タイプのチャネル分類により、安全且つ高効率に重要な優先データ（例えば、大きなデータ又は高速伝送の必要があるデータ）を伝送させる機会と能力を得る。システム中の各サブネットワークもまた、必要なときに、効率がさらに高く、伝送速度がさらに速いBクラスチャネル上に切換える機会を有し、これにより、一時的に大きなデータを伝送する、一時的に高速伝送を行う等の要求を満足させる。
【０１１０】
図9は、本発明の別の実施例の無線チャネル割り当てシステム900を示すブロック図である。
【０１１１】
当該無線チャネル割り当てシステム900は、優先データを専用に伝送する一つ又は複数の優先無線チャネルを決定する第一決定装置901と、アドホックサブネットワークに優先無線チャネルの割り当て条件が存在するかを決定する第二決定装置902と、該一つ又は複数の優先無線チャネルに空きがある場合に、該一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを割り当てる割り当て装置903とを含む。
【０１１２】
１つの実施例では、該優先無線チャネルの割り当て条件は、以下の一種又は数種の条件を含んでもよい。（１）二つの無線移動端末の間に優先して伝送すべきデータがあり、ここで、優先無線チャネルを割り当て、優先的に伝送すべきデータを伝送しなければならない、（２）新しく加入された、チャネルがまだ割り当てられていないアドホックサブネットワークが、優先無線チャネルを割り当てなければならない、（３）アドホックサブネットワーク中に優先無線チャネルを割り当てなければならない、（４）既存の移動端末又はアドホックサブネットワークの干渉値が所定の値よりも大きいとき、及び（５）既に割り当てられたチャネルのアドホックサブネットワーク又は割り当てをリクエストすること等である。無論、優先無線チャネルの割り当て条件は前記数種に限定されない。さらに、該アドホックサブネットワークの干渉値は、同一チャネル干渉指示値、スペクトラム利用率、リアルタイム・パケット・ロス率、平均伝送遅延、無線伝送パスロスの内の一つ又は複数によって表示されてもよい。
【０１１３】
１つの実施例では、第一決定装置901は、全ての使用可能な無線チャネルからその利用率が第一所定しきい値よりも小さい一つ又は複数の無線チャネルを、該一つ又は複数の優先無線チャネルとして見つけ出すことを含んでもよい。
【０１１４】
１つの実施例では、該無線チャネルの利用率は、無線チャネルのスペクトラム利用率、無線チャネルの同一チャネル干渉指示値、無線チャネルのアクセス設備の数、当該無線チャネル上の平均パケット・ロス率の少なくとも一つを用いて決定してもよい。無論、該無線チャネルの利用率は、無線チャネルの占用及び干渉状況に反映することができる、その他のファクターを用いて決定してもよい。
【０１１５】
このように、全ての使用可能な無線チャネルは、無線チャネルの占用及び干渉状況により少なくとも二つに分割できる。一つは強い干渉を許可する普通のチャネル（Aクラスチャネル）、もう一つは、優先データを専用に伝送する優先無線チャネルが構成する干渉の弱いチャネルプール又は干渉の無いチャネル（Bクラスチャネル）である。
【０１１６】
１つの実施例では、第一決定装置は、（１）第一所定期間が経過している場合、（２）該優先的に伝送すべきデータを伝送しなければならない場合、（３）新しく加入されたアドホックサブネットワークがある場合、及び（４）アドホックサブネットワークの干渉が所定の値よりも大きい場合の、一つの条件において当該決定を行ってもよい。つまり、例えば、定期的（例えば、三日又は一週間に一回）にその時の各無線チャネルの無線チャネルの占用及び干渉状況（例えば、無線チャネルのスペクトラム利用率）により、優先データを専用に伝送する優先無線チャネルを再度決定してもよい。このように、現在の状況に適合するように、優先データを専用に伝送する優先無線チャネルを常に維持できる。
【０１１７】
該優先して伝送すべきデータは、例えばWi-Fiネットワーク又はアドホックサブネットワーク中の二つの移動端末間で伝送する必要のある動画、画像又はその他の共有する重要データ等であってもよく、通常、このような優先データはその他の普通のデータと比べ、さらに安全及び高効率な伝送を保証する必要がある。したがって、安全且つ高速に伝送するため、このような優先データに対して専用チャネルを割り当ててもよい。
【０１１８】
１つの実施例では、第二決定装置902において用いられる優先無線チャネルの割り当て条件は、（１）二つの無線移動端末間に優先して伝送すべきデータがあり、ここで、優先無線チャネルを割り当て、該優先して伝送すべきデータを伝送すること、（２）新しく加入されたチャネルがまだ割り当てられていないアドホックサブネットワークが、優先無線チャネルを割り当てなければならないこと、（３）アドホックサブネットワーク中に優先無線チャネルを割り当てなければならないこと、（４）既存の移動端末又はアドホックサブネットワークの干渉値が所定の値よりも大きいとき、（５）既に割り当てられたチャネルのアドホックサブネットワークが優先無線チャネルの割り当てをリクエストすること、及び（６）待機キュー中に優先無線チャネルの割り当てを待機しているアドホックサブネットワークが存在することのうち一つの条件を含んでもよい。
【０１１９】
１つの実施例では、当該装置900は、該一つ又は複数の優先無線チャネルの全てに空きがない場合に、該優先的に伝送すべきデータに、該一つ又は複数の優先無線チャネル以外のその他の無線チャネルにおける、（１）最小の同一チャネル干渉指示値を有する無線チャネル、（２）各第二所定しきい値より小さい同一チャネル干渉指示値を有する無線チャネルの一つ、（３）同一チャネル干渉指示値と各同一チャネル干渉しきい値の割合が最も小さい無線チャネル、及び（４）同一チャネル干渉指示値と各同一チャネル干渉しきい値の割合が1よりも小さい且つ最も小さい無線チャネルのうちの条件を満たす無線チャネルの一つを割り当てることを含んでもよい。即ち、使用可能な優先無線チャネルが無い場合、優先して伝送すべきデータに、優先無線チャネル以外の普通の無線チャネルの内、同一チャネル干渉指示値が比較的低いチャネルを割り当てる。無論、当該システムの実施例では、同一チャネル干渉しきい値を設定する目的は、例えば、優先データに過度に干渉の強い普通チャネルを割り当てないためであり、もし全普通チャネルの同一チャネル干渉指示値の全てが同一チャネル干渉しきい値よりも大きい場合、普通チャネルは全て過度に干渉が強いと説明され、優先データに過度に干渉が強い普通チャネルを割り当てると、当該優先データの伝送速度と伝送品質がいずれも非常に低下する。このため、各優先無線チャネル中の少し前の優先データの伝送完了を待機する、空きのある優先無線チャネルを待機する、或いは同一チャネル干渉しきい値よりも小さい最小同一チャネル干渉指示値を有する普通無線チャネルの出現を待機するように、当該優先データを待機キューに加入させたほうがよい。
【０１２０】
１つの実施例では、該同一チャネル干渉指示値は、以下のステップによって計算されてもよい。一つの具体的な無線チャネル中の各移動端末の同一チャネル干渉値を使用して計算する、そして、対応する加重ファクターを用いて、計算された各同一チャネル干渉値に対して行った加重平均値を使用し、該具体的な無線チャネルの同一チャネル干渉指示値を得る。ここで、、該移動端末の同一チャネル干渉値は、同一の無線チャネルの各移動端末のリアルタイム・パケット・ロス率、平均伝送遅延、無線伝送パスロスの内の一つ又は複数から計算される。無論、その他のパラメータから一つの無線チャネルの同一チャネル干渉指示値を計算することも可能であるが、これは公知の技術であるため、ここでは贅述を避ける。
【０１２１】
実施例では、割り当て装置903は、所定の期間が経過しているとき、当該優先データの伝送が完了したとき、及び当該優先無線チャネルの割り当てを終了する旨のリクエストを受信したとき、のうち一つが発生した場合に当該末優先無線チャネルの割り当てを終了してもよい。１つの実施例では、当該優先無線チャネルは、毎回、一つの優先データの伝送に割り当てられてもよい。つまり、毎回、当該優先無線チャネルは一つのみの優先データの伝送を行ってもよい。優先データの伝送によって受けるその他のデータの帯域の占用及びその他のデータの転送による干渉の影響をできる限り減少させることによって、常に安全、高効率で、ビット誤り率の少ない高速伝送を行うことができ、当該優先データの高速伝送を確保できる。無論、当該優先無線チャネルにより伝送される優先データの個数を設定してもよいし、当該優先無線チャネルが利用率しきい値の範囲内で最多の優先データを伝送するように、当該優先無線チャネルの利用率しきい値（例えば、スペクトラム利用率のしきい値、同一チャネル干渉指示値のしきい値等）を設定してもよい。
【０１２２】
１つの実施例では、優先的に伝送すべきデータは、アドホックサブネットワーク中の移動端末間で伝送可能である。１つの実施例では、前記一つ又は複数の優先無線チャネルの一つをアドホックサブネットワーク中に割り当てた後、当該アドホックサブネットワーク中の全ての移動端末が、割り当てた一つ又は複数の優先無線チャネルの一つを使用して相互通信を行ってもよい。なお、本実施例において、当該アドホックサブネットワークは、ユーザーが自身で組織した一定数量の移動端末を含むネットワークであってもよい。ここで、一つの移動端末をマスタノードとし、その他をスレーブノードの携帯端末として管理してもよい。例えば、スレーブノードがアドホックサブネットワークに参加、スレーブノードがアドホックサブネットワークから離脱、スレーブノードの認証、無線アクセス設備にチャネル割り当てをリクエスト、各ノードにチャネルを割り当て、サブネットワーク内の各移動端末の同一チャネル干渉値の収集、これら同一チャネル干渉値を発信等の管理を行ってもよい。したがって、このようなアドホックサブネットワーク内の移動端末は、Wi-Fi環境下で密ではない各移動端末とは異なる。なお、１つの実施例では、優先的に伝送すべきデータは、このようなアドホックサブネットワーク内の例えば二つの（又は、さらに多くの）移動端末間で伝送する必要のあるデータであり、普通のWi-Fiネットワーク中の任意の二つの移動端末間で伝送させるデータではない。なお、もう１つの実施例では、該一つ又は複数の優先無線チャネルの一つをアドホックサブネットワークに割り当てた後、当該アドホックサブネットワーク中の全移動端末が、当該割り当てたチャネルを使用して相互通信を行うことが可能である。つまり、当該実施例において、一旦（例えばサブネットワーク内のマスタノードのリクエストによって無線チャネルを割り当てて）当該サブネットワークに一つの優先無線チャネルを割り当てると、当該サブネットワーク内の全移動端末が当該割り当てられた優先無線チャネルを使用して安全、高効率で、ビット誤り率の少ないデータ伝送が行える。このように、これらの実施例は、優先無線チャネルの割り当てをアドホックサブネットワーク中に創造的に応用しており、前例のないアドホックサブネットワークにおける優先無線チャネルの割り当て方法を提供できる。
【０１２３】
１つの実施例では、該アドホックサブネットワークはエリア限定ネットワークを含んでもよい。ここで、当該エリア限定ネットワーク内の認証された移動端末間で相互通信が可能であり、当該エリア限定ネットワーク内の認証された移動端末は、認証されていない移動端末そして当該エリア限定ネットワーク外のその他の移動端末とは通信できない。当該エリア限定ネットワークはさらに、物理的な方法により人がその範囲を制御し任意に調整することのできる１つに限定されたエリアを指す。複数の移動端末ノードを含むP2P・ネットワークに類似し、当該エリア限定ネットワークの認証された無線移動端末間で相互通信でき、当該エリア限定ネットワーク内の認証された無線移動端末は認証されていない無線移動端末ならびに当該エリア限定ネットワーク外の他の無線移動端末とは通信できない。限定エリアの例には、一つ又は複数の赤外線プロジェクターが発射する赤外線の交わりにより一つに限定するエリア、一つ又は複数の発光器の発射する光線の交わりにより一つに限定するエリア（その場合、該発光器の発射する光線は良好な指向性を有するものでなければならず、好ましくは発光ダイオード（Light  Emitting  Diode、LED）の光である）、一つ又は複数のマイクロ波発信機の発信するマイクロ波の交わりにより一つに限定するエリア、近距離通信（Near  Field  Communication,NFC）技術の限定エリア、その他の信号がカバーする限定エリア等が含まれるが、これらに限定されない。例えば、限定エリアのアドホック・P2P・ネットワークの詳細な説明は、本発明と同じ発明者が2013年2月22日に中国特許局に提出し審査中の中国特許出願第201310056656.0号及び本発明と同じ発明者が2013年5月14日に中国特許局に提出し審査中の中国特許出願第201310176417.9号を参考にでき、その全文をここに援用する。
【０１２４】
このように、優先的に伝送する必要のあるいくつかのデータ又はあるアドホックサブネットワークに、一つの優先無線チャネルを一時的に割り当てることができる。これは、その他の普通の無線チャネルへの割り当てと比べ、さらに安全、高効率で、ビット誤り率の少ない高速伝送を行うことができる。このように、例えば、ある重要データ又はアドホックサブネットワーク内部のデータの高速伝送を確保できる。
【０１２５】
本開示に関する部品、装置、設備、システムのブロック図は例示的な例に過ぎず、必ずブロック図に示す方法に従って接続、配列、配置することを意図又は暗示していない。当業者が知り得た方法、いずれの方法でこれらの部材、装置、設備、システムを接続、配列、配置してもよい。例えば、「含める」「含む」「有す」などの用語は開放性用語であり、「含むが、それに限定されない」を指し、互いに互換使用できる。ここで使用している用語「又は」と「及び」は単語「及び/又は」を指し、互いに互換使用できる。文脈で明確に指し示していなければ、こうではない。ここで使用している用語「例えば」は、連語「例えば〜だが、それに限定されない」を指し、また互いに互換使用できる。
【０１２６】
本開示のステップローチャート及び以上の方法説明は例示的な例に過ぎず、必ず示した順序に従って各実施例のステップを実施することを意図又は暗示していない。当業者が知り得た順序、いずれか順序で以上の実施例内のステップの順序を行ってもよい。例えば「そして」「その後」「次に」などの用語には、ステップの順序を限定する意図はない。これらの用語は、読者がこれらの方法の説明を通読するのを誘導するのに用いるに過ぎない。このほか、例えば冠詞「一つ」「ある」又は「当該」を使用した単数に対する要素のいかなる引用も該要素を単数に限定するとは解釈されない。
【０１２７】
開示された方面の以上の説明を提供することで、当業者が本発明を作成又は使用できるようにしている。これら方面への各種修正は、当業者にとって非常に明らかなものであり、またここで定義している一般原理はその他方面で本発明を逸脱しない範囲で応用できる。そのため、本発明はここに示した方面に限定される意図はなく、ここで開示している原理と新しい特徴と一致する最も広い範囲に従う。
【０１２８】
例及び説明の目的は、すでに以上の説明をした。このほか、この説明は、本発明の実施例がここで公開した形式に限定することを意図するものではない。複数例方面と実施例について以上の討論を行ったにも関わらず、当業者は一部の変形、修正、変更、加入及びサブ組合せを認識する。
【０１２９】
以上に前記した方法の各操作は、相応の機能を十分に実行できるあらゆる適切な手段によって行うことができる。当該手段は各ハードウェア及び/又はソフトウェア及び/又はモジュールを含むことができ、回路、専用集積回路又は処理装置を含むがこれらに限定されない。
【０１３０】
ここで前記した機能の実行に用いるために設計された汎用処理装置、デジタル信号処理装置(DSP)、ASIC、現場プログラム可能ゲートアレイ信号（FPGA）又はその他のプログラム可能論理デバイス（PLD）、離散的ゲート論理又はトランジスタ論理、離散的ハードウェアモジュール若しくはそれらの任意の組み合わせを利用し、前記の各例の論理モジュール、モジュール、回路を実現又は実行することができる。汎用処理装置はマイクロ処理装置とすることもできるが、置換とし、当該処理装置はいかなる商業上で入手できる処理装置、制御器、マイクロ制御器又は状態機械とすることができる。処理装置はまた、コンピュータ設備の組み合わせとしても実現でき、例えば、DSPとマイクロ処理装置の組み合わせ、複数のマイクロ処理装置、DSP核と一つ又は複数のマイクロ処理装置又はその他のこのようないかなる配置との連携。
【０１３１】
本開示で説明した方法又は計算方法を組み合わせたステップを、ハードウェア中、処理装置のソフトウェアモジュール中又はこの両者の組み合わせ中に直接組み込むことが可能である。使用する記憶媒体は、例えば、ランダムアクセスメモリー（RAM）、読取り専用メモリー（ROM）、フラッシュメモリー、EPROMメモリー、EEPROMメモリー、レジスタ、ハードディスクドライブ、リムーバブルディスク、CD-ROM等が使用可能である。記憶媒体は、処理装置が当該記憶媒体から情報を読み取り、そして当該記憶媒体に情報を書き込むために、当該処理装置を連結させることが可能である。置換方法において、記憶媒体は、処理装置と全体にすることができる。ソフトウェアモジュールは、単独のコマンド又は複数のコマンドとすることができ、いくつかの異なるコードフェーズ上、異なるプログラム間及び複数の記憶媒体に跨って分布することができる。
【０１３２】
ここに開示した方法は、前記の方法の一つ又は複数の動作の実現に用いることを含む。方法及び/又は動作は相互に互換可能であり、特許請求の範囲に含まれる。言い換えれば、動作の具体的な順序を指定する場合を除き、具体的な動作の順序又は使用を変更しても、特許請求の範囲に含まれる。
【０１３３】
前記の機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア又はその任意の組み合わせにより実現できる。ソフトウェアによって実現する場合、機能は一つ又は複数のコマンドとして現実の機械可読型媒体上に記憶される。記憶媒体はコンピュータからアクセスされる全ての使用可能な現実の媒体とすることができる。ここにあげる例によって限定されるものではなく、このような機械可読型媒体には、RAM、ROM、EEPROM、CD-ROM又はその他の光ディスクメモリー、磁気ディスクメモリー又は磁気特性を用いた記憶装置若しくは携帯可能又はコマンドの記憶又はデータ構造形式の期待されるプログラムコードに用いることが可能な、さらにはコンピュータからアクセスされる全てのあらゆるその他の現実の媒体を含むことができる。ここで使用するディスクにはコンパクトディスク(CD)、レーザーディスク（登録商標）、光ディスク、DVDディスク、フロッピー（登録商標）ディスク及びブルーレイディスクが含まれ、その内の光ディスクメモリー、フロッピー（登録商標）ディスクは通常、磁気特性によりデータを再現し、コンパクトディスク(CD)、レーザーディスク（登録商標）、光ディスク、DVDディスク、ブルーレイディスクはレーザー光学特性によりデータを再現する。
【０１３４】
これにより、コンピュータプログラム製品はここに挙げた操作を行うことができる、例えば、このようなコンピュータプログラム製品は有形メモリー（及び/又はエンコード）としてその上位のコマンドの機械可読型有形媒体とすることができ、当該コマンドは一つ又は複数の処理装置から実行され、前記の操作を行う。コンピュータプログラム製品には包装材を含めることができる。
【０１３５】
ソフトウェア又はコマンドもまた、伝送媒体を通じて伝送することができる。例えば、軸ケーブル、光ケーブル、ツイストケーブル、デジタル加入者線(DSL)若しくは例えば赤外線、無線通信又はマイクロ波の無線技術を使用した伝送媒体によって、ウェブサイト、サーバー又はその他の遠隔ソースからソフトウェアを伝送することが可能である。
【０１３６】
このほかに、ここで前記した方法と技術を実行するモジュール及び/又はその他の適当な手段を用いて、適当な時間にユーザー端末及び/又は基地局からダウンロード及び/又はその他の方法で取得できる。例えば、このような設備はサーバーと連結し、ここで前記した方法を用いた手段の伝送を促す。又は、ここで前記した各方法は、ユーザー端末及び/又は基地局が当該設備に連結又は当該設備へ記憶モジュールが提供されたときに各方法を取得するため、記憶モジュール（例えば、RAM、ROM、CD又はフロッピー（登録商標）ディスクなどの物理記憶媒体）を経由して提供することができる。このほかに、ここで前記した方法及び技術を提供した設備を用いた全てのその他の適当な技術を利用することができる。
【０１３７】
その他の例及び実現方法は本開示及び付属の特許請求の範囲及び考え方の範囲内に含まれる。例えばソフトウェアの本質から、以上に前記した機能は処理装置、ハードウェア、ファームウェア、ハードワイヤ又はこれらの任意の組み合わせから実行したソフトウェアを使用し、実現することが可能である。機能の実現の特徴もまた、機能の一部が異なる物理的位置にあっても実現できるように、物理的にそれぞれの位置に分配することの実現を含む。さらに、ここで使用されるものは、特許請求中で使用されるものを含み、「少なくとも一つ」で始まる文章中で物事を列挙する際に使用される「又は」とは、列挙するものを分離させる意味を持つ。例えば「A、B又はCの内の少なくとも一つ」とは、A又はB又はC、AB又はAC又はBC、ABC（即ちAとBとC）を意味する。このほかに、「例」とは、説明の例が好適な又はその他の例に比べて優れているということを意味しない。
【０１３８】
ここで前記した技術は、特許請求に定義した読者を教導するための技術に含まれ、これに対して各種改変、置換及び変更を行うことができる。このほかに、本開示の特許請求の範囲は、以上に前記した処理、機器、製造、出来事の組成、手段、方法及び動作の具体的な分野を限定しない。ここで前記した相応の分野において基本的に同じ機能を実行、又は基本的に同じ結果を実現する現在存在する又は今後開発される処理、機器、製造、事件の組成、手段、方法又は動作が使用可能である。したがって、特許請求には、このような処理、機器、製造、出来事の組成、手段、方法又は動作がその範囲内に含まれる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１３９】
【特許文献１】米国特許出願公開第ＵＳ２０１２００２０２３４Ａ１号
【特許文献２】米国特許出願公開第ＵＳ２０１１０２８２９８９Ａ１号
【特許文献３】米国特許出願公開第ＵＳ２０１１０２５５４５０Ａ１号
【特許文献４】米国特許出願公開第ＵＳ２０１１０２４３０１０Ａ１号
【特許文献５】米国特許出願公開第ＵＳ２００９０１１１５０６Ａ１号
【特許文献６】国際公開第ＷＯ２０１１１４３４９６Ａ１号
【特許文献７】国際公開第ＷＯ２０１１１３０６２６Ａ１号
【特許文献８】国際公開第ＷＯ２０１１１２３７９９Ａ１号
【特許文献９】国際公開第ＷＯ２０１２０１５６９８Ａ１号
【特許文献１０】米国特許出願公開第ＵＳ２００７１９５７２１Ａ１号
【特許文献１１】米国特許第ＵＳ８０３１６６４Ｂ２号
【図１】
2015027088.tif 000003
【図２Ａ】
2015027088.tif 000004
【図２Ｂ】
2015027088.tif 000005
【図３Ａ】
2015027088.tif 000006
【図３Ｂ】
2015027088.tif 000007
【図３Ｃ】
2015027088.tif 000008
【図４】
2015027088.tif 000009
【図５】
2015027088.tif 000010
【図６】
2015027088.tif 000011
【図７Ａ】
2015027088.tif 000012
【図７Ｂ】
2015027088.tif 000013
【図７Ｃ】
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【図８】
2015027088.tif 000015
【図９】
2015027088.tif 000016