(57)【要約】【課題】殺菌効果に優れた植物の殺菌方法を提供する。【解決手段】殺菌剤の有効成分から選択される何れかの農薬原体を実質的に含有せず、下記（Ａ１）及び（Ａ２）から選ばれる一種以上の化合物（Ａ）、下記（Ｂ１）から選ばれる一種以上の化合物（Ｂ）並びに水を含有し、化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）の含有量の合計が所定範囲にある処理液を、植物に施す工程を含む、植物の殺菌方法。（Ａ１）：特定のポリオキシエチレン脂肪酸エステル（Ａ２）：特定の（ポリ）グリセリン脂肪酸エステル（Ｂ１）：下記一般式（Ｂ１）で示される脂肪族アルコール            Ｒ1b−ＯＨ        （Ｂ１）（式中、Ｒ1bは炭素数８以上、１４以下の直鎖又は分岐鎖のアルキル基を示す。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
殺菌剤の有効成分である農薬原体を実質的に含有せず、下記（Ａ１）及び（Ａ２）から選ばれる一種以上の化合物（Ａ）、下記（Ｂ１）から選ばれる一種以上の化合物（Ｂ）並びに水を含有し、化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）の含有量の合計が２，０００ｐｐｍ以上、１００，０００ｐｐｍ以下である処理液を、植物に施す工程を含む、植物の殺菌方法。
（Ａ１）：ポリオキシエチレン脂肪酸エステル（ただし、脂肪酸の炭素数は８以上、１６以下であり、エチレンオキシドの平均付加モル数は５以上、４０以下である。）
（Ａ２）：（ポリ）グリセリン脂肪酸エステル（ただし、脂肪酸の炭素数は８以上、１６以下であり、グリセリンの平均縮合度は１以上、３以下である。）
（Ｂ１）：下記一般式（Ｂ１）で示される脂肪族アルコール
Ｒ1b−ＯＨ        （Ｂ１）
（式中、Ｒ1bは炭素数８以上、１４以下の直鎖又は分岐鎖のアルキル基を示す。）
【請求項２】
処理液中の化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）の含有量の合計が、４，０００ｐｐｍ以上、６０，０００ｐｐｍ以下である、請求項１記載の植物の殺菌方法。
【請求項３】
前記処理液を散布により植物に施し、前記処理液を７Ｌ／１０ａ以上、２００Ｌ／１０ａ以下の割合で散布する、請求項１又は２記載の植物の殺菌方法。
【請求項４】
前記処理液における化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）の質量比が、化合物（Ａ）／化合物（Ｂ）で、０．１以上、１０以下である、請求項１〜３の何れか１項記載の植物の殺菌方法。
【請求項５】
化合物（Ａ）が、（Ａ２）から選ばれる一種以上の化合物である、請求項１〜４の何れか１項記載の植物の殺菌方法。
【請求項６】
キャベツ黒スス病、コムギ眼紋病、リンゴ落葉斑点病、ピーマン斑点病、キュウリ炭そ病、チンゲンサイ軟腐病、ナシ黒星病及びトマト輪紋病から選ばれる植物疾病の原因菌を殺菌する、請求項１〜５の何れか１項記載の植物の殺菌方法。
【請求項７】
キャベツ黒スス病の原因菌を殺菌する、請求項１〜６の何れか１項記載の植物の殺菌方法。
【請求項８】
前記処理液を、栽培中の植物に施す、請求項１〜７の何れか１項記載の植物の殺菌方法。
【請求項９】
前記処理液を、栽培中の植物に葉面散布する、請求項１〜８の何れか１項記載の植物の殺菌方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、植物の殺菌方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
植物病原菌は、農作物や園芸植物に生育阻害や品質低下を引き起こし、植物に大きな害を与える。現在、病原菌の防除には、有機塩素系（TPN、キャプタン）、ベンゾイミダゾール系、酸アミド系、グアニジン系、カーバメート系、有機リン系、有機銅等の化学合成農薬が主に使用されている。化学合成農薬は、過多の農薬散布により病原菌の薬剤耐性が発達するため、安全で薬剤耐性が付きにくい農薬が望まれている。また、化学合成農薬の過多の散布は、環境への負荷や作業者への負担が懸念される。
【０００３】
こうした観点で、より防除効果に優れた農薬の開発が望まれており、従来の化学合成農薬とは異なる観点で植物病原菌を防除できる技術が検討されている。その一つして、いわゆる界面活性剤を農薬として用いることが提案されている。例えば、特許文献１には、多価アルコール脂肪酸エステル系非イオン界面活性剤（Ａ）と、多価アルコール脂肪酸エステルアルキレンオキサイド付加物系非イオン界面活性剤及び樹脂酸系非イオン界面活性剤から選ばれる１種以上（Ｂ）とを含有する農薬組成物が開示されている。また、特許文献２には、炭素数８〜１０の中鎖脂肪酸トリグリセライドとポリオキシエチレン脂肪酸エステル等の界面活性剤とを含有する農園芸用殺虫殺菌剤組成物が開示されている。
【０００４】
一方、硬質表面を有する製品に適した抗菌剤組成物として、炭素数８〜１４のアルコールと界面活性剤と過酸化水素を所定条件で含有する抗菌剤組成物が知られている（特許文献３）。
また、食品に利用できる抗菌剤として、ポリグリセリン脂肪酸エステル及びポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステルを含有する抗菌剤が知られている（特許文献４）。
また、農薬の効力を増強する目的で、ポリオキシエチレン脂肪酸エステルまたは、ポリグリセリン脂肪酸エステルと炭素数８〜１４の脂肪族アルコールを含有する農薬用効力増強剤組成物が知られている（特許文献５）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−１３７７２８号公報
【特許文献２】特開平１１−２９４１１号公報
【特許文献３】特開２０１０−１３８１０２号公報
【特許文献４】特開２００１−３１６２０６号公報
【特許文献５】特開２０１２−１８４１８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の課題は、殺菌効果に優れた植物の殺菌方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、殺菌剤の有効成分である農薬原体を実質的に含有せず、下記（Ａ１）及び（Ａ２）から選ばれる一種以上の化合物（Ａ）、下記（Ｂ１）から選ばれる一種以上の化合物（Ｂ）並びに水を含有し、化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）の含有量の合計が２，０００ｐｐｍ以上、１００，０００ｐｐｍ以下である処理液を、植物に施す工程を含む、植物の殺菌方法に関する。
（Ａ１）：ポリオキシエチレン脂肪酸エステル（ただし、脂肪酸の炭素数は８以上、１６以下であり、エチレンオキシドの平均付加モル数は５以上、４０以下である。）
（Ａ２）：（ポリ）グリセリン脂肪酸エステル（ただし、脂肪酸の炭素数は８以上、１６以下であり、グリセリンの平均縮合度は１以上、３以下である。）
（Ｂ１）：下記一般式（Ｂ１）で示される脂肪族アルコール
Ｒ1b−ＯＨ        （Ｂ１）
（式中、Ｒ1bは炭素数８以上、１４以下の直鎖又は分岐鎖のアルキル基を示す。）
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、殺菌効果に優れた植物の殺菌方法が提供される。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明の植物の殺菌方法（以下、単に「本発明の殺菌方法」ということがある。）は、化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）とを所定濃度で含有する処理液を植物に施す工程を有する。化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）とを併用することにより、植物表面および植物内部に生育する植物病害菌に対する殺菌性が著しく向上する。この理由は、薬液の植物表面における著しい拡展性と浸透性の向上、植物病原菌へ浸透性の向上により、化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）が有する界面活性により植物病原菌の細胞膜等を物理的に破壊することで病原菌を死に至らしめると推測される。この膜破壊という物理的作用により病原菌を死に至らしめるため、生化学作用により病原菌を死に至らしめる農薬と比べ、病原菌が薬剤耐性を獲得しにくいと考えられる。
【００１０】
＜化合物（Ａ）＞
本発明では、下記（Ａ１）及び（Ａ２）から選ばれる一種以上の化合物（Ａ）が用いられる。化合物（Ａ）は、殺菌効果向上の観点から、好ましくは（Ａ２）から選ばれる一種以上の化合物である。
（Ａ１）：ポリオキシエチレン脂肪酸エステル（ただし、脂肪酸の炭素数は８以上、１６以下であり、エチレンオキシドの平均付加モル数は５以上、４０以下である。）（以下、化合物（Ａ１）という）
（Ａ２）：（ポリ）グリセリン脂肪酸エステル（ただし、脂肪酸の炭素数は８以上、１６以下であり、グリセリンの平均縮合度は１以上、３以下である。）（以下、化合物（Ａ２）という）
【００１１】
化合物（Ａ１）は、ポリオキシエチレン脂肪酸エステルである。化合物（Ａ１）における脂肪酸の炭素数は、殺菌効果向上の観点から、８以上、１６以下である。化合物（Ａ１）における脂肪酸の炭素数は、殺菌効果向上の観点から、脂肪酸の炭素数は、１０以上が好ましく、そして、１４以下が好ましく、１２以下がより好ましい。化合物（Ａ１）における脂肪酸は、殺菌効果向上の観点から、直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を有するものが好ましく、直鎖のアルキル基がより好ましい。化合物（Ａ１）における脂肪酸としては、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸等が挙げられ、殺菌効果向上の観点から、好ましくはカプリン酸、ラウリン酸であり、より好ましくはラウリン酸である。また、化合物（Ａ１）におけるエチレンオキシドの平均付加モル数は、殺菌効果向上の観点から、５以上、４０以下である。化合物（Ａ１）におけるエチレンオキシドの平均付加モル数は、殺菌効果向上の観点から、６以上が好ましく、８以上がより好ましく、１０以上が更に好ましく、そして、３０以下が好ましく、２０以下が好ましく、１５以下がより好ましい。また、エステルは、殺菌効果向上の観点から、モノエステルが好ましい。
【００１２】
化合物（Ａ２）は、（ポリ）グリセリン脂肪酸エステルである。ここで、「（ポリ）グリセリン脂肪酸エステル」とは、「グリセリン脂肪酸エステル及びポリグリセリン脂肪酸エステルからなる群から選ばれる１種以上」の意味である。化合物（Ａ２）における脂肪酸の炭素数は、殺菌効果向上の観点から、８以上、１６以下である。化合物（Ａ２）における脂肪酸の炭素数は、殺菌効果向上の観点から、１０以上が好ましく、そして、１２以下が好ましく、１０がさらに好ましい。化合物（Ａ２）における脂肪酸は、湿展性向上及び殺菌効果向上の観点から、直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を有するものが好ましく、直鎖のアルキル基がより好ましい。脂肪酸としては、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸等が挙げられ、殺菌効果向上の観点から、好ましくはカプリン酸、ラウリン酸であり、より好ましくはカプリン酸である。また、化合物（Ａ２）では、殺菌効果向上の観点から、グリセリンの平均縮合度は１以上、３以下であり、１又は２が好ましく、１が好ましい。また、殺菌効果向上の観点から、エステル結合の形態は、モノエステル体、ジエステル体が好ましく、モノエステル体がより好ましい。
【００１３】
＜化合物（Ｂ）＞
本発明では、下記一般式（Ｂ１）で示される脂肪族アルコールが化合物（Ｂ）として用いられる。
Ｒ1b−ＯＨ        （Ｂ１）
（式中、Ｒ1bは炭素数８以上、１４以下の直鎖又は分岐鎖のアルキル基を示す。）
一般式（Ｂ１）において、Ｒ1bは、殺菌効果向上の観点から、炭素数８以上、１４以下の直鎖又は分岐鎖のアルキル基であり、好ましくは、炭素数８以上、１４以下の直鎖アルキル基である。Ｒ1bは、殺菌効果向上の観点から、好ましくは炭素数８以上、１２以下の直鎖アルキル基であり、より好ましくは炭素数８以上、１０以下の直鎖アルキル基であり、さらに好ましくは炭素数１０の直鎖のアルキル基である。化合物（Ｂ２）は、具体的には、オクチルアルコール、デシルアルコール、ラウリルアルコール（ドデシルアルコール）、ミリスチルアルコール（テトラデシルアルコール）等が挙げられ、除草効果向上の観点から、好ましくは、オクチルアルコール、デシルアルコール、ラウリルアルコールであり、より好ましくはデシルアルコールである。
【００１４】
＜処理液＞
本発明では、化合物（Ａ）、化合物（Ｂ）及び水を含有し、化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）の含有量の合計が２，０００ｐｐｍ以上、１００，０００ｐｐｍ以下である処理液を用いる。
【００１５】
処理液中の化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）の含有量の合計は、殺菌効果向上の観点から、２，０００ｐｐｍ以上であり、３，０００ｐｐｍ以上が好ましく、４，０００ｐｐｍ以上が好ましく、４，５００ｐｐｍ以上が好ましく、そして、殺菌効果向上と経済性の観点から、１００，０００ｐｐｍ以下であり、８０，０００ｐｐｍ以下が好ましく、６０，０００ｐｐｍ以下が好ましく、５０，０００ｐｐｍ以下がより好ましく、３０，０００ｐｐｍ以下が好ましく、１５，０００ｐｐｍ以下が好ましい。
【００１６】
処理液における化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）の質量比は、殺菌効果向上の観点から、化合物（Ａ）／化合物（Ｂ）で、０．１以上が好ましく、０．２以上がより好ましく、０．３以上が更に好ましく、０．４以上が更に好ましく、０．５以上が更に好ましく、０．７以上が更に好ましく、そして、１０以下が好ましく、５以下がより好ましく、３以下が更に好ましく、２以下が更に好ましく、１．５以下が更に好ましい。
【００１７】
＜植物の殺菌方法＞
本発明の殺菌方法は、殺菌剤の有効成分から選択される何れかの農薬原体を実質的に含有せず、化合物（Ａ）、化合物（Ｂ）並びに水を含有し、化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）の含有量の合計が２，０００ｐｐｍ以上、１００，０００ｐｐｍ以下である処理液を、植物に施す工程を含む。
【００１８】
本発明に係る処理液を植物に施す工程としては、たとえば
（１）該処理液を、ハンドスプレーヤー、ブームスプレーヤー、航空散布などにより、植物、例えば植物の葉面、茎、果実に散布する工程、
（２）該処理液を、直接、植物、例えば葉、茎、果実に塗布する工程、
（３）該処理液を、液肥供給装置等により、土壌へ灌水し植物の根に施す工程、
（４）水耕栽培において、化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）の含有量の合計が前記所定の範囲にある水耕栽培液を根へ施す工程
などが挙げられる。（１）のように、該処理液を植物に散布する工程が好ましい。
【００１９】
処理液は、殺菌効果向上の観点から、好ましくは３Ｌ／１０ａ以上、より好ましくは５Ｌ／１０ａ以上、より好ましくは７Ｌ／１０ａ以上、更に好ましくは１０Ｌ／１０ａ以上、更に好ましくは２０Ｌ／１０ａ以上、更に好ましくは３０Ｌ／１０ａ以上、更に好ましくは４０Ｌ／１０ａ以上、そして、殺菌効果向上と経済性の観点から、好ましくは３００Ｌ／１０ａ以下、より好ましくは２５０Ｌ／１０ａ以下、より好ましくは２００Ｌ／１０ａ以下、より好ましくは１５０Ｌ／１０ａ以下、更に好ましくは１２０Ｌ／１０ａ以下の割合で散布することができる。
【００２０】
本発明で用いる処理液は、化合物（Ａ）、化合物（Ｂ）、及び水以外の成分を含有することもできる。例えば、必要に応じてキレート剤、ｐＨ調節剤、無機塩類、及び増粘剤から選ばれる成分を含有していてもよい。
【００２１】
本発明では、処理液中の水以外の成分のうち、殺菌効果向上の観点から、化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）の占める割合が２０質量％以上、更に３０質量％以上、より更に５０質量％以上、より更に７０質量％以上、より更に９０質量％以上、より更に９５質量％以上であることが好ましい。
【００２２】
本発明で用いる処理液は、殺菌効果向上の観点から、殺菌剤の有効成分である農薬原体を実質的に含有しない。この農薬原体は、殺菌剤の有効成分をいい、化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）は農薬原体には含まれない。また、処理液について、「農薬原体を実質的に含有しない」とは、農薬原体の含有量が、その農薬原体の目的とする薬効が発現するための含有量（例えば標準使用量）よりも著しく少ないことをいい、本発明では、処理液中、好ましくは１００ｐｐｍ以下、より好ましくは５０ｐｐｍ以下、更に好ましくは１０ｐｐｍ以下である場合を「農薬原体を実質的に含有しない」とすることができる。
【００２３】
殺菌剤の有効成分である農薬原体としては、硫黄系のジネブ（亜鉛エチレンビスジチオカーバメート）、マンネブ（マンガンエチレンビスジチオカーバメート）、ベンズイミダゾール系としてはベノミル（メチル−１−（ブチルカルバモイル）−２−ベンズイミダゾールカーバメート）、ジカルボキシイミド系のビンクロゾリン（３−（３，５−ジクロロフェニル）−５−メチル−５−ビニル−１，３−オキサゾリジン−２，４−ジオン）、イプロジオン（３−（３，５−ジクロロフェニル）−Ｎ−イソプロピル−２，４−ジオキソイミダゾリジン−１−カルボキサミド）、プロシミドン（Ｎ−（３，５−ジクロロフェニル）−１，２−ジメチルシクロプロパン−１，２−ジカルボキシイミド）、他にトリアジン（２，４−ジクロロ−６−（２−クロロアニリノ）−１，３，５−トリアジン）、トリフミゾール（（Ｅ）−４−クロロ−α，α，α−トリフルオロ−Ｎ−（１−イミダゾール−１−イル−２−プロポキシエチリダン）−ｏ−トルイジン）、メタラキシル（メチル−Ｎ−（２−メトキシアセチル）−Ｎ−（２，６−キシリル）−Ｄ，Ｌ−アラニネート）、有機銅（Ｏｘｉｎｅ−ｃｏｐｐｅｒ）、水酸化第二銅（コサイドボルドー等）、抗生物質系殺菌剤（ストレプトマイシン系、テトラサイクリン系、ポリオキシ系、ブラストサイジンＳ、カスガマイシン系、バリダマイシン系）等がある。更に、本発明に係る処理液が含有しないことが好ましい殺菌剤の有効成分である農薬原体として、有機銅（Ｏｘｉｎｅ−ｃｏｐｐｅｒ）、水酸化第二銅，トリフミゾール（（Ｅ）−４−クロロ−α，α，α−トリフルオロ−Ｎ−（１−イミダゾール−１−イル−２−プロポキシエチリダン）−ｏ−トルイジン），イプロジオン（３−（３，５−ジクロロフェニル）−Ｎ−イソプロピル−２，４−ジオキソイミダゾリジン−１−カルボキサミド）が挙げられる。
【００２４】
本発明の植物の殺菌方法の対象となる植物は、農作物として栽培されている植物が挙げられる。具体的には、果菜類では、キュウリ、カボチャ、スイカ、メロン、トマト、ナス、ピーマン、イチゴ、オクラ、サヤインゲン、ソラマメ、エンドウ、エダマメ、トウモロコシ等、葉菜類では、ハクサイ、ツケナ類、チンゲンサイ、キャベツ、カリフラワー、ブロッコリー、メキャベツ、タマネギ、ネギ、ニンニク、ラッキョウ、ニラ、アスパラガス、レタス、サラダナ、セルリー、ホウレンソウ、シュンギク、パセリ、ミツバ、セリ、ウド、ミョウガ、フキ、シソ等、根菜類としては、ダイコン、カブ、ゴボウ、ニンジン、ジャガイモ、サトイモ、サツマイモ、ヤマイモ、ショウガ、レンコン等が挙げられる。その他に、稲、麦類、花卉類等にも使用が可能である。
【００２５】
本発明の植物の殺菌方法は、キャベツ黒スス病、コムギ眼紋病、リンゴ落葉斑点病、ピーマン斑点病、キュウリ炭そ病、チンゲンサイ軟腐病、ナシ黒星病及びトマト輪紋病から選ばれる植物疾病の原因菌を殺菌することが好ましい。更に、キャベツ黒スス病の原因菌を殺菌することが好ましい。
【００２６】
本発明の植物の殺菌方法は、キャベツ、コムギ、リンゴ、ピーマン、キュウリ、チンゲンサイ、ナシ及びトマトから選ばれる植物を対象とすることが好ましく、更に、キャベツを対象とすることが好ましい。
【００２７】
本発明の植物の殺菌方法では、処理液を、栽培中の植物に施すことが好ましい。更に、処理液を、栽培中の植物に葉面散布することが好ましい。
【実施例】
【００２８】
［殺菌試験１］
１２ｃｍポットに５葉期になるまでキャベツを栽培した。キャベツ黒スス病（Alternaria brassicicola）の胞子懸濁液（菌数は１０7個／ｍＬ）を、キャベツに５０Ｌ／１０ａの散布量で散布した。表１、２に示す化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）を表３の質量比で混合し、水で所定濃度に希釈した処理液を作製した。処理液を表３に示す散布量で、菌散布から２５℃、９０％相対湿度下に静置して３日後のキャベツに葉面散布した。次いで、ポットを２５℃、８５％相対湿度下に静置し、一週間後、病斑数を数え、以下の式を用いて防除価を算出した。防除価の数値が高いほど、殺菌効果が高いことを示す。
防除価（％）＝｛１−（処理区の病斑数／無処理区の病斑数）｝×１００
表３の結果から、本発明の殺菌方法によれば、その殺菌効果を向上できることが確認された。
【００２９】
［殺菌試験２］
１２ｃｍポットに５葉期になるまでコムギを栽培した。コムギ眼紋病（Pseudocercosporella herpotrichoides）の胞子懸濁液（菌数は１０7個／ｍＬ）を、コムギに５０Ｌ／１０ａの散布量で散布した。表１、２に示す化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）を表３の質量比で混合し、水で所定濃度に希釈した処理液を作製した。処理液を表３に示す散布量で、菌散布から２５℃、９０％相対湿度下に静置して３日後のコムギに葉面散布した。次いで、ポットを２５℃、８５％相対湿度下に静置し、一週間後、病斑数を数え、殺菌試験１で用いた式を用いて防除価を算出した。防除価の数値が高いほど、殺菌効果が高いことを示す。
表３の結果から、本発明の殺菌方法によれば、その殺菌効果を向上できることが確認された。
【００３０】
［殺菌試験３］
リンゴ斑点落葉病（Alternaria mali）胞子懸濁液（菌数は１０7個／ｍＬ）を、屋外の定植状態にあるリンゴ果樹の葉に５０Ｌ／１０ａの散布量で散布した。表１、２に示す化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）を表３の質量比で混合し、水で所定濃度に希釈した処理液を作製した。処理液を表３に示す散布量で、菌散布から３日後のリンゴに葉面散布した。一週間後、病斑数を数え、殺菌試験１で用いた式を用いて防除価を算出した。防除価の数値が高いほど、殺菌効果が高いことを示す。
表３の結果から、本発明の殺菌方法によれば、その殺菌効果を向上できることが確認された。
【００３１】
【表１】
2015054830.tif 000002
【００３２】
（注１）アルキルポリグルコシド：アルキル基が炭素数１０〜１６の混合直鎖アルキル基、グルコース平均縮合度１．４
【００３３】
【表２】
2015054830.tif 000003
【００３４】
【表３】
2015054830.tif 000004
【００３５】
［殺菌試験４］
１２ｃｍポットに５葉期になるまで各植物を栽培した。植物病原菌〔ピーマン斑点病（Cercospora capsici）、キュウリ炭そ病（Colletotrichumlagenarium）、チンゲンサイ軟腐病（Erwinia sp）、ナシ黒星病（Venturia nashicola）、トマト輪紋病（AlternariaSolano）〕の胞子懸濁液（菌数は１０7個／ｍＬ）を、それぞれに対応する各植物（ピーマン、キュウリ、チンゲンサイ、ナシ、トマト）の葉に５０Ｌ／１０ａの散布量で散布した。表１、２に示す化合物（Ａ）及び化合物（Ｂ）を表４の質量比で混合し、水で所定濃度に希釈した処理液を作製した。処理液を表４に示す散布量で、菌散布から２５℃、９０％相対湿度下に静置して３日後の各植物に葉面散布した。一週間後、病斑数を数え、殺菌試験１で用いた式を用いて防除価を算出した。防除価の数値が高いほど、殺菌効果が高いことを示す。
表４の結果から、本発明の殺菌方法によれば、その殺菌効果を向上できることが確認された。
【００３６】
【表４】
2015054830.tif 000005
【００３７】
［殺菌試験５］
表５に示す殺菌剤及び併用成分を所定の濃度になるよう、ポテトデキストロース培地（ＰＤＡ培地）の作製時に添加し、殺菌剤含有ＰＤＡ培地を作成した。キャベツ黒スス病（Alternariabrassicicola）の胞子懸濁液（菌数は１０7個／ｍＬ）を上記作成した培地へ適量塗布し、２３℃、６０％相対湿度下で７日間培養した。その後、ＰＤＡ培地上に生育していない部分の面積とシャーレ全体の面積との割合を外観にて目視により、殺菌性能ポイントを評価した。判断基準は、未生育：１００ポイント、四分の三の未生育面積割合：７５ポイント、半分の未生育面積割合：５０ポイント、四分の一の未生育面積の割合：２５ポイント、シャーレ全体に生育：０ポイントとした。反復を７とし、その平均値により評価した。結果を表５に示す。
【００３８】
表５に示すように、化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）とを併用した試験例１−１では、化学合成系の殺菌剤の単独使用（参考例１−１）よりも高い殺菌効果が得られる。参考例１−２のように、化学合成系殺菌剤を化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）と併用すると殺菌効果は向上するが、試験例１−１では、この参考例１−２と同等の殺菌効果が得られている。すなわち、農薬原体である殺菌剤を使用しなくても、本発明に係る化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）とを併用することで、優れた殺菌剤性能を発現することが確認された。
【００３９】
【表５】
2015054830.tif 000006
【００４０】
（注２）化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）の合計の濃度