(57)【要約】【課題】電動リールのモータ制御装置において、出力調整部材が微小に移動しても、使用者の意志に反した出力制御が行われにくくする。【解決手段】制御システム２７は、電動リールのモータ１２を制御する。制御システム２７は、出力調整部材５と、モータ制御部８４と、を備える。出力調整部材５は、リール本体１に移動可能に設けられ、モータ１２の出力を調整するための部材である。モータ制御部８４は、出力調整部材５の移動位置に応じて、Ｎ（Ｎは自然数）段と（Ｎ＋１）段との少なくとも２段階にモータ１２の出力を調整可能である。出力調整部材５のＮ段から（Ｎ＋１）段への移動に応じて、モータ制御部８４がモータ１２の出力を増加させる第１増加位置と、（Ｎ＋１）段からＮ段への移動に応じて、モータ制御部がモータの出力を減少させる第１減少位置と、が出力調整部材５の移動方向に所定距離離反している。【選択図】図１３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に対して回転可能なスプールを駆動するモータを制御する電動リールのモータ制御装置であって、
前記リール本体に移動可能に設けられ、前記モータの出力を調整するための出力調整部材と、
前記出力調整部材の移動位置に応じて、Ｎ（Ｎは自然数）段と（Ｎ＋１）段との少なくとも２段階に前記モータの出力を調整可能なモータ制御部と、を備え、
前記出力調整部材の前記Ｎ段から前記（Ｎ＋１）段への移動に応じて、前記モータ制御部が前記モータの出力を増加させる第Ｎ増加位置と、前記（Ｎ＋１）段から前記Ｎ段への移動に応じて、前記モータ制御部が前記モータの出力を減少させる第Ｎ減少位置と、が前記出力調整部材の移動方向に所定距離離反している、電動リールのモータ制御装置。
【請求項２】
前記モータ制御部は、（Ｎ−１）段と、前記Ｎ段と、前記（Ｎ＋１）段の少なくとも３段階に前記モータの出力を調整可能であり、
前記出力調整部材の前記Ｎ段から前記（Ｎ−１）段への移動に応じて、前記モータ制御部が前記モータの出力を減少させる第（Ｎ−１）減少位置と、前記（Ｎ−１）段から前記Ｎ段への移動に応じて、前記モータ制御部が前記モータの出力を増加させる第（Ｎ−１）増加位置と、が前記出力調整部材の移動方向に前記所定距離離反している、請求項１に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項３】
前記所定距離は、前記Ｎ段の移動距離と実質的に同じ距離である、請求項１又は２に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項４】
前記第Ｎ減少位置及び前記第（Ｎ−１）増加位置が実質的に同じ移動位置である、請求項２又は３に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項５】
前記出力調整部材は、前記モータが回転を停止する回転停止位置と前記モータの出力が最大となる最大出力位置との間で前記リール本体に移動可能に設けられ、
前記モータ制御部は、前記モータの出力を、少なくとも１段からＭ（ＭはＮよりも大きい自然数）段までのＭ段階で調整可能である、請求項１から４のいずれか１項に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項６】
前記出力調整部材は、前記リール本体に対して、前記回転停止位置と前記最大出力位置との間で回転可能に支持され、回転操作で前記モータの出力を調整可能である、請求項５に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項７】
前記出力調整部材の前記移動位置を検出する位置検出部をさらに備え、
前記モータ制御部は、前記位置検出部が検出した移動位置と、前記複数段階に対応して設定された複数のしきい値と、を比較することによって、前記複数段階のいずれの段階に前記出力調整部材が操作されたかを判断する、請求項５又は６に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項８】
前記複数のしきい値は、前記出力調整部材を前記回転停止位置から前記最大出力位置に向けて出力増加方向に移動させたとき用いられる出力増加しきい値と、前記出力増加方向と反対の出力減少方向に移動させたときに用いられ、前記出力増加しきい値よりも前記所定距離だけ前記回転停止位置側に離反して設定された出力減少しきい値と、をそれぞれ有する、請求項７に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項９】
前記出力増加しきい値は、一段階だけ前記出力増加方向側の段階の前記出力減少しきい値と同じ値に設定される、請求項８に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項１０】
前記位置検出部は、
前記リール本体及び前記出力調整部材の一方に設けられる検出子と、
前記リール本体及び前記出力調整部材の他方に設けられ、前記検出子との相対的な回転位相を検出可能な位相検出部と、を有する、請求項７から９のいずれか１項に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項１１】
前記位相検出部は、前記リール本体に設けられる、請求項１０に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項１２】
前記位相検出部は、前記検出子の回転位相を検出可能なホール素子である、請求項１１に記載の電動リールのモータ制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣り用リールの制御装置、特に、リール本体に対して回転可能なスプールを駆動するモータを制御する電動リールのモータ制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電動リールにおいて、モータ出力を複数段階以上に調整可能な出力調整部材を有するものが従来知られている（例えば、特許文献１参照）。従来の出力調整部材は、リール本体に回転自在に設けられる。出力調整部材の移動位置（回転位置）は、位置検出部によって検出される。従来の電動リールでは、この移動位置に応じてモータ出力を複数段階以上に調整する。出力調整部材は、モータの回転を停止させる回転停止位置から最大出力位置まで回転する。従来の出力調整部材では、回転停止位置から最大出力位置まで等間隔に段階が割り付けられている。たとえば、９０度回転する出力調整部材の場合、例えば、３度ずつに段階が割り付けられている。従来の電動リールでは、出力調整部材の同じ移動位置で出力調整部材の高出力側への出力の増加制御と、低出力側への出力の減少制御とが行われる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−３１６４３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の電動リールでは、出力調整部材の同じ移動位置で高出力側への増加制御と低出力側への減少制御とが行われる。このため、この移動位置付近では、出力調整部材にもの等が当たって出力調整部材が不意に操作されたり、また、船舶等の振動で使用者の操作が無意識のうちに振動して、微小に出力調整部材が移動したりすると、使用者の意志に反してモータの出力の増加又は減少の制御が行われるおそれがある。
【０００５】
本発明の課題は、電動リールのモータ制御装置において、出力調整部材が微小に移動しても使用者の意志に反した出力制御が行われにくくすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る電動リールのモータ制御装置は、リール本体に対して回転可能なスプールを駆動するモータを制御する。モータ制御装置は、出力調整部材と、モータ制御部と、を備える。出力調整部材は、リール本体に移動可能に設けられ、モータの出力を調整するための部材である。モータ制御部は、出力調整部材の移動位置に応じて、Ｎ（Ｎは自然数）段と（Ｎ＋１）段との少なくとも２段階にモータの出力を調整可能である。出力調整部材のＮ段から（Ｎ＋１）段への移動に応じて、モータ制御部がモータの出力を増加させる第Ｎ増加位置と、（Ｎ＋１）段からＮ段への移動に応じて、モータ制御部がモータの出力を減少させる第Ｎ減少位置と、が出力調整部材の移動方向に所定距離離反している。
【０００７】
この電動リールのモータ制御装置では、Ｎ段から（Ｎ＋１）段にモータの出力を増加させる第Ｎ増加位置と、（Ｎ＋１）段からＮ段にモータの出力を減少させる第Ｎ減少位置とが異なる移動位置にある。このように第Ｎ増加位置と第Ｎ減少位置とが異なる移動位置にあるため、出力調整部材が微小に移動しても、Ｎ段から（Ｎ＋１）段への出力の増加、又は（Ｎ＋１）段からＮ段への出力の減少処理が行われにくくなる。これにより、出力調整部材が微小に移動しても、使用者の意志に反した出力制御が行われにくくなる。
【０００８】
モータ制御部は、（Ｎ−１）段と、Ｎ段と、（Ｎ＋１）段の少なくとも３段階にモータの出力を調整可能であってもよい。出力調整部材のＮ段から（Ｎ−１）段への移動に応じて、モータ制御部がモータの出力を減少させる第（Ｎ−１）減少位置と、（Ｎ−１）段からＮ段への移動に応じて、モータ制御部がモータの出力を増加させる第（Ｎ−１）増加位置と、が出力調整部材の移動方向に所定距離離反している。
【０００９】
この場合には、第Ｎ増加位置と第Ｎ減少位置及び第（Ｎ−１）増加位置と第（Ｎ−１）減少位置がそれぞれ所定距離離反して配置されるので、モータの出力を変化させるための出力調整部材の移動位置を等間隔に配置でき、モータの出力制御を簡素化できる。
【００１０】
所定距離は、Ｎ段の移動距離と実質的に同じ距離であってもよい。この場合には、Ｎ段の出力調整部材の移動距離と、第Ｎ増加位置及び第Ｎ減少位置又は第（Ｎ−１）増加位置と第（Ｎ−１）減少位置との間の所定距離が同じ距離であるので、モータの出力を増減する従来の移動位置をシフトさせてそれぞれの増加位置を及び減少位置を設定できる。これにより、出力調整部材の出力を変更する移動位置の及びその数があまり増加せず、制御の僅かな変更で、使用者の意志に反した出力制御が行われにくくなる。
【００１１】
第Ｎ減少位置及び第（Ｎ−１）増加位置が実質的に同じ移動位置であってもよい。この場合には、出力を減少させる第Ｎ減少位置が出力を増加させる第（Ｎ−１）増加位置と同じ位置であるので、Ｎ段において、第Ｎ減少位置が第Ｎ増加位置よりも出力調整部材の移動開始位置（例えば、モータの回転停止位置）側に配置される。これにより、モータの出力を増加させる操作を行うと、意志に反して出力が減少しにくくなり、モータの出力を減少させる操作を行うと、意志に反して出力が増加しにくくなる。
【００１２】
出力調整部材は、モータが回転を停止する回転停止位置とモータの出力が最大となる最大出力位置との間で前記リール本体に移動可能に設けられてもよい。モータ制御部は、モータの出力を、少なくとも１段からＭ（ＭはＮよりも大きい自然数）段までの複数段階で調整可能である。この場合には、モータの出力を多段階に制御できる。
【００１３】
出力調整部材は、リール本体に対して、回転停止位置と最大出力位置との間で回転可能に支持され、回転操作でモータの出力を調整可能であってもよい。この場合には、回転操作によってモータ出力を変化させる場合であっても、出力調整部材の同じ回転位置において、出力調整部材が微小に移動しても、使用者の意志に反した出力制御が行われにくくなる。
【００１４】
電動リールのモータ制御装置は、出力調整部材の移動位置を検出する位置検出部をさらに備えてもよい。モータ制御部は、位置検出部が検出した移動位置と、複数段階に対応して設定された複数のしきい値と、を比較することによって、複数段階のいずれの段階に出力調整部材が操作されたかを判断する。この場合には、たとえば、それぞれの段階のしきい値に対して前述した所定距離に応じた値を加算または減算することによって、位置検出部の検出結果に応じて、それぞれの段階のモータの出力の増加又は減少制御を行える。
【００１５】
複数のしきい値は、出力調整部材を回転停止位置から最大出力位置に向けて出力増加方向に移動させたとき用いられる出力増加しきい値と、出力増加方向と反対の出力減少方向に移動させたときに用いられ、出力増加しきい値よりも所定距離だけ回転停止位置側に離反して設定された出力減少しきい値と、をそれぞれ有してもよい。この場合には、複数のしきい値が出力増加しきい値と、所定距離だけ回転停止位置側の出力減少しきい値とを有するので、それぞれの段階の増加位置及び減少位置を個別に設定できる。
【００１６】
出力増加しきい値は、一段階だけ出力増加方向側の段階の出力減少しきい値と同じ値に設定されてもよい。この場合には、モータの出力増加方向への操作を行うと、意志に反して出力が減少しにくくなり、出力減少方向への操作を行うと、意志に反して出力が増加しにくくなる。
【００１７】
位置検出部は、リール本体及び出力調整部材の一方に設けられる検出子と、リール本体及び出力調整部材の他方に設けられ、検出子との相対的な回転位相を検出可能な位相検出部と、を有してもよい。この場合には、回転操作によってモータ出力を変化させる場合であっても、同じ回転位置において位相検出部の出力が変動しても、使用者の意志に反した出力制御が行われにくくなる。
【００１８】
位相検出部は、リール本体に設けられてもよい。この場合には、電気的に動作する位相検出部がリール本体に設けられるので、位相検出部を回路基板に配置でき、出力調整部材の取付部分の体積の増加を抑えることができる。
【００１９】
位相検出部は、検出子の回転位相を検出可能なホール素子であってもよい。この場合には、回路基板に実装可能なホール素子によって検出子の回転位相を検出するので、出力調整部材の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。また、同じ回転位相でホール素子の出力が変動しても、使用者の意志に反した出力制御が行われにくくなる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、出力調整部材の第Ｎ増加位置と第Ｎ減少位置とが異なる移動位置にあるため、出力調整部材の移動位置を位置検出部によって検出し、同じ移動位置の位置検出部の出力が変動しても、Ｎ段から（Ｎ＋１）段への出力の増加または（Ｎ＋１）段からＮ段への出力の減少処理が行われにくくなる。これにより、同じ移動位置において位置検出部の出力が変動しても、使用者の意志に反した制御が行われにくくなる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態による電動リールの斜視図。
【図２】電動リールの平面図。
【図３】図２の切断線III−IIIによる断面図。
【図４】図３のＩＶ部の拡大図。
【図５】電動リールの一部の分解斜視図。
【図６】水深表示部を含む出力調整部材の分解斜視図。
【図７】図２の切断線VII−VIIによる断面図。
【図８】第１側カバー及び機構装着板を外した状態の電動リールの左側面図。
【図９】調整部材の正面図。
【図１０】ホール素子の特性を説明する模式図。
【図１１】ホール素子の特性を示すグラフ。
【図１２】出力調整部材とモータ出力との関係を示すグラフ。
【図１３】電動リールの制御系の構成を示すブロック図。
【図１４】第１変形例の図１２に相当するグラフ。
【図１５】第２変形例の図１２に相当するグラフ。
【図１６】他の実施形態の図２に相当する平面図。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
＜第１実施形態＞
＜電動リールの全体構成＞
図１、図２、図３、図４、図５及び図７において、本発明の一実施形態による電動リール１００は、外部電源から供給された電力により駆動されるとともに、手巻きの両軸受リールとしても使用可能な小型の電動リールである。また、電動リール１００は糸繰り出し長さ又は糸巻取長さに応じて仕掛けの水深を表示する水深表示機能を有するリールである。なお、電動リール１００は、外部電源なしに、手巻きの両軸受リールとして使用する場合に、水深表示機能を駆動するための内部電源を有している。
【００２３】
電動リール１００は、釣り竿に装着可能であり水深表示部４を有するリール本体１と、ハンドル２と、スプール１０と、クラッチ操作部材１１と、モータ１２（図２、図７参照）と、スプール駆動機構１３（図５参照）と、クラッチ機構１６（図３参照）と、制御システム２７（図７参照）と、を備える。制御システム２７は、モータ制御装置の一例である。
【００２４】
ハンドル２は、リール本体１に回転可能に設けられる。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。クラッチ操作部材１１は、クラッチ機構１６をオンオフ操作するためのものであり、リール本体１の後部に移動可能に設けられる。モータ１２は、リール本体１に設けられ、スプール１０を回転駆動する。スプール駆動機構１３は、ハンドル２及びモータ１２の駆動力に応じてスプール１０を駆動する。クラッチ機構１６は、ハンドル２の回転及びモータ１２の駆動力をスプール１０に伝達可能なクラッチオン状態と、ハンドル２の回転及びモータ１２の駆動力をスプール１０に伝達不能なクラッチオフ状態と、にクラッチ操作部材１１の操作によって切換可能である。制御システム２７は、出力調整部材５と、リール制御部７０と、位置検出部３３と、を備える。リール制御部７０は、図１３に示すように、モータ１２の出力を調整するモータ制御部８４と、後述する水深表示部４を制御する表示制御部８６と、を有する。
【００２５】
出力調整部材５は、リール本体１に回転可能に設けられる。出力調整部材５は、モータ１２の回転が停止する回転停止位置からモータ１２の出力が最大となる最大出力位置の間で回転する。出力調整部材５は、回転位置に応じてモータ１２の出力を調整するための部材である。位置検出部３３は、出力調整部材５の回転位置を検出するために設けられる。位置検出部３３は、図７に示すように、検出子３４と、位相検出部３５と、を有する。リール制御部７０のモータ制御部８４は、モータ１２の出力を、出力調整部材５の回転動位置に応じて複数段階に調整する。例えば、スプール１０の回転速度が出力調整部材５の回転位置に応じて複数段階に調整される。また、例えば、釣り糸に作用する張力が出力調整部材５の回転位置に応じて複数の段階に調整される。
【００２６】
＜リール本体＞
リール本体１は、フレーム７と、第１側カバー８ａと、第２側カバー８ｂと、前カバー９（図７参照）と、前述した水深表示部４と、備える。フレーム７は、例えば合成樹脂又は金属製の一体形成された部材である。フレーム７は、第１側板７ａと、第２側板７ｂと、第１側板７ａと第２側板７ｂとを連結する第１連結部材７ｃ、第２連結部材７ｄ及び第３連結部材７ｅと、を有する。第２側板７ｂは、第１側板７ａと左右方向（図３左右方向）に間隔を隔てて配置される。第１側カバー８ａは、フレーム７のハンドル２装着側を覆う。第２側カバー８ｂは、フレーム７のハンドル２装着側と逆側を覆う。前カバー９は、フレーム７の前部を覆う。
【００２７】
第１側板７ａは、側板本体１９ａと、側板本体１９ａと間隔を隔てて配置され、各種の機構を装着するための機構装着板１９ｂを有する。側板本体１９ａは、図５に示すように、ボス部１９ｃを有する。ボス部１９ｃには、ブッシュ６５が回転不能に装着されている。機構装着板１９ｂは、以下に示す各種の機構を装着するために設けられる。機構装着板１９ｂは、側板本体１９ａの外側面にネジ止め固定されている。図３及び図５に示すように、側板本体１９ａと第１側カバー８ａとの間に、スプール駆動機構１３と、クラッチ機構１６を制御するクラッチ制御機構２０と、スプール１０の糸繰り出し方向の回転を制動するドラグ機構２３（図５参照）と、が設けられている。第１側カバー８ａには、スプール１０を制動するキャスティングコントロール機構２１（図３参照）が設けられている。キャスティングコントロール機構２１は、後述するスプール軸１４の両端を押圧してスプール１０の回転を制動する機構である。
【００２８】
第１側板７ａと第２側板７ｂとの間には、スプール１０と、クラッチ機構１６と、スプール１０に釣り糸を均一に巻き付けるためのレベルワインド機構２２と、が設けられている。レベルワインド機構２２は、図７に示すように、交差する螺旋状溝が形成されたトラバースカム軸６３と、トラバースカム軸６３の回転によってスプール１０の前方でスプール軸１４と平行な軸方向に往復移動する釣り糸ガイド６４と、を有する。トラバースカム軸６３のハンドル２側の端部は、図５に示すように、ブッシュ６５を介してボス部１９ｃに回転自在に支持される。
【００２９】
第２側板７ｂには、図３に示すように、スプール１０が通過可能な円形開口７ｆが形成されている。円形開口７ｆには、スプール１０のスプール軸１４の第１端（図３左端）を回転自在に支持するスプール支持部１７が芯出しされて装着されている。スプール支持部１７は、第２側板７ｂの外側面にネジ止め固定されている。スプール支持部１７には、スプール軸１４の第１端を支持する第１軸受１８ａが収納される。
【００３０】
第１連結部材７ｃは、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの下部を連結する。第２連結部材７ｄはスプール１０の前部を連結する。第１連結部材７ｃは、板状の部分であり、その左右方向の略中央部分に釣り竿に取り付けるための釣り竿装着部７ｇが一体形成されている。なお、釣り竿装着部７ｇは、フレーム７と別体であってもよい。第２連結部材７ｄは、概ね円筒状の部分であり、その内部にモータ１２（図２及び図７参照）が収容されている。第３連結部材７ｅは、リール本体１の後部を連結する円弧状に湾曲した概ね板状の部分である。
【００３１】
第１側カバー８ａには、図２に示すように、駆動軸３０を回転自在に支持するための第１ボス部８ｃが外方に突出して形成されている。第１ボス部８ｃの後方には、スプール軸１４の第２端を支持する第２ボス部８ｄが外方に突出して形成されている。
【００３２】
第２側カバー８ｂは、第２側板７ｂの外縁部に例えばねジ止めされている。第２側カバー８ｂの前部下面には、図３に示すように、電源ケーブル接続用のコネクタ１５が下向きに装着されている。
【００３３】
ハンドル２は、第１側カバー８ａ側に設けられている。ハンドル２は、図１及び図２に示すように、ハンドルアーム２ａと、ハンドルアーム２ａの先端に装着されたハンドル把手２ｂと、を有している。ハンドル２は、第１側板７ａ側に装着される。ハンドル２は、リール本体１に回転自在に支持された駆動軸３０に一体回転可能に連結される。
【００３４】
前カバー９は、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの前部外側面の上下２箇所で、例えばねジ止め固定されている。前カバー９には、釣り糸通過用の横長の開口（図示せず）が形成されている。前カバー９は、水深表示部４の後述するケース部材３６の前下面を覆う。
【００３５】
水深表示部４は、釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能である。水深表示部４は、図１及び図７に示すように、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの上部に載置されるケース部材３６を有する。ケース部材３６は、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの外側面にネジ止め固定される。水深表示部４は、表示操作を行うための複数（例えば３つ）の操作ボタンを有するスイッチ操作部６を有する。
【００３６】
ケース部材３６の内部には、図７に示すように、制御システム２７を構成するリール制御部７０と、水深表示用の液晶ディスプレイからなる表示器７２と、主回路基板７４ａと、副回路基板７４ｂと、モータ駆動回路７６と、が収納されている。リール制御部７０は、例えば、マイクロコンピュータによって構成される。主回路基板７４ａには、表示器７２と、リール制御部７０と、モータ駆動回路７６と、が搭載される。副回路基板７４ｂには、位相検出部３５が搭載される。副回路基板７４ｂは、主回路基板７４ａと電気的に接続される。
【００３７】
ケース部材３６は、両側がそれぞれ第１側板７ａ及び第２側板７ｂに沿って後方に延びている。図４に示すように、ケース部材３６の第１側板７ａ側の後部には、下部が開口する基板収容空間３６ｆが形成される。この基板収容空間３６ｆに副回路基板７４ｂが収容される。ケース部材３６の第２側板７ｂ側の後部は、第２側板７ｂの上部及び第２側カバー８ｂの上部を覆っている。
【００３８】
＜スプール＞
スプール１０は、スプール軸１４に一体回転可能に装着されている。スプール１０は、図３に示すように、筒状の糸巻胴部１０ａと、糸巻胴部１０ａの両側に一体形成された大径の第１フランジ部１０ｂ及び第２フランジ部１０ｃと、を有している。第１フランジ部１０ｂは、第１側板７ａ側に設けられ、第２フランジ部１０ｃは第２側板７ｂ側に設けられる。スプール軸１４は、糸巻胴部１０ａの内周部に圧入等の適宜の固定手段により固定されている。
【００３９】
スプール軸１４の第１端（図３左端）は、前述したようにスプール支持部１７において第１軸受１８ａにより支持されている。スプール軸１４の第２端（図３右端）は、第１側カバー８ａの第２ボス部８ｄに第２軸受１８ｂにより支持されている。
【００４０】
スプール軸１４のスプール固定部分より第２軸受１８ｂ側には、クラッチ機構１６を構成するクラッチピン１６ａが径方向を貫通して装着されている。
【００４１】
＜クラッチ機構＞
クラッチ機構１６は、図３に示すように、クラッチピン１６ａと、ピニオンギア３２の図３左側端面に径方向に沿って十字に凹んで形成されたクラッチ凹部１６ｂと、を有している。ピニオンギア３２は、クラッチ機構１６を構成するとともに、スプール駆動機構１３の後述する第１回転伝達機構２４を構成している。ピニオンギア３２は、スプール軸１４方向に沿って、図３に示すクラッチオン位置とクラッチオン位置より右側のクラッチオフ位置との間で移動する。クラッチオン位置では、クラッチピン１６ａがクラッチ凹部１６ｂに係合してピニオンギア３２の回転がスプール軸１４に伝達され、クラッチ機構１６は、クラッチオン状態になる。このクラッチオン状態では、ピニオンギア３２とスプール軸１４とが一体回転可能になる。また、クラッチオフ位置では、クラッチ凹部１６ｂがクラッチピン１６ａから離反してピニオンギア３２の回転がスプール軸１４に伝達されない。このため、クラッチ機構１６は、クラッチオフ状態になり、スプール１０は自由回転可能になる。
【００４２】
＜クラッチ制御機構＞
クラッチ制御機構２０は、クラッチ操作部材１１の図７に実線で示すクラッチオン位置と図７に二点鎖線で示すクラッチオフ位置との間の揺動によりクラッチ機構１６をクラッチオン状態とクラッチオフ状態とに切り換えるために設けられる。クラッチ制御機構２０は、図５に示すように、スプール軸１４回りに第１位置と第２位置とに回転するクラッチカム４０と、クラッチカム４０に係合するクラッチヨーク４１と、クラッチカム４０とクラッチ操作部材１１とを連結するクラッチプレート４２と、を有する。クラッチプレート４２は、クラッチカム４０と一体的に回転する。クラッチカム４０は、機構装着板１９ｂに回転自在に支持される。クラッチカム４０は、回転によってクラッチヨーク４１を移動させるための一対のカム部４０ａを有する。
【００４３】
クラッチヨーク４１は、ピニオンギア３２をスプール軸方向にクラッチオフ位置とクラッチオン位置に移動させるために設けられる。クラッチヨーク４１は、クラッチカム４０のカム部４０ａに係合するカム受け部（図示せず）と、ピニオンギア３２に係合する円弧部４１ａを有し、クラッチカム４０が第１位置から第２位置に回転すると、クラッチオン位置からスプール軸方向外方（図５右側）のクラッチオフ位置に移動する。これにより、ピニオンギア３２が軸方向外方（図５右側）に移動し、ピニオンギア３２とクラッチピン１６ａとの係合が解除され、クラッチ機構１６がクラッチオフ状態になる。クラッチヨーク４１は、機構装着板１９ｂに装着された一対のガイド軸４９によって軸方向に案内される。クラッチヨーク４１は、ガイド軸４９に装着された一対のコイルばね４４によってクラッチオン位置に向けて付勢される。したがって、クラッチカム４０が第２位置から第１位置に回転すると、クラッチヨーク４１は、クラッチオフ位置からクラッチオン位置に戻り、ピニオンギア３２がクラッチオン位置に戻る。なお、クラッチカム４０の第２位置から第１位置への復帰動作は、図示しないクラッチ戻し機構によって、クラッチオフ状態でのハンドル２の糸巻取方向に回転によっても実現される。
【００４４】
クラッチプレート４２は、クラッチ操作部材１１の揺動によってクラッチカム４０を回転させるために設けられる。クラッチプレート４２は、例えば金属板を折り曲げて形成される。クラッチプレート４２は、クラッチカム４０に係合する係合部４２ａと、係合部４２ａから径方向の延びた後にクラッチ操作部材１１に向けて折れ曲がる装着部４２ｂと、を有する。係合部４２ａは、クラッチカム４０の回転に連動して回転する。装着部４２ｂは、クラッチ操作部材１１に固定される。
【００４５】
＜クラッチ操作部材＞
クラッチ操作部材１１は、クラッチ機構１６をクラッチオン状態とクラッチオフ状態とに切り換え操作するためのものである。クラッチ操作部材１１は、図７に示すように、第１側板７ａと第２側板７ｂとの間でリール本体１の後部に釣り竿装着部７ｇに対して接近及び離反する方向に移動可能に設けられる。この実施形態では、クラッチ操作部材１１は、スプール１０の軸回りに揺動可能に設けられる。クラッチ操作部材１１は、図７に実線で示すクラッチオン位置と、二点鎖線で示すクラッチオフ位置と、の間で揺動する。第１側板７ａの後部及び第２側板７ｂの後部の内側面には、図５に示すように、第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂが各別に装着される。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、ポリアセタール等の摺動性が高い合成樹脂製の部材である。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、第１側板７ａ及び第２側板７ｂに各別に着脱可能に嵌め込まれている。
【００４６】
＜スプール駆動機構＞
スプール駆動機構１３は、スプール１０を糸巻取方向に駆動する。また、巻取時にスプール１０にドラグ力を発生させて釣り糸の切断を防止する。スプール駆動機構１３は、図８に示すように、図示しないローラクラッチの形態の逆転防止部によって糸巻取方向の回転が禁止されたモータ１２と、第１回転伝達機構２４と、第２回転伝達機構２５と、を備えている。第１回転伝達機構２４は、モータ１２の回転を減速してスプール１０に伝達する。第２回転伝達機構２５は、ハンドル２の回転を、第１回転伝達機構２４を介して増速してスプール１０に伝達する。
【００４７】
第１回転伝達機構２４は、図８に示すように、モータ１２の出力軸に連結された図示しない遊星減速機構を有する。遊星減速機構のケース２６の内側面には、図示しない内歯ギアが形成され、内歯ギアの出力がケース２６の外周面に形成された第１ギア部材６０によってスプール１０に伝達される。具体的には、第１回転伝達機構２４は、第１ギア部材６０と、第１ギア部材６０に噛み合う第２ギア部材６１と、第２ギア部材６１に噛み合うピニオンギア３２と、をさらに有する。第２ギア部材６１及びピニオンギア３２は、図５に示すように、機構装着板１９ｂと側板本体１９ａとの外側面との間に配置されている。第２ギア部材６１は、第１ギア部材６０の回転をピニオンギア３２に回転方向を整合させて伝達するための中間ギアである。第２ギア部材６１は、側板本体１９ａのボス部１９ｃ及び機構装着板１９ｂに転がり軸受を介して回転自在に支持されている。図５及び図８に示すように、第２ギア部材６１には、トラバースカム軸６３が一体回転可能に連結されている。トラバースカム軸６３の第１側板７ａ側の端部には、非円形部６３ａが形成され、第２ギア部材６１は、非円形部６３ａに係合してトラバースカム軸６３を回転させる。
【００４８】
ピニオンギア３２は、側板本体１９ａに装着された第３軸受１８ｃにより第１側板７ａにスプール軸１４回りに回転自在かつ軸方向移動自在に装着されている。ピニオンギア３２は、クラッチ制御機構２０により制御されて軸方向にクラッチオン位置とクラッチオフ位置との間でスプール軸１４の外周側を移動する。ピニオンギア３２は、クラッチヨーク４１に係合してスプール軸１４方向に移動する。
【００４９】
第２回転伝達機構２５は、図５及び図８に示すように、ハンドル２が一体回転可能に連結された駆動軸３０と、駆動ギア３１と、第３ギア部材６２と、ドラグ機構２３と、を有している。
【００５０】
駆動軸３０は、図５に示すように、機構装着板１９ｂ及び第１側カバー８ａの第１ボス部８ｃに回転自在に支持されている。駆動軸３０は、ローラ型のワンウェイクラッチ３７により第１側カバー８ａの第１ボス部８ｃに支持されている。駆動軸３０は、ワンウェイクラッチ３７により糸繰り出し方向の回転が禁止されている。駆動ギア３１は、駆動軸３０に回転自在に装着されている。駆動ギア３１は、ドラグ機構２３により糸繰り出し方向の回転が制動される。これにより、スプール１０の糸繰り出し方向の回転が制動される。
【００５１】
第３ギア部材６２は、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達するために設けられている。第３ギア部材６２は、遊星減速機構のキャリアに一体回転可能に連結されている。第３ギア部材６２は、駆動ギア３１に噛み合い、ハンドル２の回転を遊星減速機構のキャリアに伝達する。キャリアに伝達された回転は、第１ギア部材６０及び第２ギア部材６１を介してピニオンギア３２に伝達される。第３ギア部材６２から第２ギア部材６１までの減速比は概ね「１」である。
【００５２】
ドラグ機構２３は、図５に示すように、ワンウェイクラッチ３７の内輪３７ａに一体回転可能に連結されかつ内輪３７ａによって押圧されるドラグ板３８を有する。ドラグ板３８は、駆動軸３０に一体回転可能に連結される。ドラグ板３８は、ドラグ座金３９を介して駆動ギア３１を押圧する。ドラグ機構２３の制動力（ドラグ板３８を押圧する押圧力）は、駆動軸３０に螺合するスタードラグ３によって調整される。
【００５３】
＜出力調整部材＞
出力調整部材５は、モータ１２の出力を複数段階に調整操作するためにリール本体１に設けられる。図１２にグラフによって出力調整部材５の移動位置（回転角度）とモータ出力との関係を示す。図１２では、縦軸にモータ出力を、横軸に出力調整部材５の移動位置をとっている。また、各段階の数値をかっこ付き数字によって示している。さらに、図１２では、モータ１２の出力を減少させる方向及び増加させる方向を矢印で示し、出力が減少する方向を増加する方向によりも太い線で図示する。
【００５４】
図１２に示すように、出力調整部材５は、モータ１２の回転を停止させる回転停止位置と、最大出力位置との間で回転可能である。出力調整部材５は、この実施形態では、モータ１２の出力を１段から３１段（Ｍ段の一例）の３１段階（Ｍ段階の一例）に調整可能である。なお、モータ１２の回転停止位置でから最大出力位置（３１段）までの回転角度は、後述するように、例えば１００度である。出力調整部材５の操作範囲は、例えば１００度であるため、各段階の移動距離（移動角度）は、おおむね３度である。
【００５５】
モータ制御部８４は、出力調整部材５の移動位置に応じて、Ｎ（Ｎは自然数）段と（Ｎ＋１）段との少なくとも２段階にモータ１２の出力を調整可能である。この実施形態では、前述したように１段からから３１段までの３１段階にモータ１２の出力を調整可能である。この実施形態では、１段から３１段の各段において、（Ｎ−１）段、Ｎ段及び（Ｎ＋１）段における、増加しきい値及び減少しきい値の移動位置について以下に説明する。なお、各段階の出力の増加量及び減少量は、この実施形態では、全ての段階で同じである。
回転停止位置から最大出力位置に向かう出力増加方向に出力調整部材５を操作すると、それぞれの段階の出力増加しきい値Ｔ（Ｎ）Ｕの回転位置でモータ１２の出力が１段階増加するようにモータ制御部８４がモータ１２を制御する。また、最大出力位置から回転停止位置に向かう出力減少方向に出力調整部材５を操作すると、それぞれの段階の出力減少しきい値Ｔ（Ｎ）Ｄの回転位置でモータ１２の出力が１段階減少するようにモータ制御部８４がモータ１２を制御する。
【００５６】
出力調整部材５のＮ段から（Ｎ＋１）段への移動に応じて、モータ制御部８４がモータ１２の出力を増加させる第Ｎ出力増加しきい値（増加位置）Ｔ（Ｎ）Ｕと、（Ｎ＋１）段からＮ段への移動に応じて、モータ制御部８４がモータ１２の出力を減少させる第Ｎ出力減少位しきい値（減少位置）Ｔ（Ｎ）Ｄと、が出力調整部材５の移動方向に所定距離ＰＲＤ離反して設けられる。
【００５７】
また、出力調整部材５のＮ段から（Ｎ−１）段への移動に応じて、モータ制御部８４がモータ１２の出力を減少させる第（Ｎ−１）出力減少しきい値（減少位置）Ｔ（Ｎ−１）Ｄと、（Ｎ−１）段からＮ段への移動に応じて、モータ制御部８４がモータ１２の出力を増加させる第（Ｎ−１）出力増加しきい値（増加位置）Ｔ（Ｎ−１）Ｕと、が出力調整部材５の移動方向に所定距離ＰＲＤ離反して設けられる。
【００５８】
さらに、各段の出力増加しきい値Ｔ（Ｎ）Ｕ及び出力減少しきい値Ｔ（Ｎ）Ｄは、それぞれ同じ移動距離ＳＤで並べて配置される。所定距離ＰＲＤと各段の移動距離ＳＤは、この実施形態では同じである。また、出力増加しきい値Ｔ（Ｎ）Ｕは、１段階高い出力減少しきい値Ｔ（Ｎ＋１）Ｄと同じ回転位置である。したがって、各段階で出力が上昇する折れ線が、出力が減少する折れ線よりも一段階だけ最大出力位置側にシフトしている。
【００５９】
上記のようにしきい値が設定されると、出力調整部材５が回転停止位置から最大出力位置に向けて操作される場合、各段階の出力増加しきい値Ｔ（Ｎ）Ｕ毎に出力が段階的に増加する。また、出力調整部材５が最大出力位置から回転停止位置に向けて操作される場合、各段階の出力減少しきい値Ｔ（Ｎ）Ｄ毎に出力が段階的に減少する。これらの場合は、段階毎の移動距離ＳＤでモータ１２の出力が増減する。
【００６０】
一方、出力調整部材５が、（Ｎ−１）段からＮ段に操作された後に再度（Ｎ−１）段に操作される場合、移動位置が（Ｎ−１）段の出力増加しきい値Ｔ（Ｎ−１）Ｕを超えると、出力が一段階増加してＮ段の出力になる。そして、Ｎ段の出力に調整された状態で出力調整部材５が（Ｎ−１）段に操作されると、（Ｎ−１）段の出力増加しきい値Ｔ（Ｎ−１）Ｕを超えてさらに（Ｎ−１）段の出力減少しきい値Ｔ（Ｎ−１）Ｄを超えると、出力が一段階減少して（Ｎ−１）段の出力に戻る。
【００６１】
また、出力調整部材５が、Ｎ段から（Ｎ−１）段に操作された後に再度Ｎ段に操作される場合、移動位置が（Ｎ−１）段の出力減少しきい値Ｔ（Ｎ−１）Ｄを超えると、出力が一段階減少して（Ｎ−１）段の出力になる。（Ｎ−１）段の出力に調整された状態で出力調整部材５がＮ段に操作されると、（Ｎ−１）段の出力減少しきい値Ｔ（Ｎ−１）Ｄを超えてさらに（Ｎ−１）段の出力増加しきい値Ｔ（Ｎ−１）Ｕを超えると、出力が一段階増加してＮ段の出力に戻る。
【００６２】
このように、ある段階から一段階増加又は減少する操作を行った後に、元の段階に戻す操作を行うときの出力調整部材５の移動距離が、出力増加方向及び出力減少方向に連続的に操作する場合の出力調整部材５の移動距離よりも長くなる。
【００６３】
また、出力増加しきい値Ｔ（Ｎ）Ｕを、１段階高い出力減少しきい値Ｔ（Ｎ＋１）Ｄと同じ回転位置に配置すると、Ｎ段において、第Ｎ出力減少しきい値Ｔ（Ｎ）Ｄが第Ｎ出力増加しきい値Ｔ（Ｎ）Ｕよりも出力調整部材５の回転停止位置側に配置される。これにより、モータ１２の出力を増加させる操作を行うと、意志に反して出力が減少しにくくなり、モータ１２の出力を減少させる操作を行うと、意志に反して出力が増加しにくくなる。
【００６４】
出力調整部材５は、図２に示すように、第１側板７ａの側板本体１９ａと第１側カバー８ａとの間に設けられる。この実施形態では、図４及び図６に示すように、出力調整部材５は、水深表示部４のケース部材３６の後部の外側面に立設された支持軸３６ａに回転自在に装着される。出力調整部材５は、第１側（図４左側）がケース部材３６に対向して配置される。第２側（図４右側）は、第１側カバー８ａに対向して配置される。
【００６５】
出力調整部材５は、支持軸３６ａに装着された状態で第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置される。出力調整部材５は、第１側（図４左側）がケース部材３６に対向して配置される。第２側（図４右側）は、第１側カバー８ａに対向して配置される。
【００６６】
支持軸３６ａは、先端面に出力調整部材５をねじ部材５４が螺合する雌ねじ穴３６ｂを有する。ねじ部材５４は、出力調整部材５を支持軸３６ａに対して抜け止めするために設けられる。ねじ部材５４は大径の頭部５４ａを有する。
【００６７】
回転規制部５５は、出力調整部材５の操作開始位置からの回転を規制するとともに、出力調整部材５の操作開始位置への回転を規制する。操作開始位置は、出力調整部材５によってモータ１２を係止させる位置である。モータ１２の回転を停止させるための位置である。回転規制部５５は、ケース部材３６に設けられる係合部５６と、出力調整部材５に設けられた位置決めピン５７と、を有する。係合部５６は、支持軸３６ａの周囲において、ケース部材３６の外側面に形成された、一対の円弧凹部３６ｃと、一対の係合凹部３６ｄと、突出部３６ｅと、を有する。一対の円弧凹部３６ｃと、一対の係合凹部３６ｄは、それぞれ１８０°間隔を隔てて形成されている。係合凹部３６ｄは、球状に凹んで形成され、円弧凹部３６ｃと隣接して配置される。係合凹部３６ｄは、操作開始位置に対応して設けられる。円弧凹部３６ｃは、出力調整部材５の回転中心Ｃと同芯の円弧で形成され、出力調整部材５の回転角度に対応して設けられる。出力調整部材５の回転角度、すなわち、操作範囲ＲＯは、例えば、８０°から１２０°の範囲である。第１実施形態では、操作範囲ＲＯは１００°である。ただし、出力調整部材５の操作範囲ＲＯは、これに限定されない。突出部３６ｅは、係合凹部３６ｄと円弧凹部３６ｃとの間に、係合凹部３６ｄ及び円弧凹部３６ｃよりも突出して形成される。突出部３６ｅは、出力調整部材５の回転を規制するために設けられる。
【００６８】
出力調整部材５の回転角度が大きい方がモータ１２の出力調整の１段階ごとに割り振ることができる移動範囲（回転範囲）が大きくなるため、出力の調整操作を各段階で安定して行える。しかし、出力調整部材５の回転角度を大きくし過ぎると、複数段階にわたる操作を迅速に行いにくい。また、リール本体の形状によっては回転角度を大きくできない場合がある。これらの制約の中で最大限の角度に出力調整部材５の回転角度を設定するのが好ましい。
【００６９】
出力調整部材５は、例えば合成樹脂製の概ね環状の部材である。出力調整部材５は、図６に示すように、外周面に径方向に突出する操作突起５ａを有する。操作突起５ａを除く出力調整部材５の外周面には、滑り止めのための軸方向に沿った多数の溝５ｂが周方向に間隔を隔てて形成される。出力調整部材５の外側面には、出力調整部材５の回転範囲を規制するための規制突起５ｃが軸方向に突出して形成される。第１側カバー８ａは、出力調整部材５を第１側カバー８ａよりも突出させるための平面視矩形形状の開口８ｅを有している。規制突起５ｃは、開口８ｅの内側面に接触して出力調整部材５の回転範囲を規制する。
【００７０】
図９に示すように、出力調整部材５のケース部材３６と対向する内側面には、検出子３４を収容する一対の検出子収容部５ｄと、出力調整部材５を操作開始位置に位置決めするための一対の位置決めピン５７を収容する一対の位置決め収容部５ｅと、が周方向に間隔を隔てて形成される。一対の検出子収容部５ｄと、一対の位置決め収容部５ｅは、それぞれ１８０°間隔で円形に凹んで形成される。
【００７１】
図６に示すように、位置決めピン５７は、一対の位置決め収容部５ｅに進退自在に装着される。位置決めピン５７は、一対のコイルばね５８によってケース部材３６に向けて付勢される。コイルばね５８は、位置決め収容部５ｅに収容される。位置決めピン５７は半球形状の頭部５７ａを有し、頭部５７ａが係合凹部３６ｄ及び円弧凹部３６ｃに係合する。この位置決めピン５７及び係合凹部３６ｄを設けることにより、出力調整部材５が操作開始位置に確実に位置決めされる。また、係合凹部３６ｄと円弧凹部３６ｃの間に突出部３６ｅが形成されるため、操作開始位置に位置決めされた出力調整部材５が、使用者の意志に反して調整開始位置から回転しにくくなる。これにより、モータ１２が不意に回転しにくくなる。
【００７２】
出力調整部材５は、図４に示すように、中心部に形成され、支持軸３６ａに第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７を介して回転自在に支持される貫通孔５ｆを有する。また出力調整部材５は、貫通孔５ｆの第１側に形成された第１接触面５ｇと、第２側に形成された第２接触面５ｈと、を有する。第１接触面５ｇは、第１弾性部材４６と接触及び摺動する。第２接触面５ｈは、第２弾性部材４７と接触及び摺動する。第１接触面５ｇは、リール本体１を構成するケース部材３６と支持軸３６ａとのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。第２接触面５ｈは、ねじ部材５４の頭部５４ａと支持軸３６ａとのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。第１実施形態では、テーパ面は、支持軸３６ａに対して３０度から６０度、好ましくは、４０度から５０度傾いてコーン状に形成される。
【００７３】
第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７は、例えば、ＮＢＲ（ニトリルブタジエンゴム）又はシリコーンゴム製のＯリングを用いている。第１弾性部材４６は、出力調整部材５の第１側で、ケース部材３６の外側面、出力調整部材５及び支持軸３６ａの間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される。第１実施形態では、第１弾性部材４６は、第１ワッシャ部材５０を介してケース部材３６に間接的に接触する。また、第１弾性部材４６は、支持軸３６ａ及び第１接触面５ｇには直接に接触する。第２弾性部材４７は、出力調整部材５の第２側で、ねじ部材５４の頭部５４ａ、出力調整部材５及び支持軸３６ａの間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される。第１実施形態では、第２弾性部材４７は、第２ワッシャ部材５２を介して頭部５４ａに間接的に接触する。また、第２弾性部材４７は、支持軸３６ａ及び第２接触面５ｈには直接に接触する。
【００７４】
＜検出子＞
検出子３４は、図４、図６及び図９に示すように、出力調整部材５に装着される。具体的には、前述したように出力調整部材５の一対の検出子収容部５ｄに接着等の適宜の固定手段によって固定される。検出子３４は、一対の検出子収容部５ｄに各別に固定される第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとを有する。第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂは、それぞれ出力調整部材５の軸方向に沿って着磁される。第２磁石３４ｂは、第１磁石３４ａと逆方向に着磁される。この実施形態では、第１磁石３４ａは、ケース部材３６に対向する側がＮ極に着磁され、検出子収容部５ｄの底面側がＳ極に着磁される。反対に第２磁石３４ｂは、ケース部材３６に対向する側がＳ極に着磁され、検出子収容部５ｄの底面側がＮ極に着磁される。このように軸方向着磁の第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂを磁束方向が逆になるように配置することによって、径方向着磁の磁石と同じに反応する検出子３４を、軸方向着磁の簡素な第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂによって得ることができる。
【００７５】
＜位相検出部＞
位相検出部３５は、前述したように水深表示部４のケース部材３６の内部に配置された副回路基板７４ｂに搭載されるホール素子３５ａである。ホール素子３５ａは、図１０に示すように、出力調整部材５の回転中心Ｃに合わせて配置される。このようにホール素子３５ａを配置することによって、第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとによって生じる磁束方向の変化をホール素子３５ａが検出可能になる。この結果、ホール素子３５ａを用いて、出力調整部材５の回転によって変化する磁束方向を検出して出力調整部材５の回転位相を検出できる。ホール素子３５ａは、図１０に示すように、径方向着磁の検出子３４のＮ極がホール素子３５ａに例えば半円形で表示されたマーク３５ｂ側にあるときを０°とすると、検出子３４が０°の位置において、図１１に示すように出力電圧が最小になる。検出子３４が０°から反時計回りにホール素子３５ａに対して相対回転すると、出力電圧が徐々に上昇し、３６０°に近づくと出力電圧が最大になり、０°に戻るとまた最小にもどる。これにより、０°から３６０°までの範囲で出力調整部材５の回転位相をホール素子３５ａによって検出できる。この実施形態では、例えば、５０°から１５０°程度の範囲でホール素子３５ａの出力電圧を用いている。ただし、ホール素子３５ａの出力電圧の角度範囲は、これに限定されない。例えば、２３０°から３３０°の範囲等、ホール素子３５ａの出力特性に応じて適宜選択可能である。
【００７６】
＜制御系＞
図１３に示すように、制御システム２７のリール制御部７０は、モータ１２及び表示器７２を制御する。リール制御部７０は、ＣＰＵ（中央演算ユニット）を含むマイクロコンピュータによって構成される。リール制御部７０には、位相検出部３５としてのホール素子３５ａと、スイッチ操作部６の各スイッチと、スプールセンサ７８とが接続されている。また、リール制御部７０には制御対象としての表示器７２と、モータ駆動回路７６と、ブザー８０と、他の入出力部８２と、が接続されている。スプールセンサ７８は、スプール１０の回転に連動して回転する図示しない磁石を検出する一対のリードスイッチ（又はホール素子）を有する。一対のリードスイッチはスプール１０の回転方向に並べて配置されている。この実施形態では、一対のリードスイッチは、リール本体１のスプール支持部１７に設けられる。スプールセンサ７８によって、スプール１０の回転数（回転位置）及び回転方向を検出できる。モータ駆動回路７６は、モータ１２をＰＷＭ（パルス幅変調）駆動する。すなわち、デューティ比を変化させてモータ１２を駆動する。ブザー８０は、ケース部材３６の内部に収納される。ブザー８０は仕掛けが棚位置に到達したり、海底に到達したりすると鳴動する。他の入出力部８２は、例えば無線通信部などから構成される。
【００７７】
リール制御部７０は、ソフトウェアで実現される機能構成として、モータ１２を、モータ駆動回路７６を介して制御するモータ制御部８４と、表示器７２を制御する表示制御部８６と、を有する。電動リール１００は、出力調整部材５の操作によってスプール１０の回転速度を３１段階に調整可能な速度制御モードと、スプール１０に巻き付けられる釣り糸に作用する張力を３１段階に調整可能な張力制御モードとを有している。これらは、スイッチ操作部６のスイッチ操作によって切り換え可能である。モータ制御部８４は、出力値増加処理と出力減少処理において、各段階で出力調整部材５の異なる位置で出力を変更する。この変更の位置は、前述したように、所定距離ＰＲＤ離反して配置された出力増加しきい値と出力減少しきい値とによって判断する。
【００７８】
＜電動リールの操作＞
このように構成された電動リール１００では、釣りを行うときは、釣り人は釣り竿を持つ手の親指によってクラッチ操作部材１１を押し下げ操作する。これにより、クラッチ機構１６がクラッチオン状態からクラッチオフ状態に切り換わり、スプール１０が自由回転状態になり、仕掛けの自重によって釣り糸が海中に繰り出される。
【００７９】
仕掛けに魚が掛かって釣り糸を巻きとるときには、釣り竿を持つ手の親指の先でクラッチ操作部材１１を押し上げ操作する。クラッチ操作部材１１を押し上げ操作すると、クラッチ機構１６がクラッチオン状態に切り換わり、ハンドル２及びモータ１２によってスプール１０を糸巻取方向に回転させることができる。
【００８０】
モータ１２により釣り糸を巻きとるときには、釣り竿を持つ手又はハンドル２を操作する手で出力調整部材５を操作する。このとき、出力調整部材５が第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置されているため、リール本体１の後部に配置されたクラッチ操作部材１１と出力調整部材５とが近くに配置される。このため、サミング操作して手の指先で出力調整部材５を操作できる。このため、出力調整部材５とクラッチ操作部材１１とを連携して操作しやすくなる。また、キャスティングが進行して釣り糸の巻き付け量が少なくなると、クラッチ操作部材１１を介してサミング操作を行えるので、キャスティング中のサミング操作を釣り糸の巻き付け量にかかわらず安定して行える。
【００８１】
出力調整部材５を回転操作すると、検出子３４が出力調整部材５とともに回転し、位相検出部３５のホール素子３５ａの出力電圧が変化する。この出力電圧の変化によってリール制御部７０は、出力調整部材５の回転角度を検出し、出力増加しきい値及び出力減少しきい値によって、段階毎にモータ駆動回路７６を制御して、モータ１２の出力を出力調整部材５の回転位置に応じて調整する。このとき、各段階において、出力減少しきい値が出力増加しきい値と所定距離ＰＲＤ離れて設定されているため、出力調整部材５が微小に移動しても、使用者の意志に反してモータ１２の出力が変化しにくくなる。しかも、出力調整部材５を操作してないときに、位置検出部３３の出力が変動しても、使用者の意志に反してモータ１２の出力が変化しにくくなる。
【００８２】
また、出力減少しきい値が出力増加しきい値よりも回転停止位置側に設けられているため、モータ１２の出力を増加させる操作を行うと、意志に反して出力が減少しにくくなり、モータ１２の出力を減少させる操作を行うと、意志に反して出力が増加しにくくなる。
【００８３】
＜第１実施形態の変形例１＞
図１４において、第１実施形態の変形例１では出力減少しきい値と出力増加しきい値との所定距離ＰＲＤと、各段階の移動距離ＳＤとが異なり、移動距離ＳＤが所定距離ＰＲＤよりも大きい。したがって、一段階高い段階の出力減少しきい値が出力増加しきい値よりも最大出力位置側に離反して設けられる。このため、出力調整部材５の微小な移動又は位置検出部３３の出力の変動によるモータ出力の変化がさらに生じにくくなる。
【００８４】
＜第１実施形態の変形例２＞
図１５において、第１実施形態の変形例２では出力減少しきい値と出力増加しきい値との所定距離ＰＲＤと、各段階の移動距離ＳＤとが異なり、移動距離ＳＤが所定距離ＰＲＤよりも小さい。したがって、一段階高い段階の出力減少しきい値が出力増加しきい値よりも回転停止位置側に離反して設けられる。このため、出力調整部材５の微小な移動又は位置検出部３３の出力の変動によるモータ出力の変化がさらに生じにくくなる。
このような変形例１及び２であっても、上記実施形態と同様な作用効果を奏する。
【００８５】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００８６】
（ａ）上記実施形態では、出力調整部材５を第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置したが、本発明はこれに限定されない。図１６おいて、他の実施形態による電動リール２００では、出力調整部材１０５がリール本体１に含まれるケース部材１３６の後部に設けられる。ケース部材１３６は、後部に出力調整部材１０５を収納可能な収納凹部１３６ｇを有する。図示しない支持軸は、ケース部材１３６に両端支持される。このように、ケース部材１３６の後部に装着される出力調整部材１０５であってもよい。また、出力調整部材が第１側カバー８ａ又は第２側カバー８ｂの外側面に揺動可能に設けられるレバー形状であってもよい。さらに出力調整部材は直線的に移動するものであってもよい。この場合、可変抵抗、リニアスケール、磁石とホール素子等によって出力調整部材の移動位置を検出してもよい。
【００８７】
（ｂ）上記実施形態では、位相検出部３５としてホール素子３５ａを例示したが、本発明はこれに限定されない。たとえば、磁気抵抗により出力が変化する磁気抵抗素子（ＭＲ素子）を用いてもよい。
【００８８】
（ｃ）上記実施形態では、モータ１２がリール本体１に設けられる電動リール１００を例に本発明を説明したが、本発明はこれに限定されない。モータがスプール内に配置される電動リールにも本発明を適用できる。
【００８９】
（ｄ）上記実施形態では、各段階の出力減少しきい値を出力増加しきい値よりも回転停止位置側に配置したが、各段階の出力減少しきい値を出力増加しきい値よりも最大出力位置側に配置してもよい。
【００９０】
（ｅ）上記実施形態では、しきい値として出力増加しきい値と出力減少しきい値とを用いたが、本発明はこれに限定されない。しきい値としては、各段階で一つだけ用い、それ各段階のしきい値と、そのしきい値に所定の値（距離）を加算又は減算した値と、を用いてもよい。
【００９１】
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
【００９２】
（Ａ）電動リール１００の制御システム２７は、リール本体１に対して回転可能なスプール１０を駆動するモータ１２を制御する。制御システム２７は、出力調整部材５と、モータ制御部８４と、を備える。出力調整部材５は、リール本体１に回転可能に設けられ、モータ１２の出力を調整するための部材である。モータ制御部８４は、出力調整部材５の移動位置に応じて、Ｎ（Ｎは自然数）段と（Ｎ＋１）段との少なくとも２段階にモータ１２の出力を調整可能である。出力調整部材５のＮ段から（Ｎ＋１）段への移動に応じて、モータ制御部８４がモータ１２の出力を増加させる第Ｎ増加位置と、（Ｎ＋１）段からＮ段への移動に応じて、モータ制御部８４がモータ１２の出力を減少させる第Ｎ減少位置と、が出力調整部材５の移動方向に所定距離ＰＲＤ離反している。
【００９３】
この電動リール１００の制御システム２７では、Ｎ段から（Ｎ＋１）段にモータ１２の出力を増加させる第Ｎ増加位置と、（Ｎ＋１）段からＮ段にモータ１２の出力を減少させる第Ｎ減少位置とが異なる移動位置にある。このように第Ｎ増加位置と第Ｎ減少位置とが異なる移動位置にあるため、出力調整部材５が微小に移動しても、Ｎ段から（Ｎ＋１）段への出力の増加、又は（Ｎ＋１）段からＮ段への出力の減少処理が行われにくくなる。これにより、出力調整部材５の同じ移動位置において出力調整部材５が微小に移動しても、使用者の意志に反した出力制御が行われにくくなる。しかも、出力調整部材５を操作してないときに、位置検出部３３の出力が変動しても、使用者の意志に反してモータ１２の出力が変化しにくくなる。
【００９４】
（Ｂ）モータ制御部８４は、（Ｎ−１）段と、Ｎ段と、（Ｎ＋１）段の少なくとも３段階にモータ１２の出力を調整可能であってもよい。出力調整部材５のＮ段から（Ｎ−１）段への移動に応じて、モータ制御部８４がモータ１２の出力を減少させる第（Ｎ−１）減少位置と、（Ｎ−１）段からＮ段への移動に応じて、モータ制御部８４がモータ１２の出力を増加させる第（Ｎ−１）増加位置と、が出力調整部材５の移動方向に所定距離ＰＲＤ離反している。
【００９５】
この場合には、第Ｎ増加位置と第Ｎ減少位置及び第（Ｎ−１）増加位置と第（Ｎ−１）減少位置がそれぞれ同じ所定距離ＰＲＤ離反して配置されるので、モータ１２の出力を変化させるための出力調整部材５の移動位置を等間隔に配置でき、モータ１２の出力制御を簡素化できる。
【００９６】
（Ｃ）所定距離ＰＲＤは、Ｎ段の移動距離ＳＤと実質的に同じ距離であってもよい。この場合には、Ｎ段の出力調整部材５の移動距離ＳＤと、第Ｎ増加位置及び第Ｎ減少位置又は第（Ｎ−１）増加位置と第（Ｎ−１）減少位置との間の所定距離ＰＲＤが同じ距離であるので、モータ１２の出力を増減する従来の移動位置をシフトさせてそれぞれの増加位置を及び減少位置を設定できる。これにより、出力調整部材５の出力を変更する移動位置の及びその数があまり増加せず、制御の僅かな変更で、使用者の意志に反した出力制御が行われにくくなる。
【００９７】
（Ｄ）第Ｎ減少位置及び第（Ｎ−１）増加位置が実質的に同じ移動位置であってもよい。この場合には、出力を減少させる第Ｎ減少位置が出力を増加させる第（Ｎ−１）増加位置と同じ位置であるので、Ｎ段において、第Ｎ減少位置が第Ｎ増加位置よりも出力調整部材５の移動開始位置（例えば、モータ１２の回転停止位置）側に配置される。これにより、モータ１２の出力を増加させる操作を行うと、意志に反して出力が減少しにくくなり、モータ１２の出力を減少させる操作を行うと、意志に反して出力が増加しにくくなる。
【００９８】
（Ｅ）出力調整部材５は、モータ１２が回転を停止する回転停止位置とモータ１２の出力が最大となる最大出力位置との間でリール本体１に移動可能に設けられてもよい。モータ制御部８４は、モータ１２の出力を、少なくとも１段からＭ（ＭはＮよりも大きい自然数）段までの複数段階で調整可能である。この場合には、モータ１２の出力を多段階に制御できる。
【００９９】
（Ｇ）制御システム２７は、出力調整部材５の移動位置を検出する位置検出部３３をさらに備えてもよい。モータ制御部８４は、位置検出部３３が検出した移動位置と、複数段階に対応して設定された複数のしきい値と、を比較することによって、複数段階のいずれの段階に出力調整部材５が操作されたかを判断する。この場合には、たとえば、それぞれの段階のしきい値に対して前述した所定距離ＰＲＤに応じた値を加算又は減算することによって、位置検出部３３の検出結果に応じて、それぞれの段階のモータ１２の出力の増加又は減少制御を行える。
【０１００】
（Ｈ）複数のしきい値は、出力調整部材５を回転停止位置から最大出力位置に向けて出力増加方向に移動させたとき用いられる出力増加しきい値Ｔ（Ｎ）Ｕと、出力増加方向と反対の出力減少方向に移動させたときに用いられ、出力増加しきい値Ｔ（Ｎ）Ｕよりも所定距離ＰＲＤだけ回転停止位置側に離反して設定された出力減少しきい値Ｔ（Ｎ）Ｄと、をそれぞれ有してもよい。この場合には、複数のしきい値が出力増加しきい値Ｔ（Ｎ）Ｕと、所定距離ＰＲＤだけ回転停止位置側の出力減少しきい値Ｔ（Ｎ）Ｄとを有するので、それぞれの段階の増加位置及び減少位置を個別に設定できる。
【０１０１】
（Ｉ）出力増加しきい値Ｔ（Ｎ）Ｕは、一段階だけ出力増加方向側の段階の出力減少しきい値Ｔ（Ｎ＋１）Ｄと同じ値に設定されてもよい。この場合には、モータ１２の出力増加方向への操作を行うと、意志に反して出力が減少しにくくなり、出力減少方向への操作を行うと、意志に反して出力が増加しにくくなる。
【０１０２】
（Ｊ）位置検出部３３は、リール本体１及び出力調整部材５の一方に設けられる検出子３４と、リール本体１及び出力調整部材５の他方に設けられ、検出子３４との相対的な回転位相を検出可能な位相検出部３５と、を有してもよい。
【０１０３】
（Ｋ）位相検出部３５は、リール本体１に設けられてもよい。この場合には、電気的に動作する位相検出部３５がリール本体１に設けられるので、位相検出部３５を回路基板（例えば、副回路基板７４ｂ）に配置でき、出力調整部材５の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【０１０４】
（Ｌ）位相検出部３５は、検出子の回転位相を検出可能なホール素子３５ａであってもよい。この場合には、回路基板に実装可能なホール素子３５ａによって検出子３４の回転位相を検出するので、出力調整部材５の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。また、同じ回転位相でホール素子３５ａの出力が変動しても、使用者の意志に反した出力制御が行われにくくなる。
【符号の説明】
【０１０５】
１    リール本体
５，１０５    出力調整部材
１０    スプール
１２    モータ
２７    制御システム（電動リールのモータ制御装置の一例）
３４    検出子
３５    位相検出部
３５ａ  ホール素子
８４    モータ制御部
１００，２００    電動リール
ＰＲＤ    所定距離
ＳＤ    各段の移動距離
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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