(57)【要約】      （修正有）【課題】油槽内で電波を発生させるフライヤー用電波発生装置、及び当該装置を用いた調理方法において、食材に電波を照射して、揚げ物の食味をより良いものとすると同時に、油の酸化・劣化をより効果的に抑制する。【解決手段】油槽内に収容された食材を揚げ調理するフライヤーに設置されるフライヤー用電波発生装置２は、間隙を隔てて配置される一対の薄板電極２１、２２と、薄板電極２１に高周波電流を流す発振器と、を有し、一対の薄板電極２１、２２は、フライヤー１の油槽１１内に、油槽と電気的に絶縁して設置され、薄板電極２２はアースに接続されている。発振器から薄板電極２１に高周波電流が流されると、一対の薄板電極２１、２２間に振動電流が惹起されて電波が発生し、当該電波が照射された状態で油槽内の食材が調理される。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
油槽内に収容された食材を揚げ調理するフライヤーに設置される装置であって、
間隙を隔てて配置される第一の薄板電極及び第二の薄板電極からなる一対のＬ字形状の薄板電極と、
上記第一の薄板電極に高周波電流を流す発振器と、を有し、
上記一対の薄板電極は、上記フライヤーの油槽内に、当該油槽と電気的に絶縁して設置され、
上記第二の薄板電極はアースに接続され、
上記発振器から第一の薄板電極に高周波電流が流されることにより、一対の薄板電極間に振動電流が惹起されて電波が発生すると共に、当該電波が照射された状態で上記油槽内の食材が調理される、
ことを特徴とするフライヤー用電波発生装置。
【請求項２】
上記一対の薄板電極は夫々、上記油槽の内壁に、絶縁体で覆われた磁石の磁力によって取り付けられている、
請求項１記載のフライヤー用電波発生装置。
【請求項３】
上記一対の薄板電極間の電流値を測定する測定手段と、
上記測定手段によって測定された抵抗値に基づき、上記高周波電流の強度を調整する第一調整手段と、をさらに有する、
請求項１又は２記載のフライヤー用電波発生装置。
【請求項４】
上記一対の薄板電極間の電流値を測定する測定手段と、
上記一対の薄板電極間の間隙の長さを調整する第二調整手段と、
をさらに有する、
請求項１記載のフライヤー用電波発生装置。
【請求項５】
上記一対の薄板電極には、六角形状の貫通孔が穿設されている、
請求項１乃至４いずれかの項に記載のフライヤー用電波発生装置。
【請求項６】
上記電波は長波である、
請求項１乃至５いずれかの項に記載のフライヤー用電波発生装置。
【請求項７】
油槽を備えたフライヤーと、
間隙を隔てて配置される第一の薄板電極及び第二の薄板電極からなる一対のＬ字形状に屈曲した薄板電極と、上記第一の薄板電極に高周波電流を流す発振器と、を有し、上記一対の薄板電極は、上記フライヤーの油槽内に、当該油槽と電気的に絶縁して設置され、上記第二の薄板電極はアースに接続されたフライヤー用電波発生装置により、食材を調理する方法であって、
上記発振器から第一の薄板電極に高周波電流を流すことにより、一対の薄板電極間に振動電流を惹起して電波を発生させ、当該電波が照射された状態で上記油槽内の食材を調理する、
ことを特徴とするフライヤー用電波発生装置を用いた食材の調理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、食材の揚げ調理において、フライヤー内に電波を発生させる装置、及び当該装置を用いた食材の調理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
フライヤー内に高電圧の電場を形成することにより、油槽内の油の酸化を抑制できることが広く知られている（例えば、特許文献１、２参照）。
この作用は水や油の分子であるクラスターを微細化するもので、これにより熱伝導が良くなって水分の蒸発速度が高まり、フライ時間の短縮及びフライ温度の低下をもたらす。その結果、油の酸化・劣化が抑制されると共に、油中の水分が急速に蒸発し、また発生した微小浮遊物が拡散せずに下部に沈殿凝固するため、中がジューシーで、ころもがカラッと揚がった、食味の良い揚げ物を作ることができる。
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−１１３７６１号公報
【特許文献２】特開２００２ー１３６４３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、このような装置はいずれも、高電圧の電場を形成させるため、調理者等が油槽内の電極に触れて感電してしまう危険があった。
特に揚げ調理においては、金属製のすくいザル等で油槽内の食材を掬い上げたりするため、その度にすくいザル等が電極に触れる可能性があり、その結果、調理者がすくいザルを介して感電してしまうということが多々あった。
【０００５】
一方、本願出願人は、油槽内の食材に電波を照射することにより、油の酸化あるいは劣化を抑制すると共に、食味の良い揚げ物を作ることができることに着目した。
【０００６】
そこで、本発明は、フライヤーの油槽内に電波を発生させることにより、その作用を受ける揚げ物の食味をより良いものとすると同時に、油の酸化・劣化をより効果的に抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明の一の観点に係るフライヤー用電波発生装置は、油槽内に収容された食材を揚げ調理するフライヤーに設置される装置であって、間隙を隔てて配置される第一の薄板電極及び第二の薄板電極からなる一対のＬ字形状の薄板電極と、上記第一の薄板電極に高周波電流を流す発振器と、を有し、上記一対の薄板電極は、上記フライヤーの油槽内に、当該油槽と電気的に絶縁して設置され、上記第二の薄板電極はアースに接続され、上記発振器から第一の薄板電極に高周波電流が流されることにより、一対の薄板電極間に振動電流が惹起されて電波が発生すると共に、当該電波が照射された状態で上記油槽内の食材が調理されることを特徴とする。
【０００８】
また、上記一対の薄板電極は夫々、上記油槽の内壁に、絶縁体で覆われた磁石の磁力によって取り付けられているものとしてもよい。
【０００９】
また、上記一対の薄板電極間の電流値を測定する測定手段と、上記測定手段によって測定された抵抗値に基づき、上記高周波電流の強度を調整する第一調整手段と、をさらに有するものとしてもよい。
【００１０】
また、上記一対の薄板電極間の電流値を測定する測定手段と、上記一対の薄板電極間の間隙の長さを調整する第二調整手段と、をさらに有するものとしてもよい。
【００１１】
また、上記一対の薄板電極には、六角形状の貫通孔が穿設されているものとしてもよい。
【００１２】
また、上記電波は長波であるものとしてもよい。
【００１３】
また、本発明の別の観点に係るフライヤー用電波発生装置を用いた食材の調理方法は、油槽を備えたフライヤーと、間隙を隔てて配置される第一の薄板電極及び第二の薄板電極からなる一対のＬ字形状に屈曲した薄板電極と、上記第一の薄板電極に高周波電流を流す発振器と、を有し、上記一対の薄板電極は、上記フライヤーの油槽内に、当該油槽と電気的に絶縁して設置され、上記第二の薄板電極はアースに接続されたフライヤー用電波発生装置により、食材を調理する方法であって、上記発振器から第一の薄板電極に高周波電流を流すことにより、一対の薄板電極間に振動電流を惹起して電波を発生させ、当該電波が照射された状態で上記油槽内の食材を調理することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、油槽内に電波が発生し、当該電波が照射された状態で食材が調理される結果、揚げ物の食味がより良いものになると同時に、油の酸化・劣化がより効果的に抑制される。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施形態に係るフライヤー用電波発生装置を搭載したフライヤーを示す側断面図である。
【図２】本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置を示す外観斜視図である。
【図３】本発明の他の実施形態に係るフライヤー用電波発生装置を示す外観斜視図である。
【図４】本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置を示す外観斜視図である。
【図５】本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置を用いたフライヤーによる効果を検証したデータであって、極性化合物量（ＴＭＰ）を示す。
【図６】本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置を用いたフライヤーによる効果を検証したデータであって、極性化合物量（ＴＭＰ）を示す。
【図７】本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置を用いたフライヤーによる効果を検証したデータであって、酸価値（ＡＶ）を示す。
【図８】本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置を用いたフライヤーによる効果を検証したデータであって、過酸化物値を示す。
【図９】本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置を用いたフライヤーによる効果を検証したデータであって、トランス脂肪酸含有量を示す。
【図１０】本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置を用いたフライヤーによる効果を検証したデータであって、うま味（グルタミン酸の含有量）を示す。
【図１１】広帯域誘電分光で得られた水構造とタンパク質のダイナミクスの特性時間域を表した概略図である（生物物理４７（５），３０２−３０８（２００７）「さまざまな時空間領域におけるタンパク質と水のダイナミクス」八木原晋、新屋敷直木、喜多理王  ３０３頁  Fig.1 Hierarchical dynamics observed for water and protein in various time/frequency scales of observation by broadband dielectric spectroscopy (BDS)）。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態に係るフライヤー用電波発生装置、及び当該装置を用いた食材の調理方法について、図を参照して説明する。
図１及び図２は、本発明の実施形態に係るフライヤー用電波発生装置２、及びフライヤー用電波発生装置２を搭載したフライヤー１を示している。
フライヤー１は、食材及び食材を揚げ調理するための調理用油を収容する油槽１１と、この油槽１１内に設置され、油槽１１内の調理用油を加熱する加熱装置１２とからなる。
【００１７】
油槽１１は、ステンレス等の金属からなり、内部に揚げ調理に使う調理用油を収容可能な槽である。
加熱装置１２は、例えばステンレス管などの金属パイプの中にニクロム線などの発熱コイルを収容しており、外部電源から供給された電力によって駆動し、油槽１１内の調理用油を加熱する。
【００１８】
フライヤー用電波発生装置２は、一対の薄板電極２１、２２、及び薄板電極２１に高周波電流を流す発振器を内蔵した中継装置から構成され、フライヤー１と電気的に絶縁した状態で油槽１１内に収容設置される。
【００１９】
一対の薄板電極２１、２２はいずれも、Ｌ字形状に屈曲した導電性の金属板であって、水平な底面部２１１、２２１と、底面部２１１、２２１の一側縁部から直角に延び出た側面部２１２、２２２とからなる。
なお、このＬ字形状は、角部が僅かに丸みを帯びたＲ状に屈曲されており、放射線状に油槽１１内に万遍なく電磁誘導を起こすことができるようになっている。
このようなＬ字形状とすることで、底面部２１１、２２１と側面部２１２、２２２の双方から電波を発生させられるので、底面部２１１、２２１間ないしは底面部２２１、２２１上に載置される食材に対して万遍なく電波を照射でき、得られる効果が大きい。
この一対の薄板電極２１、２２は、所定の間隙を設けて相対する形で油槽１１内に配置させられる。
【００２０】
この一対の薄板電極２１、２２には夫々、底面部２１１、２２１の裏面側の四隅に絶縁体２３が取り付けられている。また、この絶縁体２３は外側に僅かに張り出しており、これによりフライヤー用電波発生装置２は、底面側や側面側において、油槽１１や加熱装置１２等の部材に当接することなく、電気的に絶縁した状態を確保している。
なお、絶縁体２３の絶縁素材としては、ポリテトラフルオロエチレン（例えばテフロン−登録商標−）等のフッ素樹脂などを用いることができる。
【００２１】
また、薄板電極２１、２２の底面部２１１、２２１には、複数の六角形状の貫通孔２ａが穿設されている。六角形状の貫通孔２ａが設けられていることで、加熱時、油槽１１内の調理用油が貫通孔２ａを通って下方から上方へ上昇すると、スパイラル状の流れを生みだす。そして、この対流にしたがって、油槽１１内の調理用油が常にかき混ぜられているような状態になり、油槽１１内の調理用油の温度が低下しにくくなっている。
なお、貫通孔２ａは、側面部２１２、２２２にも設けられていてもよい。
【００２２】
薄板電極２１、２２の側面部２１２、２２２には夫々、油槽１１の内壁と向き合う面にマグネット３が取り付けられている。
このマグネット３は、金属製の油槽１１の内壁に対し、金属製の薄板電極２１、２２を磁力によって固着させる。
一方で、このマグネット３は、ポリテトラフルオロエチレン（例えばテフロン−登録商標−）等の絶縁体で覆われており、これにより、薄板電極２１、２２と油槽１１との間を電気的に絶縁した状態としている。これにより、薄板電極２１、２２と油槽１１との絶縁性を確保しつつ、薄板電極２１、２２を油槽１１内に固定設置することができる。
【００２３】
薄板電極２１、２２の側面部２１２、２２２には夫々、一端部に、中継装置内に集約される導線の一端を接続するための端子４１、４２が設けられている。
この端子４１、４２は、側面部２１２、２２２の一端側の上部に、上方に突出して取り付けられた棒状の部材として構成され、フライヤー用電波発生装置２を油槽１１内に設置した際、調理用油の投入量を調整することで、油面から突き出た状態とすることができる。
【００２４】
中継装置は、薄板電極２１に高周波電流を流す発振器と、薄板電極２１、２２間の電流値を測定する測定器を内蔵しており、外部電源と接続して、これらの発振器や測定器に電力が供給される。
一対の薄板電極２１、２２夫々の端子４１、４２には、導線の一端が接続されており、他端は中継装置内に集約されている。
【００２５】
中継装置内において、薄板電極２１の端子４１と接続する導線は発振器と接続しており、発振器からは、薄板電極２１に対して高周波電流が流される。
一方、薄板電極２２の端子４２と接続する導線はアースに接続されている。
なお、薄板電極２２には、薄板電極２１、２２間に大きな電流が流れた場合に、装置の故障を防ぐため、ヒューズや電流遮断装置など、装置を保護するための部品や装置を取り付けておいてもよい。
【００２６】
さらに、端子４１、４２と接続する導線は、薄板電極２１、２２間の抵抗値を測定する測定器に接続している。この測定器は、導線を流れる電流に基づいて、薄板電極２１、２２間の電流値ないしは抵抗値を常時、又は断続的に測定している。
発振器は、この測定器による測定に基づき、薄板電極２１、２２間の電流値を所定の値に保つべく、高周波電流の強度を調整することができる。
【００２７】
以上の構成からなるフライヤー用電波発生装置２において、薄板電極２１に高周波電流が流されると、所定の間隙をおいて隔てられることにより絶縁された一対の薄板電極２１、２２間に振動電流が発生する。そして、振動電流は電波（電波）を発生させ、この電波が油槽１１内の食材に照射される。
【００２８】
この点、本例では、電波として１５０ｋＨｚ以下の長波を用いるのが好適である。長波を用いることで、フライヤー用電波発生装置２周辺をシールドする必要がないし、対象物内の水分に対してエネルギーを付加しすぎることなく微小振動させることができる。なお、本例で用いる電波としては１５０ｋＨｚ以下であれば好適であって、長波のほか、超長波、あるいは極超長波であっても適用可能である。
【００２９】
なお、本例で用いる電波として１５０ｋＨｚ以下の長波を用いることが好適なことは、図１１に示されるデータから明らかである。即ち、誘電分光による水のダイナミクスを明らかにした図１１に示されるデータによれば、電波を氷（Ｉｃｅ）に照射するのに、１５０ｋＨｚ以下の周波数帯が最も好適であることが把握される。したがって、特に冷凍保存されている食品等を揚げ調理する場合、フライヤー用電波発生装置２によってこの１５０ｋＨｚ以下の長波を食品等に照射することが最適である。
【００３０】
そして、例えば５０ｋＨｚの高周波電流であれば、５万回／秒の極性変化を伴う電磁界振動にのった長波（電波）が発信されることになる。電磁界振動が双極子を持つ食材に到達すると、静電誘導現象が発現する。
静電誘導現象を発現させることで斥力を生み、食材内の水分を微小振動させ続けることで、食材に対する油分の浸透を妨げる効果や、静電吸着効果と食材から浸み出すドリップ及び水分を微細化し、凝縮することで油跳ねが抑制され、さらには摩擦熱で食材自体が加温されるため、油温を１０℃程度下げることが可能となり、油の酸化抑制にも効果を発揮することができる。
【００３１】
なお、斥力に関しては、周波数における極性変化が影響し、互いに吸着・反発するので食材に油が吸着しにくいため、油の浸透が抑制される。また、油跳ねに関しては、極性変化が多いと、水分や油の分子が細分化される。細分化された水分に油がまとわりつくため、油跳ねを防ぐことができる。
さらに、食材の双極子の極性変化によって運動エネルギーを生じると、当該運動エネルギーは摩擦熱を発現させるため、食材は加温されることになる。したがって、加熱温度を下げることができ、油の酸化を抑制することができる。
【００３２】
次に、図３及び図４により、本発明の他の実施形態に係るフライヤー用電波発生装置５について説明する。
フライヤー用電波発生装置５は、一対の薄板電極５１、５２、当該一対の薄板電極５１、５２を連結する連結具６、及び薄板電極５１に高周波電流を流す発振器を内蔵した中継装置から構成され、フライヤー１と電気的に絶縁した状態で油槽１１内に収容設置される。
【００３３】
一対の薄板電極５１、５２はいずれも、Ｌ字形状に屈曲した導電性の金属板であって、水平な底面部５１１、５２１と、底面部５１１、５２１の一側縁部から直角に延び出た側面部５１２、５２２とからなる。
なお、このＬ字形状は、角部が僅かに丸みを帯びたＲ状に屈曲されており、放射線状に油槽１１内に万遍なく電磁誘導を起こすことができるようになっている。
このようなＬ字形状とすることで、底面部５１１、５２１と側面部５１２、５２２の双方から電波を発生させられるので、底面部５１１、５２１間ないしは底面部５２１、５２１上に載置される食材に対して万遍なく電波を照射でき、得られる効果が大きい。
この一対の薄板電極５１、５２は、間隙Ｓを設けて相対する形で油槽１１内に配置させられる。
【００３４】
この一対の薄板電極５１、５２は、その底面部５１１、５２１の裏面側に絶縁体２３が取り付けられている。また、この絶縁体２３は外側に僅かに張り出しており、これによりフライヤー用電波発生装置５は、底面側や側面側において、油槽１１や加熱装置１２等の部材に当接することなく、電気的に絶縁した状態を確保している。
なお、絶縁体５３の絶縁素材としては、ポリテトラフルオロエチレン（例えばテフロン−登録商標−）等のフッ素樹脂などを用いることができる。
【００３５】
また、薄板電極５１、５２の底面部５１１、５２１には、複数の六角形状の貫通孔５ａが穿設されている。六角形状の貫通孔５ａが設けられていることで、加熱時、油槽１１内の調理用油が貫通孔５ａを通って下方から上方へ上昇すると、スパイラル状の流れを生みだす。そして、この対流にしたがって、油槽１１内の調理用油が常にかき混ぜられているような状態になり、油槽１１内の調理用油の温度が低下しにくくなっている。
なお、貫通孔５ａは、側面部５１２、５２２にも設けられていてもよい。
【００３６】
また、薄板電極５１、５２の底面部５１１、５２１には、連結具６に連結して取り付けられるための複数のビス止め用の貫通孔５ｂが穿設されている。この貫通孔５ｂと、連結具６の貫通孔６ａにビス５ｃを連通させて締結することで、薄板電極５１、５２と連結具６とを連結することができる。
【００３７】
薄板電極５１、５２の側面部５１２、５２２には夫々、一端部に、中継装置内に集約される導線の一端を接続するための端子７１、７２が設けられている。
この端子７１、７２は、側面部５１２、５２２の一端側の上部に、上方に突出して取り付けられた棒状の部材として構成され、フライヤー用電波発生装置５を油槽１１内に設置した際、調理用油の投入量を調整することで、油面から突き出た状態とすることができる。
【００３８】
連結具６は、一対の薄板電極５１、５２の裏面側に取り付けられ、油槽１１内の加熱装置６上に薄板電極５１、５２を支持すると共に、一対の薄板電極５１、５２を連結している。
この連結具６は、ポリテトラフルオロエチレン（例えばテフロン−登録商標−）等のフッ素樹脂などの絶縁性材料からなる長方形状の薄板であって、複数の貫通孔６ａが穿設されている。ここで、貫通孔６ａは、貫通孔５ａと同様に六角形状からなり、油槽１１内に対流を起こすと同時に、ビス止め用の孔を兼ねている。
【００３９】
一対の薄板電極５１、５２の連結においては、一端側で薄板電極５１を下面側から支持した状態で、薄板電極５１の貫通孔５ｂと連結具６の貫通孔６ａとにビス５ｃが連通して締結されると共に、他端側で薄板電極５２を下面側から支持した状態で、薄板電極５２の貫通孔５ｂと連結具６の貫通孔６ａとにビス５ｃが連通して締結され、これにより薄板電極５１、５２同士が連結されている。
なお、薄板電極５１、５２の貫通孔５ｂ、連結具６の貫通孔６ａが共に、連結方向に沿って複数設けられていることから、任意の貫通孔５ｂ、貫通孔６ａによって薄板電極５１、５２と連結具６をビス５ｃで連結することにより、薄板電極５１、５２間の間隙Ｓを所望の長さに設定することができる。また、連結具６が絶縁性素材からなることで、薄板電極５１、５２同士、さらには加熱装置１２と薄板電極５１、５２との絶縁性が担保されている。
【００４０】
中継装置は、薄板電極５１に高周波電流を流す発振器と、薄板電極５１、５２間の電流値を測定する測定器を内蔵しており、外部電源と接続して、これらの発振器や測定器に電力が供給される。
一対の薄板電極５１、５２夫々の端子７１、７２には、導線の一端が接続されており、他端は中継装置内に集約されている。
【００４１】
中継装置内において、薄板電極５１の端子７１と接続する導線は発振器と接続しており、発振器からは、薄板電極５１に対して高周波電流が流される。
一方、薄板電極５２の端子７２と接続する導線はアースに接続されている。
なお、薄板電極５２には、薄板電極５１、５２間に大きな電流が流れた場合に、装置の故障を防ぐため、ヒューズや電流遮断装置など、装置を保護するための部品や装置を取り付けておいてもよい。
【００４２】
さらに、端子７１、７２と接続する導線は、薄板電極５１、５２間の抵抗値を測定する測定器に接続している。この測定器は、導線を流れる電流に基づいて、薄板電極５１、５２間の電流値ないしは抵抗値を常時、又は断続的に測定している。
発振器は、この測定器による測定に基づき、薄板電極５１、５２間の電流値を所定の値に保つべく、高周波電流の強度を調整することができる。
【００４３】
以上の構成からなるフライヤー用電波発生装置５において、薄板電極５１に高周波電流が流されると、間隙Ｓによって絶縁された一対の薄板電極５１、５２間に振動電流が発生する。そして、振動電流は電波（電波）を発生させ、この電波が油槽１１内の食材に照射される。
【００４４】
この点、本例でも、フライヤー用電波発生装置２と同様、電波として１５０ｋＨｚ以下の長波を用いるのが好適である。長波を用いることで、フライヤー用電波発生装置５周辺をシールドする必要がないし、対象物内の水分に対してエネルギーを付加しすぎることなく微小振動させることができる。
【００４５】
なお、本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置５は、薄板電極５１、５２に設けられた複数の貫通孔５ｂのうちの所定の貫通孔５ｂと、連結具６に設けられた複数の貫通孔６ａのうちの所定の貫通孔６ａとをビス止めすることにより、間隙Ｓの長さを可変としたが、他の構造によることもできる。
例えば、上面が開口したガイドレールと、当該ガイドレール内に嵌め込まれ、外周面にネジ溝が切られた調整ボルトからなる絶縁性の支持具を用いることができる。
調整ボルトには、調整ボルトに螺合すると共に、この調整ボルトを回すことによって、調整ボルト及びガイドレール上を長さ方向に摺動する支持板を取り付けておき、支持板上に一対の薄板電極５１、５２を支持させる。調整ボルトを回して、支持板を調整ボルト及びガイドレールの長さ方向に摺動させることによって、一対の薄板電極５１、５２は互いに接近したり、離間したりすることができる。これにより、一対の薄板電極５１、５２間に所望の長さの間隙Ｓを設けることができる。
なお、このような支持具を、中継装置の制御に基づいて動作可能なものとし、測定器による測定に基づき、薄板電極５１、５２間の電流値を所定の値に保つべく、間隙Ｓの長さを調整することができるようにしてもよい。
【００４６】
また、以上の本実施形態に係るフライヤー電波発生装置２（５）において、Ｌ字状の薄板電極２１（５１）、２２（５２）を取り付ける向きを任意の向き変えてもよい。即ち、フライヤー電波発生装置２では、底面部２１１、２２１が油槽１１内の底面と向き合い、側面部２１２、２２２が油槽１１内の側面に向き合うように薄板電極２１、２２を配置しているが、底面部２１１、２２１と側面部２１２、２２２が共に油槽１１内の側面に向き合うように配置してもよい。また、互いに向き合う薄板電極２１、２２が、互いと線対称あるいは点対称な位置に配置されてもよい。
また、Ｌ字状の薄板電極２１（５１）、２２（５２）は、Ｌ字に屈曲させず、四分円の円弧状に湾曲させた形状のものとすることもできる。
このよう、Ｌ字状の薄板電極２１（５１）、２２（５２）を任意の向きに向けて配置した場合や、円弧状に湾曲させた構成とした場合でも、互いとの絶縁性及び油槽１１との絶縁性を確保することで上記のとおりの作用を奏することができる。
【００４７】
以上の本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置２（５）による調理について説明する。
まず、フライヤー１の油槽１１内にフライヤー用電波発生装置２（５）を設置する。この際、フライヤー用電波発生装置２（５）の薄板電極２１（５１）、２２（５２）は、絶縁体２３（５３）、さらには絶縁素材からなる連結具６（フライヤー用電波発生装置５の場合）などにより、油槽１１とは電気的に絶縁した状態となっている。
【００４８】
次に、油槽１１内に調理用油を投入し、フライヤー用電波発生装置２（５）及び加熱装置１２を起動させ、調理用油を加熱する。
調理用油が調理に適した温度になったら、油槽１１内に食材を投入する。
【００４９】
この状態において、発振器からは薄板電極２１（５１）に高周波電流が流され、これにより薄板電極２１（５１）、２２（５２）間に振動電流が惹起されて電波が発生し、油槽１１中の食材に電波が照射される。
電波が照射された食材の内部では、水分子を繋ぐ振動子の振動や、クラスターの微細化が生じており、その結果、短い時間で調理でき、また、水分を内部に閉じ込めつつ表面をカラッと揚げて、食味の良いものにすることができる。また、これと同時に、油の酸化・劣化がより効果的に抑制される。
さらに、薄板電極２２（５２）がアースに接続されているため、感電の危険性がなく、安全に使用することができる。
【００５０】
以下では、上述した本実施形態に係るフライヤー用電波発生装置２（５）を用いたフライヤー１により、食材を調理した場合の効果を検証した。
この検証では、幾つかの食材の中から、調理前後における極性化合物量の大きいイカ軟骨の唐揚げを対象として、極性化合物量（ＴＭＰ）、酸価値（ＡＶ）、過酸化物価（ＰＶ）、トランス脂肪酸含有量、うま味（グルタミン酸の含有量）を評価した。
【００５１】
なお、酸価値については、以下のとおりに計算している。
酸価値＝A×F×5.611/B
Ａ： 0.1mol/l エタノール性水酸化カリウム溶液の滴定量（ml）
Ｆ： 0.1mol/l エタノール性水酸化カリウム溶液の力値
Ｂ： 試料の採取量（g）
【００５２】
また、過酸化物価については、以下のとおりに計算している。
過酸化物価（meq/kg）＝A×F×10/B
Ａ：0.01mol/l チオ硫酸ナトリウム標準液の滴定量（ml）
Ｆ：0.01mol/l チオ硫酸ナトリウム標準液の力値
Ｂ：試料の採取量（g）
【００５３】
＜調理方法＞
調理方法１では、フライヤー用電波発生装置２を起動させた状態で、イカ軟骨唐揚げ（冷凍、未加熱）を１日当たり６ｋｇ、５日間調理し、計３０ｋｇ揚げた。
また、調理方法１に対する比較例として、調理方法２では、フライヤー用電波発生装置２（５）を起動させずに、イカ軟骨唐揚げ（冷凍、未加熱）を同様に、１日当たり６ｋｇ、５日間調理し、計３０ｋｇ揚げた。
そして、一日ごとに揚げた後の油をサンプルとして耐熱ビンに採取、冷凍保存し、分析サンプルとした。
なお、食用油は、２３リットル用い、調理過程で減少した分は随時、補充した。
【００５４】
＜極性化合物量（ＴＭＰ）＞
図５は、調理方法１及び調理方法２におけるＴＭＰ値の経時変化を示しており、
Ａ：調理方法１
Ｂ１：調理方法２において、一対の薄板電極２１、２２の内側から採取
Ｂ２：調理方法２において、一対の薄板電極２１、２２の外側から採取
である。
【００５５】
また、図６も同様に、調理方法１及び調理方法２におけるＴＭＰ値の経時変化を示しており、
Ａ：調理方法１
Ｂ’：調理方法２において、一対の薄板電極２１、２２の内側と外側（油槽１１内）における平均値
である。
【００５６】
この結果によれば、調理方法１に比べ、調理方法２によれば、調理時間を６分から４．５分に短縮することができ、ＴＭＰ値の上昇を抑えることができることが分かった。
また、一対の薄板電極２１（５１）、２２（５２）の内外においても、ＴＭＰ値に差が生じており、一対の薄板電極２１（５１）、２２（５２）の内側に食材を配置して調理することにより、高い効果を得られることが分かった。
さらに、調理された食材を食した被験者の多くがおいしいと感じるＴＭＰ値17.5％に達するまでの日数を求めると、調理方法１では３日間であるが、調理方法２では、一対の薄板電極２１（５１）、２２（５２）の内側の場合で６．６日間、一対の薄板電極２１（５１）、２２（５２）の内外の平均値では５．３日間と推算された。したがって、フライヤー用電波発生装置２（５）を用い、一対の薄板電極２１（５１）、２２（５２）の内側に食材を配置して調理することで、フライヤー用電波発生装置２（５）を用いない場合に比べ、２．２倍長く、おいしく食べられるＴＭＰ値17.5％以下で揚げ調理をできることが検証された。
【００５７】
＜酸価値（ＡＶ）＞
図７は、調理方法１及び調理方法２における酸価値（ＡＶ）を示しており、
Ａ：調理方法１
Ｂ：調理方法２
である。
【００５８】
試験０日目の油のＡＶ値は0.17であったが、５日目の油の酸価値は、調理方法１で0.28、調理方法２で0.26であった。この結果、フライヤー用電波発生装置２（５）を用いることで、調理済みの油の酸価を0.02（AV）、調理方法１に比して7.1％抑制できることが把握された。
【００５９】
＜過酸化物価（ＰＶ）＞
図８に示されるように、過酸化物価は、調理方法２では1.08、調理方法１では1.21であった。したがって、フライヤー用電波発生装置２を用いることで、調理済みの油の過酸化物価を0.13（PV）、調理方法１に比して10.7％抑制できることが把握された。
【００６０】
＜トランス脂肪酸含有量＞
図９に示されるように、試験５日目の油のトランス脂肪酸量は、調理方法１で0.17g/100g、フライヤー用電波発生装置２（５）を用いた調理方法２で0.10g/100g上昇した。よって、フライヤー用電波発生装置２（５）を用いることで、調理済みの油中のトランス脂肪酸を0.07g/100g、調理方法１の9.9％抑制できることが把握された。
【００６１】
＜うま味（グルタミン酸の含有量）＞
うま味はグルタミン酸の含有量として検証した。
ＨＰＬＣ分析の結果、図１０に示されるように、６分付近に見られるグルタミン酸のピークの面積値を比較したところ、調理方法２では159022、調理方法１では137741であった。
よって、フライヤー用電波発生装置２（５）を用いることで、調理方法１に比して１．２倍グルタミン酸が多く含まれていることが分かった。
【００６２】
以上のとおり、フライヤー用電波発生装置２（５）を用いることで、食材の揚げ調理において、調理時間を短縮して、長く、よりおいしく食べられるようにすることができることが明らかとなった。
【００６３】
以上の実施形態では、フライヤー用電波発生装置２（５）をフライヤー１に適用したが、このフライヤー用電波発生装置２（５）をフライヤー１用途に限定せず、冷蔵庫や冷凍庫内に設置して駆動させれば、庫内の食料品の鮮度維持の効果を奏することもできる。即ち、フライヤー用電波発生装置２（５）による電波を食料品に照射し、これにより、食料品中の水分を微振動させることによって、蒸散作用が抑制されるなどして、食料品の鮮度を維持することができる。
また、コーヒーメーカーに設置し、コーヒーサーバの受け具としてフライヤー用電波発生装置２（５）を設置すれば、コーヒーに電波を照射することで、コーヒーの美味しさを維持することにも効果がある。
【００６４】
また、本発明は、検体、血液、臓器、薬品などの医療分野、化粧品、健康食品などの美容・健康分野にも応用可能である。具体的には、薬品や化粧水など、水分を内包するものであれば、フライヤー用電波発生装置２（５）による電波を照射して水分を微振動させることができ、これにより品質維持あるいは向上といった効果を得ることができる。
さらには、鮮度維持、解凍、保蔵、ドリップレス解凍、ドリップレス冷凍食品の製造ができる家庭用・業務用のプレハブ、コンテナ、備蓄倉庫、船、電車、飛行機、車内用揚げ物ウォーマー、おでん器、野菜のオープンショーケース、ケーキのショーケース、肉まん・飲茶のショーケース、餃子焼き器、ゆで麺器、温蔵庫、飛行機用ワゴンなどに応用することも可能である。
【符号の説明】
【００６５】
１        フライヤー
１１      油槽
１２      加熱装置
２        フライヤー用電波発生装置
２ａ      貫通孔
２１      薄板電極
２１１    底面部
２１２    側面部
２２      薄板電極
２２１    底面部
２２２    側面部
２３      絶縁体
３        マグネット
４１      端子
４２      端子
５        フライヤー用電波発生装置
５ａ      貫通孔
５ｂ      貫通孔
５ｃ      ビス
５１      薄板電極
５１１    底面部
５１２    側面部
５２      薄板電極
５２１    底面部
５２２    側面部
５３      絶縁体
６        連結具
６ａ      貫通孔
７１      端子
７２      端子
Ｓ        間隙
【図１】
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【図２】
2015027443.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2015027443.tif 000007
【図６】
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【図７】
2015027443.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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