(57)【要約】      （修正有）【課題】複数の周波数帯域を扱うパターンアンテナにおいて、小型化とアンテナ性能とを両立するパターンアンテナを提供する。【解決手段】接地導体部２及び給電点３を備える導体線路部４がプリント基板１００に設けられたパターンアンテナにおいて、接地導体部２の外周端辺にコの字状の導体線路と、給電用導体線路とを有する第１パターンアンテナと、第１パターンアンテナに近接し接地導体部２の外周端辺に長手部導体線路と、接続導体線路と、接地導体線路を有する無給電素子である第２パターンアンテナと、第２パターンアンテナの１つの長手導体線路と接続導体線路の内周に形成される領域に、２つの内側端辺から所定の間隔をあけて配した所定の四辺形パターンである無給電補助パターン７を備える。【選択図】図４ｂ
2015144400.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
接地導体部及び給電点を備える導体線路部がプリント基板に設けられたパターンアンテナであって、
前記接地導体部の外周端辺にほぼ平行な１対の長手部導体線路を有するほぼコの字状の導体線路部と、前記給電点と当該コの字状導体線路部を接続する給電用導体線路とを有する第１パターンアンテナと、
前記第１パターンアンテナに近接し、前記第１パターンアンテナを囲むように形成され、前記接地導体部の外周端辺にほぼ平行な１対の長手部導体線路と、当該１対の長手部導体線路の片端同士を接続する接続導体線路と、前記接地導体部と１つの長手部導体線路とを接続する接地導体線路を有する無給電素子である第２パターンアンテナ
とを備え、
さらに第２パターンアンテナの１つの長手導体線路と前記接続導体線路の内周に形成される領域において、２つの内側縁辺から所定の間隔をあけて配した所定の四辺形パターンである無給電補助パターンを備えることを特徴とするパターンアンテナ。
【請求項２】
前記無給電補助パターンは、少なくとも１対の対向する２辺が非平行である四辺形パターンであることを特徴とする、請求項１に記載のパターンアンテナ。
【請求項３】
前記第２パターンアンテナは、前記接地導体線路と異なる位置に形成された前記接地導体部と前記長手部導体線路とを接続する第２の接地導体線路を備えたことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のパターンアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プリント基板にグランドパターンとパターンアンテナとが並設されているアンテナ装置に係り、特に、複数の周波数帯において使用することのできるパターンアンテナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
携帯端末や無線機能を備えたＰＣ（パーソナルコンピュータ）、タブレット等において、無線通信に欠かすことのできないアンテナ装置の多用途および多機能化は、以前にも増して進んでおり、また小型化および低価格化も求められている。これに伴い、アンテナ装置に使用されるアンテナも多共振化（多周波化）、広帯域化、小型化が求められている。例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１シリーズの規格に準拠した２．４ＧＨｚ帯及び５ＧＨｚ帯における共振特性を得られる多共振化アンテナ（マルチバンドアンテナ）を備えたアンテナ装置である。
【０００３】
上述の市場要望がある一方で、アンテナ装置を小型化するにあたっては、チップアンテナ、パターンアンテナ自身も小型化する必要がある。従来技術では小型化が困難であり、適切なアンテナ性能（例えば、仕様に基づいたアンテナ利得など）を達成できない問題があった。
【０００４】
このような問題を解決するために、逆Ｌ型アンテナ、逆Ｆ型アンテナを利用して、パターンアンテナの小型化を実現することが知られている。
【０００５】
逆Ｌ型アンテナは、１／４波長の導体とグランド接地した部分に給電することで、電波放射するモノポールアンテナを変形し、アンテナ素子部を９０度に折り曲げることでＬ型形状にしたものであり、モノポールアンテナよりもアンテナ素子を垂直方向に低くすることが容易である。さらに、超長波（３ＫＨｚ〜３０ＫＨｚ）から極超短波帯 (３００ＭＨｚ〜３ＧＨｚ) の周波数に対応できることから、機器への内蔵も可能としている。
【０００６】
また、逆Ｆ型アンテナは、逆Ｌ型アンテナと同様にモノポールアンテナを変形したものであるが、Ｆ型形状の一つの給電部を備えるアンテナ素子部と給電部と異なる位置にグランド接地するアンテナ素子部を含んだ構成になっているアンテナである。
【０００７】
ここで、逆Ｌ型アンテナまたは逆Ｆ型アンテナを利用して、２以上の異なる周波数において共振をさせたい（マルチバンド化）場合、一つの給電点に対して、共振周波数の異なる複数のアンテナ素子を接続すると互いのアンテナ素子間で共振が発生し、放射効率が悪くなる。そこで、無給電素子をアンテナ素子に近接して配置することで、異なる複数のアンテナ素子から共振で発生するエネルギーを無給電素子に誘起させる。無給電素子は、片側をグランド接地にも接続されていることから、新たな共振が生じ、より放射効率を向上させる効果がある。
【０００８】
上述のことから、無給電素子が異なる複数の周波数帯において、共振周波数の異なる複数のアンテナ素子を利用して、共用アンテナを設計するにあたり、アンテナ素子に近接して配置することは、放射効率向上に有益である。
【０００９】
つぎに、特許文献１によれば、近接した２つ以上のパターンアンテナを使用することで、給電点を１つとすることができ、使用周波数帯によってアンテナを切り替える必要が無く、小型、薄型とすることができるとともに、広い帯域を持つ周波数共用できるパターンアンテナについて記載されている。また、それぞれのパターンアンテナの共振周波数を異なるものとすることで、異なる周波数帯を利用する共用アンテナを、様々な形態の逆Ｆ型パターンアンテナ及び逆Ｌ型パターンアンテナにおいて実現することが記載されている。
【００１０】
また、特許文献２によれば、プリント基板に金属導体をパターニングして形成されたアンテナ装置に、グランドパターンと、給電信号が供給される給電点を有するグランドパターンの一方の短辺部に近接して設けられた給電素子と、グランドパターンの一方の短辺部から突出して給電素子の側方に位置する補正パターンとを、グランドパターンの短辺部と対向する離反位置に設けられている電気長が共振長の約２分の１となるように設定されている無給電放射素子により、無給電放射素子を給電時の給電素子が励振させるように構成することで、指向特性の対称性を向上し、グランドパターンの長手方向両端側におけるアンテナ利得を高めることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２００４−２０１２７８号公報
【特許文献２】特開２００８−１４８１４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、特許文献１で開示されたパターンアンテナは、無給電素子が逆Ｆ型アンテナを囲むように配設され、素子長が短い方の逆Ｆ型アンテナの開放端までの全素子長にわたって、無給電素子と近接する位置関係をとる。この場合、給電される素子と無給電素子をこのような位置関係に配置することにより、無給電素子の電流による電界および磁界によって、給電される素子の電流による電界および磁界が相殺されてしまい、所望の周波数帯域で励振することが困難となり、放射効率が低下してしまう場合が考えられる。
【００１３】
また、特許文献２では、特定の方向（指向）でアンテナの利得が極端に低下するという現象を回避するために、給電時の給電素子が無給電放射素子を励振させるように構成することで、無指向性を実現しようとしている。しかしながら、複数の周波数帯域については記載されていない。
【００１４】
本発明は、上述の問題を鑑みてなされたものであり、１つの周波数帯域はもちろんのこと、複数の周波数帯域をも扱うパターンアンテナにおいて、小型化とアンテナ性能とを両立するパターンアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明にかかるパターンアンテナは、接地導体部及び給電点を備える導体線路部がプリント基板に設けられたパターンアンテナであって、接地導体部の外周端辺にほぼ平行な１対の長手部導体線路を有するほぼコの字状の導体線路部と、給電点とほぼコの字状導体線路部を接続する給電用導体線路とを有する第１パターンアンテナと、第１パターンアンテナに近接し、第１パターンアンテナを囲むように形成され、接地導体部の外周端辺にほぼ平行な１対の長手部導体線路と、１対の長手部導体線路の片端同士を接続する接続導体線路と、接地導体部と１つの長手部導体線路とを接続する接地導体線路を有する無給電素子である第２パターンアンテナとを備え、さらに第２パターンアンテナの１つの長手導体線路と接続導体線路の内周に形成される領域において、２つの内側端辺から所定の間隔をあけて配した所定の四辺形パターンである無給電補助パターンを備えるパターンアンテナである。
【００１６】
これにより、所要の周波数帯で共振するパターンアンテナに、近接して所定の形状の無給電補助パターンを配置することで、より共振を高め、パターンアンテナの性能を向上させることができる。
【００１７】
ここで、パターンアンテナの性能とは、通信距離、給電に対する反射特性に起因する電力効率、通信の安定性などを指す。
【００１８】
また、本発明にかかるパターンアンテナにおいては、無給電補助パターンは、少なくとも１対の対向する２辺が非平行である四辺形パターンであるものが好ましい。これにより、
第２パターンアンテナと無給電補助パターンとの間で相互結合がより強くなり、共振が高まり、その結果、さらなるパターンアンテナの性能を向上できる。
【００１９】
さらに、記第２パターンアンテナは、前記接地導体線路と異なる位置に形成された接地導体部と長手部導体線路とを接続する第２の接地導体線路を備えることで、所要の周波数帯域幅を広くすることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、所要の周波数帯で共振するパターンアンテナに近接して、所定の容量を持った無給電素子（無給電補助パターン）を配置することにより、所要の周波数において共振を高め、パターンアンテナの性能を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】実施の形態１にかかる従来のパターンアンテナの一例図
【図２】実施の形態１にかかる本発明のパターンアンテナの一例図
【図３ａ】実施の形態１にかかる従来のパターンアンテナにおける所要の２つの周波数帯域について、シミュレーションした結果を図示したグラフ
【図３ｂ】実施の形態１にかかる本発明のパターンアンテナにおける所要の２つの周波数帯域について、シミュレーションした結果を図示したグラフ
【図３ｃ】実施の形態１にかかる従来のパターンアンテナにおける所要の２つの周波数帯域について、実測結果を図示したグラフ
【図３ｄ】実施の形態１にかかる本発明のパターンアンテナにおける所要の２つの周波数帯域について、実測結果を図示したグラフ
【図４ａ】実施の形態２にかかる本発明の無給電導体線路の一例図
【図４ｂ】実施の形態２にかかる本発明の無給電導体線路のさらなる一例図
【図４ｃ】実施の形態２にかかる本発明の無給電導体線路の一例を用いたパターンアンテナにおける所要の２つの周波数帯域について、シミュレーションした結果を図示したグラフ
【図４ｄ】実施の形態２にかかる本発明の無給電導体線路のさらなる一例を用いたパターンアンテナにおける所要の２つの周波数帯域について、シミュレーションした結果を図示したグラフ
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、実施の形態について、図面を参照しながら具体的に説明する。
以下の実施の形態で示される数値、形状、材料、構成要素、構成要素の配置位置などは、一例であり、発明の範囲内において種々の変形や変更が可能である。
【００２３】
（実施の形態１）
以下、実施の形態１について、図面を参照しながら具体的に説明する。
また、以下の説明では、図面における方向（上下左右）をそのままパターンアンテナの方向として用いる。
【００２４】
ここから、異なる２つの周波数帯において、電波放射することに対応する共用パターンアンテナについて説明する。
【００２５】
図１は従来技術を利用したパターンアンテナの平面構造を示す図である。
【００２６】
図２はこの発明の実施形態であるパターンアンテナの平面構造を示す図である。
【００２７】
図１及び図２に示すパターンアンテナは、誘電材料等で製造されるプリント配線板（以後、プリント基板１００と呼ぶ）上に導体線路（導体パターン）を、エッチング技術等により形成することで実現される。
【００２８】
つぎに、図１に示す共用パターンアンテナの構成について、説明する。
【００２９】
共用パターンアンテナは、接地導体部（グランドパターン部）２と途中に折り返し部を備えた逆Ｌ型パターンを変形させたアンテナの導体線路部４及び、途中に折り返し部を備えた逆Ｆ型パターンを変形させたアンテナの導体線路部５により構成され、導体線路部４と導体線路部５は近接し、導体線路部５が導体線路部４を取り囲むように配置されている。
【００３０】
ここで、５ＧＨｚ帯に対応した導体線路部４と２．４ＧＨｚ帯に対応した導体線路部５との異なる２つの周波数帯を電波放射する共用パターンアンテナとして用いる場合、導体線路部４と導体線路部５は、図１において、おおむね左右に１４ｍｍ、上下に６ｍｍの矩形領域の中に配置される。
【００３１】
逆Ｌ型パターンアンテナ及び逆Ｆ型パターンアンテナを利用する場合、接地導体部２の上辺と平行に導体線路部４及び導体線路部５の長手導体線路部を配置することによって、導体線路部４と導体線路部５及び接地導体部２のそれぞれ導体線路間で、相互結合を強め、複数の周波数帯に対応したパターンアンテナを実現することができる。
【００３２】
つぎに、導体線路部４は、接地導体部２と導体線路４ａの接続部に相当する給電点３を含む導体線路４ａ乃至４ｄで構成されている。
【００３３】
詳細な導体線路部４の構成は、プリント基板１００の表面部の接地導体部２の上辺部に位置する給電点３から給電用導体線路４ａが上方向に形成され、続いて途中右方向へ折り返して導体線路４ｂを形成し、さらに上方向へ折り返して導体線路４ｃを形成し、その後さらに左方向へ折り返して導体線路４ｄをほぼコの字状に形成することで構成されている。
【００３４】
つまり、導体線路４ａは、接地導体部２と給電点３を含む導体線路４ｂを接続する接地導体線路であり、導体線路４ｂと導体線路４ｄは、接地導体部２の外周端辺にほぼ平行な１対の長手部導体線路であり、導体線路４ｃは、導体線路４ｂと導体線路４ｄの片端同士を接続した接続導体線路になっている。
【００３５】
一方、導体線路部５は、接地導体部２に導体線路部４が接続している給電点３とは、異なる位置に接続された導体線路５ａ乃至５ｆで構成されている。
【００３６】
詳細な導体線路部５の構成は、プリント基板１００の表面部の接地導体部２の上辺部から導体線路５ａが上方向へ形成され、続いて右方向へ折り返して導体線路５ｃを形成し、さらに上方向へ折り返して導体線路５ｄを形成し、その後さらに左方向へ折り返して導体線路５ｅ、さらに下方へ折り返して導体線路５ｆを形成し、さらに所要の周波数帯域幅を広げる為に、導体線路５Ｃの途中と接地導体部２の上辺部とを接続する様に形成した導体線路５ｂによって構成されている。
【００３７】
つまり、導体線路５ａは、接地導体部２と導体線路５ｃを接続する接地導体線路であり、導体線路５ｂは、導体線路５ａとは異なる位置で接地導体部２と接続している第２の接地導体線路であり、導体線路５ｃと導体線路５ｅは、接地導体部２の外周端辺にほぼ平行な１対の長手部導体線路であり、導体線路５ｄは、導体線路５ｃと導体線路５ｅの片端同士を接続した接続導体線路になっている。
【００３８】
また、本発明の実施の形態で示す導体線路部４及び導体線路部５は、それぞれ逆Ｌ型アンテナの解放端４ｅ及び逆Ｆ型アンテナの解放端５ｇまでの導体線路に折り返し部を備えることで、長手導体線路部を短くすることが可能となり、パターンアンテナの小型化を図っている。
【００３９】
つまり、接地導体部２と導体線路部４では、接地導体部２と導体線路４ｂ、導体線路４ｃ及び導体線路４ｄとの間で、それぞれ所定の間隔でもって配置することにより、相互結合を調整することができ、所要する周波数帯の電波放射が可能となる。
【００４０】
同様に接地導体部２と導体線路部５においても、接地導体部２と接地導体線路５ａ、導体線路５ｃ、導体線路５ｄ及び導体線路５ｅとの間で、それぞれ所定の間隔でもって配置することにより、相互結合を調整することができ、所要する周波数帯の電波放射が可能となる。
【００４１】
さらに、給電点３から導体線路部４に給電することで、近接して配置している導体線路部５が無給電素子として働くことで相互結合を最適化し、異なる周波数の放射ができる。
【００４２】
つぎに、図２に示した共用パターンアンテナは、図１に示した導体線路部４及び導体線路部５に、無給電補助パターン（以後、無給電導体部と呼ぶ）６を備えた構成になっている。
【００４３】
無給電導体部６は、導体線路部５の導体線路５ｄと導体線路５ｅの交わる折り曲げ部の内側の縁辺に沿って近接するように配置されている。
【００４４】
なお、無給電導体部６は、所定寸法の長方形で形成され、導体線路部５から所定の間隔で配置されている。
【００４５】
所定寸法とは、所要する周波数（例えば２．４ＧＨｚなど）に依存する寸法であり、導体線路部５から所定の間隔は、所要する周波数に対応した接地導体部２と導体線路部５及び無給電導体部６の配置位置からなる相互結合の調整によって決定される。
【００４６】
例えば、本発明の実施の形態では、無給電導体部６は、導体線路部５に含まれる導体線路５ｄと導体線路５ｅの内側の縁辺から０．１ｍｍの間隔を空けて、形成されている。
【００４７】
なお、所要する周波数に対応した所定寸法は、導体線路の形状、長さ、厚み、材料などの各種パラメータを設定し、所定のシミュレーションツールにより決定しても構わないし、実際に導体線路のモデルを製作して実測定を基に好適な寸法を導き出してもよいが、導体線路内側の縁辺とショートしない程度に近づける（例えば、０．０５ｍｍ〜０．３ｍｍ）ほうが効果が大きく好ましい。このようにして構成されたパターンアンテナは、所要する周波数での電力効率の良い電波放射を行うことができる。
【００４８】
無給電導体部６の大きさも用いる周波数に依存するが、本発明の実施の形態１の２．４／５ＧＨｚ共用パターンアンテナでは、例えば、横方向に５．２ｍｍ、縦方向に１．５ｍｍ程度である。
【００４９】
無給電導体部６は、共振周波数の異なる複数のアンテナ素子を利用する共用パターンアンテナにおいては、放射効率向上に寄与する。また、本発明の実施の形態では、特許文献１に開示している逆Ｆ型アンテナを囲むように無給電素子を配置するのではなく、導体線路部５の内側に配置することで、共用パターンアンテナ自身を小型化できる利点がある。
【００５０】
以下に、図３ａと図３ｂ又は、図３ｃと図３ｄを基に、無給電導体部６の有無による電波放射に与える効果について、詳細を説明する。
図３ａは、図1で示した共用パターンアンテナのシミュレーション結果を示したものである。また、図３ｂは、図２で示した共用パターンアンテナのシミュレーション結果を示したものである。
【００５１】
なお、図３ａと図３ｂは、所定のパターンアンテナを作成（使用シミュレータ内に描画する）し、所要の周波数帯域（シミュレーションしたい周波数帯域）に対して、パラメータ設定を行った実行結果の一例である。
【００５２】
また、パラメータ設定は、例えば、パターンアンテナの線路長、線路形状、線路間の間隔変更など、さまざまな線路構成でのシミュレーションを行うために必要な設定である。
【００５３】
つぎに、図３ａと図３ｂは、給電点３における反射特性を示しており、縦軸が共振の大きさ（共振レベル）を示し、横軸は周波数を示している。縦軸の共振レベルは、基本となる物理量との相対的な値（比）を対数で示している（ここでは、０を基準にｄＢ単位表示）。横軸はシミュレーションしている周波数ごとに目盛りを示している。縦軸が下方（マイナス値）に表示（プロット）されているほど、反射特性がよく抑えられており、給電点での反射が少なく、電力を効率よくパターンアンテナの導体線路へ伝えることができていることがわかる。このことによって、パターンアンテナからの電波放射が向上する。
【００５４】
ここで、図３ａの符号３００は、２．４ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値−２５ｄＢ付近を示しており、図３ａの符号３０１は、５ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値−２４ｄＢ付近を示している。
【００５５】
つぎに、図３ｂの符号３１０は、２．４ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値−３６ｄＢ付近を示しており、図３ｂの符号３１１は、５ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値−２６．５ｄＢ付近を示している。符号３００と３１０、符号３０１と３１１の反射特性ピーク値を比較すれば、図３ａよりも図３ｂの方が、縦軸が下方（マイナス値）に表示（プロット）されていることから反射特性の向上が見られ、図１に示した共用パターンアンテナよりも、図２に示した無給電導体部６を備えた共用パターンアンテナの方が、より電力効率がよくなり、電波放射が向上する。
【００５６】
さらに、図３ｃは、図1で示した共用パターンアンテナについて所定の測定器を用いた実測結果を示したものである。図３ｄは、図２で示した共用パターンアンテナについて所定の測定器を用いた実測結果を示したものである。
【００５７】
図３ｃと図３ｄの縦軸、横軸の説明は、図３ａと図３ｂと同様であるため、省略する。
図３ｃの符号３２０は、２．４ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値付近を示しており、図３ｄの符号３２１は、５ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値付近を示している。
【００５８】
所要の周波数帯域である２．４ＧＨｚ帯域と５ＧＨｚ帯域では、反射特性ピーク値で最大１０ｄＢから１２ｄＢを示している。
【００５９】
次に、図３ｂの符号３３０は、２．４ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値付近を示しており、図３ｂの符号３３１は、５ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値付近を示している。
【００６０】
所要の周波数帯域である２．４ＧＨｚ帯域と５ＧＨｚ帯域では、反射特性ピーク値で最大２５ｄＢから３５ｄＢを示している。
【００６１】
このことから実際の共用パターンアンテナをプリント配線板上に形成し、所定の測定器を使用し測定した実測結果においても、無給電導電部６を付加することにより反射特性がよく抑えられており、給電点での反射が少なく、電波放射性能が向上していることが分かる。
【００６２】
上述のシミュレーション結果及び実測定結果から、導体線路部５に近接して無給電導体部６を付加することにより、導体線路部４、導体線路部５及び無給電導体部６間で相互結合が強くなり、所望の周波数において電力効率がより良くなる。このことで、共用パターンアンテナとしての性能（通信距離の向上、通信の安定性向上など）を向上させることができる。
（実施の形態２）
【００６３】
実施の形態２は、接地導体部に接続され、所要の周波数帯域で電波放射する導体線路部に近接させて、所定の形状を有した無給電導体部を付加することで、より好適なパターンアンテナを提供する。
【００６４】
以下、図４ａ及び図４ｂに基づいて、詳細に説明する。
【００６５】
図４ａは図１に示した共用パターンアンテナの導体線路部５の内側に、近接して長方形形状の無給電導体部６を備えた共用パターンアンテナである。
【００６６】
図４ｂは図１に示した共用パターンアンテナの導体線路部５の内側に、近接して台形形状（Ｙ軸方向に非線対称な台形）の無給電導体部６（当該無給電導体部の上辺７ｄの長さ＞下辺７ｂの長さ）を備えた共用パターンアンテナである。図４ｂは、実際図２と同じものであるが、無給電導体部における各辺の長さの関係を明確にするため符号をつけ直した。
【００６７】
図１及び図２に示すパターンアンテナと同様に、誘電材料等で製造されるプリント配線板上に導体線路（導体パターン）をエッチング技術等により、形成することで実現される。
【００６８】
ここで、図４ａ及び図４ｂに示す接地導体部２と導体線路部４と導体線路部５は、無給電導体部６、７の形状を除いて、各線路寸法、配置位置、倍率などは、図４ａ及び図４ｂで同等とする。
【００６９】
図４ａに示す無給電導体線路６は、所定寸法の長方形で形成され、導体線路部５から所定の間隔で配置されている。
【００７０】
つぎに、図４ｂに示す無給電導体部７は、その一辺は導体線路部５に含まれる導体線路５ｄと導体線路５ｅとで構成される折り返し部に近接した一辺７ｂの対向位置にある辺７ａが所定の角度で傾斜している四辺形（Ｙ軸方向に非線対称な台形）で形成されている。
【００７１】
以下に、図４ｃと図４ｄは、それぞれ図４ａと図４ｂのシミュレーション結果を示して説明する。図４ｃと図４ｄの縦軸、横軸の説明は、図３ａと図３ｂと同様であるため、省略する。このシミュレーションにおいて、また図４ａおよび図４ｂに表される無給電導体部６および７の上辺６ｄおよび７ｄの長さは等しく、高さ６ｃおよび７ｃも等しいものとし、図４ｂにおける上辺７ｄの長さと下辺７ｂの長さの差は０．１ｍｍとしている。
【００７２】
ここで、図４ｃの符号４００は、２．４ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値−２０．５ｄＢ付近を示しており、図４ｃの符号４０１は、５ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値−２６．５ｄＢ付近を示している。
【００７３】
つぎに、図４ｄの符号４１０は、２．４ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値−３６ｄＢ付近を示しており、図４ｄの符号４１１は、５ＧＨｚ帯域の反射特性ピーク値−２７ｄＢ付近を示している。符号４００と４１０、符号４０１と４１１の反射特性ピーク値を比較すれば、図４ｃよりも図４ｄの方が、２．４ＧＨｚ帯域、５ＧＨｚ帯域で全体的に縦軸が下方（マイナス値）に表示（プロット）されているので、反射特性の向上が見られ、図４ａに示した長方形形状の無給電導体部６を備えた共用パターンアンテナよりも、図４ｂに示した辺７ａが所定の角度で傾斜している四辺形（Ｙ軸方向に非線対称な台形）形状の無給電導体部６を備えた共用パターンアンテナの方が、より電力効率がよくなり、電波放射が向上する。
【００７４】
上述のシミュレーション結果からも、導体線路部５の折り返し部に近接した無給電導体部６は、長方形でなく、対向する２辺の長さを同一としない四辺形（図４ｂではＹ軸方向に非線対称の台形）形状の方が、より好ましいことがわかる。その詳細な理由は不明であるが、この無給電導体部の長手方向に発生する定在波の態様が、短辺端部辺が並行でないことによって影響を受けることに関連しているものと思われる。
【００７５】
以上のことから、所要の周波数で共振させる導体線路部に近接して、無給電導体部を配置し、さらには、無給電導体部を所定の形状（四辺形）を形成することで、反射特性が良くなり、電力効率が向上することで、電波放射効率も向上する。このことにより、共用パターンアンテナの性能（通信距離の向上、通信の安定性向上など）を飛躍的に向上させることができる。
【産業上の利用可能性】
【００７６】
本発明は、プリント基板上に備えられた無給電補助パターンを備えるパターンアンテナにおいて、1または２以上の周波数帯域の電波放射を効率よく行い、パターンアンテナ自身の小型化に有用である。
【符号の説明】
【００７７】
１００  プリント基板
２  接地導体部（グランドパターン）
３  給電点
４、５  導体線路部
６、７  無給電導体部（無給電補助パターン）
【図１】
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【図２】
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【図３ａ】
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【図３ｂ】
2015144400.tif 000006
【図３ｃ】
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【図３ｄ】
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【図４ａ】
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【図４ｂ】
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【図４ｃ】
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【図４ｄ】
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