(57)【要約】【課題】オシレーティング機構をスムーズに動作させることにある。【解決手段】本オシレーティング機構６は、釣り糸が巻き付けられるスプール４を、リール本体２に対して、往復移動させるためのものである。オシレーティング機構６は、トラバースカム軸２１と、スライダ２２とを、備えている。トラバースカム軸２１は、リール本体２に装着されたハンドル１の巻取り操作に連動して回転する。トラバースカム軸２１は、螺旋状溝２１ａを有している。スライダ２２は、トラバースカム軸２１の螺旋状溝２１ａに係合する係合爪１２５を、有している。ここで、螺旋状溝２１ａに沿う方向における係合爪１２５の前端側の突出部１２８ａは、螺旋状溝２１ａの深さより長くなるように、設けられている。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣り糸が巻き付けられるスプールを、リール本体に対して、往復移動させるための釣用リールの往復移動機構であって、
カム溝を有し、リール本体に装着されたハンドルの巻取り操作に連動して回転するトラバースカム軸と、
前記トラバースカム軸の前記カム溝に係合する係合爪を、有する摺動子と、
を備え、
前記カム溝に沿う方向における前記係合爪の前端部は、前記カム溝の深さより長い、
釣用リールの往復移動機構。
【請求項２】
前記係合爪の前端部は、前記カム溝の底部から離れる方向に、突出している、
請求項１に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項３】
前記係合爪の前端部と前記係合爪の後端部との間の幅は、前記トラバースカム軸の直径より大きい、
請求項１又は２に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項４】
前記係合爪は、前記カム溝の内部に配置され前記カム溝と摺動可能な摺動部と、前記カム溝の外側に設けられる非摺動部とを、有する、
請求項１から３のいずれか１項に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項５】
前記トラバースカム軸に沿う方向から見て、前記摺動部は前記カム溝と重畳しており、前記非摺動部は前記カム溝の外側に配置されている、
請求項４に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項６】
前記係合爪の前端部における前記非摺動部は、前記摺動部から前記カム溝の外側に向けて突出している、
請求項４又は５に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項７】
前記係合爪の前端部における前記摺動部の少なくとも一部の厚みは、前記カム溝に沿う方向における前記係合爪の中央部の厚みより大きい、
請求項４から６のいずれか１項に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項８】
前記摺動部の最厚部は、前記カム溝の開口側の隅角部に対向する部分である、
請求項７に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項９】
前記カム溝に沿う方向における前記係合爪の中央部には、凹部が形成されている、
請求項１から８のいずれか１項に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項１０】
前記カム溝に沿う方向における前記係合爪の後端部は、前記カム溝の深さより長く、
前記係合爪の後端部は、前記カム溝の底部から離れる方向及び前記カム溝に沿う方向の少なくともいずれか一方に、突出している、
請求項１から９のいずれか１項に記載の釣用リールの往復移動機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣用リールの往復移動機構、特に、釣り糸が巻き付けられるスプールを、リール本体に対して、往復移動させるための釣用リールの往復移動機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
釣用リール例えばスピニングリールには、ハンドルの回転に連動してスプールを前後に往復移動させるオシレーティング機構が、設けられている（特許文献１参照）。オシレーティング機構は、交差する螺旋状溝が形成されたトラバースカム軸と、スプール軸を少なくとも軸方向に一体的に移動可能なスライダを有する。スライダは、スライダ本体と、係合爪とを、有している。スライダ本体は、スプール軸に連結される。係合爪は、螺旋状溝に係合する。係合爪は、トラバースカム軸の回転によって、スライダ本体を前後に往復移動させる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１７２２７２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のオシレーティング機構では、係合爪が螺旋状溝に係合することによって、トラバースカム軸が回転すると、スライダ本体が前後に往復移動する。このオシレーティング機構では、例えば、図１１ｂに示されるように、係合爪４２５が螺旋状溝に係合する部分の全体（係合爪４２５の先端部４２５ａの全体）が、螺旋状溝４２１ａの内部に配置される。すなわち、螺旋状溝４２１ａの底部から離れる方向において、係合爪４２５の先端部４２５ａにおける両端部４２８の長さＴ２は、螺旋状溝４２１ａの深さＦ２より短い。
【０００５】
このため、係合爪４２５が螺旋状溝４２１ａに沿って移動する場合、係合爪４２５の先端部４２５ａ全体（両端部の間の部分）が、螺旋状溝の壁部に沿って移動する。この場合、係合爪の先端前端部が、螺旋状溝の壁部に沿って移動する際に、この先端前端部のエッジが、螺旋状溝４２１ａの壁部に沿って摺動したり、螺旋状溝の壁部に当接したりする。すると、このエッジの摺動抵抗及び衝突抵抗によって、スライダ本体の移動が、スムーズに行えないおそれがある。特に、係合爪の先端前端部のエッジには、バリが生じるおそれがあり、バリが生じた場合、スライダ本体が更にスムーズに移動しづらくなる。
【０００６】
本発明は、上記のような問題に鑑みてなされたものであって、本発明の目的は、オシレーティング機構をスムーズに動作させることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
発明１に係る釣用リールの往復移動機構は、釣り糸が巻き付けられるスプールを、リール本体に対して、往復移動させるためのものである。
【０００８】
本往復移動機構は、トラバースカム軸と、摺動子とを、備えている。トラバースカム軸は、リール本体に装着されたハンドルの巻取り操作に連動して回転する。トラバースカム軸は、カム溝を有している。摺動子は、トラバースカム軸のカム溝に係合する係合爪を、有している。ここで、カム溝に沿う方向における係合爪の前端部は、カム溝の深さより長くなるように、設けられている。
【０００９】
本往復移動機構では、カム溝に沿う方向における係合爪の前端部が、カム溝の深さより長くなるように、設けられているので、係合爪とカム溝との面接触によって、係合爪をカム溝に沿って移動させることができる。例えば、係合爪の前端部のエッジ部がカム溝の外側に配置された状態で、係合爪をカム溝に沿って移動させることができる。これにより、係合爪の前端部のエッジ部がカム溝に干渉することなく、係合爪をカム溝に沿ってスムーズに移動させることができる。すなわち、オシレーティング機構をスムーズに動作させることができる。
【００１０】
発明２に係る釣用リールの往復移動機構は、発明１に記載の往復移動機構において、係合爪の前端部が、カム溝の底部から離れる方向に、突出している。
【００１１】
この場合、係合爪の前端部を、カム溝の深さより長く、且つカム溝の底部から離れる方向に、突出させることによって、係合爪とカム溝との面接触によって、係合爪をカム溝に沿ってスムーズに移動させることができる。また、係合爪の前端部のエッジ部を、カム溝の外側に配置することができるので、係合爪の前端部のエッジ部をカム溝に干渉させることなく、係合爪をカム溝に沿ってスムーズに移動させることができる。
【００１２】
発明３に係る釣用リールの往復移動機構では、発明１又は２に記載の往復移動機構において、係合爪の前端部と係合爪の後端部との間の幅が、トラバースカム軸の直径より大きい。
【００１３】
この場合、係合爪の前端部と係合爪の後端部との間の幅が、トラバースカム軸の直径より大きいので、係合爪の前端部のエッジ部を、カム溝の外側に確実に配置することができる。これにより、係合爪の前端部のエッジ部をカム溝に干渉させることなく、係合爪をカム溝に沿ってスムーズに移動させることができる。
【００１４】
発明４に係る釣用リールの往復移動機構では、発明１から３のいずれか１項に記載の往復移動機構において、係合爪が、カム溝の内部に配置されカム溝と摺動可能な摺動部と、カム溝の外側に設けられる非摺動部とを、有している。
【００１５】
この場合、非摺動部がカム溝の外側に配置された状態で、係合爪の摺動部を、カム溝と面接触させて、カム溝に沿ってスムーズに摺動させることができる。すなわち、係合爪の前端部のエッジ部をカム溝に干渉させることなく、係合爪をカム溝に沿ってスムーズに移動させることができる。
【００１６】
発明５に係る釣用リールの往復移動機構では、発明４に記載の往復移動機構において、トラバースカム軸に沿う方向から見て、摺動部はカム溝と重畳しており、非摺動部はカム溝の外側に配置されている。
【００１７】
この場合、摺動部がカム溝と重畳しているので、係合爪の摺動部を、カム溝と確実に面接触させることができる。また、非摺動部例えばエッジ部を、カム溝の外側に確実に配置することができる。
【００１８】
発明６に係る釣用リールの往復移動機構では、発明４又は５に記載の往復移動機構において、係合爪の前端部における非摺動部が、摺動部からカム溝の外側に向けて突出している。
【００１９】
この場合、係合爪の前端部における非摺動部、例えば係合爪の前端部におけるエッジ部が、摺動部からカム溝の外側に向けて突出しているので、係合爪の前端部のエッジ部をカム溝に干渉させることなく、係合爪をカム溝に沿ってスムーズに移動させることができる。
【００２０】
発明７に係る釣用リールの往復移動機構では、発明４から６のいずれか１項に記載の往復移動機構において、係合爪の前端部における摺動部の少なくとも一部の厚みが、カム溝に沿う方向における係合爪の中央部の厚みより大きい。
【００２１】
この場合、係合爪をカム溝に確実に接触させることができ、係合爪をカム溝に沿ってスムーズに移動させることができる。
【００２２】
発明８に係る釣用リールの往復移動機構では、発明７に記載の往復移動機構において、摺動部の最厚部が、カム溝の開口側の隅角部に対向する部分である。
【００２３】
この場合、係合爪がカム溝の交差部を通過する場合に、係合爪の前端部における摺動部の最厚部を、カム溝の開口側の隅角部に当接させることができる。これにより、カム溝の交差部において係合爪とカム溝との間に生じうるガタを、確実に抑制することができる。すなわち、カム溝の交差部において、係合爪をカム溝に沿ってスムーズに移動させることができる。
【００２４】
発明９に係る釣用リールの往復移動機構では、発明１から８のいずれか１項に記載の往復移動機構において、カム溝に沿う方向における係合爪の中央部には、凹部が形成されている。
【００２５】
この場合、係合爪が、トラバースカム軸の端部側のカム溝を、通過する場合に、係合爪の中央部に形成された凹部を、カム溝の壁部に沿って摺動させることができる。これにより、トラバースカム軸の端部側において、係合爪をカム溝に沿ってスムーズに移動させることができる。
【００２６】
発明１０に係る釣用リールの往復移動機構では、発明１から９のいずれか１項に記載の往復移動機構において、カム溝に沿う方向における係合爪の後端部が、カム溝の深さより長い。係合爪の後端部は、カム溝の底部から離れる方向及びカム溝に沿う方向の少なくともいずれか一方に、突出している。
【００２７】
この場合、係合爪の後端部を係合爪の前端部と同様に構成することによって、係合爪をカム溝に沿って、安定的且つスムーズに移動させることができる。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、オシレーティング機構をスムーズに動作させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の一実施形態によるスピニングリールの側面図。
【図２】スピニングリールの側面断面図。
【図３】図２の切断線III−IIIによって切断した断面図。
【図４】オシレーティング機構の分解斜視図。
【図５】オシレーティング機構の側面断面拡大図。
【図６】図３のオシレーティング機構の断面拡大図。
【図７】係合部材の部分側面図。
【図８】係合部材とトラバースカム軸との係合関係を示す斜視図（その１）。
【図９】係合部材とトラバースカム軸との係合関係を示す斜視図（その２）。
【図１０】係合部材とトラバースカム軸との係合関係を示す斜視図（その３）。
【図１１Ａ】係合部材とトラバースカム軸との係合関係を示す側面図。
【図１１Ｂ】従来技術の係合部材とトラバースカム軸との係合関係を示す側面図。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
＜全体構成＞
図１、図２及び図３において、本発明の一実施形態によるスピニングリール１００は、釣り糸を前方に繰り出すものである。スピニングリール１００は、ハンドル１を回転自在に支持するリール本体２と、ロータ３と、スプール４と、スプール軸１５と、ロータ駆動機構５と、オシレーティング機構６と、を備える。ロータ３は、リール本体２の前部に回転自在に支持される。スプール４は、ロータ３によって釣り糸が巻き付けられる糸巻胴部４ａを有する。スプール４は、ロータ３の前部に前後移動自在に配置される。スプール軸１５の先端には、スプール４が設けられる。オシレーティング機構６は、ハンドル１の回転によって、スプール軸１５を介して、スプール４を前後方向に往復移動させる。なお、ハンドル１は、図１及び図３に示すリール本体２の左側だけでなく、リール本体２の右側にも装着可能である。
【００３１】
ハンドル１は、図２及び図３に示すように、ハンドル軸８ａの先端に、揺動可能に装着される。ハンドル１は、ハンドル軸８ａと交差する方向に延びるハンドルアーム８ｂと、ハンドルアーム８ｂの先端に回転自在に装着されたハンドル把手８ｃとを、備える。
【００３２】
＜リール本体の構成＞
図１及び図２に示すように、リール本体２は、筐体部２ａと、蓋部材２ｂと、竿取付脚２ｃと、本体ガード７と、を有する。筐体部２ａは、例えばアルミニウム合金製又はマグネシウム合金製であり、開口する機構装着空間２ｄを有する。機構装着空間２ｄには、ロータ３をハンドル１の回転に連動して回転させるロータ駆動機構５と、オシレーティング機構６と、が設けられる。筐体部２ａには、釣り竿を取り付けるための竿取付脚２ｃが一体形成される。また、筐体部２ａの前部には、筒部２ｆが形成される。
【００３３】
蓋部材２ｂは、例えばアルミニウム合金製又はマグネシウム合金製であり、機構装着空間２ｄの開口２ｅを覆って機構装着空間２ｄを塞ぐために設けられる。竿取付脚２ｃは、筐体部２ａから斜め上前方に延びた後に前後方向に延びる概ねＴ字状の部分である。竿取付脚２ｃは、筐体部２ａと一体形成されている。なお、竿取付脚２ｃは、蓋部材２ｂと一体形成されてもよい。本体ガード７は、筐体部２ａ及び蓋部材２ｂの後面、後部側面及び後部底面を覆う。
【００３４】
＜ロータ駆動機構の構成＞
ロータ駆動機構５は、図２及び図３に示すように、ハンドル１のハンドル軸８ａが一体回転可能に連結された駆動軸１０と、駆動軸１０とともに回転する駆動ギア１１と、駆動ギア１１に噛み合うピニオンギア１２と、を有する。駆動軸１０は、たとえば、ステンレス合金製の筒状の軸である。駆動軸１０は、筐体部２ａ及び蓋部材２ｂに装着された軸受（図示せず）により両端支持される。駆動軸１０の両端部の内周面には、雌ねじ部（図示せず）が形成される。駆動ギア１１は、例えばフェースギアの形態であり、駆動軸１０に一体的に回転可能に設けられる。この実施形態では、駆動ギア１１は、駆動軸１０に着脱自在に設けられる。なお、駆動ギア１１は、駆動軸１０と一体的に設けられてもよい。
【００３５】
ピニオンギア１２は、たとえば、ステンレス合金製の筒状の部材である。ピニオンギア１２の前部１２ａは、図２に示すように、ロータ３の中心部を貫通しており、ナット１３を介して、ロータ３と一体回転可能に固定される。ナット１３は、リテーナ１８によって回り止めされる。リテーナ１８は、ロータ３に固定される。ピニオンギア１２は、軸方向に間隔を隔てて装着された軸受１４ａ，１４ｂにより、筐体部２ａに回転自在に支持される。
【００３６】
＜オシレーティング機構の構成＞
オシレーティング機構６は、スプール軸１５を前後方向に移動させることによって、スプール４を同方向に往復移動させるための機構である。オシレーティング機構６は、図２から図５に示すように、トラバースカム軸２１と、スライダ２２と、中間ギア２３と、を有する。
【００３７】
＜トラバースカム軸＞
図２及び図３に示すように、トラバースカム軸２１は、リール本体２に装着されたハンドル１の巻取り操作に連動して回転する。トラバースカム軸２１は、スプール軸１５の下方（図２では下奥側、図３では下右側）でスプール軸１５と平行に配置されている。トラバースカム軸２１は、軸芯が前後方向に沿うように、配置されている。トラバースカム軸２１の両端部は、転がり軸受を介して、筐体部２ａに回転自在に支持されている。図５に示すように、トラバースカム軸２１は、螺旋状溝２１ａを有している。螺旋状溝２１ａは、トラバースカム軸２１の外周面において交差する溝部である。
【００３８】
＜スライダ＞
スライダ２２は、トラバースカム軸２１に沿って前後方向に移動する。スライダ２２は、図３に示すように、駆動ギア１１に近接して、配置される。スライダ２２は、図４から図６に示すように、スライダ本体２４と、係合部材２５と、第１軸受２６と、抜け止め部材２７と、ネジ部材２８と、第２軸受２９とを、有する。スライダ２２には、スプール軸１５の後端が回転不能に固定される。
【００３９】
図４に示すように、スライダ本体２４は、スプール軸連結部２４ａと、係合部材装着部２４ｂと、第１ガイド部２４ｃ及び第２ガイド部２４ｄと、を有する。スプール軸連結部２４ａには、スプール軸１５の後端部が回転不能に連結される。係合部材装着部２４ｂには、係合部材２５が装着される。第１ガイド部２４ｃ及び第２ガイド部２４ｄは、スライダ本体２４を前後方向にガイドする。
【００４０】
図４に示すように、スプール軸連結部２４ａは、概ね直方体形状である。図６に示すように、スプール軸連結部２４ａには、断面がＤ字形状のスプール軸取付孔２４ｅが、前後方向に貫通して形成される。スプール軸取付孔２４ｅには、スプール軸１５の後端部が嵌合されており、例えば接着剤によってスプール軸１５が固定される。また、スプール軸１５に螺合するネジ部材３７によっても、固定される。これにより、スプール軸１５の後端部がスライダ本体２４に固定される。
【００４１】
図４に示すように、係合部材装着部２４ｂは、概ね筒状の部分である。係合部材装着部２４ｂは、トラバースカム軸２１と実質的に直交する左右方向に沿って形成された貫通孔２４ｆを、有している。図６に示すように、貫通孔２４ｆは、トラバースカム軸２１から離れる側の端部に形成された大径部２４ｇを有する。また、貫通孔２４ｆは、係合部材２５の軸方向の移動及び回動範囲を規制する規制突起（図示しない）を、有する。規制突起は、貫通孔２４ｆの軸芯に向けて、円弧状に突出している。
【００４２】
また、図６に示すように、係合部材装着部２４ｂは、抜け止め部材２７が配置される配置平面２４ｍを、有する。配置平面２４ｍは、係合部材装着部２４ｂのトラバースカム軸２１から離れる側の端面である。配置平面２４ｍは、スプール軸連結部２４ａより、トラバースカム軸２１側に凹んで形成される。配置平面２４ｍの下方には、ネジ部材２８が螺合するネジ取付部２４ｎが、形成される。配置平面２４ｍの凹み深さは、ネジ部材２８の頭部２８ａの厚みと抜け止め部材２７の厚みを加算した厚みと、同じかそれよりもよりも大きい。
【００４３】
図４に示すように、第１ガイド部２４ｃは、スプール軸連結部２４ａのトラバースカム軸２１側の壁面から突出して形成される。図６に示すように、第１ガイド部２４ｃには、第１ガイド孔２４ｊが形成される。第１ガイド孔２４ｊには、スライダ２２を前後方向に案内するための第１ガイド軸３８ａが、挿通される。第１ガイド軸３８ａは、両端が筐体部２ａに支持される。
【００４４】
図４に示すように、第２ガイド部２４ｄは、係合部材装着部２４ｂの下面から下方に突出して形成される。図６に示すように、第２ガイド部２４ｄには、第２ガイド孔２４ｋが形成される。第２ガイド孔２４ｋには、スライダ２２を前後方向に案内するための第２ガイド軸３８ｂが、挿通される。第２ガイド軸３８ｂは、両端が筐体部２ａに支持される。
【００４５】
このように、上下方向において、第１ガイド軸３８ａと第２ガイド軸３８ｂとの間には、トラバースカム軸２１が配置される。
【００４６】
係合部材２５は、例えば、棒状の金属製の部材である。係合部材２５は、図４及び図６に示すように、係合部材装着部２４ｂの貫通孔２４ｆに配置される。係合部材２５は、軸部２５ａと、係合部２５ｂとを、有する。軸部２５ａは、係合部２５ｂに一体に形成される。係合部２５ｂは、軸部２５ａの先端部に設けられ、螺旋状溝２１ａに係合可能である。
【００４７】
ここで、本実施形態に対応する図１１Ａ及び従来技術に対応する図１１Ｂ（特開２０１０−１７２２７２の図６）を、比較して、本実施形態の構成の説明を行う。なお、図１１Ａは、図１１Ｂと比較するための模式図である。図１１Ｂの符号は、従来技術の図６とは異なる符号を付しているが、構成については同じである。
【００４８】
従来技術の項でも説明したように、図１１Ｂで示す従来例では、係合爪４２５の先端部４２５ａは、螺旋状溝４２１ａの内側に配置されている。また、螺旋状溝４２１ａの底部から離れる方向において、係合爪４２５の先端部４２５ａにおける両端部４２８の長さＴ２は、螺旋状溝４２１ａの深さＦ２より短い。すなわち、係合爪４２５の先端部４２５ａ全体が、摺動部として機能し、螺旋状溝４２１ａと摺動する。これに対して、図１１Ａに示す本実施形態では、係合爪１２５の先端部１２５ａにおける両端部の長さ、例えば突出部１２８の突出長さＴ１が、螺旋状溝２１ａの深さＦ１より長いので、突出部１２８の非摺動部１４０が、螺旋状溝２１ａの外側に配置された状態で、係合爪１２５の先端部１２５ａにおける摺動部１３０が、螺旋状溝２１ａと摺動する。
【００４９】
また、従来技術では、トラバースカム軸２１に沿う方向から見て、係合爪４２５の先端部４２５ａ（摺動部）は、螺旋状溝２１ａと重畳している。これに対して、本実施形態では、トラバースカム軸２１に沿う方向から見て、摺動部１３０は螺旋状溝２１ａと重畳しており、突出部１２８の非摺動部１４０は、螺旋状溝２１ａの外側に配置されている。
【００５０】
また、従来技術では、係合爪４２５の両端の幅Ｗ２は、トラバースカム軸４２１の直径Ｒより小さい。これに対して、本実施形態では、係合爪１２５の幅Ｗ１は、トラバースカム軸２１の直径Ｒより大きい。
【００５１】
本実施例体をさらに、詳細に説明すると、図７に示すように、係合部２５ｂは、円板部２５ｅと、係合爪１２５を、有する。円板部２５ｅは、軸部２５ａより大径に形成されている。円板部２５ａは、貫通孔２４ｆに嵌合される。円板部２５ｅのトラバースカム軸２１側の第１面２５ｇは、貫通孔２４ｆの内部に形成された規制突起（図示しない）に、接触する。これにより、トラバースカム軸２１側への係合部材２５の移動が、規制される。すなわち、係合部２５ｂが規制突起によって軸方向に位置決めされることによって、係合部２５ｂとトラバースカム軸２１との間隔が一定に保持される。
【００５２】
図７及び図８に示すように、係合爪１２５は、円板部２５ｅからトラバースカム軸２１に向けて板状に突出し、螺旋状溝２１ａに係合する。トラバースカム軸２１が回転すると、係合爪１２５が螺旋状溝２１ａに案内され、スライダ２２がトラバースカム軸２１に沿って前後方向に移動する。例えば、スライダ２２がトラバースカム軸２１に沿って移動する場合、係合爪１２５の両端部のいずれか一方が、係合部材２５が螺旋状溝２１ａに沿って進行する方向に、配置される。以下では、係合部材２５の進行方向に配置される係合爪１２５の端部を、「前端」と定義する。また、係合部材２５の進行方向とは反対方向に配置される係合爪１２５の端部を、「後端」と定義する。
【００５３】
図７に示すように、係合爪１２５の両側面は、図示しない規制突起の円弧状の部分に接触する。これにより、係合部材２５の回動範囲が、規制される。また、係合爪１２５の両端部は、螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向に、螺旋状溝２１ａから突出している。係合爪１２５は、基端部１２４と、先端部１２５ａとを、有している。基端部１２４は、円板部２５ｅと先端部１２５ａとの間の部分である。基端部１２４は、円板部２５ｅと一体に形成されている。基端部１２４は、実質的に矩形板状に形成されている。先端部１２５ａは、螺旋状溝２１ａと係合する部分である。先端部１２５ａは、螺旋状溝２１ａの底部に沿うように、実質的に円弧状に形成される。先端部１２５ａは、基端部１２４の両側面から先細りに形成される。
【００５４】
係合爪１２５の先端部１２５ａは、係合爪１２５の基端部１２４より幅広に形成されている。先端部１２５ａの両端部は、上記の係合爪１２５の両端部に対応する部分であり、螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向に、螺旋状溝２１ａから部分的に突出している。具体的には、係合爪１２５の先端部１２５ａは、先端中央部１２７と、一対の突出部１２８とを、有している。先端中央部１２７は、基端部１２４からトラバースカム軸２１に向けて延びる部分である。一対の突出部１２８それぞれは、先端中央部１２７の両側から外方に延びる部分である。突出部１２８の少なくとも一部が、螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向において螺旋状溝２１ａから突出するように、突出部１２８は先端中央部１２７に一体に形成されている。
【００５５】
一対の突出部１２８のいずれか一方は、上述した前端部に対応し、一対の突出部１２８のいずれか他方は、上述した後端部に対応する。すなわち、前端側の突出部１２８（係合爪の前端部の一例）は、スライダ２２の進行方向に配置される端部である。後端側の突出部１２８（係合爪の後端部の一例）は、スライダ２２の進行方向とは反対側に配置される端部である。図７では、例えば、左側の突出部１２８を前端側の突出部１２８ａとし、右側の突出部１２８を後端側の突出部１２８ｂとしている。
【００５６】
図７及び図８に示すように、前端側の突出部１２８ａの一部及び後端側の突出部１２８ｂの一部は、螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向において、螺旋状溝２１ａから突出している。言い換えると、前端側の突出部１２８ａ及び後端側の突出部１２８ｂは、螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向において、螺旋状溝２１ａの深さＦ１より長くなるように、形成されている。より具体的には、図７に示すように、前端側の突出部１２８ａ及び後端側の突出部１２８ｂの突出長さＴ１は、螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向、且つ軸部２５ａの軸芯と直交する方向において、螺旋状溝２１ａの深さＦ１より長くなるように、形成されている。また、図６に示すように、前端側の突出部１２８ａと後端側の突出部１２８ｂとの間の幅Ｗ１が、トラバースカム軸２１の直径Ｒより大きくなるように、前端側の突出部１２８ａと後端側の突出部１２８ｂとは、設けられている。
【００５７】
なお、ここでは、突出部１２８ｂの突出長さＴ１及び螺旋状溝２１ａの深さＦ１を、軸部２５ａの軸芯と直交する方向に定義しているが、螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向であれば、突出部１２８ｂの突出長さＴ１及び螺旋状溝２１ａの深さＦ１を定義する方向は、他の方向でもよい。
【００５８】
また、図７に示すように、係合爪１２５の先端部１２５ａ（先端中央部１２７及び突出部１２８）には、螺旋状溝２１ａに摺動可能な摺動部１３０と、螺旋状溝２１ａの外側に設けられる非摺動部１４０とが、設けられている。
【００５９】
摺動部１３０は、円弧状の側面２２７ａ（図７では片側の側面のみ図示）及び端面２２７ｂを、有している。摺動部１３０における側面２２７ａは、螺旋状溝２１ａの壁部に対向する面である。摺動部１３０における端面２２７ｂは、螺旋状溝２１ａの底部に対向する面である。また、トラバースカム軸２１に沿う方向から見て、摺動部１３０は、螺旋状溝２１ａと重畳している。なお、図７では、摺動部１３０に対応する部分を破線で示している。
【００６０】
係合爪１２５の両端部の少なくとも一部の厚み、例えば先端部１２５ａの両端部における摺動部１３０の少なくとも一部の厚みは、螺旋状溝２１ａに沿う方向における先端中央部１２７の中央部の厚みより大きい。また、摺動部１３０の最厚部１３０ａ（図７を参照）は、螺旋状溝２１ａの開口側の隅角部２１ｂに対向する部分である。摺動部１３０の最厚部１３０ａは、係合爪１２５における先端部１２５ａの側面を形成する曲面の一部である。図７では、摺動部１３０の最厚部１３０ａを破線上に黒丸で示しているが、摺動部１３０の最厚部１３０ａは、必ずしもポイントである必要はなく、所定の範囲であってもよい。
【００６１】
また、摺動部１３０が、螺旋状溝２１ａが交差する部分を通過する場合に、摺動部１３０の最厚部１３０ａが、螺旋状溝２１ａの開口側の隅角部２１ｂに当接可能なように、最厚部１３０ａの厚みは、設定されている。例えば、摺動部１３０が、螺旋状溝２１ａが交差する部分を通過する場合、図７及び図９に示すように、摺動部１３０の最厚部１３０ａが、螺旋状溝２１ａの開口側の一方の隅角部２１ｂに当接する。この状態で、一方の側面側に設けられた摺動部１３０（隅角部２１ｂに当接する側の摺動部１３０）は、螺旋状溝２１ａの一方の壁部（図９では中央右側の壁部）に沿って摺動する。一方で、他方の側面に設けられた摺動部１３０は、螺旋状溝２１ａの他方の壁部（図９では中央左側の壁部）に沿って摺動する。この摺動動作の詳細については、後述する。
【００６２】
なお、ここに示した先端中央部１２７の厚み及び突出部１２８の厚みは、先端中央部１２７及び突出部１２８それぞれの両側面間の距離で定義される。また、螺旋状溝２１ａが交差する部分とは、螺旋状溝２１ａの交差点の前後の範囲を示す文言である。言い換えると、螺旋状溝２１ａと交差する部分とは、螺旋状溝２１ａの交差点を基準として、スライダ２２の進行方向及びスライダ２２の進行方向とは反対方向の所定の範囲である。
【００６３】
また、図７に示すように、螺旋状溝２１ａに沿う方向における先端中央部１２７の中央部には、凹部１２７ａが形成されている。凹部１２７ａは、トラバースカム軸２１の端部における螺旋状溝２１ａの壁部に、係合可能に形成されている。例えば、凹部１２７ａは、円弧状に窪んで形成されている。また、凹部１２７ａは、トラバースカム軸２１から離れる方向に延びている。例えば、スライダ２２がトラバースカム軸２１の端部を通過する場合に、凹部１２７ａは、螺旋状溝２１ａの一方の壁部、すなわちトラバースカム軸２１の中央部側の壁部に沿って、摺動する。
【００６４】
非摺動部１４０は、螺旋状溝２１ａの外側に設けられている。例えば、先端中央部１２７の非摺動部１４０は、摺動部１３０と円板部２５ｅとの間に設けられている。この突出部１２８の非摺動部１４０が、螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向において螺旋状溝２１ａから突出した部分に対応する。すなわち、突出部１２８の非摺動部１４０は、摺動部１３０から螺旋状溝２１ａの外側に向けて突出した部分である。突出部１２８の非摺動部１４０には、エッジ部１４０ａが含まれている。これにより、突出部１２８のエッジ部１４０ａは、常に、螺旋状溝２１ａの外側に配置される。また、トラバースカム軸２１に沿う方向から見て、非摺動部１４０は螺旋状溝２１ａの外側に配置されている。
【００６５】
図４に示した第１軸受２６は、係合部材２５の軸部２５ａを回動自在に支持するために設けられる。第１軸受２６は、例えば、ポリアセタール樹脂、フッ素樹脂などの比較的摺動性が高い合成樹脂製の筒状の滑り軸受である。第１軸受２６は、嵌合部２６ａと、突出部２６ｂと、支持孔２６ｃと、を有する。
【００６６】
図４及び図６に示すように、嵌合部２６ａは、貫通孔２４ｆに嵌合する。嵌合部２６ａは、突出部２６ｂとの境界部分に大径の鍔部２６ｄを有する。鍔部２６ｄは、貫通孔２４ｆの大径部２４ｇ（図６を参照）に係合することによって、第１軸受２６を位置決めする。具体的には、鍔部２６ｄは、大径部２４ｇの壁面に接触して第１軸受２６のトラバースカム軸２１に近づく方向の移動を規制する。これにより、第１軸受２６が軸方向に位置決めされる。突出部２６ｂは、嵌合部２６ａよりも小径に形成されている。支持孔２６ｃは、軸部２５ａを回動自在に支持するための孔である。支持孔２６ｃは、嵌合部２６ａと突出部２６ｂを、貫通している。
【００６７】
図４から図６に示すように、抜け止め部材２７は、板状に形成されている。抜け止め部材２７は、例えばステンレス合金等の金属製の板状部材である。抜け止め部材２７は、配置平面２４ｍに装着され、第１軸受２６を押圧して抜け止めする。抜け止め部材２７は、突出部２６ｂが通過可能な通過孔２７ａを、有する、抜け止め部材２７は、スライダ本体２４のネジ取付部２４ｎに螺合するネジ部材２８によって、スライダ本体２４に固定される。
【００６８】
図４及び図６に示すように、第２軸受２９は、例えば、玉軸又はコロ軸受等の転がり軸受である。第２軸受２９は、第１軸受２６の係合部２５ｂ側において、貫通孔２４ｆ内に配置される。すなわち、第２軸受２９は、第１軸受２６と係合部２５ｂとの間に配置される。第１軸受２６と第２軸受２９の間には、第２軸受２９の軸方向のがたつきを抑えるためのワッシャ部材３９が、配置される。図６に示すように、ワッシャ部材３９は、第２軸受２９の外輪に接触する。また、第２軸受２９の内輪は、係合部材２５の円板部２５ｅの第１面２５ｇと反対側の第２面２５ｈに接触する。
【００６９】
＜中間ギア＞
図２に示すように、中間ギア２３は、トラバースカム軸２１の先端に一体回転可能に装着されている。図４に示すように、中間ギア２３は、減速機構５２を介して、ピニオンギア１２に噛み合う。中間ギア２３は、非円形係合によって、トラバースカム軸２１の前端に一体回転可能に装着される。減速機構５２は、ピニオンギア１２の回転を減速して中間ギア２３に伝達する。減速機構５２は、ピニオンギア１２に噛み合う第１ギア５３と、第１ギア５３と一体回転可能に回転し中間ギア２３に噛み合う第２ギア５４と、を有する。第１ギア５３は、ピニオンギア１２よりも歯数が多い。第２ギア５４は、中間ギア２３よりも歯数の少ない。これにより、ピニオンギア１２の回転が、二段階で減速されて中間ギアに伝達される。すると、スプール４の前後移動の速度が遅くなり、釣り糸を糸巻胴部４ａに密に巻き付け可能になる。
【００７０】
この実施形態では、第１ギア５３は、第２ギア５４に非円形係合によって一体回転可能に連結される。第２ギア５４は、筐体部２ａの前部に両端支持された支持軸５５（図４を参照）に、回転自在に支持される。ここでは、第１ギア５３及びピニオンギア１２は、はす歯ギアであり、中間ギア２３及び第２ギア５４は、すぐ歯ギアである。
【００７１】
スプール軸１５は、図２に示すように、ピニオンギア１２の中心部を貫通して配置される。スプール軸１５は、ピニオンギア１２の内部をオシレーティング機構６により前後に往復移動する。スプール軸１５は、中間部がナット１３内に装着された軸受１６により、後部がピニオンギア１２の後部内周面により、回転自在かつ軸方向移動自在に支持される。
【００７２】
＜ロータの構成＞
ロータ３は、図２に示すように、ピニオンギア１２を介してリール本体２に回転自在に支持される。ロータ３は、ピニオンギア１２に一体回転可能に連結されたロータ本体３０と、第１カバー部材３２と、第２カバー部材３３と、ベールアーム３６と、を有する。
【００７３】
ロータ本体３０は、ピニオンギア１２を介してリール本体２に回転自在に連結される有底筒状の連結部３０ａと、第１ロータアーム３０ｂと、第２ロータアーム３０ｃと、を有する。ロータ本体３０は、たとえばアルミニウム合金製又はマグネシウム合金製であり一体成形される。第１ロータアーム３０ｂは、連結部３０ａの後端部の第１側（図２上側）から、連結部３０ａと間隔を隔てて、前方に延びている。第２ロータアーム３０ｃは、連結部３０ａの後端部の第１側と対向する第２側（図２下側）から、連結部３０ａと間隔を隔てて、前方に延びている。
【００７４】
連結部３０ａの前部には、壁部３１ａが形成されている。壁部３１ａの中央部には、ボス部３１ｂが形成される。ボス部３１ｂの中心部には、貫通孔３１ｃが形成されている。貫通孔３１ｃには、ピニオンギア１２の前部１２ａ及びスプール軸１５が、挿通される。壁部３１ａの前部には、ロータ３をピニオンギア１２に固定するためのナット１３が、配置されている。連結部３０ａの後部には、リール本体２の前部を収納可能な円形空間を有する凹陥部３１ｄが、形成される。
【００７５】
第１カバー部材３２は、第１ロータアーム３０ｂの径方向外側を覆う。第１ロータアーム３０ｂと第１ロータアーム３０ｂとの間には、ベールアーム３６を糸巻取姿勢と糸開放姿勢とに振り分けて付勢するベール反転機構（図示せず）が、設けられる。
【００７６】
ベールアーム３６は、図２に示すように、第１及び第２ロータアーム３０ｂ，３０ｃの先端に揺動自在に装着される。ベールアーム３６は、糸解放姿勢と糸巻き取り姿勢との間で揺動可能である。ベールアーム３６は、糸巻取姿勢にあるとき、ロータ３の糸巻取方向の回転により、釣り糸をスプール４に巻き付ける。
【００７７】
ベールアーム３６は、第１ベール支持部材４０と、第２ベール支持部材４２と、ラインローラ４１とを、有する。第１ベール支持部材４０は、第１ロータアーム３０ｂの先端の外周側に、揺動自在に装着される。第２ベール支持部材４２は、第２ロータアーム３０ｃの先端の外周側に揺動自在に、装着される。ラインローラ４１は、第１ベール支持部材４０の先端に回転自在に装着される。
【００７８】
また、ベールアーム３６は、固定軸（図示せず）と、固定軸カバー４４と、ベール４５とを、有している。固定軸は、ラインローラ４１を支持する。固定軸は、第１ベール支持部材４０の先端に固定され、第１ベール支持部材４０に片持ち支持する。固定軸カバー４４は、固定軸の先端側に配置されている。ベール４５は、固定軸カバー４４と第２ベール支持部材４２とを連結する。
【００７９】
＜その他の構成＞
図２に示すように、リール本体２の筒部２ｆの内部には、ロータ３の逆転を禁止するための逆転防止機構５０が配置されている。逆転防止機構５０は、内輪が遊転するローラ型のワンウェイクラッチ５１を有する。この逆転防止機構５０は、ロータ３の糸繰り出し方向の逆転を常時禁止しており、逆転を許可する状態をとることはない。逆転防止機構５０は、筒部２ｆに固定されたキャップ部材２０によって抜け止めされる。キャップ部材２０は、例えば筒部２ｆの外周面にねじ込み固定される。なお、逆転防止機構を逆転許可状態と逆転禁止状態とを切り換えできるように構成してもよい。
【００８０】
スプール４は、図２に示すように、ロータ３の第１ロータアーム３０ｂと第２ロータアーム３０ｃとの間に配置されており、スプール軸１５の先端に回転自在に支持される。スプール４は、スプール軸１５とともに前後移動しながら、ロータ３によって糸巻胴部４ａの外周に釣り糸が巻き付けられる。スプール４は、たとえばアルミニウム合金製のものである。スプール４の内部には、設定されたドラグ力がスプール４に作用するようにスプール４を制動するドラグ機構６０が収納される。
【００８１】
ドラグ機構６０は、図２に示すように、スプール４の糸繰り出し方向への回転を制動してスプール４にドラグ力を作用させるための機構である。ドラグ機構６０は、ドラグ力を手で調整するためのドラグつまみ組立体６５と、ドラグつまみ組立体６５によりにスプール４側に押圧されてドラグ力が調整される摩擦部６６と、を備える。ドラグつまみ組立体６５は、スプール4の前部に配置される。摩擦部６６は、スプール４の内部に配置される。
【００８２】
＜オシレーティング機構の動作＞
上記のスピニングリール１００では、ハンドル１を回転させると、駆動軸１０が回転し、駆動ギア１１に噛み合うピニオンギア１２が回転する。ピニオンギア１２が回転すると、ロータ３が回転するとともに、減速機構５２を介して中間ギア２３が回転し、トラバースカム軸２１が回転する。トラバースカム軸２１が回転すると、スライダ２２がトラバースカム軸２１に沿って前後方向に往復移動する。このスライダ２２の往復移動によって、スプール４が前後移動する。
【００８３】
ここで、スライダ２２がトラバースカム軸２１の螺旋状溝２１ａに沿って移動する場合の係合爪１２５と螺旋状溝２１ａとの係合関係について説明する。上述したように、トラバースカム軸２１が回転すると、スライダ本体２４に装着された係合部材２５の係合部２５ｂが、螺旋状溝２１ａに係合した状態で、螺旋状溝２１ａに案内される。例えば、係合爪１２５は、螺旋状溝２１ａに係合した状態で、軸部２５ａの軸芯まわりに回動しながら、螺旋状溝２１ａの作用によって前後に移動する。このように係合爪１２５が、螺旋状溝２１ａに案内される場合、係合爪１２５の先端部１２５ａにおける摺動部１３０が、螺旋状溝２１ａに沿って摺動する。
【００８４】
詳細には、図８に示すように、係合爪１２５が螺旋状溝２１ａに沿って移動する場合、係合爪１２５における先端部１２５ａの摺動部１３０が、螺旋状溝２１ａの壁部及び底部に沿って摺動する。この摺動部１３０は、上述したように、螺旋状溝２１ａの壁部に対向する側面２２７ａ、及び螺旋状溝２１ａの底部に対向する端面２２７ｂから、構成されている。このため、摺動部１３０は、常に、螺旋状溝２１ａと面接触し、螺旋状溝２１ａに沿って摺動する。特に、突出部１２８側の摺動部１３０の厚みが先端中央部１２７の中央部の厚みより大きいので、突出部１２８側の摺動部１３０と螺旋状溝２１ａとの間のガタが、突出部１２８側の摺動部１３０によって抑制された状態で、先端中央部１２７の摺動部１３０及び突出部１２８の摺動部１３０は、螺旋状溝２１ａに沿って摺動する。
【００８５】
また、図９に示すように、係合爪１２５が螺旋状溝２１ａの交差点の近傍を通過する場合、係合爪１２５が螺旋状溝２１ａの交差点に到達するまでは、摺動部１３０の最厚部１３０ａ（片側の最厚部）が、螺旋状溝２１ａの開口側の隅角部２１ｂ（図９の中央右側の隅角部）に当接する。この場合、この最厚部１３０ａが隅角部２１ｂに当接した側の摺動部１３０は、最厚部１３０ａが摺動する壁部（図９の中央右側の壁部、一方の壁部）に沿って、摺動する。また、この場合、反対側の摺動部１３０は、螺旋状溝２１ａの他方の壁部（図９の中央左側の壁部；上記の一方の壁部に対向する壁部）に沿って、摺動する。
【００８６】
一方で、係合爪１２５が螺旋状溝２１ａの交差点を通過した場合には、摺動部１３０の最厚部１３０ａ（上記とは反対側の片側の最厚部）が、螺旋状溝２１ａの開口側の隅角部２１ｂ（図９の中央左下の隅角部）に当接する。この状態で、この最厚部１３０ａが隅角部２１ｂに当接した側の摺動部１３０は、螺旋状溝２１ａの一方の壁部（図９の中央左下の壁部）に沿って、摺動する。また、この場合、反対側の摺動部１３０は、螺旋状溝２１ａの他方の壁部（上記の図９の中央右側の壁部）に沿って、摺動する。
【００８７】
さらに、図１０に示すように、係合爪１２５がトラバースカム軸２１の端部を通過する場合、係合爪１２５の先端中央部１２７における片側の凹部１２７ａが、トラバースカム軸２１の中央部側の壁部に沿って、摺動する。また、この凹部１２７ａ側の摺動部１３０も、トラバースカム軸２１の中央部側の壁部に沿って、摺動する。一方で、上記の凹部１２７ａとは反対側の摺動部１３０における最厚部１３０ａは、螺旋状溝２１ａの開口側の隅角部２１ｂに当接する。また、最厚部１３０ａが隅角部２１ｂに当接した側の摺動部１３０は、螺旋状溝２１ａの壁部（図１０の左側の壁部）に沿って、摺動する。このように、係合爪１２５がトラバースカム軸２１の端部を通過する場合においても、摺動部１３０と螺旋状溝２１ａとの面接触によって、摺動部１３０は螺旋状溝２１ａに沿って移動する。
【００８８】
このように、本オシレーティング機構６では、スライダ２２がトラバースカム軸２１に沿って往復移動する場合、係合爪１２５の摺動部１３０は、螺旋状溝２１ａと常に面接触し、螺旋状溝２１ａに沿って移動する。詳細には、係合爪１２５の突出部１２８の非摺動部１４０、例えば突出部１２８のエッジ部１４０ａが、常に螺旋状溝２１ａの外側に配置された状態で、係合爪１２５の摺動部１３０は、螺旋状溝２１ａと面接触しながら、螺旋状溝２１ａに沿って移動する。
【００８９】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。なお、以降の実施形態の説明では、前記実施形態と異なる部分について異なる符号（第１実施形態の符号を３桁に変更した符号）を付けて説明し、同様な構成についての説明を省略する。
【００９０】
（ａ）前記実施形態では、係合爪１２５が一対の突出部１２８を有する場合の例を示したが、係合爪１２５の両端部が、螺旋状溝２１ａの深さＦ１より長ければ、係合爪１２５の両端部の形状は、どのように形成してもよい。例えば、係合爪１２５の先端部１２５ａにおける両端部が螺旋状溝２１ａの深さＦ１より長くなるように、係合爪１２５を構成さえすれば、係合爪１２５の先端部１２５ａにおける両端部には、必ずしも、突出部１２８を設ける必要はない。この場合、係合爪１２５の先端部１２５ａの両端部には、突出部１２８が設けられはしないが、非摺動部１４０は設けられ、この非摺動部１４０が螺旋状溝２１ａの外側に配置される。
【００９１】
（ｃ）前記実施形態では、一対の突出部１２８（前端側の突出部１２８ａ及び後端側の突出部１２８ｂ）それぞれが、先端中央部１２７の両側に突出する場合の例を示したが、突出部１２８の非摺動部１４０が螺旋状溝２１ａの外側に配置されていれば、突出部１２８の形状は、どのように形成してもよい。
【００９２】
（ｄ）前記実施形態では、係合爪１２５の両端部、例えば前端側の突出部１２８ａ及び後端側の突出部１２８ｂが、螺旋状溝２１ａの深さより長い場合の例を示したが、前端側の突出部１２８ａが螺旋状溝２１ａの深さより長ければ、後端側の突出部１２８ｂは、必ずしも、螺旋状溝２１ａの深さより長くなくてもよい。
【００９３】
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
【００９４】
（Ａ）スピニングリール１００のオシレーティング機構６は、釣り糸が巻き付けられるスプール４を、リール本体２に対して、往復移動させるためのものである。オシレーティング機構６は、トラバースカム軸２１と、スライダ２２とを、備えている。トラバースカム軸２１は、リール本体２に装着されたハンドル１の巻取り操作に連動して回転する。トラバースカム軸２１は、螺旋状溝２１ａを有している。スライダ２２は、トラバースカム軸２１の螺旋状溝２１ａに係合する係合爪１２５を、有している。ここで、螺旋状溝２１ａに沿う方向における係合爪１２５の前端側の突出部１２８ａは、螺旋状溝２１ａの深さより長くなるように、設けられている。
【００９５】
本オシレーティング機構６では、螺旋状溝２１ａに沿う方向における係合爪１２５の前端側の突出部１２８ａが、螺旋状溝２１ａの深さより長くなるように、設けられているので、係合爪１２５と螺旋状溝２１ａとの面接触によって、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿って移動させることができる。例えば、前端側の突出部１２８ａのエッジ部１４０ａが螺旋状溝２１ａの外側に配置された状態で、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿って移動させることができる。これにより、前端側の突出部１２８ａのエッジ部１４０ａが螺旋状溝２１ａに干渉することなく、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿ってスムーズに移動させることができる。すなわち、オシレーティング機構６をスムーズに動作させることができる。
【００９６】
（Ｂ）スピニングリール１００のオシレーティング機構６は、係合爪１２５の前端側の突出部１２８ａが、螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向に、突出している。
【００９７】
この場合、係合爪１２５の前端側の突出部１２８ａを、螺旋状溝２１ａの深さより長く、且つ螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向に、突出させることによって、係合爪１２５と螺旋状溝２１ａとの面接触によって、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿ってスムーズに移動させることができる。また、この場合、前端側の突出部１２８ａのエッジ部１４０ａを、螺旋状溝２１ａの外側に配置することができるので、前端側の突出部１２８ａのエッジ部１４０ａを螺旋状溝２１ａに干渉させることなく、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿ってスムーズに移動させることができる。
【００９８】
（Ｃ）スピニングリール１００のオシレーティング機構６では、係合爪１２５の前端側の突出部１２８ａと係合爪１２５の後端側の突出部１２８ｂとの間の幅が、トラバースカム軸２１の直径より大きい。
【００９９】
この場合、係合爪１２５の前端側の突出部１２８ａと係合爪１２５の後端側の突出部１２８ｂとの間の幅Ｗ１，Ｗ２が、トラバースカム軸２１の直径Ｒより大きいので、突出部１２８ａのエッジ部１４０ａを、螺旋状溝２１ａの外側に確実に配置することができる。これにより、突出部１２８ａのエッジ部１４０ａを螺旋状溝２１ａに干渉させることなく、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿ってスムーズに移動させることができる。
【０１００】
（Ｄ）スピニングリール１００のオシレーティング機構６では、係合爪１２５が、螺旋状溝２１ａの内部に配置され螺旋状溝２１ａと摺動可能な摺動部１３０と、螺旋状溝２１ａの外側に設けられる非摺動部１４０とを、有している。
【０１０１】
この場合、非摺動部１４０が螺旋状溝２１ａの外側に配置された状態で、係合爪１２５の摺動部１３０を、螺旋状溝２１ａと面接触させて、螺旋状溝２１ａに沿ってスムーズに摺動させることができる。すなわち、前端側の突出部１２８ａのエッジ部１４０ａを螺旋状溝２１ａに干渉させることなく、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿ってスムーズに移動させることができる。
【０１０２】
（Ｅ）スピニングリール１００のオシレーティング機構６では、トラバースカム軸２１に沿う方向から見て、摺動部１３０は螺旋状溝２１ａと重畳しており、非摺動部１４０は螺旋状溝２１ａの外側に配置されている。
【０１０３】
この場合、摺動部１３０が螺旋状溝２１ａと重畳しているので、係合爪１２５の摺動部１３０を、螺旋状溝２１ａと確実に面接触させることができる。また、非摺動部１４０例えばエッジ部１４０ａを、螺旋状溝２１ａの外側に確実に配置することができる。
【０１０４】
（Ｆ）スピニングリール１００のオシレーティング機構６では、係合爪１２５の前端側の突出部１２８ａにおける非摺動部１４０が、摺動部１３０から螺旋状溝２１ａの外側に向けて突出している。
【０１０５】
この場合、前端側の突出部１２８ａにおける非摺動部１４０、例えば前端側の突出部１２８ａにおけるエッジ部１４０ａが、摺動部１３０から螺旋状溝２１ａの外側に向けて突出しているので、前端側の突出部１２８ａのエッジ部１４０ａを螺旋状溝２１ａに干渉させることなく、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿ってスムーズに移動させることができる。
【０１０６】
（Ｇ）スピニングリール１００のオシレーティング機構６では、前端側の摺動部１３０の少なくとも一部の厚みが、螺旋状溝２１ａに沿う方向における係合爪１２５の中央部の厚みより大きい。
【０１０７】
この場合、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに確実に接触させることができ、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿ってスムーズに移動させることができる。
【０１０８】
（Ｈ）スピニングリール１００のオシレーティング機構６では、摺動部１３０の最厚部１３０ａが、螺旋状溝２１ａの開口側の隅角部２１ｂに対向する部分である。
【０１０９】
この場合、係合爪１２５が螺旋状溝２１ａの交差部を通過する場合に、前端側の摺動部１３０の最厚部１３０ａを、螺旋状溝２１ａの開口側の隅角部２１ｂに当接させることができる。これにより、螺旋状溝２１ａの交差部において係合爪１２５と螺旋状溝２１ａとの間に生じうるガタを、確実に抑制することができる。すなわち、螺旋状溝２１ａの交差部において、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿ってスムーズに移動させることができる。
【０１１０】
（Ｉ）スピニングリール１００のオシレーティング機構６では、螺旋状溝２１ａに沿う方向における係合爪１２５の中央部には、凹部１２７ａが形成されている。
【０１１１】
この場合、係合爪１２５が、トラバースカム軸２１の端部側の螺旋状溝２１ａを、通過する場合に、係合爪１２５の中央部に形成された凹部１２７ａを、螺旋状溝２１ａの壁部に沿って摺動させることができる。これにより、トラバースカム軸２１の端部側において、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿ってスムーズに移動させることができる。
【０１１２】
（Ｊ）スピニングリール１００のオシレーティング機構６では、螺旋状溝２１ａに沿う方向における係合爪１２５の後端側の突出部１２８ｂが、螺旋状溝２１ａの深さより長い。係合爪１２５の後端側の突出部１２８ｂは、螺旋状溝２１ａの底部から離れる方向及び螺旋状溝２１ａに沿う方向の少なくともいずれか一方に、突出している。
【０１１３】
この場合、係合爪１２５の後端側の突出部１２８ｂを、上記の前端側の突出部１２８ａと同様に構成することによって、係合爪１２５を螺旋状溝２１ａに沿って、安定的且つスムーズに移動させることができる。
【符号の説明】
【０１１４】
１００  スピニングリール
１      ハンドル
２      リール本体
４      スプール
６      オシレーティング機構
２１    トラバースカム軸
２１ａ  螺旋状溝
２２    スライダ
１２５  係合爪
１２８  第２先端部（係合爪の前端部又は係合爪の後端部の一例）
１２８ａ  前端側の第２先端部（係合爪の前端部の一例）
１２８ｂ  後端側の第２先端部（係合爪の後端部の一例）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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