(57)【要約】【課題】磁界が形成される空間以外の空間への磁束の漏洩を抑制しつつ、高い効率で所望の方向に対して磁界を形成することが可能なコイルアンテナを提供する。【解決手段】基準軸Ｘ１の周りに導体線を周回させて構成された主コイル４１と、主コイル４１に対して予め設定された設定間隔Ｓだけ離間して配置されると共に、主コイル４１と電気的に直列接続されて、主コイル４１と同じ交流電流が流れる補助コイル４２と、を備え、補助コイル４２は、基準軸Ｘ１の周りに主コイル４１の周回方向とは逆方向に導体線を周回させると共に主コイル４１よりも小さいインダクタンスを有して構成され、主コイル４１及び補助コイル４２は、共振用コンデンサ６に接続されてＬＣ共振回路を構成している。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
給電回路と受電回路との間でワイヤレス電力伝送を行うコイルアンテナであって、
基準軸周りに導体線を周回させて構成された主コイルと、
前記主コイルに対して予め設定された設定間隔だけ離間して配置されると共に、前記主コイルと電気的に直列接続されて、前記主コイルと同じ交流電流が流れる補助コイルと、を備え、
前記補助コイルは、前記基準軸周りに前記主コイルの周回方向とは逆方向に導体線を周回させると共に前記主コイルよりも小さいインダクタンスを有して構成され、
前記主コイル及び前記補助コイルは、共振用コンデンサに接続されてＬＣ共振回路を構成しているコイルアンテナ。
【請求項２】
前記主コイルと前記補助コイルとは、同径状に構成されている請求項１に記載のコイルアンテナ。
【請求項３】
前記ワイヤレス電力伝送は、前記給電回路の共振回路と前記受電回路の共振回路とを磁界を介して共鳴させて電力を伝送する磁界共鳴式電力伝送である請求項１又は２に記載のコイルアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力等のワイヤレス伝送に利用されるコイルアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話機、情報端末（ＰＤＡ）、電動アシスト自転車、電気自動車、ハイブリッド自動車など、一箇所に据え置かれることなく移動可能な電気機器や電動装置は、外部から電源を供給されることなく動作可能なように、内部に電池などの蓄電装置を有している。多くの場合、蓄電装置の充電は、例えば、機器や装置に設けられた充電口と、電力供給装置とをケーブル等で接続することによって行われる。しかし、近年、このようなケーブルを用いることなくワイヤレスで、つまり非接触で電力を供給する技術が注目されている。
【０００３】
非接触で電力を供給する技術の１つに、電磁界共振結合（以下適宜"磁界共鳴"と略称する）を利用したものがある。磁界共鳴は、共通の固有振動数（共振周波数）を有した一対の共振回路、例えば電力供給設備側の共振回路と、機器や装置側の共振回路とを磁界を介して共鳴させ、この磁界を介して電力を伝送する技術である。特開２０１１−２３４４９６号公報（特許文献１）には、この磁界共鳴を利用して車両外部の電源から車両に非接触で給電する技術が開示されている。
【０００４】
ところで、磁界共鳴を利用した給電では、共振回路に備えられてアンテナとなる共振コイル（アンテナコイル）を含むコイルユニットの周囲に生じる磁界が電磁ノイズを生じさせる場合がある。これにより、車両に搭載されている電子機器等が電磁ノイズによる影響を受ける場合がある。また、磁界内に金属などの導電体が存在すると、電磁ノイズにより導電体が加熱される可能性もある。例えば車両の底部にコイルユニットが設置された場合には、車両の底部の金属部品が加熱される場合がある。このため、コイルユニットの周囲に生じる磁界の内、電力伝送に寄与しない磁界の影響を抑制する技術が求められる。
【０００５】
特許文献１に開示されたコイルユニットは、共振コイルを複数備え、１つの共振コイルに生じる磁界とその他の少なくとも１つの共振コイルに生じる磁界とが互いに逆位相となるように配置されている。これによって、共振回路以外の場所での磁界が相殺され、漏洩磁界が低減される（第５〜１２段落等）。但し、磁界が相殺されるため、同じ電力を給電側の共振コイルに与えた場合の磁界の強さは低下し、給電の効率も低下する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−２３４４９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記課題に鑑みて、磁界が形成される空間以外の空間への磁束の漏洩を抑制しつつ、高い効率で所望の方向に対して磁界を形成することが可能なコイルアンテナの提供が望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題に鑑みた本発明に係るコイルアンテナの特徴構成は、給電回路と受電回路との間でワイヤレス電力伝送を行うコイルアンテナであって、
基準軸周りに導体線を周回させて構成された主コイルと、
前記主コイルに対して予め設定された設定間隔だけ離間して配置されると共に、前記主コイルと電気的に直列接続されて、前記主コイルと同じ交流電流が流れる補助コイルと、を備え、
前記補助コイルは、前記基準軸周りに前記主コイルの周回方向とは逆方向に導体線を周回させると共に前記主コイルよりも小さいインダクタンスを有して構成され、
前記主コイル及び前記補助コイルは、共振用コンデンサに接続されてＬＣ共振回路を構成している点にある。
【０００９】
主コイルと補助コイルとは直列に接続されているので、互いに周回方向（巻き方向）が逆の主コイルと補助コイルとには、基準軸に沿った方向から見て互いに逆方向に電流が流れる。このため、導体線の周りに生じる磁束も、主コイルと補助コイルとでは、互いに逆方向となる。その結果、主コイルと補助コイルとが対向する側において、基準軸に沿って補助コイル側へ向かう主コイルの磁束と、基準軸に沿って主コイル側へ向かう補助コイルの磁束とが互いに逆方向となって、相殺される。
【００１０】
より詳細には、補助コイルのインダクタンスは主コイルのインダクタンスよりも小さいから、補助コイルの磁束は主コイルの磁束よりも弱く、主コイルの磁束の内の一部が相殺される。これによって、主コイルの磁束は、補助コイルと対向する側において基準軸に沿って補助コイル側へ向かう方向への広がりを欠くことになる（この方向において主コイルの磁束が弱くなる。）。一方、補助コイルと対向する側とは反対側においては、主コイルの磁束を妨げるものがないため、基準軸に沿って補助コイルとは反対側へ向かう方向へ磁束が充分に広がることができる（この方向において主コイルの磁束は強いままで維持される。）。本構成によれば、このように、コイルアンテナに指向性を持たせることが可能となる。換言すれば、補助コイルとは反対側の方向に対して、高い効率で磁界を形成させることが可能であり、補助コイルと対向する方向に対しては磁束の漏洩を抑制することが可能である。即ち、本構成によれば、磁界が形成される空間以外の空間への磁束の漏洩を抑制しつつ、高い効率で所望の方向に対して磁界を形成することが可能なコイルアンテナを実現することができる。
【００１１】
ここで、本発明に係るコイルアンテナは、前記主コイルと前記補助コイルとが、同径状に構成されていると好適である。両コイルが同径状であると、基準軸に沿った方向における指向性の設定が容易である。ここで、「同径状」とは、両コイルの径が厳密に同じであることを指すものではなく、両コイルの径がほぼ同等であることを指す。従って、製造上の誤差等により両コイルの径に差がある状態も含む。尚、補助コイルは主コイルに比べてインダクタンスが小さいため、主コイルと補助コイルとの径が同じであっても、補助コイルによる磁束が主コイルによる磁束の全てを打ち消してしまうようなことはない。
【００１２】
ところで、ワイヤレス電力伝送技術には、電磁誘導方式、電波方式、磁界共鳴式などの種々の方式のものが知られている。電磁誘導方式は、２つの隣接するコイルの一方に電流を流した場合に発生する磁束を媒介して隣接したもう一方に起電力が発生する電磁誘導の原理を用いた方式である。電波方式は、電流を電磁波に変換しアンテナを介して送受信する方式である。磁界共鳴式は、離間して配置された２つの音叉の内の一方を空気中で振動させると、もう一方の音叉も、空気を介して伝搬した振動に共鳴して振動するのと同様に、共振回路の共鳴現象を利用した方式である。
【００１３】
電磁誘導方式は、伝送効率が２つのコイルの結合係数に依存し、この結合係数は２つのコイルに距離に依存するため、結果的に送信側と受信側との距離に伝送効率が依存する。従って、電磁誘導方式は、数ｍｍ程度の至近距離での活用が主となる。電波方式は、マイクロ波の利用までを含めれば非常長距離の電力伝送が可能であるが、エネルギーが拡散する場合が多くなり、伝送効率は低くなる傾向がある。磁界共鳴方式は、電磁誘導方式よりも長い、数１０ｃｍ〜数ｍの距離において電力を伝送することができる。
【００１４】
上述したように、コイルアンテナは、主コイル及び補助コイルが、共振コンデンサと接続されることによってＬＣ共振回路を構成している。つまり、電磁誘導方式とは異なり、ＬＣ共振回路を利用して磁界共鳴方式による電力伝送が可能に構成されている。尚、電磁誘導方式と比較して広い範囲に電磁波が影響することを考慮して、コイルアンテナには、指向性が付与されているので、周辺環境へ与える影響も抑制されている。従って、１つの態様として、本発明に係るコイルアンテナが適用される前記ワイヤレス電力伝送は、前記給電回路の共振回路と前記受電回路の共振回路とを磁界を介して共鳴させて電力を伝送する磁界共鳴式電力伝送であると好適である。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】ワイヤレス給電システムの構成を模式的に示すブロック図
【図２】共振回路の原理を示す等価回路図
【図３】コイルアンテナの模式図
【図４】コイルアンテナを用いた共振回路の等価回路図
【図５】磁界共鳴を媒介する磁界とコイルアンテナとの関係の一例を示す図
【図６】磁界共鳴を媒介する磁界とコイルアンテナとの関係の他の例を示す図
【図７】磁界共鳴を媒介する磁界とコイルアンテナとの関係の別の例を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態を、電磁界共振結合（以下適宜“磁界共鳴”と略称する）を利用して、車両に対してワイヤレス給電（ワイヤレス電力伝送）を行うワイヤレス給電システムを例として、図面に基づいて説明する。図１に示すように、ワイヤレス給電システム１（磁界共鳴式給電装置）は、給電施設に設置された給電システム２と、車両９の側に搭載された受電システム３とにより構成される。本実施形態では、給電システム２は、例えば、屋外施設であれば地面Ｇの近傍に、屋内施設であれば床面の近傍に設置されている。
【００１７】
図１に示すように、給電システム２は、交流電源２１と、ドライバ回路２２と、給電側共振回路２５とを有して構成されている。給電側共振回路２５は、給電側共振コイル２４を有して構成されている。受電システム３は、受電側共振回路３５と、整流回路３２と、蓄電装置３１とを有して構成されている。受電側共振回路３５は、受電側共振コイル３４を有して構成されている。給電側共振回路２５と受電側共振回路３５とは、同じ固有振動数（共振周波数）を有する共振回路であり、両者を総称して共振回路５（後述するコイルアンテナ５０に対応する。）と称する。また、給電側共振コイル２４及び受電側共振コイル３４を総称して、共振コイル或いはアンテナコイル４と称する。
【００１８】
給電システム２の交流電源２１は、例えば、電力会社が保有する商用の配電線網から供給される電源（系統電源）であり、その周波数は例えば５０Ｈｚや６０Ｈｚである。ドライバ回路２２は、５０Ｈｚや６０Ｈｚの系統電源の周波数を、給電側共振回路２５（共振回路５）の共振周波数に変換する回路であり、高周波電源回路により構成される。受電システム３の蓄電装置３１は、充放電可能な直流電源であり、例えばリチウムイオンやニッケル水素などの二次電池やキャパシタが利用される。受電側共振回路３５が受電した電力は、受電側共振回路３５の共振周波数を有する交流電力である。整流回路３２は、この共振周波数を有する交流電力を直流電力に整流する。尚、ドライバ回路２２と給電側共振回路２５とを併せて、或いは給電システム２全体は、広義の給電回路に相当する。また、給電側共振回路２５は、狭義の給電回路に相当する。同様に、受電側共振回路３５と整流回路３２とを併せて、或いは受電システム３の全体は、広義の受電回路に相当する。また、受電側共振回路３５は、狭義の受電回路に相当する。
【００１９】
車両９は、例えば、回転電機９１により駆動される電気自動車や、不図示の内燃機関及び回転電機９１により駆動されるハイブリッド自動車である。回転電機９１は、例えばインバータ９２などの回転電機駆動装置を介して蓄電装置３１に接続されている。本実施形態において、回転電機９１は、例えば３相交流回転電機であり、回転電機駆動装置は、直流と交流との間で電力を変換するインバータ９２を中核として構成されている。回転電機９１は、電動機及び発電機として機能することが可能である。
【００２０】
ワイヤレス給電システム１（磁界共鳴式給電装置）は、一対の共振回路５（２５，３５）を磁界を介して共鳴させ、当該磁界を介して給電するシステムである。尚、「磁性」を利用した「共鳴」技術としては、しばしば医療分野において用いられる磁気共鳴画像法（MRI：magnetic resonance imaging）が知られている。但し、ＭＲＩが「磁気スピンの共振」という物理的事象を利用しているのに対して、本発明における「磁界共鳴式給電装置」ではそのような物理的事象は利用していない。本発明における「磁界共鳴式給電装置」では、上述したように、２つの共振回路５を「磁界」を介して共鳴させるものである。従って、ここでは、いわゆるＭＲＩと明確に区別することも含めて、磁界における共鳴を利用して電力を伝送するワイヤレス給電システム１の伝送方式を「電磁界共振結合方式」又は「磁界共鳴方式」と称する。また、この伝送方式は、いわゆる「電磁誘導方式」とも異なる方式である。
【００２１】
上述したように、給電側共振回路２５と受電側共振回路３５とは、同じ固有振動数（共振周波数）を有する。本実施形態においては、給電側共振回路２５及び受電側共振回路３５は、同一構成のＬＣ共振回路（ＬＣ共振器）である。従って、以下の説明では、両者を区別する必要がない場合は、「共振回路５」として説明する。図２の等価回路に示すように、共振回路５は、インダクタンス成分“Ｌ”を有するアンテナコイル４と、キャパシタンス成分“Ｃ”を有するコンデンサ６とを有して構成されている。ＬＣ共振回路として構成される共振回路５は、ワイヤレス電力伝送における送受信アンテナとして機能する。従って、アンテナコイル４とコンデンサ６により構成される送受信アンテナをコイルアンテナ５０と称する。
【００２２】
給電側共振回路２５及び受電側共振回路３５は、同じ共振周波数を有する回路である。例えば、離間して配置された２つの音叉の内の一方を空気中で振動させると、他方の音叉も、空気を介して伝搬した振動に共鳴して振動するのと同様に、給電側共振回路２５と受電側共振回路３５とも共鳴する。より詳しくは、給電側共振回路２５の共振（電磁気的振動）により生じた磁界を介して受電側共振回路３５に伝搬した電磁気的振動に共鳴して、受電側共振回路３５も共振する（電磁気的に振動する）。
【００２３】
ところで、ワイヤレス給電システム１は、給電側及び受電側の共振回路５（コイルアンテナ５０）を結合する磁界が形成される空間以外の空間への磁束の漏洩を抑制しつつ、高い伝送効率で給電することが好ましい。これを実現するための本発明は、コイルアンテナ５０、特にアンテナコイル４に特徴を有する。以下、本発明に係るアンテナコイル４及びコイルアンテナ５０の好適な構造について説明する。
【００２４】
本発明に係るコイルアンテナ５０は、図３に示すように、基準軸Ｘ１の周りに導体線を周回させて構成された主コイル４１と、同じく基準軸Ｘ１の周りに導体線を周回させて構成された補助コイル４２とを備えて構成されている。補助コイル４２は、主コイル４１に対して予め設定された設定間隔Ｓだけ離間して配置されると共に、主コイル４１と電気的に直列接続されている。従って、主コイル４１と補助コイル４２には、同じ交流電流が流れる。上述したように、補助コイル４２は、主コイル４１と同じ基準軸Ｘ１の周りに導体線を周回させて構成されている。但し、補助コイル４２における導体線の周回方向は、主コイル４１における導体線の周回方向とは逆方向である。また、周回数（巻き数）は、主コイル４１に比べて補助コイル４２の方が少なく、補助コイル４２は主コイル４１よりも小さいインダクタンスを有するように構成されている。
【００２５】
１つの好適な態様として、主コイル４１と補助コイル４２とは、一連の導体線により構成されて、直列回路を形成する。主コイル４１と補助コイル４２と直列回路により、コイルユニット４０が構成される。図４は、そのようなコイルユニット４０を用いた共振回路５の等価回路を示している。図３及び図４に示すように、コイルユニット４０（主コイル４１及び補助コイル４２）は、コンデンサ６（共振用コンデンサ）に接続されてＬＣ共振回路を構成している。そして、補助コイル４２のインダクタンス“Ｌ２”は、主コイル４１のインダクタンス“Ｌ１”よりも小さい（Ｌ２＜Ｌ１）。
【００２６】
コイルユニット４０に図３に矢印で示すような電流が流れているとき、互いに周回方向（巻き方向）が逆の主コイル４１と補助コイル４２とには、図３に一点鎖線により示すような磁束（φ１，φ２）が発生する。主コイル４１と補助コイル４２とは、直列に接続されており、同じ電流が流れるから、導体線の周回方向（巻き方向）に応じ、基準軸Ｘ１に沿った方向から見て、互いに逆方向に電流が流れることになる。このため、導体線の周りに生じる磁束（φ１，φ２）も互いに逆方向となる。その結果、主コイル４１と補助コイル４２とが対向する側において、基準軸Ｘ１に沿って補助コイル４２側へ向かう主コイル４１の磁束（第１磁束φ１）と、基準軸Ｘ１に沿って主コイル４１側へ向かう補助コイル４２の磁束（第２磁束φ２）とが相殺される。
【００２７】
補助コイル４２のインダクタンス“Ｌ２”は主コイル４１のインダクタンス“Ｌ１”よりも小さいから、第２磁束φ２は第１磁束φ１よりも弱く、第１磁束φ１の内の一部が相殺される。従って、主コイル４１の第１磁束φ１は、補助コイル４２と対向する側において基準軸Ｘ１に沿った方向（Ｄ２）への広がりを欠くことになる（この方向（Ｄ２）において第１磁束φ１は弱くなる。）。一方、補助コイル４２と対向する側とは反対側においては、第１磁束φ１を妨げるものがないため、基準軸Ｘ１に沿った方向（Ｄ１）へ充分広がることができる（この方向（Ｄ１）において第１磁束φ１は充分強い。）。つまり、コイルアンテナ５０に指向性を持たせることが可能となる。方向“Ｄ１”は、指向性を有する側の方向であり、以下、適宜“伝送方向”或いは“正面方向”と称する。方向“Ｄ２”は、指向性を抑制する側の方向であり、以下、適宜“非伝送方向”或いは“背面方向”と称する。
【００２８】
尚、補助コイル４２の第２磁束φ２は、主コイル４１と対向する側とは反対側において基準軸Ｘ１に沿った方向（Ｄ２）へ充分広がることが可能である。しかし、補助コイル４２のインダクタンス“Ｌ２”は、主コイル４１のインダクタンス“Ｌ１”よりも小さいので、補助コイル４２が設けられていない場合の第１磁束φ１の強さに比べて第２磁束φ２は弱くなる。換言すれば、補助コイル４２のインダクタンス“Ｌ２”は、補助コイル４２が設けられていない場合の非伝送方向Ｄ２における第１磁束φ１に比べて、第２磁束φ２が弱くなる（小さくなる）ように設定されていると好適である。
【００２９】
同様に、補助コイル４２と主コイル４１との間に設定される設定間隔Ｓは、補助コイル４２が設けられていない場合の非伝送方向Ｄ２における第１磁束φ１に比べて、第２磁束φ２が弱くなる（小さくなる）ように設定されていると好適である。尚、設定間隔Ｓが大きくなると、基準軸Ｘ１に沿った方向において、コイルアンテナ５０が長くなる。図１に示すように、例えば車両９の底部や、地面Ｇにコイルアンテナ５０を設置するに際しては、基準軸Ｘ１に沿った方向におけるコイルアンテナ５０の長さが短い方が好ましい。従って、設定間隔Ｓは、コイルアンテナ５０の大きさも考慮して設定されると好適である。
【００３０】
尚、主コイル４１と補助コイル４２とは、図３に示すように、同径状に構成されていると好適である。このようにすれば、基準軸Ｘ１に沿った方向における指向性の設定が容易である。但し、指向性の調整や、補助コイル４２のインダクタンス“Ｌ２”の調整などにより、主コイル４１と補助コイル４２とが異なる径を有するように構成されることを妨げるものではない。また、主コイル４１と補助コイル４２とを同径状に構成するに際しても、厳密に両者が同径である必要はない。例えば、両者の径の差が１０％以下であれば、「同径状」とみなしてよい。
【００３１】
上述したように、本発明のコイルアンテナ５０は、指向性を有するように構成される。このコイルアンテナ５０が、ワイヤレス給電システム１に適用されることによって、給電側及び受電側の共振回路５（コイルアンテナ５０）を結合する磁界が形成される空間以外の空間への磁束の漏洩を抑制しつつ、高い伝送効率で電力伝送を実現することができる。
【００３２】
図５は、ワイヤレス給電システム１に本発明のコイルアンテナ５０を適用した例を示している。図５は、互いに伝送方向Ｄ１を対向させて給電側共振回路２５及び受電側共振回路３５にコイルアンテナ５０を適用した例を示している。給電側共振回路２５においては、受電側共振回路３５への指向性を有することから、不必要な地下への磁束の広がりを抑制しつつ、受電側共振回路３５と良好に結合される。また、受電側共振回路３５においては、給電側共振回路２５への指向性を有することから、車両９の側への磁束が弱められ、車両９の底部の加熱や、車両９に搭載された電子機器への影響が抑制される。
【００３３】
図６は、給電側共振回路２５には補助コイル４２を設けず、受電側共振回路３５にのみ補助コイル４２を有するコイルアンテナ５０を適用した例を示している。車両９の底部の加熱や、車両９に搭載された電子機器への影響を抑制する上では、地下への磁束の広がりは、許容される。従って、補助コイル４２は、少なくとも受電側共振回路３５に備えられるとよい。
【００３４】
ワイヤレス給電システム１は、給電側共振回路２５と受電側共振回路３５との電磁界共振結合（磁界共鳴）によって電力を伝送する。従って、両共振回路に備えられてアンテナとなるコイルは精度良く対向していることが好ましい。例えば、２つのコイルの基準軸Ｘ１が、同一線上に位置していると、２つのコイルが良好に位置合わせされる。但し、現実的には、２つの共振回路５を精度良く位置合わせすることは容易ではなく、位置ずれに対する耐性が高いことが好ましい。
【００３５】
発明者らによる実験によれば、補助コイル４２を設けない状態のアンテナコイル４を用い、アルミニウム板で非伝送方向Ｄ２への磁束を遮蔽した構成の給電側共振回路２５及び受電側共振回路３５と比べて、本発明のコイルアンテナ５０を適用した給電側共振回路２５及び受電側共振回路３５では、位置ずれによる結合係数の低下が軽減されることが確認された。具体的には、前者の構成では約８〜１０％相当分の効率低下が見られたが、後者の構成では約１〜５％相当分の効率低下にとどまった。このように、本発明のコイルアンテナ５０を利用すると、ワイヤレス電力伝送における２つのコイル（共振回路５）の位置合わせが比較的に容易となり、利便性が向上する。
【００３６】
〔その他の実施形態〕
以下、本発明のその他の実施形態について説明する。尚、以下に説明する各実施形態の構成は、それぞれ単独で適用されるものに限られず、矛盾が生じない限り、他の実施形態の構成と組み合わせて適用することも可能である。
【００３７】
（１）図７は、図５とは異なる結合形態を例示している。「居村岳広、堀洋一、『電磁界共振結合による伝送技術』、IEEJ Journal, Vol.129, No.7, 2009」等によれば、対向する主コイル４１の配置領域の中間を仕切る位置に設定される面（便宜的に「対称面」と称す）において磁界及び電界が作用する方向によって、電磁界共振結合による結合形態が異なることが示されている。具体的には、上述した対称面において磁界が直交し電界が平行する形態と、電界が直交し磁界が平行する形態とがある。図５では、磁界が直交する形態を例示したが、図７に示すように磁界が平行する形態で給電側共振回路２５及び受電側共振回路３５が結合する場合もある。
【００３８】
（２）上記の説明においては、アンテナコイル４（コイルユニット４０）とコンデンサ６とが直列接続されてＬＣ共振回路を構成する例を示したが、ＬＣ共振回路は、アンテナコイル４（コイルユニット４０）とコンデンサ６との並列接続によって構成されることを妨げるものではない。また、コンデンサ６は１つである必要はなく、複数個備えられていてもよい。また、コンデンサ６が複数備えられる場合、アンテナコイル４（コイルユニット４０）に対して直列及び並列にコンデンサ６が接続されてＬＣ共振回路が構成されてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３９】
本発明は、電力等のワイヤレス伝送に利用することができる。
【符号の説明】
【００４０】
５        ：共振回路（ＬＣ共振回路）
６        ：コンデンサ（共振用コンデンサ）
４１      ：主コイル
４２      ：補助コイル
５０      ：コイルアンテナ
Ｓ        ：設定間隔
Ｘ１      ：基準軸
【図１】
2015015852.tif 000003
【図２】
2015015852.tif 000004
【図３】
2015015852.tif 000005
【図４】
2015015852.tif 000006
【図５】
2015015852.tif 000007
【図６】
2015015852.tif 000008
【図７】
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