(57)【要約】【課題】好適な差動空気圧システムを提供すること。【解決手段】本明細書においては、差動空気圧システムおよびそのようなシステムの使用方法に関する種々の実施形態について説明される。差動空気圧システムは、ユーザの下半身の一部を受容し、ユーザの身体に空気圧差を生じさせるように構成される、チャンバを備えてもよい。差動空気圧システムは、圧力チャンバをユーザの身体に密閉する、ユーザ密閉部をさらに備えてもよい。ユーザ密閉部の高さは、種々の身長を有するユーザに適応するように調節されてもよい。【選択図】図１
2015144907.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本明細書に記載の発明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、米国仮特許出願第６１／１７８，９０１号（名称「ＤＩＦＦＥＲＥＮＴＩＡＬ  ＡＩＲ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ  ＳＹＳＴＥＭＳ」、２００９年５月１５日出願）の優先権を主張し、この出願の全体は、全体として本明細書に参照により援用される。
【０００２】
（分野）
本発明は、概して、差動空気圧システムおよびそのようなシステムの使用方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
（背景）
ヒトの体にかかる重力に対抗する方法が、治療用途ならびに物理的訓練のために考案されている。重力の影響に対抗するための方法の１つは、身体用の装着帯を使用して、人を懸架し、地面の衝撃力を低減することである。しかしながら、装着帯システムは、不快感につながり、時として、損傷を誘発する場合さえある圧力点を生じさせ得る。重力に対抗するための別のアプローチは、水をベースとしたシステムの中にユーザの身体の位置を浸漬させ、水偏移重力によって浮力を提供させることである。しかしながら、そのような水をベースとしたシステムによって提供される上方支持力は、ユーザの身体に不均衡に分布し、水表面からのユーザの身体の深度に伴って変動する。さらに、水の粘性抵抗は、ユーザの筋肉活動パターンを実質的に改変させ得る。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本明細書では、差動空気圧システムおよびそのようなシステムの使用方法の種々の実施形態について説明する。差動空気圧システムは、ユーザの下半身の一部を受容し、ユーザの身体に空気圧差を生じさせるように構成されるチャンバを備えてもよい。差動空気圧システムは、圧力チャンバをユーザの身体に密閉するユーザ密閉部をさらに備えてもよい。ユーザ密閉部の高さは、種々の身長を伴うユーザに適応するように調節されてもよい。
【０００５】
一実施例では、ユーザの身体の一部を受容し、ユーザの身体とチャンバとの間に密閉を形成するように構成される密閉インターフェースを有する陽圧チャンバと、密閉インターフェースに隣接するチャンバに取着される高さ調節アセンブリと、高さ調節アセンブリに取着される、制御パネルとを備える、差動空気圧システムが提供される。陽圧チャンバは、少なくとも１つあるいは複数の透明パネルおよび／または耐滑動パネルを備えてもよい。耐滑動パネルは、密閉インターフェースに隣接してもよい。高さ調節アセンブリは、２つの対応する調節支柱内に位置する、２つの可動端を備えてもよく、各可動端は、少なくとも２つのローラを備えてもよい。いくつかのさらなる実施例では、第１のローラは、第２のローラ第２のローラに対して直角または反対に配向されてもよく、他の実施例では、３つのローラ、すなわち、第１の表面上の第１のローラ、第１の表面と反対表面上に位置する第２のローラ、および第１の表面または反対表面と直角表面上に位置する第３のローラを備えてもよい。各可動端はまた、高さ調節アセンブリを傾動させることによって、作動するように構成され得る、またはそうではない、少なくとも１つの可動制動パッドを備えてもよい。高さ調節アセンブリは、水平、垂直、回転作動される、あるいは牽引または押動作動され得る、係止機構を備えてもよい。係止機構は、ユーザ密閉部の位置を係止するように構成される、ピンラッチ係止機構であってもよい。高さ調節機構は、可動アセンブリの重量を少なくとも部分的に相殺するように構成される、平衡システムをさらに備えてもよく、いくつかの実施例では、可動アセンブリおよび陽圧チャンバの組み合わせられた有効重量を均衡化するように構成されてもよい。平衡システムは、少なくとも１つの調節支柱内に位置する重量を備えてもよい。システムはまた、密閉機構を使用して、チャンバに取着される土台をさらに備えてもよい。密閉機構は、チャンバ内の圧力上昇によって土台への密閉を増加させるように構成されてもよく、発泡体部材を備えてもよい。
【０００６】
別の実施例では、圧力チャンバと、第１の可動構成および第２の係止構成を有し、第２の係止構成は、圧力チャンバの膨張によって作動される垂直方向に調節可能な片持ち梁フレームとを備える、差動空気圧システムが提供される。
【０００７】
別の実施例では、平衡高さ調節アセンブリを使用して、制御パネルおよび圧力チャンバを同時に上昇させるステップを備える、差動空気圧システムを調節する方法が提供される。方法は、高さ調節アセンブリの片持ち梁制動機構を傾動させ、制動機構を係合または係脱させるステップをさらに備えてもよい。いくつかの実施例では、片持ち梁制動機構の傾動は、圧力チャンバを膨張または収縮させることによって、機械的に行なわれてもよい。
【０００８】
さらに別の実施例では、土台に密閉可能に取着された圧力チャンバ内に位置する四肢に印加される圧力を上昇させるステップと、四肢に印加される圧力上昇に対応して、圧力チャンバおよび土台の密閉を増加させるステップとを備える、差動空気圧システムを使用するための方法が提供される。
本明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
差動空気圧システムであって、該システムは、
密閉インターフェースを有する陽圧チャンバであって、該密閉インターフェースは、ユーザの身体の一部を受容し、および該ユーザの身体とチャンバとの間に密閉を形成するように構成される、陽圧チャンバと、
該密閉インターフェースに隣接して該チャンバに取着される高さ調節アセンブリと、
該高さ調節アセンブリに取着される制御パネルと
を備える、システム。
（項目２）
前記陽圧チャンバは、少なくとも１つの透明パネルを備える、項目１に記載のシステム。
（項目３）
前記陽圧チャンバは、複数の透明パネルを備える、項目２に記載のシステム。
（項目４）
前記陽圧チャンバは、耐滑動パネルを備える、項目１に記載のシステム。
（項目５）
前記耐滑動パネルは、前記密閉インターフェースに隣接している、項目４に記載のシステム。
（項目６）
前記高さ調節アセンブリは、水平方向に作動される係止機構を備える、項目２に記載のシステム。
（項目７）
前記高さ調節アセンブリは、２つの対応する調節支柱内に位置する２つの可動端を備える、項目２に記載のシステム。
（項目８）
各可動端は、少なくとも２つのローラを備える、項目７に記載のシステム。
（項目９）
第２のローラに対して直角に配向される第１のローラをさらに備える、項目８に記載のシステム。
（項目１０）
各可動端は、少なくとも１つの可動制動パッドを備える、項目８に記載のシステム。
（項目１１）
少なくとも１つの可動制動パッドは、前記高さ調節アセンブリを傾動させることによって作動され得る、項目１０に記載のシステム。
（項目１２）
前記高さ調節機構は、前記可動アセンブリの重量を少なくとも部分的に相殺するように構成される平衡システムをさらに備える、項目１１に記載のシステム。
（項目１３）
前記平衡システムは、少なくとも１つの調節支柱に位置する重量を備える、項目１２に記載のシステム。
（項目１４）
密閉機構を使用して前記チャンバに取着される土台をさらに備える、項目１に記載のシステム。
（項目１５）
前記密閉機構は、チャンバ内の圧力の上昇によって前記土台への密閉を増加させるように構成される、項目１４に記載のシステム。
（項目１６）
前記密閉機構は、発泡体部材をさらに備える、項目１４に記載のシステム。
（項目１７）
前記ユーザ密閉部の現在の位置を係止するように構成されるピンラッチ係止機構をさらに備える、項目２に記載のシステム。
（項目１８）
差動空気圧システムであって、
圧力チャンバと、
垂直方向に調節可能な片持ち梁フレームであって、該片持ち梁フレームは、第１の可動構成および第２の係止構成を有し、該第２の係止構成は、該圧力チャンバによって作動される、片持ち梁フレームと
を備える、システム。
（項目１９）
差動空気圧システムを調節する方法であって、
平衡高さ調節アセンブリを使用して、制御パネルと圧力チャンバとを同時に上昇させることを含む、方法。
（項目２０）
前記高さ調節アセンブリの片持ち梁制動機構を傾動させることにより、該制動機構を係脱することをさらに含む、項目１９に記載の取扱の方法。
（項目２１）
差動空気圧システムを使用する方法であって、該方法は、
四肢に印加される圧力を上昇させることであって、該四肢は、土台に密閉可能に取着された圧力チャンバ内に位置する、ことと、
該四肢に印加された圧力の上昇に対応して、該圧力チャンバと該土台との密閉を増加させることと
を含む、方法。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
本明細書に説明される実施形態の種々の特徴および利点のより良い理解は、例示的実施例を記載する以下の発明を実施するための形態および付随の図面を参照することによって、得られるであろう。
【図１】図１は、差動空気圧システムの一実施例を図式的に例示する、ブロック図である。
【図２Ａ】図２Ａは、差動空気圧システムの一実施例の斜視図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、図２Ａにおけるシステムの上面図である。
【図２Ｃ】図２Ｃは、図２Ａにおけるシステムの斜視構成要素図である。
【図３】図３Ａおよび３Ｂは、それぞれ、圧力チャンバの一実施例の中央パネルおよび側面パネルの概略図である。
【図４Ａ】図４Ａおよび４Ｂは、圧力チャンバの一実施形態を例示する。図４Ａは、圧力チャンバの正面図である。図４Ｂは、図４Ａにおけるチャンバの上面図である。
【図４Ｂ】図４Ａおよび４Ｂは、圧力チャンバの一実施形態を例示する。図４Ａは、圧力チャンバの正面図である。図４Ｂは、図４Ａにおけるチャンバの上面図である。
【図５】図５は、差動空気圧システムの基部に取着される、圧力チャンバの一実施形態の斜視図である。
【図６Ａ】図６Ａおよび６Ｂは、それぞれ、拡張状態における、圧力チャンバの別の実施形態の概略前方および後方斜視図である。
【図６Ｂ】図６Ａおよび６Ｂは、それぞれ、拡張状態における、圧力チャンバの別の実施形態の概略前方および後方斜視図である。
【図６Ｃ】図６Ｃは、重畳状態における、圧力チャンバの概略前方斜視図である。
【図７Ａ】図７Ａは、圧力チャンバと差動空気圧システムの基部との間の取着インターフェースの一実施形態の斜視図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、圧力チャンバを伴わない、図７Ａの取着インターフェースの詳細図である。
【図７Ｃ】図７Ｃは、図７Ａの差動空気圧システムの基部の構成要素図である。
【図７Ｄ】図７Ｄは、図７Ａのチャンバの底縁の詳細図である。
【図８Ａ】図８Ａは、差動空気圧システムのための高さ調節機構の一実施形態の斜視図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、支柱内側の構成要素を例示するために、２つの側面支柱が除去された状態にある、図８Ａの実施形態の斜視構成要素図である。
【図８Ｃ】図８Ｃは、係止構成における、図８Ａおよび８Ｂの実施形態の斜視図である。
【図８Ｄ】図８Ｄおよび８Ｅは、それぞれ、図８Ａにおける実施形態の直角側面図および上面図である。
【図８Ｅ】図８Ｄおよび８Ｅは、それぞれ、図８Ａにおける実施形態の直角側面図および上面図である。
【図９Ａ】図９Ａは、差動空気圧システムのための係止機構の一実施形態の斜視図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、図９Ａの実施形態の斜視構成要素図である。
【図９Ｃ】図９Ｃは、可動アセンブリ内に格納される、図９Ａの実施形態の斜視図である。
【図１０】図１０Ａおよび１０Ｂは、膨張されたチャンバをコンソールフレームの一部に取着する方法の一実施形態の概略図である。
【図１１Ａ】図１１Ａは、差動空気圧システムの別の実施例の斜視図である。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、そのパネルが除去された状態にある、図１１Ａにおけるシステムの斜視図である。
【図１２】図１２は、図１１Ａにおける調節可能アセンブリの高さインジケータの後方立面図である。
【図１３】図１３は、図１１Ａにおけるシステムの調節可能アセンブリの斜視構成要素図である。
【図１４】図１４は、図１１Ａにおけるシステムの後面保定レール、後方チャンバパネル、土台の概略斜視図である。
【図１５】図１５は、調節アセンブリに作用し得る、力の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
実施形態が、本明細書に説明および提示されるが、これらの実施形態は、一例としてのみ提供される。変形、変更、および代用が、実施形態から逸脱することなく、成されてもよい。本明細書に説明される例示的実施形態に対する種々の代替が、実施形態を実践する際に採用されてもよいことに留意されたい。本明細書に説明される実施形態すべてに対して、方法のステップは、連続的に行なわれる必要はない。
【００１１】
（差動空気圧システム）
差動空気圧（ＤＡＰ）システムは、空気圧における変化を利用して、訓練およびリハビリシステムならびにプログラムのための正または負の重量支持を提供する。ＤＡＰシステムの種々の実施例は、２００６年９月２８日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００６／０３８５９１号「Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ａｐｐｌｙｉｎｇ  Ａｉｒ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ｏｎ  Ａ  Ｐｏｒｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｂｏｄｙ  ｏｆ  Ａｎ  Ｉｎｄｉｖｉｄｕａｌ」、２００８年１０月１５日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０１１８０７号「Ｓｙｓｔｅｍｓ，  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ｃａｌｉｂｒａｔｉｎｇ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  Ａｉｒ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」、および２００８年１０月１５日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０１１８３２号「Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  Ａｉｒ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」に説明されており、それらはすべて、参照することによって、全体として本明細書に組み込まれる。
【００１２】
図１は、任意の運動システム１１２を格納する十分に気密性のチャンバ１０２を備える、ＤＡＰシステム１００の一実施例を図式的に例示する。チャンバ１０２は、ユーザ１０１を受容し、ユーザの下半身１０６と十分な気密性の密閉を提供するように構成される、ユーザ密閉部１０４を含む。圧力制御システム１０３は、チャンバの外側の周囲圧力（Ｐ１）に対して、チャンバ１０２内側の圧力レベル（Ｐ２）を改変させるために使用される。ＤＡＰシステム内に載置されたユーザが、チャンバ１０２に密閉され、チャンバ圧力（Ｐ２）が変更されると、チャンバ１０２内側のユーザ１０１の下半身１０６とチャンバ１０２外側の上半身との間の差動空気圧（ΔＰ＝Ｐ２−Ｐ１）が、密閉部１０４を介して、およびユーザの下半身１０６に直接的に作用する垂直力を発生させる。チャンバ圧力Ｐ２が、周囲空気圧Ｐ１より高い場合、空気圧差（ΔＰ）とユーザ密閉部１１０の断面積の積に比例する上向き垂直力（Ｆａｉｒ）が存在するであろう。上向き力（Ｆａｉｒ）は、重力に対抗し、空気圧差（ΔＰ）に比例する部分的な体重支持を提供し得る。この重量支持は、関節に作用する地面の衝撃力を低減させるか、および／または例えば、姿勢、歩行、あるいは他の神経筋活動を維持するために必要される筋力を減少させ得る。
【００１３】
チャンバ１０２は、チャンバ１０２および運動機械１１２を支持する土台または基部１０８に取着されてもよい。運動機械１１２は、チャンバ１０２内に、少なくとも部分的または全体的に格納されてもよい。例えば、トレッドミル、ステッパマシン、エリプティカルトレーナ、バランスボード等、種々の運動機械のうちのいずれかが、使用されてもよい。また、使用され得る他の運動機械として、自転車漕ぎマシンまたはローイングマシン等、座位機器も含む。座位機器による重量の支持は、例えば、坐骨結節または仙骨部に位置する褥瘡または他の脆弱皮膚状態を有する患者を含むが、それらに限定されない歩行不能患者における物理的治療または運動を容易にするために使用されてもよい。トレッドミル等の運動システムまたは機械１１２は、ＤＡＰシステムコンソールによって制御または調節され得るか、あるいは別個に制御され得る１つ以上の調節機構（例えば、作業負荷、高さ、傾斜、および／または速度）を有してもよい。心拍センサ等の他の特徴もまた、ＤＡＰコンソールによって、別個に管理されるか、またはそれと統合されてもよい。当業者は、図１に示されるトレッドミルが、限定として意図されるものではなく、他の運動機械も、本明細書に開示される概念から逸脱することなく、使用可能であることを理解するであろう。
【００１４】
チャンバ１０２は、可撓性のチャンバまたは封入体を備えてもよく、任意の好適な可撓性材料から成ってもよい。可撓性材料は、空気の漏出を防止または低減させる材料によって塗膜あるいは処置された十分に気密性の布地もしくは材料を備えてもよい。材料はまた、若干透過性または別様に多孔性を備え、ある程度の気流を許容するが、十分に気密性であって、チャンバ内側の圧力を上昇させ得る。チャンバ１０２は、単一本体設計を有してもよく、あるいは多重パネルおよび／または多重層を備えてもよい。いくつかの変形例では、チャンバ１０２は、１つ以上の可撓性部分と、１つ以上の半剛性または剛性部分とを備えてもよい。剛性部分は、チャンバ１０２の構造的完全性を増補するか、および／またはチャンバ１０２の拡張あるいは重畳を制御するために提供されてもよい。剛性部分は、例えば、固定土台またはレールに添着される固定位置を有してもよく、あるいは膨張または収縮に伴って位置を変更する、可撓性材料によって囲繞された剛性区域、パネル、もしくはロッド（または、他の補強部材）を備えてもよい。そのようなパネルまたは材料の実施例については、後述される。他の実施例では、チャンバ１０２は、可撓性封入体の内側および／または外側に配置される、あるいは封入体材料内に統合される、１つ以上の伸長部材を備えるフレームまたは他の構造を備えてもよい。剛性封入体または剛性部分は、任意の好適な剛性材料、例えば、木材、プラスチック、金属等から成ってもよい。
【００１５】
チャンバ１０２のユーザ密閉部１０４は、楕円形、円形、多角形、あるいは他の形状を備えてもよく、個々のユーザ１０１の腰部の種々の形状および／またはサイズに適応するために、可撓性材料から成ってもよい。ユーザ密閉部１０４は、異なる身体のサイズおよび／または形状の人物に適応するように調節可能であるか、あるいは特定の範囲のサイズもしくは身体形態に対して構成されてもよい。種々のユーザ密閉部設計の非限定的実施例として、ジッパ、弾性バンド、締結可能部材（例えば、引き紐または紐）、高摩擦材料、粘着性材料、磁石、スナップ、ボタン、ＶＥＬＣＲＯＴＭ、および／または接着剤の使用を含み、それらは、上述で参照され、参照することによって、本明細書に組み込まれる、国際出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００６／０３８５９１号、第ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０１１８０７号、および第ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０１１８３２号に詳述されている。いくつかの実施例では、ユーザ密閉部１０４は、チャンバ１０２に取外し可能に取着され得る別個の圧力構造または材料を備えてもよい。例えば、ユーザ密閉部は、パネルまたはスカートを備える、ウエストバンドあるいはベルト、もしくは一対の短パンまたはズボンを備えてもよい。上述の取着機構のうちの１つ以上を使用して、十分に気密性の様式において、そのような別個の圧力閉鎖体をユーザの身体に取着してもよい。密閉部１０４は、通気性および／または洗浄可能であってもよい。いくつかの実施形態では、密閉部１０４は、ユーザの胸部に厳封されてもよく、いくつかの変形例では、密閉部１０４は、ユーザの腰部領域から胸部まで延在してもよい。
【００１６】
ユーザ密閉部１０４および／またはチャンバ１０２は、複数の開口部１０５を備えてもよい。開口部１０５は、チャンバあるいはユーザの胴体領域内の温度および／または湿度を改変させるように使用されてもよく、および／またはユーザ１０１の腰部または胴体を中心として、圧力分布を制御するように構成されてもよい。例えば、ユーザの胴体の正面に載置される開口部は、圧力下、可撓性腰部密閉部の肥大によって、圧力がユーザの胃の周囲に蓄積されることを防止してもよい。開口部は、非気密性の布地の領域を備えるか、またはチャンバ１０２の壁内により大きな開口部を形成してもよい。開口部は、固定構成（例えば、固定有効開口部サイズ）または可変構成（例えば、調節可能有効開口部サイズまたは流量）を有してもよい。開口部は、開口部の開存性および／または完全性の補強を提供し得る支柱あるいは支持構造を備えてもよい。支柱または支持構造はまた、弁あるいはシャッタ機構を備え、可変開口部構成を提供してもよい。これらの開口部は、手動で調節可能であるか、またはコントローラによって自動的に調節可能であってもよい。いくつかの変形例では、可変構成を有する開口部は、独立して制御されてもよい。
【００１７】
上述のように、圧力制御システム１０３は、チャンバ１０２内の圧力レベルを管理するために使用され得る。圧力制御システムの種々の実施例は、参照することによって、上述に組み込まれている、国際出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００６／０３８５９１号、第ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０１１８０７号、および第ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０１１８３２号に説明されている。図１に例示されるように、圧力制御システム１０３は、１つ以上の圧力センサ１２０と、プロセッサ１２２と、圧力源１１４とを備えてもよい。圧力源１１４は、チャンバ１０２内に加圧ガスを導入し得る、ポンプ、送風機、または任意の種類のデバイスであってもよい。図１における特定の実施例では、圧力源１１４は、ガス（例えば、空気）を受容するための入口ポート１２４と、チャンバ１０２への出口ポート１２８とをさらに備える、コンプレッサまたは送風機システム１２６を備える。コンプレッサまたは送風機システム１２６は、チャンバ１０２への気流または圧力を制御するように調節され得る可変ポンプまたはファン速度を備えてもよい。他の実施例では、圧力制御システムは、システムの入口ポートが、チャンバの壁を中心として位置し、システムの出口ポートが、チャンバ内に位置するように、チャンバ内に位置してもよい。
【００１８】
いくつかの変形例では、ＤＡＰシステム１００は、チャンバ通気システム１１６をさらに備えてもよい。通気システム１１６は、チャンバ１０２からガスまたは空気を受容するための入口ポート１３０と、１つ以上の圧力調節弁１３２と、出口ポート１３４とを備えてもよい。圧力調節弁１３２およびその出口ポート１３４は、チャンバ１０２の外側に位置してもよい一方、入口ポート１３０は、チャンバ１０２（または、基部）の壁の中に位置してもよい。他の変形例では、圧力調節弁および入口ポートは、チャンバ内に位置してもよい一方、出口ポートは、チャンバまたは基部の壁の中に位置してもよい。弁１３２は、圧力制御システム１０３によって制御され、圧力源１１４の制御（例えば、送風機１２６の流速を原則させる）と組み合わされて、および／または圧力源１１４の制御の代わりに（例えば、圧力源が、非調節圧力源である場合）、チャンバ１０２内の圧力を低下させてもよい。弁１３２はまた、例えば、緊急またはシステム故障の際、チャンバ１０２を通気あるいは減圧するために、安全機構としての使用のために構成されてもよい。他の変形例では、別個の安全弁（図示せず）が、圧力調節弁を伴う。別個の安全弁は、圧力調節弁より大きい開口部または速い流速を伴って構成されてもよい。
【００１９】
いくつかの実施例では、プロセッサ１２２は、圧力源１１４、チャンバ圧力センサ１２０、運動システム１１２および／またはユーザインターフェースシステム（例えば、ユーザ制御パネル）１１８を制御するか、ならびに／あるいはそれらと通信するように構成されてもよい。プロセッサ１２２と制御システム１０３の上述の構成要素のそれぞれとの通信は、一方向または双方向であってもよい。プロセッサ１２２は、圧力源１１４のオン／オフ状態および温度、入口ポート１２４および／または出口ポート１２８におけるガス速度／温度等、圧力源１１４へあるいはそこから、種々の信号のいずれかを送受信してもよい。プロセッサ１２２はまた、制御パネル１１８から、チャンバ１０２内の所望の圧力、偏移される個人の体重の所望の割合、ユーザの体重に偏移する重量の量、および／または疼痛レベルを含む、信号を送受信してもよい。プロセッサ１２２はまた、圧力センサ１２０から、チャンバ１０２内の圧力レベルに対応する入力を受信してもよい。上述の源のいずれからからのその入力に基づいて、プロセッサ１２２は、圧力源１１４（または、圧力調節弁１１５）に駆動信号を送信し、チャンバ１０２内の圧力を所望のレベルに調節するためにチャンバ１０２への気流を増減してもよい。いくつかの変形例では、所望の圧力レベルは、事前設定値であってもよく、他の変形例では、制御パネル１１８から受信されるか、または例えば、制御パネル１１８、あるいは重量センサ、歩数頻度センサ、心拍センサ、分析ソフトウェアを有するカメラ等からの歩行分析フィードバック、もしくは地面反力センサ等を含む他のセンサを介して、ユーザから受信した情報から導出される値であってもよい。プロセッサ１２２は、圧力センサ１２０からのチャンバ１０２の圧力示度値および／または制御パネル１１８からのユーザ命令に基づいて、運動システム１１２の１つ以上のパラメータを変更するための信号を送信してもよい。
【００２０】
制御パネル１１８はまた、１つ以上の較正手順を始動または施行するために使用されてもよい。使用され得る較正手順の種々の実施例は、２００６年９月２８日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００６／０３８５９１号「Ｓｙｓｔｅｍｓ，  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ａｐｐｌｙｉｎｇ  Ａｉｒ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ｏｎ    Ａ  Ｐｏｒｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｂｏｄｙ  ｏｆ  Ａｎ  Ｉｎｄｉｖｉｄｕａｌ」、２００８年１０月１５日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０１１８０７号「Ｓｙｓｔｅｍｓ，  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ｃａｌｉｂｒａｔｉｎｇ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  Ａｉｒ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」、および国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０１１８３２号に説明されており、参照することによって、全体として上述に組み込まれている。概説すると、圧力制御システム１０３は、ＤＡＰシステム１００に密閉されたユーザに連続または範囲の圧力（または、気流速度）を印加する一方、対応するユーザの重量または地面反力を測定してもよい。一対にされた値に基づいて、圧力制御システムは、正常な体重または重力の割合として表される圧力とユーザの相対重量との間の較正された相互関係を生成することが可能になる。いくつかの実施例では、連続または範囲の圧力は、固定あるいは所定の連続または範囲であってもよく、例えば、ユーザの重量は、ＺｍｍＨｇずつ、ＸｍｍＨｇからＹｍｍＨｇまで、各チャンバ圧力について測定される。Ｘは、約０乃至約１００以上、時として、約０乃至約５０、他の場合には、約１０乃至約３０の範囲であってもよい。Ｙは、約４０乃至約１５０以上、時として、約５０乃至約１００、他の場合には、約６０乃至約８０の範囲であってもよい。Ｚは、約１乃至約３０以上、時として、約５乃至約２０、他の場合には、約１０乃至約１５の範囲であってもよい。固定あるいは所定の連続または範囲は、ユーザの重量あるいは質量および／またはユーザの高さあるいは標高等の他の要因に依存しても、もしくは依存しなくてもよい。一具体的実施例では、ユーザの基線重量は、大気圧で測定され、次いで、Ｘ、Ｙ、および／またはＺは、測定された重量に基づいて判定される。さらに別の実施例では、ユーザの静的な地面反力の１つ以上の測定が、１つ以上の非大気圧で行なわれ、次いで、較正プロセスの際に判定された値Ｙまで上昇されてもよい。いくつかの実施例では、圧力制御システムはまた、検証プロセスを含んでもよく、それによって、チャンバ圧力は、実際の体重を測定または表示している間、予測された相対体重に改変される。いくつかのさらなる実施例では、較正手順の際に、１つ以上の測定された圧力または地面反力の値が、安全範囲または限界外にある場合、特定の測定が、ある回数だけ自動的に反復されてもよく、および／またはシステムエラー信号が、生成されてもよい。エラー信号は、較正手順を停止し、継続する前に、ある安全検査を行なうために、制御パネル１１８を介して命令を提供してもよい。
【００２１】
差動空気圧（ＤＡＰ）システムの別の実施例が、図２Ａから２Ｃに例示される。本ＤＡＰシステム３００は、ユーザ密閉部３５０を有する圧力チャンバ３１０と、チャンバ３１０内の運動機械（図示せず）と、フレーム３２０と、コンソール３３０とを備える。ＤＡＰシステム３００はまた、高さ調節機構３３４を備え、ユーザ密閉部３５０の高さを改変してもよく、係止機構３３３はまた、調節機構３３４を所望の位置に維持するように提供されてもよい。ＤＡＰシステム３００の特徴および変形例については、後述される。
【００２２】
（圧力チャンバ）
図２Ａおよび２Ｂは、拡張状態における圧力チャンバ３１０を伴うＤＡＰシステム３００を図式的に例示する。チャンバ３１０は、使用時、略平面の構成を有する表面を伴って示されるが、表面の全部ではないにしても、少なくとも一部は、膨張または加圧されると、外側に膨隆してもよい。チャンバ３１０は、加圧および／または減圧、あるいは別様に重畳されるときの特定の形状または輪郭を伴って構成されてもよい。ある形状または輪郭は、チャンバ３１０内側の動作および／またはチャンバ３１０外側の動作を含む、特定の移動または動作に適応するために有用であり得る。ある形状または輪郭はまた、重畳状態における封入体の形状を制御し、そうでなければ、躓きの危険をもたらすであろう弛緩した布地を最小にする際に有用であり得る。図２Ａでは、例えば、チャンバ３１０は、その幅に対して、より大きな長さを有する。チャンバの長さと幅との比率は、約１．５：１乃至約５：１以上、いくつかの実施例では、約２：１乃至約４：１、他の実施例では、約２．５：１乃至約３．５：１の範囲内であってもよい。伸長部の長さは、トレッドミルの使用を可能にし、および／またはいくつかの訓練法と関連付けられた身体移動に適応し得る。例えば、伸長チャンバ長は、走行または他の形態の歩行と関連付けられる、前方への脚の伸展および／または後方への脚の蹴上のための空間増大を提供し得る。他の変形例では、チャンバは、長さより大きい幅を有してもよく、長さと幅との比率は、上述の範囲の反対であってもよく、形状または専有面積は、長方形と異なってもよく、例えば、四角形、円形、楕円形、涙滴形、または多角形専有面積を含むが、これに限定されなくてもよい。図５を参照すると、チャンバ３１０はまた、チャンバ３１０の他の区域と異なる幅を有するチャンバ３１０の１つ以上の区域を伴う可変幅を有してもよい。例えば、チャンバ３１０は、チャンバ３１０の上側前方幅３６２および／または上側後方幅と比較して、減少した上側中心幅３６０を備えてもよい。また、上側前方幅と上側後方幅とは、類似であってもよい一方、中心上側幅に対するその比率は、約５：３である。他の実施例では、比率は、約１：２乃至約４：１以上、いくつかの実施例では、約１：１乃至約３：１、他の実施例では、約５：４乃至約２：１の範囲内であってもよい。前方、中心、および／または後方領域の上側幅はまた、同一または異なる領域の下側幅３６６、３６８、３７０より小さいあるいは大きくてもよい。上側幅と下側幅の比率は、約１：４乃至約４：１、時として、約１：２乃至約１：２、他の場合には、約２：３乃至約１：１の範囲内であってもよい。未使用空間内に付加的構成要素を載置する際、体積上の効率性を可能にするために、たるみが輪郭付けられてもよい。例えば、図１１Ｂに例示されるように、チャンバ１１１８の正面区域１１１６は、下方および外側に持ってこられ、例えば、正面区域１１６の上向きに送風機１１１０、弁１１１２、および電子機器１１４を載置する余地を可能にしてもよい。チャンバの輪郭および／または縫目は、布地応力を低減させるために、角に十分な半径を使用して、円唇化または湾曲させられてもよく、あるいは応力が高い場所に補強パッチを組み込んでもよい。
【００２３】
図２Ａから２ＣにおけるＤＡＰシステム３００に戻って参照すると、前方および後方領域の上側と下側幅は、約２：３であってもよい一方、中心領域における比率は、約２：５であってもよい。チャンバ３１０の１つ以上の区域は、台形または三角形断面形状を含むが、それらに限定されない、種々の軸方向断面形状のいずれかを備えてもよい。他の形状として、四角形、長方形、卵形、多角形、円形、および半円形状（または、円形あるいは他の形状の他の部分）等を含むが、それらに限定されない。同一方向軸に沿ったチャンバの２つ以上の区域は、同一または異なる断面形状を有してもよい。上側中心幅（または、ユーザ密閉部３５０に隣接する他の領域）に縮小を伴うチャンバ３１０は、チャンバ３１０の上向きまたは外側に空間の増大を提供し、歩行の際の腕の揺動に適応する、安全手すりのより接近した載置を可能にする、および／または歩行補助具（例えば、歩行器あるいは杖）の使用を可能にしてもよい。他の実施例では、チャンバの上側中心幅またはチャンバの他の区域は、上述の１つ以上の他の区域に対して増加されてもよく、いくつかの具体的実施例では、チャンバは、チャンバ上で腕または手を休めるか、またはさらに１つ以上のハンドルによってチャンバを直接把持することを容易にするように構成されてもよい。
【００２４】
ＤＡＰシステムのチャンバは、その長さおよび／または幅に沿って、固定または可変の高さを、ならびにその上側表面に沿って、可変の構成を有してもよい。チャンバの垂直高さは、ピーク高さまたはユーザ密閉部等の特定の構造に対する百分率高さとして表されてもよい。チャンバのピーク高さは、前方領域から後方領域のいずれかの場所、ならびに左から右へのいずれかの場所に位置してもよく、また、２つ以上のピーク高さを備えてもよく、および／またはピーク高さよりも低いか、より低いピークを含むが、より低いピークと反対方向に下り坂領域を有してもよい。上側表面は、略水平の配向を有する、１つ以上の区域、および／または前方から後方、左から右（または、その逆）に、上向きまたは下方に勾配する、角度が付いた配向を伴う、１つ以上の区域を備えてもよい。いくつかの構成はまた、チャンバの別個の２つの上側区域であり得る、略水平に配向された区域（または、急な上り坂または下り坂区域）を備えてもよい。図２Ｃに描写されるように、チャンバ３１０は、ユーザ密閉部３５０の高さより約５０％以下の高さを伴う、前方領域を備えてもよいが、いくつかの変形例では、高さは、ピーク高さの約１％乃至約１００％、時として、約５％乃至約８０％、他の場合には、約２０％乃至約５０％の範囲内のいずれかであってもよい。縮小された高さ領域は、トレッドミル等の内部構造のために、チャンバ内に付加的空間を提供する一方、外部構造のための縮小された高さ領域の上方に空間を提供し得る。内部および外部構造は、固定場所または可動位置を有してもよい。
【００２５】
圧力チャンバは、種々の製造プロセスのいずれかによって、封入体を成形し、熱処理するか、または特定の構成において複数のパネルを取着する等、組立または形成されてもよい。図２Ａから２Ｃに例示されるチャンバ３１０は、２つの側面パネル３１２および中央パネル３１３を備えるが、他の変形例では、より少ないか、またはより多い数のパネルを使用して、同一または異なるチャンバ構成を形成してもよい。例えば、側面パネルは、中央パネルまたはさらに他の側面パネルの１つ以上の部分と一体的に形成されてもよい。図３Ａおよび３Ｂに図式的に例示されるように、これらのパネル３１２および３１３は、シート状材料から裁断または製造されてもよいが、次いで、非平面構成として取着される。チャンバ３１０の中央パネル３１３は、前方縁３７１と、後方縁３７３と、中央パネル３１３が、中心より前方および後方に大きな幅を有するような、２つの非線形の中心に狭くなる側方縁３７５と、を有する、伸長シートの材料を備えてもよい。側面パネル３１２は、略線形の水平下縁３７２と、略線形の垂直前方縁３７４と、略線形の垂直後方縁３７６とを備える一方、上縁は、略水平の第１の上縁３７８と、略垂直の第２の上縁３８０と、略上り坂第３の上縁３８２と、略水平の第４の上縁３８４と、略下り坂の第５の上縁３８６と、を備える、不規則多角形形状を有してもよい。１つの縁から隣接する縁への遷移は、急激または徐々にであってもよく、角度または湾曲が付けられてもよい。側面パネル３１２および中央パネル３１３の側方縁３７５は、略対称または鏡像であってもよいが、他の変形例では、側面パネルおよび／または中央パネルの側方縁は、非対称構成を有してもよい。形状の縁の一部または全部の略直角の配向（例えば、前方／後方／上／下）への特性化は、必要ではなく、使用される基準点に応じて、変動してもよい。したがって、上述の実施例では、第２の上縁３８０はまた、前方縁として特性化されてもよい一方、縁３７８は、前方または上縁のいずれかとして特性化されてもよい。他の変形例では、パネルの縁の１つ以上は、略湾曲または非線形であってもよく、略上り坂、下り坂、垂直、または水平であってもよく、多重区画を備えてもよい。パネルは、図６Ａおよび６Ｂに示されるように、蝶々または砂時計形状に類似するが、また、縮小された中心寸法を伴う、種々の他の好適な形状のいずれかでもあり得る、より剛性の外側区域およびより可撓性の内側区域等、折畳みを促進する形状を有してもよい。
【００２６】
２つの側面パネル３１２の縁または縁領域は、中央パネル３１３の側方縁３７５（または、側方縁領域）に取着されてもよく、例えば、側面パネル３１２の前方縁３７４は、中央パネル３１３の第１の縁３７４’に取着される等である。中央パネル３１３の種々の縁は、平行縁３７８’および３８４’、先細縁３７４’、３８０’、および３８２’、またはフレア状縁３８８’として、特性化されてもよい（前方から後方に、または他の基準点）。縁または縁領域は、縫合、糊付、熱成形、およびそれらの組み合わせを含むが、それらに限定されない、種々の機構のいずれかによって取着および／または密閉されてもよい。チャンバはまた、折畳みまたは構成され、それ自体に取着され（例えば、縁と縁、縁と表面、または表面と表面）、チャンバの一部または全部を形成し得る、単一パネルから形成されてもよい。図４Ａおよび４Ｂは、それぞれ、組立および拡張状態における、チャンバ３１０の直角正面図および上側図であって、チャンバ３１０の輪郭を図式的に描写する。図４Ａは、図４Ｂに描写される、チャンバ３１０の側面パネル３１２間の偏移または空隙４０１を提供し得る、チャンバ３１０のより広い基部およびより狭い上側表面を図式的に例示する。いくつかの実施例では、上方先細チャンバは、使用される布地あるいは材料の量を減少させ得、および／またはチャンバが加圧されるときの膨隆の程度を低下させ得る。
【００２７】
いくつかの実施形態では、チャンバまたはチャンバのパネルは、所定の形状に沿うチャンバの折畳みあるいは収縮を容易にし得る、所定の折畳み線もしくは折畳み領域を伴って構成されてもよい。例えば、チャンバは、交互内方および外方配向を有する折畳み線に沿って、チャンバを所定の構成に重畳するように偏向させるアコーディオンまたは蛇腹状構成を有してもよい。所定の折畳み線は、チャンバの可撓性と剛性領域との間のインターフェースを含むが、それらに限定されず、パネル、または例えば、隣接するパネルの略角度が付いた縁間のパネル領域に沿って生成される。いくつかの変形例では、折畳み線は、熱処理または機械的圧縮によって提供される折り目またはプリーツであってもよい。他の変形例では、折畳み線は、折り目付け、または別様に減少された厚さを有する線または領域を提供することによって生成されてもよい。折畳み線はまた、厚くされた領域、剛性領域、隆線、または他の種類の突起に沿って提供されてもよい。他の折畳み線は、同一または異なるパネル材料の細片をチャンバに縫合あるいは接着することによって提供されてもよく、他の変形例では、硬化性または固化性材料（例えば、接着剤）だけの縫合あるいは塗布が、折畳みを制御するために十分であり得る。さらに他の変形例では、折畳み線は、チャンバに沿って、１つ以上の伸長部材（例えば、ニチノールＴＭによって生成されるレールまたは溝）を取着あるいは埋入することによって提供されてもよい。伸長部材は、種々の特性のいずれかを有してもよく、例えば、線形または非線形、可鍛性、弾性、剛性、半剛性、あるいは可撓性であってもよい。チャンバまたはパネルは、事前形成された溝または陥凹を備え、伸長部材の挿入および／または除去を容易にしてもよく、いくつかの変形例では、異なる種類の使用またはユーザのために、チャンバを再構成可能であってもよい。いくつかの実施形態では、折畳み線は、チャンバの表面に取着されるか、またはチャンバポケット内に挿入される２つのパネル間に、１つ以上の機械的蝶番機構を備えてもよい（例えば、一体式蝶番）。チャンバの各折畳み線は、同一または異なる種類の折畳み機構を有してもよい。所定の様式におけるチャンバの重畳はまた、チャンバに取着される弾性張力要素またはバンドによって、影響を受けてもよい。
【００２８】
図４Ａおよび４Ｂに例示されるように、チャンバ３１０の中央パネル３１３は、チャンバが所定の形状または構成に収縮あるいは重畳することを支援し得る、１つ以上の折畳み線３９１、３９３、および３９５を備えてもよい。いくつかの実施例では、所定の形状は、躓き、または別様にユーザを妨害し得る、突出した折畳みあるいは表面不規則性を減少させることによって、ユーザとシステムとの間の進入および／または分離を容易にし得る。折畳み線３９３は、相互に対して、中央パネル３１３の隣接する外部表面を折り畳むように構成されてもよい（例えば、側面パネル形状によって、約１８０度を超える内角を伴う）。この構成は、次に、その隣接する内部表面が相互に対して折り畳むように、最直近の折畳み線３９１および３９５の折畳みを促進し得る。チャンバの前方領域内の所定の折畳み線３９１、３９３、および３９５は、後方チャンバの対応する平坦化をもたらし得る。
【００２９】
図５に例示されるように、中央パネル３１３の正面および背面縁３７３および３７５ならびに側面パネルの下縁３７２は、可撓性パネルまたは材料ではなく、システムの土台あるいは基部３２１に取着されるが、他の変形例では、下側パネルが提供されてもよい。側面パネル３１２は、チャンバ３１０の中央パネル３１３と同一または異なる材料から作製されてもよく、いくつかの変形例では、側面パネルはまた、異なる材料を備えてもよい。いくつかの変形例では、伸展あるいは可撓性特性（または、任意の他の材料特性）は、異方性であってもよい。例えば、チャンバ３１０の中央パネル３１３は、横方向（すなわち、図５では、Ｘ軸に沿って）におけるチャンバの拡張を制限するために、低伸展可能材料から作製されてもよい。側面パネル３１２は、チャンバ３１０の低伸展可能部分に作用する張力を再分配し得る、またはし得ない、より伸展可能な材料から作製されてもよい。側面パネル３１２は、収縮または重畳されると、中央パネル３１３の所定の折畳みパターンを促進し得る、比較的により可撓性な材料を備えてもよい。チャンバ３１０は、任意の好適な可撓性材料、例えば、布地（織布または不織布）、ポリマーシート（例えば、ポリウレタン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、Ｎｙｌｏｎ（登録商標）、Ｍｙｌａｒ（登録商標）等）、皮革（天然または合成）等から成ってもよい。材料は、不透明、半透明、または透明であってもよい。いくつかの実施形態では、中央パネル３１３の外側表面は、抗滑動材料またはコーティングで塗膜されてもよく、および／またはユーザが収縮されたチャンバ３１０上に乗り込んだとき、滑落を防止する隆線または他の表面テクスチャリングを備えてもよい。
【００３０】
図６Ａから６Ｃは、異なる材料特性を有する多重パネルを備える、圧力チャンバ６１０の一実施例を描写する。ここでは、側面パネル６１２および中央パネル６１３は、略気密性の透明窓６３０、６３２、６３４、６３６、および６３８をさらに備える。ユーザ密閉部６５０はまた、１つ以上の透明または半透明領域を備えてもよい。いくつかの実施例では、透明材料は、医療提供者または他の観察者に、ユーザの移動を視認させる（例えば、歩行分析）、あるいは拡張および／または重畳状態において、チャンバ内容物を視認することによって、システムの安全を改善させ得る。窓はまた、ユーザに、その下肢を視認させ、歩行の安定性および／または平衡性を促進させ得る。側面パネル６１２の側面窓６３０はまた、直線でない凹縁６４０および６４２を前方ならびに後方に備えてもよい。いくつかの実施例では、凹縁６４０および６４２は、折畳み線６４７に沿って、側面パネル６１２の折畳みを促進してもよい。図６Ｃに示されるように、側面窓６３０の内方折畳みではなく、外方折畳みはまた、重畳／加圧前状態において、膨隆側面窓６３０によって促進されてもよい。いくつかの実施例では、重畳構成において、側面窓６３０の外方折畳みを促進することによって、システムに進入するときに、躓くかまたは踏み得る、ユーザ密閉部６５０に隣接するチャンバ材料がより少なくなり得る。これは、上側後方区域６４４をより平坦な配向にし、中央パネル６１３の後方縁６７７からユーザ密閉部６５０の面積まで広げさせ得る。いくつかの変形例では、ロッドまたは他の伸長要素６４８（図６Ｂに示されるように）は、後方窓６３６と６３８との間に水平に取着され、折畳み線６４９に沿う折畳みを促進してもよい。伸長要素５４８は、内側あるいは外側表面に取着され、および／または部分的もしくは完全にパネル材料自体内に埋入されてもよい。いくつかの実施例では、ロッドまたは伸長要素は、チャンバの減圧に応じて、ロッドの重量およびチャンバの勾配表面に沿ったその場所が、チャンバの内方折畳みを促進し得るように、有意な重要を備えてもよい。材料の非滑動層６４６は、上側後方区域６４４上に提供され、チャンバ６１０からの安全な進入および退出を容易にしてもよい。非滑動層はまた、補強された、または実質的に剛性の材料から成り、チャンバの輪郭を補強し、折畳みを補助し、収縮される場所における皺を防止し、それによって、躓きの危険を低減させてもよい。他の実施例では、凹面または内向きに角度が付いた縁は、より下方あるいはより上方に位置してもよく、また、窓（または、パネル）の他の縁に沿って載置されてもよく、もしくは多重部位が、１つの縁に沿って見出されてもよい。さらに他の変形例では、１つ以上の縁は、凸面または外向きに角度が付いた縁を備え、反対方向における折畳みを促進してもよい。
【００３１】
ＤＡＰシステムは、十分に気密性の様式において、圧力チャンバをシステムの基部に連結および／または密閉し、チャンバ内の加圧を維持するための取着機構を備えてもよい。取着機構の一実施例は、図７Ａから７Ｄに例示される。側面パネル７６８の下縁および中央パネル７７０の後方下縁は、基部７００に沿った対応する陥凹または溝に沿って係合および密閉する、１つ以上の密閉構造を備えてもよい。密閉構造は、反転Ｔ−構造、フランジ等を含むが、それらに限定されない陥凹または溝７６０に沿って、開口部またはスロット７６２より大きい横寸法を有する、種々の構造または構造の組み合わせのいずれかを備えてもよい。代替として、チャンバはまた、溶接、接着剤、マジックテープ（登録商標）、または当業者に周知の他の好適な取着方法を使用して、基部に取着されてもよい。
【００３２】
図７Ｄに描写されるように、密閉構造は、それ自体に対して背面にパネル７７０を折り畳み、接着または取着することによって、形成される、管状構造７８０を備えてもよい。他の変形例では、管状構造は、押出成形等を含むが、それに限定されない、種々のプロセスのいずれかによって、形成されてもよい。パネル７７０は、内向き（図７Ｄに描写されるように）または外向きに（図１４の代替実施形態に描写されるように）折り畳まれてもよく、あるいは異なる方向に折り畳まれ得る、タブを備えてもよい。密閉構造は、パネル７７０の残りとして、同一または異なる材料（または、該当する場合、補強構造）を備えてもよく、異なる厚さを有しても、またはそうでなくてもよい。
【００３３】
管状構造７８０は、管状構造７８０の横幅が、溝７６０からの抜けに抵抗するように、溝７６０内に密閉されてもよい。いくつかの実施例では、ロッドまたは他の伸長部材等の補強部材が、管状構造７８０内に挿入され、さらに抜けを防止してもよい一方、他の変形例では、管状構成内のパネル材料の剛性のみで十分であってもよい。さらに他の構成では、パネル材料の下縁は、フランジまたは他の構造と取着されるか、あるいは一体的に形成されて、抜けを防止してもよい。他の実施例では、特有の密閉構造は、パネルの縁に沿っては必要ではなく、代わりに、基部は、パネルを保定および密閉するための摩擦インターフェースを提供し得るクランプ構造を備えてもよい。
【００３４】
図７Ａから７Ｃの特定の実施形態では、システム基部７００は、チャンバパネル７６８および７７０の密閉構造に取着するように構成される、内側保定フレーム７３０ならびに外側保定フレーム７５０を有するデッキ７１０を備えてもよい。具体的には、内側および外側保定フレーム７３０ならびに７５０はともに、スロット７６２を有する伸長陥凹または溝７６０を形成する。内側および／または外側保定フレーム７３０ならびに７５０は、それぞれ、フランジまたは横突起７３１および７５１を備え、抜けを防止してもよい。いくつかの実施例では、一方または両方のフランジ７３１および７５１は、ガスケット７３２を含み、フレーム７３０および７５０の密閉特性を倍増させる。ガスケット７３２は、種々の好適な材料（例えば、ゴム、プラスチックポリマー等）のいずれかを備えてもよい。管状構造７８０（または、チャンバパネルの他の密閉構造）を溝７６０内に載置するために、外側保定フレーム７５０の１つ以上の部分は、内側保定フレーム７３０から除去されるか、または少なくとも分離され、管状構造７８０の載置を可能にしてもよい。次いで、外側保定フレーム７５０は、内側フレーム７３０に再取着されるか、または緊締されてもよい。種々のクランプまたは締結具（例えば、ボルトあるいはネジ）のいずれかを使用して、フレーム７３０および７５０を取着してもよい。いくつかの実施例では、内側および外側フレームは、管状構造７８０が、管状構造７８０が着座されるまで、管状構造７８０の一端を溝７６０の一端内に通過または摺動させることによって、フレーム内に挿入されるように、一体的に形成されてもよい。他の実施例では、密閉構造は、完全に挿入されると、スロット内に直接挿入され、溝に係止し得る先細り断面形状を有してもよい。他の実施例では、外側保定フレーム７５０は、アクセスを促進するように変位または引き離され得る蝶番またはその他を備えてもよい。蝶番は、任意の特定の構成に不偏であってもよく、あるいはバネ荷重され、閉鎖または開放位置に維持されてもよく、係止機構をさらに備え、蝶番を閉鎖位置に維持し、密閉構造を保定してもよい。
【００３５】
デッキ７１０は、別個のデッキ支持７２０を有してもよいが、他の変形例では、内側保定フレームが、デッキ７１０を支持するようにさらに構成されてもよい。内側および外側保定フレーム７３０ならびに７５０を備える、フレームアセンブリは、フレーム７３０および７５０の振動またはねじりを緩衝し得る、フレーム補強バー７４０をさらに備えてもよい。図７Ｃに描写される実施例では、補強バー７４０は、内側および外側保定フレーム７３０と７５０との間に位置するが、他の変形例では、内側フレームの内部および／または外側フレームの外部に位置してもよい。他の変形例では、補強バーは、種々の締結具または取着構造のいずれかを使用して、相互に結合されてもよく、あるいは、押出成形等の単一補強構造に一体的に形成されてもよく、また、内側および／または外側保定フレームと一体的に形成されてもよい。デッキ７１０は、長方形構成、あるいは三角形、四角形、円形、楕円形、多角形、またはそれらの組み合わせ等の任意の他の形状を備え、デッキ支持、内側保定フレーム、補強バー、および外側保定フレームも同様であり得る。図１４は、ＤＡＰシステム１１００の別の実施例を図式的に描写するものであって、そこでは、チャンバパネル１１２０は、押出成形された単一の本体保定フレーム部材１１２２と取着される。単一本体保定フレーム部材１１２２は、パネル１１２０の管状折畳み１１２８を保定するように構成されるスロット１１２６を伴って構成される、溝１１２４を備える。フレーム部材１１２２へのパネルの取着および／または密閉をさらに倍増させるために、１つ以上のロッド１１３０（または、他の伸長構造）が、管状折畳み１１２８内に載置され、溝１１２４およびスロット１１２６との機械的干渉による、パネル１１２０の抜けを防止する。発泡体部材１１３２はまた、溝１１２４内に載置されてもよい。発泡体部材１１３２は、開気泡または閉気泡であってもよく、事前切断形状を有してもよく、あるいは溝１１２４内に流動性形態として、注入されてもよい。発泡体部材１１３２は、管状折畳み１１２８および／または溝１１２４の表面に接着されても、またはそうでなくてもよい。発泡体が接着剤である変形例では、発泡体膜は、接着剤特性を有するポリマーを備えてもよく、あるいは発泡体、溝、および／または折畳みは、接着剤によって塗膜されてもよい。発泡体特性は、可変であってもよく、いくつかの変形例では、管状折畳み１１２８および／またはロッド１１３０をスロット１１２６に対して押動させ、パネル１１２０およびフレーム部材１１２２の密閉をさらに倍増させ得る圧縮性の弾性発泡体を備えてもよい。発泡体は、製造時または使用時の組立の際に、溝１１２４内に挿入されてもよい。いくつかの変形例では、ロッド１１３０は、発泡体部材１１３２および管状折畳み１１２８が、溝１１２４内に載置された後に、挿入される。発泡体部材１１３２は、ロッドが挿入されることに伴って圧縮され、それによって、基部へのチャンバの有効な密閉を増加させる。
【００３６】
図１４にさらに描写されるように、フレーム部材１１２２はまた、ＤＡＰシステム１１００のデッキ１１３４を支持するように構成されてもよい。ここでは、フレーム部材１１２２は、デッキ１１３４を支持するための内部出張り構造１１３６を備える。また、図１４に描写されるように、フレーム部材１１２２は、１つ以上の押出成形された空洞１１３８および１１４０を有する中空構成を備え、フレーム部材の重量およびコストを削減してもよい。他の実施例では、単一本体フレーム部材は、中実構成を有してもよい。
【００３７】
上述のように、いくつかの変形例では、ロッドまたは他の保定構造は、管状構造７８０内に滑止または別様に載置されてもよい。保定構造は、種々の軸方向断面形状のいずれかを有してもよい。いくつかの実施例では、保定構造は、涙滴形状、または保定フレーム７３０および７５０の溝７６０ならびに開口部７６２に対する他の相補形状を有してもよい。さらに他の変形例では、硬化性材料が、管状構造内に注入され、固化され、分離を防止してもよく、また、チャンバを基部にさらに密閉してもよい。保定構造はまた、内側保定フレームの周囲に締結または緊締され得る、可撓性ケーブルを備えてもよい。重力および／またはチャンバパネルおよび／または高さ調節機構の重量の両方によって、チャンバが収縮されると、管状構造は、スロットから分離され、チャンバからの空気の漏出を加速させてもよい。
【００３８】
（高さ調節システム）
図２Ａに戻って参照すると、チャンバ３１０とユーザとの間の密閉を改善および／または維持するために、ユーザ密閉部３５０は、密閉フレーム３４１によって支持されてもよい。密閉フレーム３４１は、ユーザ密閉部３５０を中心としてチャンバ３１０に（または、ユーザ密閉部３５０に直接）取着し、空気漏出をもたらし得るねじりおよび／または変形を防止するように構成されてもよい。図２Ａに描写される実施例では、密閉フレーム３４１は、ユーザ密閉部３５０上方に取着するループまたは閉鎖構造を備える。他の実施例では、密閉フレームは、開放構成または着脱可能区画を有する閉鎖構成を備えてもよい。密閉フレーム３４１は、水平平面にある配向（または、少なくとも、密閉フレーム３４１の側方３４７および後方３４９区域）を伴って構成されてもよいが、他の実施例では、密閉フレームは、角度が付いた平面に配向されるか、または非平面構成を有してもよい。密閉フレーム３４１はまた、高さ調節可能であって、身長の低い患者によるシステムの使用を含む、特定の身体レベルまたは身体領域において、ユーザ密閉部３５０の使用を容易にし得るだけではなく、チャンバの垂直変位を防止するための制限または停止構造を提供してもよい。密閉フレームのための高さ調節機構の種々の実施例は、国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０１１８３２号に説明されており、参照することによって、上述に組み込まれる。図２Ａでは、密閉フレーム３４１は、高さ調節バー３５２に取着され、次に、２つの調節側面支柱３５４によって、移動可能に支持される。他の変形例では、密閉フレームは、調節支柱と直接接合してもよく、高さ調節バーは使用されない。高さ調節バー３５２および／または調節支柱３５４に対する密閉フレームの構成ならびに配向は、可変であってもよい。図２Ａに描写される特定の実施例では、高さ調節バー３５２および高さ調節支柱３５４は、密閉フレームに対して前方にある。また、前方密閉フレーム支材３５６は、側方密閉フレーム支材３５８に対して、内側に配向される。密閉フレーム３４１と高さ調節バー３５２との間の内側および前方取着は、走行または他の活動の際、手の揺動による損傷の危険または歩行改変を低減させ得る。さらに、密閉フレーム３４１はまた、前方密閉フレーム支材３５６が、前方から後方方向に、下り坂配向を有するように、高さ調節バー３５２に対して、下側関係を有してもよい。この下り坂配向は、ユーザ密閉部３５０に対して前方および上側に、チャンバ３１０内にいくつかの付加的空間を提供し、大股歩行を伴うもの（例えば、疾走またはある大股歩行異常）を含む、いくつかの活動の際の干渉を低減させ得る。しかしながら、他の変形例では、密閉フレームは、概して、高さ調節バーに対して、同一垂直位置以上を有してもよく、より側方に、または側方密閉フレーム支材と略同一の平面で、高さ調節バーに取着されてもよい。例えば、図１３は、概して、単一平面にある、密閉フレーム１１５４に取着される、高さ調節バー１１５２を備える、高さ調節アセンブリ１１５０の変形例を描写する。密閉フレーム１１５４は、バー１１５２の下方部分に沿って、高さ調節バー１１５２に取着され、高さ調節バー１１５２の使用を可能にし、ユーザ密閉部（図示せず）の取着を前方に支持する。密閉フレーム１１５４は、Ｕ−形状構成を備えるが、他の実施例では、密閉フレームは、Ｑ−形状または任意の他の形状であってもよい。本特定の変形例では、コンソールフレーム１１５６は、調節バー１１５２に直接ではなく、密閉フレーム１１５４に取着されるが、他の変形例では、コンソールフレーム１１５６に直接取着されてもよい。１つ以上の支持構造１１５８が、密閉部またはコンソールフレーム１１５４および１１５６を支持するために提供されてもよい。ここでは、支持構造１１５８は、密閉部とコンソールフレーム１１５４との間にある角度で位置し、力を再分配するよう作用するが、調節アセンブリ１１５０の把持および移動を促進するための１つ以上の切り欠き１１６０を備えてもよい。
【００３９】
図２Ａに戻って参照すると、密閉フレーム３４１以外の他の構造はまた、コンソールフレーム３３１等、高さ調節バー３５２に取着され、単一高さ調節によって、コンソール表示および制御への容易なアクセスを促進してもよい。図２Ａに描写されるように、高さ調節バー３５２および密閉フレーム３４１を備える、調節アセンブリ３３０は、システム３００の制御ならびに視覚的表示に取着するために使用され得る、コンソールフレーム３３１をさらに備えてもよい。この特定の実施例は、密閉フレーム３４１およびコンソールフレーム３３１の構成要素の同時調節を可能にし、その両方とも、ユーザの高さに基づいて調節されてもよい。
【００４０】
図８Ａから８Ｅはさらに、図２ＡにおけるＤＡＰシステムの高さ調節機構の構造を例示する。高さ調節機構８００は、一対の略平行の垂直に配向された側面支柱８１０と、それぞれ少なくとも部分的に側面支柱８１０の内側に格納される、２つのローラアセンブリ８３０を有する可動アセンブリ８７０とを備える。可動アセンブリ８７０は、フレーム８８０と、２つの側面支柱８１０と移動可能に接合する、ローラアセンブリ８３０に取着されるフレーム支持バー８３５とをさらに備える。図８Ａに例示されるように、フレーム８８０は、コンソール部分８８１と、密閉フレーム部分８８２と、角度が付いた中央部分８８３とをさらに備える。コンソール部分８８１と密閉フレーム部分８８２との間の角度は、約４５度乃至約１８０度、時として、約９０度乃至約１３５度、他の場合には、約１１０度乃至約１３５度の範囲内であってもよい。フレーム８８０のコンソール部分８８１は、制御パネル／ディスプレイ（図示せず）を取着および／または支持するために使用され得る、コンソールトレイ８７１を受容するように構成されてもよい。フレーム８８０の角度が付いた中央部分８８３は、コンソール部分８８１と密閉フレーム部分８８２とを接続する。フレーム８８０は、その任意の部分を把持または操作しながら、高さ調節を可能にするように構成されてもよいが、いくつかの実施形態では、フレーム８８０の中央部分８８３は、可動アセンブリ８７０を上昇または降下させるためのハンドルとして構成されてもよい。角度が付いた中央部分８８３は、例えば、１つ以上のフランジまたは隆線を備え、および／またはポリスチレンおよびポリブタジエン領域を有するゴムまたはブロックコポリマー等の高粘着摩擦材料、例えば、Ｋｒａｔｏｎ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ，ＬＬＣ（Ｈｏｕｓｔｏｎ、Ｔｅｘａｓ）製ＫＲＡＴＯＮ（登録商標）ポリマーから成り得る１つ以上の把持領域を提供してもよい。フレーム８８０の中央部分８８３は、可動アセンブリ８７０の調節バー８３５に取着され、次に、その両端において、２つのローラアセンブリ８３０に取着されてもよい。いくつかの実施形態では、フレーム８８０の中央部分８８３は、付加的バー８８５によって補強され、フレーム８８０とフレーム支持バー８３５との間の接触表面積を増加させ、それによって、フレーム８８０の構造的完全性を向上させてもよい。
【００４１】
高さ調節機構は、フレームのコンソール部分が、重量効果の減少によって移動され得るように、調節アセンブリの負荷を少なくとも部分的に相殺するための上昇機構をさらに備えてもよい。いくつかの変形例では、上昇機構は、可動アセンブリの負荷より大きい偏移力を提供し、可動アセンブリ８７０をより高い位置に偏向させてもよい。上昇機構は、アセンブリに垂直上向き力を印加するバネまたは空気圧衝撃部材を備えてもよい。上昇力は、アセンブリに直接的に、または滑車システムを使用して間接的に印加されてもよい。
【００４２】
他の変形例では、システムは、可動アセンブリの偶然の解放による突然の落下の危険を低減させ得る平衡システムを備えてもよい。可動重量は、システムの側面支柱の中に提供され、滑車を有するケーブルまたはベルトを使用して、可動アセンブリに取着されてもよい。各平衡錘は、可動アセンブリの重量の約半分であって、可動アセンブリを降下または上昇させるために、慣性および／または摩擦抵抗を克服することが要求される量に対する力を減少させてもよい。いくつかの実施形態では、平衡錘全体は、非係止可動アセンブリが、係止されるか、またはＤＡＰシステムの基部に到達するまで降下するように偏向されるために、可動アセンブリより若干少ない重量であってもよい。いくつかの変形例では、可動アセンブリの偏向された降下動作は、可動アセンブリの動作を抑制するために使用されるローラアセンブリまたは他の種類の機構によって提供される、摩擦抵抗によって制限されてもよい。本設計は、ユーザに、可動アセンブリを上昇させるために、可動アセンブリに力を印加し、可動アセンブリと平衡錘との間の質量差を克服させることを要求し得る。さらに他の実施形態では、平衡錘は、可動アセンブリより若干重く、それによって、非係止可動アセンブリを偏向させ、係止されるか、またはこの具体的実施形態では、可動アセンブリの上昇動作が、ローラアセンブリによって抑制されるまで上昇させてもよい。そのような実施形態では、ユーザは、その位置を降下させるために、可動アセンブリに付加的力を印加する必要があり得る。なおもさらなる実施形態では、複合滑車アセンブリは、可動アセンブリより軽い平衡錘のために、および／または可動アセンブリの重量を完全に相殺するために、使用されてもよい。
【００４３】
図８Ｄに例示されるように、各側面支柱８１０は、平衡区画８１２およびローラ区画８１４を備えてもよい。滑車８１６は、軸方向ピン８９１の周囲の平衡区画８１２の上部に回転可能に搭載される。滑車ベルトまたはケーブル８９２は、滑車８１６上に撓められ、一端は、平衡区画８１２内に位置する平衡錘８９０に接続される。平衡錘９８０は、概して、支柱８１０の平衡区画８１２内で垂直（または、支柱の他の方向）に移動するように構成される。ケーブル８９２の他端は、ローラアセンブリ８３０の上部に位置する、平衡錘ケーブル架台８４３上に搭載される。
【００４４】
図８Ａから８Ｄに描写されるように、ローラアセンブリ８３０は、基部プレート８３１と、前方ローラ８３４と、後方ローラ８３２と、２つの側面ローラ８３６および８３８を備えてもよい。高さ調節機構の垂直移動を容易にすることに加えて、側面ローラ８３６および８３８は、調節機構の回転度を低減または排除するように構成されてもよい一方、前方および後方ローラ８３２および８３４は、ピッチおよび／またはヨーを減少させ、ジャミングの危険を低減させ得る。いくつかの変形例では、ローラは、フレーム支持バー８３５上に直接搭載されてもよく、基部プレート８３１は、使用されない。前方ローラ８３４は、基部ボード８３１の後方縁８３３近傍にある基部プレート８３１の上部に位置する。前方ローラ８３４は、基部プレート８３１の底部と、基部プレート８３１の前方縁８３５の近傍に位置する。上側側面ローラ８３６および下側側面ローラ８３８は、基部プレート８３１の上遠位角および底近位角に搭載される。また、基部ボード８３１の上遠位角および底近位角には、２つのパッド構造８４０ならびに８４１が搭載され、ローラ区画８１４内のローラアセンブリ８３０の移動をさらに整合させてもよい。
【００４５】
ローラアセンブリのローラは、ローラ区画の平面表面を連動させてもよいが、図８Ａから８Ｄに描写される実施形態では、１つ以上の軌道構造が、ローラ区画内に提供され、ローラアセンブリの連動を増大させてもよい。軌道構造は、ローラ区画表面と一体的に形成されてもよく、または、別個の構造を備えてもよい。例えば、図８Ａから８Ｄを参照すると、側面支柱８１０のローラ区画８１４は、前方ローラ８３４および後方ローラ８３２が、それぞれ移動可能に常駐する前方軌道構造８１７および後方軌道構造８１８を備えてもよい。これらまたは他の軌道構造は、水平方向における、ローラアセンブリ８３０の変位を低減させ得る。いくつかの実施形態では、ローラのうちの１つ以上は、摩擦回転抵抗の増加を伴って構成され、可動アセンブリの急激な降下の危険を低減させてもよい。さらに他の変形例では、軌道区画８１４は、ローラアセンブリ８３０の側面ローラ８３６および８３８を受容するための軌道またはスロットを備えてもよい。いくつかの実施形態では、軌道区画８１４および滑車区画８１２両方の内側表面は、１つ以上の潤滑剤または低摩擦材料で塗膜されてもよい。また、他の変形例では、ローラは提供されず、高さ調節機構の移動は、低摩擦材料および／または低摩耗材料で塗膜あるいは被覆される摺動可能パッドを備える。さらに他の変形例では、ローラおよび軌道構造は、ラックアンドピニオン構成と置換されてもよい。
【００４６】
いくつかの変形例では、ＤＡＰシステムの可動アセンブリは、主に、側面支柱に対して、垂直動作を呈するが、他の実施例では、可動アセンブリは、角度位置に応じて、可動アセンブリの１つ以上の構造を係合および／または係脱させるために使用され得る、いくつかの角度または枢動移動を提供する、片持ち梁システムを備えてもよい。いくつかの変形例では、例えば、可動アセンブリが、密閉フレームのループ内に位置するユーザによって、上方に牽引されると、可動アセンブリは、前方に傾動され、ローラ構造の自由回転を可能にし、可動アセンブリを上昇させてもよい。可動アセンブリが、下方に押動される、またはその基本構成にある時、可動アセンブリに対する相対後方傾動は、１つ以上の抵抗または制動パッドを１つ以上のローラ上に係合させ、下降速度を減速または別様に制御してもよい。さらに他の実施例では、抵抗パッドは、ローラ区画の表面に係合し、可動アセンブリの下方／上方移動を防止してもよい。
【００４７】
例えば、図８Ａおよび８Ｄは、それぞれ、プレート８３１の上側前方領域および下側後方領域内の側面ローラ８３６ならびに８３８のシャフトを中心として搭載される、パッド８４０および８４１を描写する。パッド８４０および８４１は、支柱８１０の隣接する壁８６０に解除可能に係合し、可動アセンブリ８７０の移動を防止または減速させるように構成されてもよい。本特定の実施例では、パッド８４０および８４１は、側面ローラ８３６および８３８のシャフトを中心として回転するように構成されるが、他の実施例では、パッドは、独立回転可能シャフトを有してもよい。
【００４８】
パッド８４０および８４１の係合は、可動アセンブリ８７０が係止ピン８５２と定位置で係止される時（以下に詳述される）と、可動アセンブリが前方に傾動される時（図８Ｄと反時計回り）とに生じる。前方傾動は、ローラ軌道８１４の内側表面に対して、パッド８４０および８４１を押動させ、それによって、可動アセンブリ８７０を減速させる、またはさらに突然の落下を防止する。いくつかの変形例では、パッドは、重力、バネ機構、または他の力部材を使用して、係合あるいは係脱位置に偏向されるように構成されてもよい。パッド８４０および８４２は、金属、ゴム、またはプラスチック等、任意の好適な材料から成ってもよい。
【００４９】
別の変形例では、片持ち梁機構は、高さ調節アセンブリに取着されるチャンバの膨張または収縮によって、作動されてもよい。図１１ＡにおけるＤＡＰシステム１１００の高さ調節機構１１５０を図式的に描写する図１５を参照すると、チャンバ１１７０が減圧されると、平衡システム１１７２は、高さ調節アセンブリ１１５０の重量と、高さ調節アセンブリ１１５０に作用するチャンバ１１７０の有効重量（チャンバ１１７０の実際の重量より少なくあり得る）との平衡を保つように構成される。これは、取着されたチャンバ１１７０とともに、高さ調節アセンブリ１１５０の移動を容易にする。さらに、高さ調節アセンブリ１１５０の質量中心（Ｃｍ）は、平衡システム１１７２の取着部１１７４に対して後方であるため、平衡力Ｆｃは、高さ調節アセンブリ１１５０を時計回りに回転させ、それによって、力（Ｆｗ）を伴う、調節支柱１１８２の壁１１７８、１１８０に対する高さ調節アセンブリ１１５０の車輪１１７６によって、力（Ｆｗ）を付与するように作用する。したがって、高さ調節アセンブリ１１５０は、重力を克服する必要なく、支柱１１８２の壁１１７８、１１８０に係合される車輪からの摩擦力の低減によって、調節可能である。
【００５０】
チャンバ１１７０が膨張されると、高さ調節アセンブリ１１５２は、その係止ピン１１８４が、次の係止開口部（図示せず）に係合するまで、未だ係止されていない場合、上昇を開始するであろう。係止されると、膨張されたチャンバは、密閉フレーム１１５４を押動させ、係止ピン１１８４の周囲において、それを上方（または、図１５では、反時計回り）に回転させ続けるであろう。これは、調節支柱１１８２の壁１１７８、１１８０からの高さ調節アセンブリ１１５２の車輪１１７６の移動をもたらす一方、また、パッド力（Ｆｐ）によって、負荷パッド１１８６を壁に係合させる。パッド力Ｆｐは、係止ピン１１８４が偶然に係脱する場合、制動力として作用し、それによって、高さ調節アセンブリ１１５２の突然の上方移動を防止し得る。システムの使用が完了し、チャンバ１１７０が減圧されると、パッド１１８６は、係脱し、車輪１１７６は、支柱１１８２の壁１１７８および１１８０に再係合し、高さ調節アセンブリ１１５２の下方変位を促進し、ユーザをシステム１１００から退出させる。
【００５１】
他の実施例では、パッドは、制動ではなく、可動アセンブリの整合を維持するように構成されてもよく、低摩擦および／または低摩耗材料で塗膜または被覆されてもよい。他の実施例では、パッドは、側面ローラシャフトから別個のプレート上に搭載される、あるいは回転または枢動ではなく、摺動もしくは平行移動するように構成されてもよい。なおもさらなる実施例では、調節アセンブリの移動ならびに後述される係止機構の作動および解放は、動力化されてもよい。動力化された移動の制御は、制御パネルを通して、または例えば、調節バー上に提供される、１つ以上の制御によって、行なわれてもよい。
【００５２】
（係止機構）
ＤＡＰシステムはまた、高さ調節機構の位置を調節および／または係止するように構成され得る、係止機構を備えてもよい。いくつかの実施形態では、係止機構は、システムを使用している間、ユーザにとってアクセス可能な制御インターフェースをさらに備える。制御インターフェースは、アクチュエータ（例えば、ボタン、レバー、ノブ、またはスイッチ等）を備えてもよい。他の実施形態では、制御インターフェースは、ユーザが、システムの他のパラメータ（例えば、チャンバ内側の圧力レベル、運動機械のパラメータ等。）を制御および調節し得る、制御パネルに統合されてもよい。
【００５３】
図２Ａに戻って参照すると、係止機構３３３のインターフェースは、可動アセンブリ３３０の調節バー３５２内に位置する、スロット３４４から突出する、可動レバー３４５を備えてもよい。レバー３４５は、係止される可動アセンブリ３３０の移動を防止する係止位置と、移動を可能にする非係止位置と、を備えてもよい。係止機構３３３はまた、また、他の可動アセンブリ３３０構造の把持および操作を要求せずに、レバー３４５を使用して、可動アセンブリ３３０の移動を可能にするように、構成または別様に補強されてもよい。いくつかの実施形態では、バネまたは他の力機構が、可動アセンブリ３３０の偶然の解除を防止するために、ラッチハンドル３４５を係止位置に偏向させてもよい。レバー３４５の移動は、図２Ａに描写される実施形態では、水平に生じるように構成されるが、他の実施例では、水平に移動する、またはいくつかの他の移動（例えば、回転）を行なうように構成されてもよい。他の変形例では、他の種類の係止アクチュエータ、例えば、ノブ、スライド、またはボタン等が、使用されてもよい。いくつかの事例では、トレッドミル活動等のある活動と関連付けられた動作が、典型的には、係止機構３３３を非係止状態にし得る水平移動を伴わないので、水平移動は、偶然の解除の危険を低減させ得る。他の実施形態では、係止機構は、多重の異なる移動（例えば、回転と牽引、または押動と牽引）を利用して、係止機構を係脱させ、また、偶然の解除の危険を低減させてもよい。これは、その角度移動およびその線形の平行移動に対して、クランク結合機構の幾何学形状を調節することによって、達成されてもよい。加えて、チャンバが、本領域内に膨隆するように成形され、圧力下において、レバーが解除することを物理的に防止してもよい。いくつかの実施例では、係止センサが追加され、ピンの完全係脱前に、レバーの解除を検出してもよい。センサは、例えば、電極接触機構、押ボタン機構、または磁気機構を伴うもことを含む、種々の好適な構成のいずれかを有してもよい。
【００５４】
使用され得る係止機構の一実施例として、制御ラッチの回転動作が、２つの係止ピンの線形動作を駆動し、それによって、可動アセンブリの本位置を係止または解除し得る、ピン−ラッチ係止機構を含む。図８Ｂに例示されるように、ローラアセンブリ８３０の基部プレート８３１は、ピン−ラッチ係止機構８５０の端部ピン８５２を受容するように設計される少なくとも１つの開口部８３７を備えてもよい。端部ピン８５２は、開口部８３７を通って延在し、側面支柱８１０上の側面陥凹または開口部８１３のうちの１つに係合し、それによって、ローラアセンブリ８３０および可動アセンブリ８７０を支柱８１０に係止してもよい。いくつかの実施例では、側面開口部８１３は、係止ピン８５２の偶然の押出および係脱を回避するためのカバーによって、保護されてもよい。係止ピン８５２はまた、開口部８１３と機械的な締まり嵌めを形成し、さらに偶然の係脱を防止する切り欠きまたは溝を備えてもよい。いくつかの実施形態では、管状ピン担体８３９が、開口部８３７の周囲に搭載され、端部ピン８５２を誘導し、端部ピン８５２を支持し、ピンの変形または屈曲を防止してもよい。ピン担体８３９は、任意の好適な材料、例えば、ゴムまたは金属から成ってもよい。いくつかの変形例では、係止ピン８５２の遠位端は、係止ピン８５２を係止開口部８３７に整合させる正確性を低下させるように、先細であってもよい。
【００５５】
図９Ａおよび９Ｂに例示されるように、ピン−ラッチ係止機構９００は、レバーハンドル９０４が取着される駆動クランク９０２と、２つのピン−ラッチロッド９０６および９０８と、それぞれ、各ピン−ラッチロッド９０６および９０８の端部に枢動可能に連結される、２つの係止ピン９１０および９１２とを備えてもよい。駆動クランク９０２とロッド９０６および９０８は両方とも、底面架台係止部９１６上に搭載されるプレート９１４に枢動可能に締結されてもよい。プレート９１４上に、２つの対称的に配置されたスロット（図９Ｂでは、１つの９１８のみ示される）が存在し、ロッドの線形動作のための進行空間を提供する。本特定の実施形態では、駆動クランク９０２が、反時計回りに回転させられると（駆動クランク９０２の移動範囲は、図９Ｃに例示されるように、可動アセンブリ９０５の正面トレイ９０３内の正面スロット９０１によって制限される）、２つのピン−ラッチロッド９０６および９０８は、外向きに延長するように駆動され、次に、２つの係止ピンを外向きに押動させ、側面支柱上の側面開口部（例えば、図８Ａにおける８１３）に係合させ、それによって、可動アセンブリ９０５のこの位置を係止する。駆動クランク９０２が、時計回りに回転し、その解除位置に戻ると、クランク９０２の回転動作ピン−ラッチロッド９０６および９０８を内向きに後退させ、それによって、側面開口部から係止ピン９１０および９１２を係脱させ、可動アセンブリ９０５を解除する。
【００５６】
いくつかの実施形態では、係止機構は、駆動クランク９０２をその係止位置に偏向させるために使用され得る保定機構をさらに備えてもよい。いくつかの実施形態では、それぞれ、バネの一端に取着されるバネアンカおよびバネリテーナを備えるバネアセンブリは、駆動クランク９０２を偏向させるために使用されてもよい。図９Ａは、そのようなバネアセンブリの一実施形態を例示する。図に示されるように、バネ保定ピン９２２は、駆動クランク９０２に枢動可能に取着される。バネアンカピン９２４は、図８Ａに描写される、可動アセンブリ８７０のフレーム支持バー８３５に係合し、それによって、バネ（図示せず）の一端を固定位置に係留してもよい。アンカピン９２４と保定ピン９２２との間の距離は、レバー９０４がその係止位置に置かれると、ボール９０４がその解除位置に置かれるときの２つのピン間の距離より大きくなり得、バネは、レバー９０４が、正面スロット９０１の右端、すなわち、その係止位置に置かれると、ポテンシャルエネルギーによってチャージされる。チャージされたバネは、駆動クランク９０２に反時計回り保定力を付与し、それによって、駆動クランク９０２をその係止位置に偏向させ得る。これらの状況のうちのいくつかでは、可動アセンブリ９０５を解除するために、ユーザは、駆動クランク９０２に外部時計回り回転力を印加し、チャージされたバネからの偏向力を克服する必要があり得る。したがって、可動アセンブリの偶然の解除は、低減または回避され得る。バネ（または、他の偏向部材）によって提供される偏向力は、アンカピン９２４の位置を調節することによって、調節されてもよい。図９Ｃに例示されるように、可動アセンブリ９０５の正面トレイ９０３は、２つ以上のアンカピンホルダ９０７および９０９を備えてもよい。例えば、アンカピン９２４が、左端ピンホルダ９０９内に載置される場合、保定バネは、アンカピン９２４が開口部９１７内に載置される場合と比較して、より高い程度にチャージされ、それによって、駆動クランク９０２により高い保定力を付与するであろう。バネアンカピンをコンソール正面トレイ９０３に添着させることは、必要ないことに留意されたい。いくつかの実施形態では、バネアンカピンは、別の構造、例えば、ローラアセンブリのボード８３１に添着されてもよい。バネアンカピン９２４とバネ保定ピン９２２の相対位置は、可変であってもよい（例えば、アンカピン９２４は、この具体的実施形態では、保定ピン９２２の左に配置される）。例えば、異なる幾何学形状構成を有するクランクが使用される場合、係止機構は、図９Ａから９Ｃに示される本実施形態のそれらと反対の係止および解除位置を備えてもよい（例えば、ユーザは、代わりに、解除するために、制御クランク９０２を反時計回りに回転させてもよい）。そのような場合、バネアンカピン９２４は、バネが制御クランク９０２をその係止位置に偏向させるために、バネ保定ピン９２２の右に載置されてもよい。当業者は、銀行の金庫室および船上のポートドアのために使用される、係止車輪機構等、種々の結合機構のいずれかが使用されてもよいことを理解するであろう。また、レバーの移動方向は、線形と非線形および垂直と水平の両方における、種々の方向ならびに移動のいずれかのために構成されてもよい。
【００５７】
ピン−ラッチ係止機構は、係止ピンの一対の側面開口部への係合を促進するための多数の特徴を備えてもよい。例えば、２つの枢動可能な可動端係止ピン９１０および９１２を２つのピン−ラッチロッド９０６および９０８に提供することは、ピン−ラッチシステムのトルカビリティ（ｔｏｒｑｕａｂｉｌｉｔｙ）を低減させ、したがって、システムの柔軟性および操向性を向上させ得る。いくつかの実施形態では、端部ピン９１０および９１２は、ピン−ラッチロッド９０６および９０８と同一材料から成ってもよい。他の実施形態では、枢動可能端部ピン９１０および９１２は、ロッド９０６および９０８より弾性の材料から成り、それによって、より操向可能にしてもよい。その結果、そのような端部ピンは、側面支柱上の側面開口部への係合がより容易となり得る。いくつかの実施形態では、ピンカバー、例えば、図７Ｂにおける、管状構造８３９は、端部ピンの線形動作を誘導するために使用され、端部ピン９１０および９１２の側面開口部への係合をさらに促進してもよい。いくつかの実施形態では、２つのロッド９０６および９０８の端部部分９０３および９０５は、弾性材料を備え、係止機構のトルカビリティをさらに低減させてもよい。いくつかの状況では、ユーザは、係止ピン９１０および９１２が、一対の側面開口部への係合に失敗すると、可動アセンブリを係止しようと試行し得る。ユーザのそのような動作は、ピン−ラッチロッド９０６および９０８内に応力および／または歪みを生じさせ得る。いくつかの実施形態では、端部部分９０３および９０３は、係合に失敗すると、端部ピン９１０および９１２が後退するための余地を提供するので、そのような応力または歪みを低減させることに有用となり得る、湾曲構成（例えば、「Ｓ」形状）を備えてもよい。
【００５８】
所望のレベルにおいて、移動可能アセンブリの設定および係止を容易にするために、ＤＡＰシステムは、ユーザの高さに基づいて位置を誘導または提案するために、システム上に指標を提供してもよい。図１２では、例えば、ＤＡＰシステム１１００の高さ調節アセンブリ１１５０は、側面支柱１１８２を覆う可動インジケータポインタまたは開口部１１９０を含む。側面支柱１１８２は、可動アセンブリ１１５０の調節の誘導として使用され得る一連の指標１１９２（例えば、フィート／インチまたはセンチメートルにおける高さ）を含む。指標１１９２は、側面支柱１１８２上に印刷されるか、または支柱１１８２に沿うＬＣＤまたはＬＥＤ表示として提供されてもよい。他の変形例では、プライバシーのため、ユーザの高さは、制御パネル（図示せず）に入力され、光の柱からの１つ以上の光が、ユーザの高さ入力に基づいて選択的に作動され、可動アセンブリ１１５０の提案位置を示してもよい。さらに他の変形例では、制御パネルおよび／または可動アセンブリは、例えば、正確な位置決めを示すか、またはアセンブリを上下させるための命令を示す、可聴、可視、または触知信号をユーザに提供してもよい。
【００５９】
（可動アセンブリへのチャンバの取着）
上述のように、ユーザ密閉部および可動アセンブリの高さは、同時に調節されてもよい。本特徴を実装するための方法の１つは、ユーザ密閉部の高さが、可動アセンブリの垂直移動によって調節され得るように、ＤＡＰシステムのチャンバの一部を可動アセンブリの一部に取着することである。そのような設計は、ユーザに、単一ステップにおいて、制御パネルおよびユーザ密閉部の高さを調節させることによって、高さ調節動作を単純化させ得る。さらに、圧力チャンバとフレームとの間の相対動作を制限することは、ユーザの身体に対して、ユーザ密閉部を安定化させ、次に、ユーザとチャンバとの間の密閉を維持するのに有用となり得る。フレーム８８０は、種々の方法において、チャンバに取着されてもよい。一実施例として、フレーム８８０の近位部分８８２は、１つ以上の布地ループで全体的または部分的に被覆され、例えば、接着剤あるいはＶＥＬＣＲＯＴＭ式の締結具および／またはジッパによって、ユーザ密閉部の周囲にチャンバ材料をさらに取着させてもよい。他の実施形態では、上部チャンバ区域は、フレーム８８０が金属から成る場合、フレーム８８０を誘引し得る、１つ以上の磁石を備えてもよい。
【００６０】
図１０Ａおよび１０Ｂは、フレーム１００４の近位ループ１００２に膨張可能なチャンバ１００６の別の取着機構を図式的に例示する。図１０Ｂに例示されるように、膨張可能チャンバ１００６の一部を取着するために使用される引張ループ１００８は、ループ１００２の一部の下方に固定して搭載される、伸長スロット付き保定チャネル１０１２内に収容されている伸長レール１０１０の周囲に載置されてもよい。ロッド１０１０は、ロッドが、保定チャネル１０１２内を移動し得るが、チャンバ１００６が引張されても、スロットから除去され得ないように、縦方向スロットの幅より大きな直径を有してもよい。スロット付き保定チャネル１０１２は、レール１０１０と同一長を備えても、またはそうでなくてもよい。いくつかの変形例では、複数の引張ループを使用して、チャンバをコンソールフレーム１００４に取着してもよい。引張ループは、膨張可能チャンバと同一材料から成っても、またはそうでなくてもよい。引張ループは、接着剤、ＶＥＬＣＲＯＴＭ式の締結具、締結バックル、ボタン、または他の種類の好適な取着方法によって、チャンバに取着されてもよい。いくつかの実施例では、ユーザフレームへのチャンバの取着は、可動アセンブリによる、チャンバの上昇および／または降下を促進するだけではなく、ユーザ密閉部の領域内のチャンバの幾何学形状を維持し、密閉部からの空気の漏出の頻度および／または規模を低減させ得る。
【００６１】
いくつかの変形例では、密閉フレームおよびチャンバは、密閉フレームが、ユーザ密閉部に対して下側に留まるように構成され、ユーザの腕の揺動または他の種類の上半身動作のための余地を提供してもよい。他の変形例では、ユーザ密閉部は、ユーザがランニングしているか、または別様にユーザの下半身を動かしているときに、ユーザの下半身（例えば、脚または臀部）が、コンソールフレームと衝突しないように、コンソールフレームの近位ループと実質的に同一平面にあってもよい。いくつかの実施形態では、コンソールフレームループ上方のユーザ密閉部によって形成される突出構造は、円筒形構成を備えてもよい一方、他の実施形態では、そのような構造は、ユーザ密閉部が、伸展可能フラップの断片によって形成される場合、切頭円錐型構成を備えてもよい。可動アセンブリの近位ループの寸法は、チャンバ内のユーザ密閉部より大きくてもよい一方（例えば、図２Ｂ参照）、他の実施形態では、近位ループは、より小さくてもよい。いくつかの実施形態では、近位ループの内側表面とユーザ密閉部の外側縁との間の平均距離は、約０ｃｍ乃至約２０ｃｍ以上、他の場合には、約２ｃｍ乃至約１０ｃｍ、他の場合には、約１ｃｍ乃至訳５ｃｍの範囲であってもよい。
【００６２】
（フレームアセンブリ）
フレームアセンブリは、ＤＡＰシステムの他の構造を支持および／または安定化させるための種々の構造を備える。例えば、フレームアセンブリは、膨張チャンバに取着する土台または基部、ならびに膨張チャンバの形状を制限するバー、留具、またはレールを備えてもよい。フレームアセンブリはまた、種々のフレーム構造を使用する高さ調節機構を安定化させ、使用の際、ＤＡＰシステムまたはユーザによって、あるいはそれらに作用することによって発生させられる振動を緩和し、もしくは他の応力を安定化させるために使用されてもよい。図２Ａから２Ｃに描写される実施例では、ＤＡＰシステム３００は、基部３２１と、側面手すり３２２と、正面水平バー３２３と、正面垂直バー３２４とを伴うフレームアセンブリ３２０を備える。フレームアセンブリ３３０のいくつかの部分はまた、チャンバを所定の形状に維持または制限してもよい。例えば、チャンバ３１０が膨張させられると、システム３００の正面端部におけるチャンバ３１０の拡張は、側面バー３２５、Ｌ−形状バー３２６、および正面留具３２４の正面バー３２７によって制限される。チャンバ３１０の側方拡張は、後面手すり３２２によって制限されてもよい。後面手すり３２２は、運動の際、および／または一時的に、ユーザの身体平衡を崩れさせ得るチャンバ３１０内の圧力変化の場合に、ユーザに支持を提供してもよい。いくつかの実施形態では、圧力源は、２つのＬ−形状バー３２６上に載置されるか、またはそこに搭載されてもよい。一実施例では、圧力源は、送風機であってもよい。圧力源は、同様に、他の場所に載置されてもよい。例えば、圧力源によって生じ得る振動を低減させるために、ＤＡＰＳに隣接して、地面に載置されてもよい。
【００６３】
フレームアセンブリ３２０は、当業者に周知の任意の好適な方法によって、ともに組み立てられてもよい。非限定的実施例として、ブラケット、ボルト、ネジ、またはリベットを含む。いくつかの実施形態では、上述の構成要素に加え、またはその代わりに、フレームアセンブリ３２０は、他の構成要素または部品を備えてもよい。例えば、付加的バーまたは留具を使用して、ユーザが動作中、システム３００を安定化させてもよい。
【００６４】
他の実施例では、１つ以上の他の構造が、フレームアセンブリに取着され、ある種類の運動または訓練を容易にしてもよい。例えば、調節機構は、歩行器または杖機構をさらに備え、歩行器あるいは杖機構と関連付けられた上半身上昇および立位動作を模擬、促進、もしくは調整してもよい。いくつかの実施例では、歩行器または杖機構がＤＡＰシステムと併用されるトレッドミルまたは他の運動機械と同期され得る、センサを組み込んでもよい。さらに他の実施例では、チャンバの１つ以上のパネルは、身体の封入された部分へのアクセスを可能にするように、密閉可能に開放されてもよい。また、さらなる実施例では、チャンバおよび／またはフレームアセンブリは、装着帯またはストラップを含み、非空気圧式身体支持を提供してもよい。
【００６５】
上述のように、図２Ａから２Ｃに描写される実施形態における、チャンバ３１０の拡張は、ＤＡＰシステム３００のフレームアセンブリ３２０のいくつかのバー、レール、および／または留具によって制限されてもよい。この具体的実施形態では、２つの平行な高さ調節機構３３４は、また、その側方の拡張を制限することによって、膨張されたチャンバの成形を促進してもよい。図２Ａに例示されるように、ユーザ密閉部３５０の周囲の膨張されたチャンバ３１０の垂直方向の拡張は、可動アセンブリ３３０のコンソールフレーム３３１によって制限されてもよい。ユーザが、システム３００を使用中、膨張されたチャンバ３１０内に載置されると、可動アセンブリ３３０の密閉フレーム３４１は、ユーザのちょうど胴回りまたはその上方に配置されてもよい。図２Ｂに最も良く例示されるように、可動アセンブリ３３０の密閉フレーム３４１は、チャンバ３１０の上区域３１３と略同一の幅であってもよいが、ユーザ密閉部３５０より若干広くてもよい。その結果、チャンバ３１０が膨張させられると、コンソールフレームの変位が、ユーザ密閉部３５０を上昇させるが、密閉部３５０の周囲の膨隆チャンバ材料を抑制させ得る。本設計は、ユーザ密閉部３５０の周囲の膨隆チャンバ材料が、ユーザの上半身動作に干渉する危険を防止または低減させ、ユーザが、自由かつ快適に腕を揺動することを可能にし得る。さらに以下に詳述されるように、チャンバ３１０の上区域３１３は、コンソールフレーム３３１の一部に取着され、それによって、ユーザ密閉部３５０の高さを可動アセンブリ３３０の高さとともに調節させてもよい。
【００６６】
本明細書に説明された構造に加え、付加的構造を使用して、チャンバを具体的構成に輪郭付けるために、チャンバ３１０の膨張を制限してもよい。例えば、Ｘ−形状クロスバーが、高さ調節機構３３４と後面手すり３２２との間に追加され、基部の側面における膨隆するチャンバ材料を平坦化してもよい。いくつかの実施形態では、チャンバ３１０は、膨張したチャンバを特定の構成または形状に維持することを容易にし得る、１つ以上の剛性部分または他の種類の統合支持構造を備えてもよい。
【００６７】
上述のように、ＤＡＰシステムは、システムのフレームアセンブリまたは他の構造に取着される１つ以上のパネルまたは端部キャップをさらに備えてもよい。例えば、図１１におけるＤＡＰシステム１１００は、側面支柱１１０４に取着され、係止機構の係止開口部（例えば、図８Ａにおける支柱８１０の開口部８１３）が、外部衝突によって偶然係脱するか、あるいは係止機構が係合されるとき、露出された係止開口部と露出された係止ピンとの間に、衣類または他の物体が偶然挟入することを防止し得る側面支柱パネル１１０２を備える。側面フレームパネル１１０６および前方パネル１１０８は、フレーム１１１０に取外し可能に取着されてもよい。これらのパネル１１０６および１１０８は、ユーザをシステム１１００の機械および電気構成要素から保護し、ならびにシステム構成要素が損傷することを防止し得る。
【００６８】
（上述の実施形態の使用）
本明細書では、ユーザが、努力せずに、かつ容易に、ユーザ密閉部の高さを調節可能である高さ調節機構を具備する、ＤＡＰシステムの種々の実施形態について説明される。さらに、ＤＡＰシステムはまた、シームレスに高さ調節機構と併用されるように構成される、係止機構を備える。いくつかの実施形態では、ユーザは、片手で、調節ステップおよび係止ステップを完了可能であってもよい。一実施形態におけるように、ユーザが、図３Ａに例示されるように、ＤＡＰシステムを使用するセッションを終了後、ユーザは、最初に、運動機械を停止し、次いで、プロセッサに圧力チャンバ内の上昇圧力レベルの加圧または維持を停止するように命令してもよい。これは、ユーザインターフェースシステム（例えば、制御パネル）を通して行なうことが可能である。ユーザは、ユーザの身体からユーザ密閉部を解放し、次いで、ラッチボールをその解除位置に回転させること（例えば、本具体的実施形態では、反時計回り回転）によって、可動アセンブリを解除してもよい。平衡システムの使用のため、本実施形態では、可動アセンブリの降下は、ユーザに、多大な力を印加することを要求しない。その結果、ユーザは、可動アセンブリを降下させるために、手を使用してラッチボールを操作し、コンソールフレームを押下してもよい。可動アセンブリの降下は、上チャンバ区域を押圧し、したがって、チャンバを収縮させる。上述のように、多重折畳み線を有するチャンバは、所定の態様で収縮し、ユーザがチャンバから容易に降りることを促進し得る。チャンバが完全に収縮されると、ユーザは、チャンバから降り得る。その重力によって偏向された可動アセンブリは、折り畳まれたチャンバの上部に留まり得る。
【００６９】
ＤＡＰシステムの次のユーザは、最初に、コンソールフレームおよびチャンバの上区域内のユーザ密閉部の開口部に進入し、ユーザの胴回りの周囲にユーザ密閉部を載置してもよい。次いで、ユーザは、ユーザインターフェースシステムを介して、ＤＡＰシステムプロセッサと通信し、チャンバの膨張を作動させてもよい。膨張が開始すると、ユーザは、ユーザ密閉部の高さが適切であるとユーザが感じる位置まで、可動アセンブリを上昇させてもよい。上述のように、本実施形態における平衡設計のために、ユーザは、可動アセンブリを上昇させるために少量の力のみ印加することを必要とし得る。その結果、ユーザは、片手で、コンソールアセンブリの上昇および係止を完了してもよい。ユーザが、可動アセンブリの位置を係止後、ユーザは、運動機械の使用を開始してもよい。
【００７０】
本明細書の実施形態は、ある実施例に関連して説明されているが、説明された実施例に対する種々の付加的実施形態および改変が、発明の範囲内で想定される。したがって、上述の説明のいずれの部分も、以下の請求項に記載される発明の範囲を限定するものとして解釈されるべきではない。上述の実施形態のすべてに対して、方法のステップは、連続的に行なわれる必要はない。故に、本発明が、添付の請求項による場合を除いて、限定されることを意図するものではない。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図８Ｄ】
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【図８Ｅ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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