(57)【要約】【課題】スロットレスのステータを備えたモータにおいて高出力化を図る。【解決手段】モータ１０は、ヨーク１２の内側に巻線１４が配設されたスロットレスのステータ１１と、巻線１４にて生じる磁界の作用によって回転するロータ２０とを備える。そして、巻線１４は、強磁性を有する第１材料層１６と銅よりなる第２材料層１７とを有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヨークの内側に巻線が配設されたスロットレスのステータと、前記巻線にて生じる磁界の作用によって回転するロータとを備えたモータであって、
前記巻線は、強磁性を有する第１巻線部と、銅又はアルミニウムよりなる第２巻線部とを有することを特徴とするモータ。
【請求項２】
請求項１に記載のモータにおいて、
前記巻線は、前記第１巻線部と前記第２巻線部が層状に一体化されたクラッド線よりなることを特徴とするモータ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のモータにおいて、
前記巻線は、断面矩形状をなしていることを特徴とするモータ。
【請求項４】
請求項２に従属する請求項３に記載のモータにおいて、
前記巻線は、鉄よりなる前記第１巻線部と銅よりなる前記第２巻線部が層状に一体化された２層のクラッド線であり、
前記巻線の積層方向厚さに対する前記第１巻線部の積層方向厚さの比率が３３％未満に設定されていることを特徴とするモータ。
【請求項５】
請求項２又は３のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記巻線は、前記第２巻線部が前記第１巻線部にて挟まれた３層のクラッド線であることを特徴とするモータ。
【請求項６】
請求項３に従属する請求項５に記載のモータにおいて、
前記第１巻線部は鉄よりなり、前記第２巻線部は銅よりなり、
前記巻線の積層方向厚さに対する前記第１巻線部の積層方向厚さの合計の比率が６８％未満に設定されていることを特徴とするモータ。
【請求項７】
請求項３に従属する請求項５に記載のモータにおいて、
前記第１巻線部は鉄よりなり、前記第２巻線部はアルミニウムよりなり、
前記巻線の積層方向厚さに対する前記第１巻線部の積層方向厚さの合計の比率が５５％未満に設定されていることを特徴とするモータ。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記第１巻線部と前記第２巻線部とは、周方向に交互に配置されていることを特徴とするモータ。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記巻線は、前記第１巻線部が径方向に沿って並ぶように巻回されていることを特徴とするモータ。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記第２巻線部は、その断面形状において、前記ロータとの対向方向に対して垂直な第１の長さが前記対向方向に沿った第２の長さよりも短く形成されていることを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スロットレスのステータを備えたモータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のモータは、特許文献１に示されるように、ヨークの内側に巻線が配設されたスロットレスのステータと、ステータと対向配置されるロータとを備えている。ヨークとロータとは、巻線を介して例えば径方向に対向配置されており、巻線にて生じる回転磁界によってロータが回転するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２８７２８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記のようなモータでは、ロータとヨークとの間の磁束の通り路となる鉄心部が無いことから、トルクに寄与しない漏れ磁束が増加してしまい、高出力化が困難であった。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、スロットレスのステータを備えたモータにおいて、高出力化を図ることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するモータは、ヨークの内側に巻線が配設されたスロットレスのステータと、前記巻線にて生じる磁界の作用によって回転するロータとを備えたモータであって、前記巻線は、強磁性を有する第１巻線部と、銅又はアルミニウムよりなる第２巻線部とを有する。
【０００７】
この構成によれば、強磁性を有する第１巻線部がロータとヨークとの間の磁束の通り路となるため、漏れ磁束の増加を抑えてトルクの発生に寄与する有効磁束を増加させることが可能となる。更に、巻線が銅やアルミニウムよりなる第２巻線部を有することで、巻線の電気抵抗率を低く抑えることが可能となる。以上のことから、第１及び第２巻線部を有する巻線によって、高出力化を図ることが可能となる。
【０００８】
上記モータにおいて、前記巻線は、前記第１巻線部と前記第２巻線部が層状に一体化されたクラッド線よりなることが好ましい。
この構成によれば、第１巻線部と第２巻線部が一体化されているため、それらを別の線で構成する場合に比べて巻線の組み付けが容易となる。
【０００９】
上記モータにおいて、前記巻線は、断面矩形状をなしていることが好ましい。
この構成によれば、巻線間の隙間を少なく構成することが可能となるため、巻線の占積率を向上させることができ、その結果、より一層の高出力化を図ることが可能となる。
【００１０】
上記モータにおいて、前記巻線は、鉄よりなる前記第１巻線部と銅よりなる前記第２巻線部が層状に一体化された２層のクラッド線であり、前記巻線の積層方向厚さＴに対する前記第１巻線部の積層方向厚さＴ１の比率が３３％未満に設定されていることが好ましい。
【００１１】
この構成によれば、巻線に第１巻線部を設けない構成と比較して、渦電流損の低下及びモータ定数の向上の両方の効果を得ることができる（図４参照）。
上記モータにおいて、前記巻線は、前記第２巻線部が前記第１巻線部にて挟まれた３層のクラッド線であることが好ましい。
【００１２】
この構成によれば、第１巻線部を２つに分けることで第１巻線部の全体量を確保しつつも第１巻線部のそれぞれの厚みを薄くすることができ、その結果、第１巻線部にて生じうる渦電流損を少なく抑えることができる。
【００１３】
上記モータにおいて、前記第１巻線部は鉄よりなり、前記第２巻線部は銅よりなり、前記巻線の積層方向厚さに対する前記第１巻線部の積層方向厚さの合計の比率が６８％未満に設定されていることが好ましい。
【００１４】
この構成によれば、巻線に第１巻線部を設けない構成と比較して、渦電流損の低下及びモータ定数の向上の両方の効果を得ることができる（図７参照）。
上記モータにおいて、前記第１巻線部は鉄よりなり、前記第２巻線部はアルミニウムよりなり、前記巻線の積層方向厚さに対する前記第１巻線部の積層方向厚さの合計の比率が５５％未満に設定されていることが好ましい。
【００１５】
この構成によれば、巻線に第１巻線部を設けない構成と比較して、渦電流損の低下及びモータ定数の向上の両方の効果を得ることができる（図８参照）。
上記モータにおいて、前記第１巻線部と前記第２巻線部とは、周方向に交互に配置されていることが好ましい。
【００１６】
この構成によれば、第１及び第２巻線部が周方向に交互に配置されることで、周方向における磁気的バランスを保つことができ、より一層の高出力化に寄与できる。
上記モータにおいて、前記巻線は、前記第１巻線部が径方向に沿って並ぶように巻回されていることが好ましい。
【００１７】
この構成によれば、ロータとヨークとの間の磁束の通り路となる第１巻線部が径方向に沿って並ぶため、ロータとヨークとの間において磁束を径方向にスムーズに流すことができ、その結果、より一層の高出力化を図ることが可能となる。
【００１８】
上記モータにおいて、前記第２巻線部は、その断面形状において、前記ロータとの対向方向に対して垂直な第１の長さが前記対向方向に沿った第２の長さよりも短く形成されていることが好ましい。
【００１９】
この構成によれば、第２巻線部において、その断面積を減らさずにロータとの対向面積を狭くすることができ、それにより、第２巻線部に生じる渦電流損を低く抑えてより一層の高出力化を図ることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明のモータによれば、スロットレスのステータを採用しつつも、高出力化を図ることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】実施形態のモータにおける軸方向と直交する断面を示す模式図である。
【図２】同形態のモータにおける軸方向に沿った断面を示す模式図である。
【図３】同形態における巻線の断面図である。
【図４】巻線の厚さＴに対する第１材料層の厚さの比率Ｒと、モータ定数、トルク定数及び渦電流損との関係を示すグラフである。
【図５】別例のモータにおける軸方向と直交する断面を部分的に示す模式図である。
【図６】別例における巻線の断面図である。
【図７】巻線が鉄−銅−鉄の３層クラッドの場合の、巻線の厚さＴに対する第１材料層の厚さ（合計）の比率Ｒと、モータ定数、トルク定数及び渦電流損との関係を示すグラフである。
【図８】巻線が鉄−アルミニウム−鉄の３層クラッドの場合の、巻線の厚さＴに対する第１材料層の厚さ（合計）の比率Ｒと、モータ定数、トルク定数及び渦電流損との関係を示すグラフである。
【図９】別例における巻線の巻回態様を説明するための模式断面図である。
【図１０】別例における巻線の巻回態様を説明するための模式断面図である。
【図１１】別例の巻線を備えたステータの模式断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、モータの一実施形態について説明する。
図１及び図２に示すように、本実施形態のモータ１０のステータ１１は、スロットレス（コアレス）のものであり、円筒状のヨークハウジング（以下、ヨークという）１２と、ヨーク１２の軸方向両側にそれぞれ固定されたエンドハウジング１３と、ヨーク１２の内周面に沿って環状に配設された巻線１４とを備えている。なお、ヨーク１２と各エンドハウジング１３とは、モータ１０のハウジングを構成している。
【００２３】
巻線１４は、ヨーク１２の内側に所定の態様で巻回されるとともに、モールド樹脂材１５によってヨーク１２の内周面に対して固定（封止）されている。このモールド樹脂材１５及び巻線１４は略円筒状に形成されている。なお、図１では、巻線１４及びモールド樹脂材１５のハッチングを省略しており、図２では、巻線１４及びモールド樹脂材１５をまとめて模式的に図示し、そのハッチングを省略している。
【００２４】
図３に示すように、巻線１４は、強磁性を有する材料として本実施形態では鉄を主成分とする第１材料層１６（第１巻線部）と、銅を主成分とする第２材料層１７（第２巻線部）とが積層されて構成されたクラッド線（圧着線）よりなる。巻線１４は断面長方形状をなしており、その長辺が径方向に略沿うように巻回されている。また、巻線１４の断面において、第１材料層１６と第２材料層１７の境界線は巻線１４の長辺に対して略平行となるように形成されている。
【００２５】
巻線１４は、ヨーク１２の内側において周方向及び径方向に沿って複数の線が並ぶように巻回されている。なお、本実施形態では、巻線１４は、径方向に沿って３本の線が略直線状に一列に並ぶように巻回されている。また、第１及び第２材料層１６，１７の積層方向は、モータ周方向と略一致するように構成され、第１材料層１６が周方向に隣接する線の第２材料層１７を向いている。つまり、第１材料層１６と第２材料層１７とが周方向において交互に配置されている。また、径方向に隣り合う巻線１４の第１材料層１６同士及び第２材料層１７同士は、径方向に沿って並んでいる。
【００２６】
また、第２材料層１７の断面形状は、モータ径方向（ロータ２０との対向方向）に沿って長い略長方形状をなしている。つまり、第２材料層１７の断面形状において、ロータ２０との対向方向に対して垂直な長さＤ１（モータ周方向に略沿った長さ）は、ロータ２０との対向方向に沿った径方向長さＤ２よりも短く設定されている。
【００２７】
図１及び図２に示すように、巻線１４（モールド樹脂材１５）の内周側には、ロータ２０が回転可能に設けられている。ロータ２０は、各エンドハウジング１３に対して回転可能に支持された回転軸２１と、回転軸２１に固定されたロータコア２２と、ロータコア２２の外周面に固定されたマグネット２３と備えている。マグネット２３は、周方向に交互に異極となるように８極で構成されている。また、マグネット２３の外周面は、巻線１４に対し空隙を介して径方向に対向するように構成されている。つまり、マグネット２３とヨーク１２の径方向間に巻線１４が介在されるように構成されている。
【００２８】
次に、本実施形態の作用について説明する。
巻線１４に電流が供給されると、ステータ１１にて生じる回転磁界とロータ２０のマグネット２３の磁界とが相互に作用してロータ２０が回転する。このとき、ヨーク１２とロータ２０（マグネット２３）との間において、磁束は強磁性を有する第１材料層１６を経由して行き来する。つまり、巻線１４の第１材料層１６によってヨーク１２とロータ２０との間の磁気的なエアギャップが減少（即ちパーミアンスが向上）されるため、ロータ２０の回転に寄与しない漏れ磁束の発生が抑えられ、その結果、高出力化を図ることが可能となっている。
【００２９】
ここで、図４には、巻線１４の積層方向の厚さＴ（図３参照）に対する第１材料層１６の積層方向の厚さＴ１（図３参照）の比率（以下、鉄比率という）Ｒと、モータ定数、トルク定数及び渦電流損との関係を示す。なお、トルク定数は、トルク値を電流値で除算した値であり、モータ定数は、トルク定数を巻線抵抗値の平方根で除算した値であって、巻線抵抗値を考慮したモータ出力を示すパラメータである。図４では、Ｒ＝０、即ち、巻線１４から第１材料層１６を除いたとき（巻線１４を銅線としたとき）のモータ定数、トルク定数及び渦電流損を基準（１００％）としている。
【００３０】
図４に示すように、トルク定数は、鉄比率Ｒが０から大きくなるに連れて増加する。つまり、０＜Ｒの範囲ではトルク定数が１００％よりも大きくなる。
渦電流損は、鉄比率Ｒが０から大きくなるに連れて一旦減少し、Ｒ＝約１５％での最小ピーク（渦電流損が約５５％）を境に増加に転じ、Ｒ＝３３％で１００％に戻る。つまり、０＜Ｒ＜３３の範囲は、渦電流損が１００％未満となる好適な範囲といえ、Ｒ＝約１５％では渦電流損の低減効果が最も大きくなる。
【００３１】
モータ定数は、鉄比率Ｒが０から大きくなるに連れて一旦増加し、Ｒ＝約３３％での最大ピーク（モータ定数が約１１０％）を境に減少に転じ、Ｒ＝６６．５％で１００％に戻る。つまり、０＜Ｒ＜６６．５の範囲は、モータ定数が１００％よりも大きくなる好適な範囲といえ、更にＲ＝約３３％ではモータ定数の向上効果が最も大きくなる。
【００３２】
以上から、鉄比率Ｒを０＜Ｒ＜３３の範囲内に設定することで、渦電流損を低下させ、かつモータ定数を増加させることができる。なお、鉄比率Ｒを０から増加させていったときに、モータ定数がＲ＝約３３％でのピークを境に減少するのは、鉄比率Ｒが大きくなることによる電流抵抗値の増加が原因といえる。即ち、モータ定数を増加（１００％より大きく）させるためには、巻線１４の電流抵抗値をある程度抑える必要があり、そのために第２材料層１７の所定の積層方向厚さが必要といえる。
【００３３】
以上のように、本実施形態のモータ１０では、強磁性を有する第１材料層１６と電流抵抗率が低い第２材料層１７の２層で巻線１４が構成されることで、高出力化を図ることが可能となっている。
【００３４】
次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。
（１）スロットレスのステータ１１において、ヨーク１２の内側に配設された巻線１４は、強磁性を有する第１材料層１６と銅よりなる第２材料層１７とを有する。この構成によれば、第１材料層１６がロータ２０とヨーク１２との間の磁束の通り路となるため、漏れ磁束の増加を抑えてトルクの発生に寄与する有効磁束を増加させることが可能となる。更に、巻線１４は銅よりなる第２材料層１７を有することで、巻線１４の電気抵抗率を低く抑えることが可能となる。以上のことから、第１及び第２材料層１６，１７を有する巻線１４によって、高出力化を図ることが可能となる。
【００３５】
（２）巻線１４は、第１巻線部としての第１材料層１６と、第２巻線部としての第２材料層１７が層状に一体化されたクラッド線よりなるため、第１及び第２巻線部を互いに別の線で構成する場合に比べて巻線１４の組み付けが容易となる。
【００３６】
（３）巻線１４が断面長方形状（断面矩形状）をなしているため、巻線１４間の隙間を少なく構成することが可能となる。このため、巻線１４の占積率を向上させることができ、その結果、より一層の高出力化を図ることが可能となる。更に、巻線１４を断面矩形状とすることで、モータ径方向において巻線１４同士の間隔を狭めることが可能となる。このため、ヨーク１２とロータ２０間の第１材料層１６によるエアギャップの低減効果をより発揮させることができ、より一層の高出力化に寄与できる。また、断面矩形状の巻線１４において、複数（３本）の線が径方向に沿って略直線状に並ぶように巻回することで、その各線の第１材料層１６よりなる径方向に沿う磁束の通り路を形成しやすくすることができる。
【００３７】
（４）巻線１４は、鉄よりなる第１材料層１６と銅よりなる第２材料層１７が層状に一体化された２層のクラッド線であり、巻線１４の積層方向の厚さＴに対する第１材料層１６の積層方向の厚さＴ１の比率（鉄比率Ｒ）が３３％未満に設定される。この構成によれば、巻線１４に第１材料層１６を設けない構成と比較して、渦電流損の低下及びモータ定数の向上の両方の効果を得ることができる（図４参照）。
【００３８】
（５）巻線１４は、第１材料層１６と第２材料層１７が周方向に交互に並ぶように巻回されるため、周方向における磁気的バランスを保つことができ、より一層の高出力化に寄与できる。
【００３９】
（６）巻線１４は、磁束の通り路となる第１材料層１６が径方向に沿って並ぶように巻回されるため、ロータ２０とヨーク１２との間において磁束を径方向にスムーズに流すことができ、その結果、より一層の高出力化を図ることが可能となる。
【００４０】
（７）第２材料層１７の断面形状において、ロータ２０との対向方向（モータ径方向）に対して垂直な長さＤ１（第１の長さ）が径方向長さＤ２（第２の長さ）よりも短く形成されている。これにより、第２材料層１７において、その断面積を減らさずにロータ２０との対向面積（内周側面積）を狭くすることが可能となり、その結果、第２材料層１７に生じる渦電流損を低く抑えてより一層の高出力化を図ることができる。
【００４１】
なお、上記実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記実施形態の巻線１４の第２材料層１７を、アルミニウムを主成分とする層に変更してもよい。アルミニウムは、銅と同様に、電流抵抗率が低くかつ非磁性体であるため、第２材料層１７をアルミニウムで構成した場合でも、上記実施形態と略同様の効果を得ることができ、更には、アルミニウムは銅よりも比重が小さいため、モータ１０の軽量化に寄与できる。また、上記実施形態の第１材料層１６を、例えば鉄に炭素を含ませてなる鉄鋼材にて構成してもよい。
【００４２】
・上記実施形態では、第１材料層１６と第２材料層１７よりなる２層のクラッド線を巻線１４に用いたが、これ以外に例えば、第２材料層１７が第１材料層１６にて挟まれた３層のクラッド線を用いてもよい。
【００４３】
例えば、図５及び図６に示す３層構造の巻線１４（クラッド線）は、断面長方形状をなし、第２材料層１７（銅層）の周方向両側にそれぞれ第１材料層１６（鉄層）が積層されて構成されている。つまり、巻線１４は、第１及び第２材料層１６，１７の積層方向がモータ周方向と略平行であり、径方向に隣り合う巻線１４の第１材料層１６同士及び第２材料層１７同士が径方向に沿って並ぶように巻回されている。また、巻線１４は、周方向に隣り合う線の互いに向き合う第１材料層１６同士をひとまとまりで見れば、第１材料層１６と第２材料層１７とが周方向に交互に配置された構成となっている。
【００４４】
ここで、図７には、巻線１４の積層方向の厚さＴに対する第１材料層１６の積層方向厚さの合計の比率Ｒ（鉄比率Ｒ）と、モータ定数、トルク定数及び渦電流損との関係を示す。なお、本例では、各第１材料層１６の厚さＴ２が互いに等しく設定されているため、鉄比率Ｒは、巻線１４の厚さＴに対するＴ２×２倍の値の比率となる。図７では、Ｒ＝０、即ち、巻線１４から第１材料層１６を除いたとき（巻線１４を銅線としたとき）のモータ定数、トルク定数及び渦電流損を基準（１００％）としている。
【００４５】
図７に示すように、トルク定数は、鉄比率Ｒが０から大きくなるに連れて増加する。つまり、０＜Ｒの範囲ではトルク定数が１００％よりも大きくなる。
渦電流損は、鉄比率Ｒが０から大きくなるに連れて一旦減少し、Ｒ＝約３０％での最小ピーク（渦電流損が約４０％）を境に増加に転じるが、Ｒ＝８０％においても渦電流損は１００％未満を保っている。
【００４６】
モータ定数は、鉄比率Ｒが０から大きくなるに連れて一旦増加し、Ｒ＝約４０％での最大ピーク（モータ定数が約１２０％）を境に減少に転じ、Ｒ＝６８％で１００％に戻る。つまり、０＜Ｒ＜６８の範囲は、モータ定数が１００％よりも大きくなる好適な範囲といえ、更にＲ＝約４０％ではモータ定数の向上効果が最も大きくなる。この０＜Ｒ＜６８の範囲では、渦電流損が１００％未満となるため、鉄比率Ｒを０＜Ｒ＜６８の範囲内に設定することで、渦電流損を低下させ、かつモータ定数を増加させることができる。
【００４７】
このような構成によれば、上記実施形態のような２層クラッドと比較して、第１材料層１６を２つに分けることで第１材料層１６の全体量を確保しつつも第１材料層１６のそれぞれの厚みを薄くすることができ、その結果、第１材料層１６にて生じうる渦電流損を少なく抑えることができる。なお、上記の例では、各第１材料層１６の厚さＴ２が互いに等しく設定されているが、これに限定されるものではなく、各第１材料層１６の厚さが互いに異なるように設定してもよい。
【００４８】
次に、図５の例（３層クラッド）において第１材料層１６を鉄、第２材料層１７をアルミニウムで構成した場合の特性について図８に従って説明する。
図８に示すように、トルク定数は、鉄比率Ｒが０から大きくなるに連れて増加する。つまり、０＜Ｒの範囲ではトルク定数が１００％よりも大きくなる。
【００４９】
渦電流損は、鉄比率Ｒが０から大きくなるに連れて一旦減少し、Ｒ＝約２１％での最小ピーク（渦電流損が約５０％）を境に増加に転じ、Ｒ＝５５％で１００％に戻る。つまり、０＜Ｒ＜５５の範囲は、渦電流損が１００％未満となる好適な範囲といえ、Ｒ＝約２１％では渦電流損の低減効果が最も大きくなる。
【００５０】
モータ定数は、鉄比率Ｒが０から大きくなるに連れて一旦増加し、Ｒ＝約４０％での最大ピーク（モータ定数が約１２０％）を境に減少に転じ、Ｒ＝７２％で１００％に戻る。つまり、０＜Ｒ＜７２の範囲は、モータ定数が１００％よりも大きくなる好適な範囲といえ、更にＲ＝約４０％ではモータ定数の向上効果が最も大きくなる。
【００５１】
以上から、第１材料層１６を鉄、第２材料層１７をアルミニウムとした３層クラッドでは、鉄比率Ｒを０＜Ｒ＜５５の範囲内に設定することで、渦電流損を低下させ、かつモータ定数を増加させることができる。
【００５２】
なお、図５の例の巻線１４では、第２材料層１７が第１材料層１６にて挟まれた３層のクラッド線としたが、これ以外に例えば、第１材料層１６が第２材料層１７にて挟まれた３層のクラッド線としてもよく、また例えば、第１及び第２材料層１６，１７で構成される４層以上のクラッド線としてもよい。
【００５３】
・巻線１４の巻回態様（モールド樹脂材１５内における各線の配置態様）は、上記実施形態に限定されるものではなく、構成に応じて適宜変更してもよい。
例えば、上記実施形態では、径方向に並ぶ巻線１４において、第１材料層１６同士及び第２材料層１７同士が径方向に沿って直線的に配列されているが、これ以外に例えば、図９に示すように、第１材料層１６が径方向に沿って一列とならないように構成してもよい。
【００５４】
また、例えば図１０に示すように、巻線１４が径方向に沿って直線的に並ばないように構成してもよい。なお、図１０のように、巻線１４の線同士が径方向に沿って直線的に並ばない構成であっても、第１材料層１６を径方向に沿って並べることで、上記実施形態の効果（６）を得ることができる。
【００５５】
・上記実施形態では、第１材料層１６（第１巻線部）と第２材料層１７（第２巻線部）とが層状に一体化されたクラッド線を巻線１４に用いたが、これ以外に例えば、第１巻線部と第２巻線部とを互いに別の線で構成してもよい。
【００５６】
例えば、図１１に示す例では、ヨーク１２の内周には、鉄線よりなる第１の巻線３１と、銅線（又はアルミニウム線）よりなる第２の巻線３２が巻回されるとともに、それらがモールド樹脂材１５によってモールドされている。第１及び第２の巻線３１，３２はそれぞれ、複数の線が径方向及び周方向に沿って並ぶように巻回されている。より詳しくは、第１の巻線３１における径方向に並ぶ複数（図１１の例では３本）の線の組と、第２の巻線３２における径方向に並ぶ３本の線の組とが周方向に交互に配置されている。
【００５７】
このような構成では、第１及び第２の巻線３１，３２のうちの少なくとも第２の巻線３２に駆動電流が供給され、ステータ１１に磁界が発生する。このとき、第１の巻線３１がロータ２０とヨーク１２との間の磁束の通り路となるため、漏れ磁束の増加を抑えてトルクの発生に寄与する有効磁束を増加させることが可能となる。
【００５８】
・上記実施形態では、ヨーク１２（巻線１４）とロータ２０とが径方向に対向するラジアルギャップ型のモータに適用したが、これ以外に例えば、ヨーク（巻線）とロータとが軸方向に対向するアキシャルギャップ型のモータに適用してもよい。
【符号の説明】
【００５９】
１０…モータ、１１…ステータ、１２…ヨーク、１４…巻線、１６…第１材料層（第１巻線部）、１７…第２材料層（第２巻線部）、２０…ロータ、３１…第１の巻線（第１巻線部）、３２…第２の巻線（第２巻線部）。
【図１】
2015033173.tif 000003
【図２】
2015033173.tif 000004
【図３】
2015033173.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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