(57)【要約】【課題】  本発明は、がん細胞を用いる抗がん作用の評価方法における培養工程で適切に培養できる細胞を、がんの種類によらずに、短時間で十分に取得することを目的とする。【解決手段】  本発明は、がん細胞に対する薬剤の抗がん作用を評価する方法に用いるがん細胞の取得方法であって、（ａ）細切処理を受けたがん組織由来の試料を化学的に破砕する工程、（ｂ）工程（ａ）により得られた試料を物理的に破砕する工程、および（ｃ）工程（ｂ）により得られた試料を化学的に破砕する工程を含むことを特徴とする、取得方法を提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
がん細胞に対する薬剤の抗がん作用を評価する方法に用いるがん細胞の取得方法であって、
（ａ）細切処理を受けたがん組織由来の試料を化学的に破砕する工程、
（ｂ）工程（ａ）により得られた試料を物理的に破砕する工程、および
（ｃ）工程（ｂ）により得られた試料を化学的に破砕する工程
を含むことを特徴とする、方法。
【請求項２】
さらに、工程（ｄ）として、工程（ｃ）により得られた試料を物理的に破砕する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
工程（ａ）において化学的に破砕されるがん組織由来の試料が、ミンス処理を受けていないものである、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
工程（ａ）および（ｃ）の化学的な破砕が、酵素を含む組成物による処理である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
工程（ａ）における化学的な破砕が、１０分〜６０分間行われる、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
工程（ｂ）における物理的な破砕が、１０秒〜３分間行われる、請求項１〜５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
工程（ｃ）における化学的な破砕が、１０分〜６０分間行われる、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
さらに、工程（ｃ）または（ｄ）により得られた試料を、支持体上で培養し、支持体に付着した細胞を取得する工程を含む、請求項１〜７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
がん細胞に対する薬剤の抗がん作用を評価する方法であって、請求項１〜８のいずれか１項に記載の方法によって取得されたがん細胞を培養し、培養されたがん細胞に薬剤を作用させる工程を含む、方法。
【請求項１０】
がん細胞に対する薬剤の抗がん作用を評価する方法であって、請求項１〜８のいずれか１項に記載の方法によって取得されたがん細胞を滴塊状ゲルに包埋して培養し、培養されたがん細胞に薬剤を作用させる工程を含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、がん細胞の取得方法に関する。より具体的には、本発明は、がん細胞に対する薬剤の抗がん作用を評価する方法に用いるがん細胞の取得方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
抗がん剤は、正常細胞にも作用して強い副作用を示す場合があるものの、抗がん剤の奏効率は、一部を除いて５０％に満たず、抗がん剤の効き具合は、患者によって大きく異なることが知られている。したがって、効かない抗がん剤の不要投与を避け、患者の身体的、経済的負担を減らし、治療機会の逸失を避けることが求められる。このため、がん患者が抗がん剤の投与による治療を受ける前に、投与を予定する抗がん剤が、そのがん患者に効くかどうかを評価する抗がん剤感受性試験の重要性は高い。
【０００３】
抗がん剤感受性試験は、典型的には、手術などで摘出したがん組織を、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで増殖させた後、各種抗がん剤を作用させ、がん細胞の生死を評価して行う。
【０００４】
抗がん剤感受性試験は、ＳＤＩ法、ＨＤＲＡ法、ＣＤ−ＤＳＴ法、ＡＴＰ法などが挙げられる。例えば、ＣＤ−ＤＳＴ法は、特許文献１〜１１などに記載されており、その高い技術が示されているが、実用レベルで扱うにはまだ不安定な技術である。これらの抗がん剤感受性試験において正確な評価を行うためには、がん細胞を良好な状態で増殖させることが必要である。臨床検査として実用レベルで扱うには、確実に細胞培養を完遂させること、腫瘍量の少ない生検であっても抗がん剤感受性試験を行えるに必要な細胞量を確保できること、多検体を同時に評価できることが求められる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許２８７９９７８号公報
【特許文献２】特開平３−２８５６９６号公報
【特許文献３】特開平７−３１４７０号公報
【特許文献４】特開平７−２４１１９０号公報
【特許文献５】特開平１０−１１５６１２号公報
【特許文献６】特開２００３−９８５３号公報
【特許文献７】特開２００８−１１７９７号公報
【特許文献８】特開２００５−９５０５８号公報
【特許文献９】特開２０１０−２２７０８８号公報
【特許文献１０】特開２０１１−１１５１０６号公報
【特許文献１１】国際公開第２０１１／０９００６８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
抗がん剤感受性試験の前工程として、がん組織からがん細胞を抽出する組織分散工程が必須である。ここで、がん組織は一般的に、増殖するがん細胞からなる実質と、コラーゲン線維などの細胞外基質やそれらを産生する線維芽細胞、糖タンパク、ムコ多糖類等からなる間質とで構成される。がん組織の硬さは様々であり、コラーゲン線維などの間質に富むと硬くなり、実質細胞に富むと柔らかくなる。
従来の方法では、例えば剃刀等によって組織をペースト状になるまでミンスしてから、酵素処理をして細胞外基質を消化し、組織分散を実施している。しかし、このようなミンス処理は、間質の多少にかかわらず、細胞に直接的なダメージを与え、また培地の枯渇による乾燥などのダメージも与える。間質が多い試料の場合には、ペースト状にするまでに時間がかかることから、このダメージが深刻となる。いずれも次の培養工程で細胞を適切に培養できない場合がある。
仮に細胞に与えるダメージを軽減するためにミンス処理を短時間で終わらせると、間質と細胞との分離が不十分であり、次の培養工程で細胞が適切に培養できない場合がある。
本発明は、抗がん剤感受性試験に用いるがん細胞を、がんの種類によらずに、従来法よりもダメージの少ない状態で取得できる方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
従来の方法では、がん組織を物理的に剃刀等でペースト状にミンスすることによって、間質を切断して細胞を露出させるのと同時に、組織片を小さくして、次の工程で行う酵素による消化反応の効率を上げている。しかしながら、その後の工程で腫瘍細胞を適切に培養できない場合があった。本発明者らは、鋭意検討したところ、従来の方法では、このミンス処理ががん細胞そのものにダメージを与えていたこと、培地の枯渇により細胞にダメージを与えていたこと、さらに、ダメージを受けた細胞からの漏出物が、その後の培養工程に対して悪影響を与えていたことが、適切に培養できない原因であることを見出した。
また、間質が多い試料の場合、剃刀でがん組織をミンスする時間を通常よりも多く要し、そのため細胞に与えるダメージが大きいことを見出した。さらに、剃刀等でミンス処理を行っても組織の切断が足りず、培養に適した状態の細胞の取得量が低い場合があることを見出した。
【０００８】
本発明者らは、これらの知見に基づき、さらに鋭意検討したところ、従来法とは異なり、化学的な破砕処理を行い、次いで物理的に組織の破砕を行い、再度化学的な破砕処理を行うことにより、がんの種類によらずに、ダメージの少ない細胞を取得することができることを見出した。より詳細には、本発明の方法は、まず酵素処理などの化学的な処理を行い、間質をある程度分解させ、間質が緩まった後に再度、ピペッティング等の物理的な破砕処理で組織を破砕し、再度酵素処理などの化学的な処理を行うことを含む工程によって破砕を行う。本発明の方法は、ミンス処理を行わなくてもよく、細胞集塊を維持したまま取り出すことができる。また、細切処理後の全ての処理を培地内で行うことが可能であり、培地の枯渇によるダメージを防ぐことが可能である。これにより、ダメージを軽減させながら効率よくがん細胞を抽出することができるものと考えられる。
【０００９】
すなわち、本発明は、第１の態様において、がん細胞に対する薬剤の抗がん作用を評価する方法に用いるがん細胞の取得方法であって、
（ａ）細切処理を受けたがん組織由来の試料を化学的に破砕する工程、
（ｂ）工程（ａ）により得られた試料を物理的に破砕する工程、および
（ｃ）工程（ｂ）により得られた試料を化学的に破砕する工程
を含むことを特徴とする、取得方法を提供するものである。
【００１０】
また、本発明は、第２の態様において、さらに、工程（ｄ）として、工程（ｃ）により得られた試料を物理的に破砕する工程を含む、第１の態様に記載の方法を提供するものである。
【００１１】
また、本発明は、第３の態様において、工程（ａ）において化学的に破砕されるがん組織由来の試料が、ミンス処理を受けていないものである、第１の態様または第２の態様の方法を提供するものである。
【００１２】
また、本発明は第４の態様において、工程（ａ）および工程（ｃ）の化学的な破砕が、酵素を含む組成物による処理である、第１の態様〜第３の態様のいずれか１に記載の方法を提供するものである。
【００１３】
また、本発明は、第５の態様において、工程（ａ）における化学的な破砕が、１０分〜６０分間行われる、第１の態様〜第４の態様のいずれか１に記載の方法を提供するものである。
【００１４】
また、本発明は、第６の態様において、工程（ｂ）における物理的な破砕が、１０秒〜３分間穏やかに行われる、第１の態様〜第５の態様のいずれか１に記載の方法を提供するものである。
【００１５】
また、本発明は、第７の態様において、工程（ｃ）における化学的な破砕が、１０分〜６０分間行われる、第１の態様〜第６の態様のいずれか１に記載の方法を提供するものである。
【００１６】
また、本発明は、第８の態様において、さらに、工程（ｃ）または（ｄ）により得られた試料を、支持体上で培養し、支持体に付着した細胞を取得する工程を含む、第１の態様〜第７の態様のいずれか１に記載の方法を提供するものである。
【００１７】
また、本発明は、第９の態様において、がん細胞に対する薬剤の抗がん作用を評価する方法であって、第１の態様〜第８の態様のいずれか１項に記載の方法によって取得されたがん細胞を培養し、培養されたがん細胞に薬剤を作用させる工程を含む、方法を提供するものである。
【００１８】
また、本発明は、第１０の態様において、がん細胞に対する薬剤の抗がん作用を評価する方法であって、第１の態様〜第８の態様のいずれか１項に記載の方法によって取得されたがん細胞を滴塊状ゲルに包埋して培養し、培養されたがん細胞に薬剤を作用させる工程を含む、方法を提供するものである。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の方法によれば、抗がん剤感受性試験に用いる細胞の培養工程において、適切に培養できる細胞を、がん組織由来の試料から、がんの種類によらずに取得することができる。加えて、がん患者から取得できるがん組織が少ない場合であっても、高い確率で抗がん剤感受性試験に供し得る細胞を提供できる。また、組織分散処理に要する時間を従来よりも短縮することも可能であるため、大量に試験を行う場合の時間短縮効果も期待できる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】比較例１、実施例１、２での、予備培養後の細胞を示す写真である。写真上部の試料番号は、表５に記載の試料番号に対応する。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明は、がん細胞の取得方法を提供する。取得するがん細胞は、がん細胞に対する薬剤の感受性試験に用いるものである。本発明を経て得られた細胞を用いる感受性試験の種類は特に限定されないが、好ましくは３次元培養を行う試験である。３次元培養を行う試験は、例えばがん細胞を包埋する滴塊状ゲルにおけるがん細胞の培養結果を評価することを含む。より好ましくは、感受性試験はＣＤ−ＤＳＴ法である。
【００２２】
本発明の方法に供されるがん組織の種類は特に限定されない。例として、消化器がん、頭頸部がん、乳がん、肺がん、がん性胸・腹膜炎、子宮頚がん、子宮体がん、卵巣がん等の固形癌が挙げられる。本発明の方法は、特に、硬がんに適している。がん組織由来の試料としては、例えば、手術材料の全部または一部、生検試料の全部または一部などが挙げられる。手術材料として、例えば、治療を目的とした外科切除術時に摘出される組織を用いることが出来る。また、病理診断や疾病の治療および経過予後の判定などを目的として、低侵襲的採取法によって試験切除的・試験穿刺的に採取される組織を用いることが出来る。低侵襲的採取法によって採取される組織としては、各種生検試料、胸腔鏡下あるいは腹腔鏡下材料、腹水、および、胸水などから得られる試料などが挙げられる。試料は、生体からの採取後、ハサミ、ピンセットおよび剃刀等を用いた細切処理などの機械的分離処理を受けたものであってもよい。また、試料は、培地成分や抗生剤を含む洗浄液を用いて洗浄されたものであってもよい。
【００２３】
本発明のがん細胞の取得方法は、工程（ａ）として、がん組織由来の試料を化学的に破砕する工程を含む。
【００２４】
工程（ａ）で化学的に破砕する試料は、細切処理を受けたものであることが好ましい。工程（ａ）において細切処理を受けた試料を用いることによって、取得する細胞の回収量を向上させることができる。特に、硬がんにおいては、細切処理を用いた試料の場合は細胞の回収率が顕著に向上する傾向がある。細切処理を受けたがん組織由来の試料は、がん患者からの採取後、ハサミ、ピンセットおよび剃刀等の切断器具を用いて、取得することができる。細切処理を受けたがん組織由来の試料は、好ましくは、１ｍｍ〜１０ｍｍ角の、より好ましくは、２ｍｍ〜８ｍｍ角の、さらに好ましくは、３ｍｍ〜５ｍｍ角の細切された組織を、細切処理を受けたがん組織由来の試料中の好ましくは、８０重量％以上、より好ましくは、９０重量％以上、さらに好ましくは、９５重量％以上含む。
【００２５】
工程（ａ）で化学的に破砕する試料は、好ましくは、ミンス処理を受けていない試料である。ミンス処理を受けていない試料を用いることによって、ダメージが少なく、その後の培養工程において適切に増殖するがん細胞を取得することができる。本発明の工程（ａ）によれば、がん組織の間質組織が分解され、組織全体の結合力が緩まり、その後の物理的な破砕を、少ない物理的力によって行うことができるため、ミンス処理を受けていない試料を用いる場合であっても、がん組織の種類によらずに、十分な量のがん細胞を取得することができる。
【００２６】
工程（ａ）は、培地の存在下で行われなくてもよいし、培地の存在下で行われてもよい。工程（ａ）を、培地の存在下で行うことにより、培地の枯渇によるがん細胞へのダメージを防ぐことが可能であるため、好ましい。培地は、がん細胞の培養、増殖、保存に用いられるものであれば状態、種類は特に限定されない。好ましくは、培地は液体培地である。好ましい培地の例として、ＤＦ培養液（ＤＦ：ダルベッコ変法イーグル（ＤＭＥ）培養液１容とＨａｍ'ｓＦ１２培養液１容の混合培養液）などが挙げられる。
【００２７】
がん細胞へのダメージを防ぐことが可能であることから、工程（ａ）の時間は特に限定されない。従来法よりも長い時間をかけることも可能であるし、短くすることも可能である。好ましい工程（ａ）の時間の例として、１０分〜１２０分間、１０分〜６０分間、１０分〜３０分間などが挙げられる。より好ましくは、工程（ａ）の時間は１０分〜６０分間である。
【００２８】
工程（ａ）における化学的な破砕は、化学的に細胞間質を分解し、がん細胞を露出させる処理のことをいう。好ましくは、工程（ａ）における化学的な破砕は、酵素を含む組成物での処理によって行われる。
【００２９】
組成物に含まれる酵素としては、コラゲナーゼ、ディスパーゼ、エラスターゼ、サーモライシン、トリプシンなどのプロテアーゼ、デオキシリボヌクレアーゼなどの核酸分解酵素、ヒアルロニダーゼが挙げられる。これらの酵素は単独でも組み合わせても良い。好ましくは、組成物はコラゲナーゼを含む。コラゲナーゼとしては、クロストリジウム由来、放線菌由来などいずれのものを用いても良い。また、コラゲナーゼの精製度はいずれのものを用いても良いが、望ましくは粗精製のコラゲナーゼを含むことが望ましい。酵素活性は、細胞の種類、処理に要する時間などを考慮して当業者が適宜調整できる。
【００３０】
酵素を含む組成物による処理時間は特に限定されない。好ましい処理時間の例として、１０分〜１２０分間、１０分〜６０分間、１０分〜３０分間、１５分〜３０分間などが挙げられる。酵素を含む組成物による処理の温度は、用いる酵素に応じて当業者が適宜調整できる。好ましい処理温度の例として、３０℃〜４０℃、３２℃〜３８℃が挙げられる。酵素を含む組成物による処理によって、間質の結合を緩めることができ、その後にペースト状にしなくても、がん組織の試料からがん細胞を効果的に露出させることができる。そのため、対象とするがんが硬い間質組織を持つ硬がんである場合であっても、ペースト状態とするための強力な物理的な処理が必要なく、がん組織によらずに、ダメージの少ないがん細胞を取得することができる。
【００３１】
本発明の方法は、工程（ｂ）として、工程（ａ）により得られた試料を物理的に破砕する工程を含む。物理的な破砕は、剃刀等の刃物を用いてもよいが、剃刀等の刃物を用いることなく行うことができる。例えば、ピペッティングや装置を用いたミキシング等で行うことができる。ピペッティングによる物理的な破砕は、ディスポピペット等を用いて、ピペッティングを行うことでできる。ピペッティングによる物理的な破砕は、より具体的には、試料を遠沈管等の容器に入れて、複数回、例えば１０〜２０回ピペッティングを行うことでできる。また、ミキシングによる物理的な破砕は、自動分散装置を用いてミキシングを行うことでできる。ミキシングによる物理的な破砕は、より具体的には、装置のプログラムを用いてリズムを変えて、１０秒〜３分間、好ましくは３０秒〜２分間で行うことができる。
【００３２】
本発明の方法においては、工程（ａ）の化学的な破砕によって、試料の間質組織が分解され、組織全体の結合力が緩まっているため、工程（ｂ）において用いる物理的な力は、相対的に弱くてよい。物理的な力を弱めることによって、がん細胞に対するダメージを軽減させ、その後の培養工程において適切に増殖するがん細胞の取得効率を高めることができる。また、本発明においては、ミンス処理を行う必要が無く、物理的な力が弱くてよいので、短時間で、試料の組織分散処理を終えることができる。さらに、従来の工程ではミンス処理が必須のため、人手によって行われなければならず、自動化することができなかった。本発明の工程（ｂ）は、人手によって行われてもよいが、人手によって行われなくとも、所望の結果を得ることができる。そのため、本発明の工程（ｂ）は、大量の試料を対象とする自動的な処理として行うことができ、処理時間を一層短縮することも期待できる。
【００３３】
工程（ｂ）の物理的な破砕は、工程（ａ）の化学的な破砕に用いた酵素を含む組成物や、培地などの存在下で行ってもよい。この場合、工程（ａ）の処理と、工程（ｂ）の処理を、同一の反応容器において行うことができ、本発明の方法を、より簡便にかつ短時間に行うことができる。
【００３４】
本発明の方法は、工程（ｃ）として、工程（ｂ）により得られた試料を化学的に破砕する工程を含む。工程（ｃ）の化学的な破砕は、上述した工程（ａ）の処理と同様の処理である。具体的な条件は上述した工程（ａ）と同じでもよいし、変えてもよい。
【００３５】
工程（ｃ）の化学的な破砕によって、細胞を覆っていた間質を分解して、試料における組織間の結合力を弱め、がん細胞を効果的に露出させることができる。本発明では、工程（ａ）における化学的な破砕、およびこれに続く工程（ｂ）における物理的な破砕によって、工程（ｃ）において破砕する試料は、適度に弛緩し、がん細胞を露出しやすいものとなっているため、工程（ｃ）における化学的な破砕は、比較的短時間で終わらせることも可能である。工程（ｃ）の時間は、とくに限定されない。好ましい工程（ｃ）の時間の例として、１０分〜１２０分間、１０分〜６０分間、１０分〜３０分間、１５分〜３０分間などが挙げられる。より好ましくは、工程（ｃ）の時間は１０分〜６０分間である。酵素を含む組成物による処理を行う場合、処理温度は用いる酵素に応じて当業者が適宜調整できる。好ましい処理温度の例として、３０℃〜４０℃、３２℃〜３８℃が挙げられる。
【００３６】
工程（ｃ）の化学的な破砕を、工程（ａ）の化学的な破砕に用いた酵素を含む組成物や、培地などの存在下で、工程（ｂ）の物理な破砕に用いた反応容器中でそのまま行ってもよい。この場合、酵素を含む組成物や培地を新たに追加する時間や、反応容器を変更する時間を削減することができ、より簡便に本発明の方法を実施することができる。また、本発明の方法の全体の工程に要する時間を短縮でき、試料から得るがん細胞の受けるダメージの総量を減らすことができ、その後の培養工程において適切に増殖する細胞の取得効率を高めることができる。
【００３７】
本発明の方法は、好ましくは、工程（ｄ）として、工程（ｃ）により得られた試料を物理的に破砕する工程を含む。工程（ｄ）の物理的な破砕は、上述した工程（ｂ）の処理と同様の処理である。具体的な条件は上述した工程（ｂ）と同じでもよいし、変えてもよい。本発明の方法においては、工程（ｄ）における物理的な破砕によって、工程（ｃ）の化学的な破砕によって結合力が弱まった間質組織が切断され、がん細胞が露出する。工程（ｄ）における物理的な破砕によってがん細胞の露出を行うため、工程（ｃ）における化学的な破砕が比較的短い時間しか行われない場合であっても、多数のがん細胞を試料から取得することができる。工程（ｃ）における化学的な破砕を比較的短時間で終えることにより、がん細胞に対するダメージを低減させることができ、その後の培養工程において適切に増殖する細胞の取得効率を高めることができる。このように、工程（ｄ）は、工程（ｃ）の化学的な破砕の時間を短縮し、所望の細胞の取得効率を向上させる役割をも果たし得る。
【００３８】
工程（ｄ）の物理的な破砕は、工程（ｃ）の化学的な破砕に用いた酵素を含む組成物や、培地などの存在下で行ってもよい。この場合、工程（ｄ）の処理と、工程（ｃ）の処理を、同一の反応容器において行うことができ、本発明の方法を、より簡便にかつ短時間に行うことができる。
【００３９】
上述の工程（ａ）〜（ｃ）、および必要に応じて（ｄ）は、連続して行われてもよいし、ある工程が終了した後に、数分間〜数日間おいてから、次の工程が行われてもよい。このため、本発明の方法によるがん細胞の分散処理にかかる時間は特に限定されない。ある態様において、本発明の方法により、がん細胞の分散処理の時間を従来法よりも短縮することも可能である。本発明による分散処理の時間の例として、２０分間から６時間、２０分間から３時間、２０分間から２時間、２０分間から１時間３０分間、２０分間から１時間などが挙げられる。
【００４０】
本発明において、がん細胞を、細切処理後から培地に投入するまでの時間は特に限定されない。ある態様において、本発明の方法により、がん細胞を、細切処理後から培地に投入するまでの時間を従来法よりも短縮することも可能である。本発明において、がん細胞を、細切処理後から培地に投入するまでの時間は特に限定されないが、例えば、６時間未満、３時間未満、１時間未満、３０分間未満、１５分間未満、１０分間未満、５分間未満、３分間未満、１分間未満などが挙げられる。
【００４１】
以上の工程（ａ）〜（ｃ）、必要に応じてさらに工程（ｄ）を行う本発明の方法によって従来法よりもダメージが低減されているがん細胞を得ることができる。このがん細胞を培養して、抗がん剤感受性試験に用いるがん細胞を得ることができる。
【００４２】
具体的な実施形態において、本発明の方法によって得られた細胞を、支持体上で培養し、支持体に付着した細胞を取得することによって、その後の培養工程において適切に増殖する細胞を取得することができる。支持体上で培養した際に、支持体に付着した細胞を取得することによって、試料に含まれる間質細胞や、死亡細胞や、ダメージを受けて増殖性の優れない細胞などを除去することができ、その後の培養において、薬剤感受性試験に適した状態で増殖し、高確率で抗がん作用の評価を成功し得るがん細胞を含む組成物を取得することができる。がん細胞を培養する支持体は、細胞接着因子が層状に塗布されていてもよい。細胞接着因子としては、各種タイプのコラーゲン、フィブロネクチン、ラミニン、ビトロネクチン、カドヘリン、ゼラチン、ペプチドおよびインテグリン等の細胞外基質を好ましく挙げることができ、これらは１種のみを用いても、２種以上併用してもよいが、細胞接着性や細胞伸展性がより向上するという点で、各種コラーゲンを用いることがより好ましく、各種コラーゲンの中でも、タイプＩコラーゲンやタイプＩＶコラーゲンを用いることが特に好ましい。支持体の表面に塗布する細胞接着因子は、滴塊状ゲルにおけるゲル化剤と同一でもよい。
支持体に接着した細胞の取得は、例えば、血球、不要細胞成分などを含む培養液を除去した後、細胞の剥離剤を添加して、支持体に接着した細胞を剥離することによって行うことができる。細胞の剥離剤としては、例えば、ＥＤＴＡ−トリプシンなどが挙げられる。支持体に接着した細胞の剥離は、支持体に塗布物がある場合には、塗布物の剥離剤を添加することによって行ってもよい。支持体の塗布物がコラーゲンである場合、塗布物の剥離剤は、例えば、コラゲナーゼである。コラゲナーゼの添加によって細胞の剥離を行う場合、生細胞への作用よりも先に、生細胞が接着したコラーゲン・ゲル層自体を酵素分解することになり、生細胞への損傷が少ない。
【００４３】
支持体に付着した細胞を取得することによって得られた、がん細胞を含む組成物は、その後のさらなる分離や精製を経なくても、そのまま滴塊状のゲルに包埋させて培養し、抗がん作用の感受性試験を行うことができる。このように、支持体に付着した細胞を取得することによって得られた組成物を用いれば、少ない工程によって、抗がん作用の感受性試験を行うことができ、がん組織由来の試料からがん細胞を取得し、培養を開始するまでの時間を短縮することができるため、細胞の受けるダメージを、より軽減することができ、抗がん作用の感受性試験の成功確率を向上させることができるだけでなく、大量の試料を評価することができる。
【００４４】
本発明は、別の態様において、得られたがん細胞を用いて、がん細胞に対する薬剤の抗がん作用を評価する方法も提供する。当該方法は、得られたがん細胞を培養することを含み、さらに、培養されたがん細胞に対象となる薬剤を作用させることを含む。好ましくは、薬剤をｉｎ  ｖｉｔｒｏで作用させることを含む。好ましい態様において、当該方法は、得られた細胞を、滴塊状ゲルに包埋して培養する工程を含む。
【００４５】
具体的な実施形態において、本発明の取得方法によって得られたがん細胞を用いるがん細胞に対する薬剤の抗がん作用を評価する方法は、
（Ａ）取得したがん細胞を、滴塊状ゲルに包埋する工程、
（Ｂ）工程（Ａ）によって得られた滴塊状ゲルと薬剤を含む溶液とを接触させる工程、
（Ｃ）工程（Ｂ）を経た滴塊状ゲルにおいて、がん細胞を培養する工程、および
（Ｄ）工程（Ｃ）における培養の結果を評価する工程
を含む方法によって行うことができる。
【００４６】
上記の工程（Ａ）の滴塊状ゲルとしては、例えば、平面の基材上で凸表面を示す形状のものが挙げられる。滴塊状ゲルの容積の一例は、３〜３００μＬ、３〜１５０μＬ、５〜１００μＬ、１５〜５０μＬなどである。滴塊状ゲルの高さは、例えば、２ｍｍ以下である。滴塊状ゲルとしては、例えば、４００ｎｍの光に対して透過率１〜９５％の透明度を示すものが挙げられる。滴塊状ゲルの粘度は、取り扱いの容易さと、滴塊状ゲルとしての形状の維持を両立させる観点から、例えば、５０〜２０００センチポイズや、１００〜１０００センチポイズなどである。滴塊状ゲルは、ゲル化剤を含んでよい。ゲル化剤としては、Ｉ型コラーゲン、マトリゲルなどの細胞外基質、軟寒天などが挙げられる。滴塊状ゲルにおけるコラーゲンの含有量は、滴塊状ゲルとしての形状の維持を両立させる観点から、例えば、０．１〜２．０重量％である。さらに、滴塊状ゲルは、多糖類その他の細胞外基質などの高分子材料、血清培地などの培地成分などを含んでもよい。滴塊状ゲルは、例えば、緩衝液などによって、例えば、ｐＨ６．２〜７．６や、ｐＨ６．８〜７．４などに設定してもよい。滴塊状ゲルの塩強度またはイオン強度は、例えば、１００〜１８０ｍｍｏｌや、１４０〜１６０ｍｍｏｌなどである。
【００４７】
上記の工程（Ａ）におけるがん細胞の包埋は、例えば、ゲル化剤を含む溶液とがん細胞などの成分を混合し、得られた混合液を氷冷し、ピペットを用いて、基材上に滴下し、３０〜４５℃において３０分〜２時間静置することによって行うことができる。基材は、滴塊状ゲルを固定できる表面を備えるものである。基材としては、例えば、ペトリ皿、マルチディッシュなどの培養皿；フラスコその他の通常の培養容器；ガラスやプラスチックの薄片状をなすカバースリップまたはセルディスクなどの培養プレート；などが挙げられる。基材は、がん細胞の培養結果の評価が容易である点で、好ましくは、光学的に透明である。がん細胞を包埋する滴塊状ゲルにおけるがん細胞の濃度は、例えば、１〜１０７細胞／ｍＬ、好ましくは、１０２〜１０６細胞／ｍＬである。
【００４８】
上記の工程（Ｂ）における薬剤は、がん細胞に対する抗がん作用が評価されるものである。がんに対する治療、予防、または改善剤としては、がん細胞に直接的に作用する抗がん剤のほか、がん細胞を直接的に攻撃するのではないが、生体内の免疫細胞やその他の薬剤との協働的な作用によって、がん細胞の増殖を抑制したり、がん細胞の活動を鈍らせたり、がん細胞を死滅させたりする機能を発揮する薬剤が挙げられる。抗がん剤としては、例えば、５−ＦＵなどの代謝拮抗剤；ＳＮ−３８などのイリノテカン系抗がん剤；ドセタキセルなどの微小管脱重合阻害薬；シスプラチン、オキサリプラチンなどの白金製剤；などが挙げられる。他には、細胞増殖に関わる増殖因子およびその受容体、ならびに細胞増殖、細胞周期、アポトーシスおよびそのシグナル伝達に関わる分子または酵素などを選択的に修飾し、抗がん効果を得ようとする分子標的薬が挙げられる。例えば、トラスツズマブやセツキシマブ、ゲフィチニブなどの増殖因子受容体に作用するもの、イマチニブやクリゾチニブなどの融合遺伝子のシグナル伝達に作用するもの、ベバシズマブなどのがん組織の血管新生を抑制するものなどがある。他の薬剤としては、抗がん剤のプロドラッグ、抗がん剤もしくはそのプロドラッグの代謝に関連する細胞内代謝酵素活性を調整する薬剤、免疫療法剤などが挙げられる。
【００４９】
上記の工程（Ｂ）における薬剤を含む溶液との接触は、例えば、滴塊状ゲルが乾燥して平坦な乾燥物にならないように、基材上にある滴塊状ゲルに対して、薬剤を含む溶液を重層し、薬剤を含む溶液によって滴塊状ゲルの全体を覆うようにして行うことが好ましい。接触させる薬剤を含む溶液は、薬剤の他、血清培地などの培地を含んでよい。溶液における薬剤の濃度は、好ましくは、細胞の由来する生体に対して薬剤を投与した際の当該細胞近辺における薬剤濃度を基本に目的に応じて任意に設定できる。
【００５０】
上記の工程（Ｃ）におけるがん細胞の培養は、好ましくは、がん細胞を包埋する滴塊状ゲルと液体培地とを接触させて行う。接触させる液体培地としては、混入する線維芽細胞の増殖を抑制する点で、無血清培地が好ましい。液体培地との接触は、滴塊状ゲルが乾燥しないように、液体培地によって滴塊状ゲルの全体を覆うことによって行うことが好ましい。培養を行う期間は、例えば、１〜１０日間、好ましくは、３〜８日間である。液体培地に接触させる滴塊状ゲルは、薬剤を含む溶液との接触の後、洗浄によって、薬剤を洗浄除去したものであってもよい。
【００５１】
上記の工程（Ｄ）における培養の結果の評価は、例えば、培養前後における生存がん細胞の数を比較することや、薬剤を添加して培養したときの生存細胞の数と薬剤を添加しないで培養したときの生存細胞の数を比較することによって行われる。生存がん細胞の数の計測は、顕微鏡による目視観察によって行うことができる。また、生存がん細胞の数の計測は、生細胞を選択的に染色する染色法を行い、染色による発色を測定することによって行ってもよい。生細胞を選択的に染色する染色法としては、ニュートラルレッド染色法などの細胞の食作用を利用した染色法、ラテックス粒子染色法、フルオレセインジアセテート染色法などの細胞内の酵素活性を利用した染色法、その他の蛍光試薬を用いた染色法などが挙げられる。染色後のがん細胞は、ホルマリン固定などによって固定してもよい。これにより、染色剤の溶出を一時的に防止して、感度の高い染色を行うことができる。染色後の滴塊状ゲルは、乾燥させてもよい。これにより、変質や劣化を防ぐことができる。滴塊状ゲルの乾燥は、例えば、風乾や、１０〜５０℃程度の加熱による強制乾燥などによって行うことができる。染色による発色の測定は、染色後の滴塊状ゲルを、撮影し、撮影した画像を数値化して評価することによって行ってもよい。数値化後の評価は、染色された細胞の画像の形状に基づく数値の補正を含んでもよい。がん細胞は、塊状でしかも濃い画像をなし、線維芽細胞は、細い線維状で淡い画像をなす傾向があり、塊状の染色像の数値を選択する補正を行うことによって、生存するがん細胞を、より正確にかつ簡便に測定することができる。
【実施例】
【００５２】
以下、実施例によって本発明をより具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例の範囲に限定されるものではない。
【００５３】
コラゲナーゼ活性測定方法
本明細書におけるコラゲナーゼ活性は、以下のＦＡＬＧＰＡ分解活性測定の方法によって測定したものである。
【００５４】
ＦＡＬＧＰＡ分解活性測定の方法：
以下の方法は、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社のウェブサイトに掲載されている（http://www.sigmaaldrich.com/technical-documents/protocols/biology/enzymatic-assay-of-collagenase-using-n-3-2furylacryloyl-leu-gly-pro-ala.html）。
（１）略語：
【表１】
2015144588.tif 000002
（２）原理：
コラゲナーゼの作用によりＦＡＬＧＰＡがＦＡＬとＧｌｙ−Ｐｒｏ−Ａｌａに分解されるときのＦＡＬＧＰＡ由来の３４５ｎｍ吸光度（Ａ３４５ｎｍ）の減少変量を測定して活性を算出する。
【００５５】
（３）方法：
ａ．試薬：
（ａ）  試薬Ｂ  ５０ｍＭトリシン、１０ｍＭＣａＣｌ２、４００ｍＭＮａＣｌ、ｐＨ７．５（２５℃）緩衝液：
トリシン（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、Ｔ０３７７）０．８９６ｇ、ＮａＣｌ（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、Ｓ９８８８）２．３４ｇ、ＣａＣｌ２・２Ｈ２Ｏ（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、Ｃ３８８１）０．１４７ｇを蒸留水８０ｍＬに溶解し、１Ｍ  ＮａＯＨ溶液（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、Ｓ２５６７）、または１Ｍ  ＨＣｌ溶液（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、Ｈ３１６２）にてｐＨ７．５（２５℃）に調整後、蒸留水で１００ｍＬにする。
（ｂ）  試薬Ｃ  １．０ｍＭ  Ｎ−（３−［２フリル］アクリロイル）−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｐｒｏ−Ａｌａ（ＦＡＬＧＰＡ）：
ＦＡＬＧＰＡ（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、Ｆ５１３５）９．６ｍｇをＡの溶液２０ｍＬに添加し、３０分以上撹拌して完全に溶解する。
（ｃ）  試薬Ｄ  蒸留水：
（ｄ）  試薬Ｅ  酵素溶液：
使用時の５〜１０倍濃度になるように、酵素を蒸留水に溶解する。
ｂ．条件：
反応液ｐＨ＝７．５、反応温度＝２５℃、吸光度＝Ａ３４５ｎｍ、光路長＝１ｃｍ
ｃ．反応液の試薬組成および操作：
【表２】
2015144588.tif 000003
試薬Ｂ  ２．９ｍＬを１ｃｍ光路長のセルに入れ、２５℃に加温する。Ａ３４５ｎｍが安定したら試薬Ｃ（空試験）もしくは試薬Ｄ（本試験）を０．１ｍＬ添加、直ちに混合し２５℃でＡ３４５ｎｍの低下を５分間記録する。
【００５６】
（４）活性単位の定義と算出方法
前記の条件下、ｐＨ７．５、２５°Ｃ、カルシウムイオンの存在下で１分間に１．０μｍｏｌｅのＦＡＬＧＰＡを加水分解する酵素量を１ＦＡＬＧＰＡ  ｕｎｉｔとする。ＦＡＬＧＰＡ  ｕｎｉｔは、以下の式によって求められる。
ＦＡＬＧＰＡ  ｕｎｉｔｓ／ｍＬ  ＝  ｛（Ｅ１−Ｅ２）×３／（Ｆ×０．１）｝／０．５３
【００５７】
上記の式中の記号または数値は、以下を示す。
【表３】
2015144588.tif 000004
【００５８】
参考例１：
従来の方法では、以下の１〜７に示す手順で、検体の洗浄、組織の細切、組織のミンス処理、組織分散、回収、予備培養、および細胞回収が行われる。
【００５９】
１．検体洗浄：
がん患者における胃がん、大腸がん、膵臓がんなどの消化器がん、乳がん、肺がん、頭頸部がん、がん性胸・腹膜炎、子宮頚がん、子宮体がん又は卵巣がんなどの固形がん組織から検体を摘出する。以下のようにして、検体表面に付着する雑菌を取り除く。まず、１０ｃｍディッシュを３枚用意し、それぞれ抗生剤を加えた培地溶液（検体洗浄液）を２０ｍＬずつ入れる。検体を１枚目のディッシュの検体洗浄液中にて、検体表面を十分に濯ぎ洗いする。検体を２枚目、および３枚目のディッシュを移行させて、洗浄作業を行う。用いた検体洗浄液は、ＤＦ培養液（ＤＦ：ダルベッコ変法イーグル（ＤＭＥ）培養液１容とＨａｍ’ｓＦ１２培養液１容の混合培養液）にペントシリン（富山化学社製、ペントシリン注射用）をベースメディウムに対して終濃度１ｍｇ／ｍＬ、カナマイシン（ナカライテスク社製、硫酸カナマイシン試薬）をベースメディウムに対して濃度０．５ｍｇ／ｍＬ、アンポテリシンＢ（和光純薬社製）を、終濃度２．５μｇ／ｍＬとなるように添加したものである。
【００６０】
２．組織の細切処理：
洗浄を行った検体を新しいディッシュに移し、ディッシュ上で、ハサミおよびピンセットを用いて、がん組織を３〜５ｍｍ角程度となるよう手早く細切を行う。
【００６１】
３．組織のミンス処理：
細切処理を行った検体を、ディッシュ上で、持針器に挟んだ剃刀刃を用いて、細切した組織をペースト状となるまでミンスを行う。なお、複数の検体を処理する場合、ハサミ・ピンセット・持針器を７０％エタノールで洗浄しバーナーで炙って繰り返し使用する。ミンスしたがん組織にＤＦ培養液を２０ｍＬ加え、ＤＦ培養液とともに組織を５０ｍＬ遠心管へ回収する。さらにＤＦ培養液を１０ｍＬ加えて、培養皿に付着した組織を十分に回収する。卓上型遠心機にて４００×ｇにて３分間の遠心を行う。
【００６２】
４．組織分散：
遠心後、アスピレーションにより上清を除去する。遠心後の沈渣へＤＦ培養液を９ｍＬ添加し、遠沈管を振り混ぜて組織片をよくほぐす。処方濃度の１０倍濃度に調整した組織分散酵素組成物を１ｍＬ添加し、処方濃度の組織分散溶液を調整する。酵素組成物に応じて１０％ＦＢＳ（ＦＢＳは牛胎児血清）を添加してもよい。卓上型振とう機を使用し、３７℃恒温器内で２時間程度攪拌振盪を行う。典型的には、添加する組織分散酵素の組成は、調整後の酵素活性値が、コラゲナーゼ活性０．０１〜１５Ｕ／ｍＬ、好ましくは０．０３〜１０Ｕ／ｍＬとなるよう調整する。
【００６３】
５．回収：
ＤＦ培養液を１０ｍＬ加えて全量を２０ｍＬとし、４００×ｇにて３分間の遠心を行い、上清を除去する。上清を除去後、遠心管を軽く振り細胞をほぐし、培地を１０ｍＬ添加した後、強くピペッティングを行ない、細胞集塊を物理的にほぐす。ポアサイズ３００μｍのナイロンメッシュを用いて、細胞を含む懸濁液をろ過する。ＤＦ培養液を１０ｍＬ加え、遠心管とナイロンメッシュを十分に共洗いする。
【００６４】
６．予備培養：
回収処理で得た細胞を遠心回収し、上清を吸引除去する。プライマスターキット（倉敷紡績株式会社製）の予備培養培地（ＰＣＭ−１）５ｍＬで遠心後の細胞沈渣を懸濁させる。細胞を懸濁したＰＣＭ−１培養液を、コラーゲン・ゲル・フラスコ内へ播種する。ＣＯ２インキュベーター内に静置し、一晩培養を行う。一晩培養後、血球や不要細胞成分などを含む培養液を吸引除去する。コラーゲン・ゲル・フラスコへの腫瘍細胞の生着が観察される。
【００６５】
７．細胞回収：
コラーゲン・ゲル・フラスコ内の培養液を吸引除去し、ＤＦ培養液を５ｍＬ加えて洗浄後、ＤＦ培養液２ｍＬ加える。さらに、処方濃度の１０倍濃度に調整した組織分散用酵素組成物を０．２ｍＬ添加して、処方濃度の酵素溶液を調整する。３７℃で１５〜３０分間振盪を行い、フラスコ内のコラーゲン・ゲルを溶解させる。コラーゲン・ゲル・フラスコから剥離した細胞を５０ｍＬ遠心管へ回収する。なお、フラスコへの細胞接着を認める場合、ＥＤＴＡ−トリプシン３ｍＬを加えて５分間振盪する。細胞の剥離を確認した後、１０％血清培地５ｍＬを加えてフラスコ内をよく共洗し、５０ｍＬ遠心管へ回収する。ＤＦ培養液を１０ｍＬ加えてメスアップ後、細胞を遠心回収する。
【００６６】
実施例１：手作業による組織分散
検体洗浄・細切処理
非小細胞肺がん、胃がんおよび大腸がんのがん組織をそれぞれ検体として摘出し、上記参考例１の手順１に従い、検体洗浄した。洗浄を行った検体を、上記参考例１の手順２に従い、３〜５ｍｍ角に細切した。
【００６７】
組織分散処理
細切後すぐに、組織片０．３ｇに反応溶液５ｍＬ（ＤＦ培地４．５ｍＬおよび酵素液０．５ｍＬを混合したもの）を加え、１５ｍＬ容遠沈管に入れ、３７℃３０分間酵素消化した。酵素液は、コラゲナーゼ活性０．３１Ｕ／ｍＬとなるよう調製したものである。
酵素消化後、内容物を５ｍＬのディスポピペットを用いて１０〜２０回ピペッティングを行うことにより攪拌した。攪拌後、再度３７℃３０分間酵素消化、攪拌を繰り返した。
ＥＤＴＡ溶液を添加し、酵素反応を停止した。その後、遠心分離により細胞塊を沈降させ、酵素液を除去した。
【００６８】
回収・予備培養・細胞回収
上記参考例１の手順５〜７に従い、細胞を回収した。
【００６９】
実施例２：装置を用いた組織分散
検体洗浄・細切処理
非小細胞肺がん、胃がんおよび大腸がんのがん組織をそれぞれ検体として摘出し、上記参考例１の手順１に従い、検体洗浄した。洗浄を行った検体を、上記参考例１の手順２に従い、３〜５ｍｍ角に細切した。
【００７０】
組織分散処理
各がん組織につき、組織分散処理をｇｅｎｔｌｅＭＡＣＳ  Ｄｉｓｓｏｃｉａｔｏｒ（ミルテニーバイオテク社製）を用いて行う以外は、実施例１と同様にして、細胞を回収した。「ｇｅｎｔｌｅＭＡＣＳ  Ｄｉｓｓｏｃｉａｔｏｒ」による組織分散処理の詳細は以下のとおりである。
細切後すぐに、組織片０．３ｇに実施例１と同様の反応溶液を５ｍＬ加え、専用キットのＣ  ｔｕｂｅに回収し、３７℃で３０分間酵素処理した。処理した後、Ｃ  ｔｕｂｅをｇｅｎｔｌｅＭＡＣＳ  Ｄｉｓｓｏｃｉａｔｏｒにセットし、３０秒間ミキシングした。このことにより、ある程度消化された組織がほぐれ、未消化の組織が露出する。ミキシング後、さらに３７℃で３０分間酵素処理した。処理した後、さらにＣ  ｔｕｂｅをｇｅｎｔｌｅＭＡＣＳ  Ｄｉｓｓｏｃｉａｔｏｒにセットし、３０秒間ミキシングした。ＥＤＴＡ溶液を添加し、酵素反応を停止した。その後、遠心分離により細胞塊を沈降させ、酵素液を除去した。
【００７１】
回収・予備培養・細胞回収
上記参考例１の手順５〜７に従い、細胞を回収した。
【００７２】
比較例１： 
非小細胞肺がん、胃がんおよび大腸がんのがん組織をそれぞれ検体として用いて、参考例１の手順１〜７の方法に従い細胞を回収した。
【００７３】
所要時間の比較
比較例１および実施例１、２における、検体の洗浄、組織の細切、組織のミンス処理、組織分散、回収までの所要時間を以下の表４に示す。
【００７４】
【表４】
2015144588.tif 000005
表４のＡに示すように、実施例では、培地に入れるまでノータイムであるため、細胞へのダメージが減少する。また、表４のＢに示すように、実施例では、繰り返し効率的な分散処理により酵素処理時間が短縮され、酵素による細胞へのダメージが減少する。
このように、本発明の方法によれば、ダメージの少ない細胞を、所望により短時間で取得することができる。
【００７５】
細胞回収量の比較
非小細胞肺がん、胃がんおよび大腸がんのがん組織を用いて、比較例１と実施例１、２での細胞回収量を以下の表５に示す。参考例１の１〜２に記載方法で組織の細切処理を行った３〜５ｍｍ角の組織片を２群に分解して、比較例１に記載の組織分散処理、および実施例１、２に記載の組織分散処理を行った。分散処理の後、参考例１の５に記載の方法によってがん細胞を回収し、参考例１の６に記載の方法にて一晩予備培養した後、参考例１の７に記載の方法にて細胞を回収し、生細胞数をトリパンブルー染色法にて測定した。
表中の組織の重量は、細胞を回収するために用いたがん組織の１群あたりの重量を示す。回収細胞数比較は同一検体の実施例１および２の細胞数を比較例１の細胞数で除した値を示す。回収したペースト状の組織片中の細胞数と異なり、予備培養直後の細胞数を測定することにより、損傷を受けていない細胞の数を、より正確に測定することができる。
なお、比較については、予備培養直後のデータで比較を行った。回収後の細胞で確認しない理由は、回収した細胞がダメージを受けているかが判断できないためである。
【００７６】
【表５】
2015144588.tif 000006
【００７７】
回収細胞数の相対的差異が２５%未満を同程度、２５%以上を一方が他方に対して多いとすると、表５に示すように、実施例の方法を用いた場合においては、比較例の方法を用いる場合よりも同程度もしくはそれ以上の細胞をがん組織から回収することができた。本発明の方法によって、ダメージの少ない細胞を取得することができることを示す。
【００７８】
予備培養後の細胞の観察
非小細胞肺がん、胃がんおよび大腸がんのがん組織を用いて、比較例および実施例１、２で得られた予備培養後のコラーゲン・ゲル・フラスコ内に生着した細胞を光学顕微鏡を用いて観察した。結果を図１に示す。図１に示すように、実施例で得られた細胞は比較例よりも顕著な増殖が認められた。本発明の方法によって、ダメージの少ない細胞を取得することができることを示す。
【図１】
2015144588.tif 000007