(57)【要約】  【課題】  発熱線の断線リスクを低減する。  【解決手段】  本発明は、主としてゴム状弾性体からなる外装体１０と、その外装体１０の内部にあって主として炭素から成る抵抗線２０とを備え、抵抗線２０が、炭素粒子３０が凝集若しくは分散した形態を有することを特徴とする炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１およびそれを用いた編物６０に関する。【選択図】図１
2015065122.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主としてゴム状弾性体からなる外装体と、
当該外装体の内部にあって主として炭素から成る抵抗線と、
を備え、
上記抵抗線は、炭素粒子が凝集若しくは分散した形態を有することを特徴とする炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体。
【請求項２】
前記抵抗線は、前記外装体の内部空間に埋設される筒状体であることを特徴とする請求項１に記載の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体。
【請求項３】
前記抵抗線は、ゴム状弾性体中に炭素粒子が分散した分散体であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体。
【請求項４】
前記外装体は、前記抵抗線を埋設する扁平形状のシートであることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体。
【請求項５】
前記外装体は、その長さ方向に前記抵抗線を内在可能な中空部を備えるチューブであることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体。
【請求項６】
前記外装体は、主としてシリコーンゴムから構成されることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体を二次元若しくは三次元に編んで構成されることを特徴とする編物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通電によって発熱可能な炭素抵抗体をゴム状弾性体にて被覆した炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体、およびそれを用いた編物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、通電によって加温可能なマット、毛布あるいは絨毯などが知られている（例えば、特許文献１を参照）。このようなマット等のほとんどは、マット等を構成する薄いシートの間にニクロム線等の比較的電気抵抗の高い金属線を配置し、通電した金属線の発熱を利用してマット等の温度を上昇させる構造を備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−２９０５８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記の従来技術には、次のような問題がある。金属線への通電によりマット等の加温を実現する構造の場合、金属線が破断してしまうと、通電障害が生じるという問題がある。加温マット等の機能を回復するには、断線した金属線を修繕する必要があるが、マット等の内部における破断箇所の特定が困難であり、また、破断箇所を特定できても、破断した金属線の修繕が難しい。また、金属線の鋭利な断面により人に怪我をさせ、あるいは人を感電等させる危険性もある。
【０００５】
本発明は、上記のような問題を解決するためになされたものであり、発熱線の断線リスクを低減することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するための本発明の一形態は、主としてゴム状弾性体からなる外装体と、その外装体の内部にあって主として炭素から成る抵抗線とを備え、抵抗線が、炭素粒子が凝集若しくは分散した形態を有する炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体である。
【０００７】
本発明の別の形態は、さらに、抵抗線を、外装体の内部空間に埋設される筒状体とした炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体である。
【０００８】
本発明の別の形態は、また、抵抗線を、ゴム状弾性体中に炭素粒子が分散した分散体とした炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体である。
【０００９】
本発明の別の形態は、また、外装体を、抵抗線を埋設する扁平形状のシートとした炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体である。
【００１０】
本発明の別の形態は、また、外装体を、その長さ方向に抵抗線を内在可能な中空部を備えるチューブとした炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体である。
【００１１】
本発明の別の形態は、また、外装体を、主としてシリコーンゴムから構成した炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体である。
【００１２】
本発明の一形態は、上述のいずれかの炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体を二次元若しくは三次元に編んで構成される編物である。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、発熱線の断線リスクを低減した通電加温体を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、本発明の第一の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の全体像および断面を示す。
【図２】図２は、本発明の第二の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の全体像および断面を示す。
【図３】図３は、本発明の第三の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の全体像および断面を示す。
【図４】図４は、本発明の第四の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の全体像および断面を示す。
【図５】図５は、本発明の第五の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の部分透過平面図（５Ａ）、同平面図のＡ−Ａ線断面図（５Ｂ）および同断面図中の領域Ｂの拡大断面図（５Ｃ）をそれぞれ示す。
【図６】図６は、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体を用いた編物の平面図を示す。
【図７】図７は、図６以外の編物の構成例（７Ａ，７Ｂ）を模式的に示す。
【図８】図８は、第五の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の変形例の透過平面図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
次に、本発明に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体およびそれを用いた編物の各実施の形態について説明する。
【００１６】
１．炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の構成
（第一の実施の形態）
図１は、本発明の第一の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の全体像および断面を示す。
【００１７】
この実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１は、主としてゴム状弾性体からなる外装体１０と、外装体１０の内部にあって主として炭素から成る抵抗線２０とを備える。ここで、「主としてゴム状弾性体からなる」とは、外装体１０の５０体積％を超える体積分をゴム状弾性体で占めることを意味する。抵抗線２０は、炭素粒子３０が凝集若しくは分散した形態を有する。また、外装体１０は、その長さ方向に抵抗線２０を内在可能な中空部１１を備えるチューブである。以下、外装体１０と抵抗線２０に分けて詳述する。
【００１８】
（１）外装体
外装体１０を構成するゴム状弾性体は、熱硬化性エラストマーあるいは熱可塑性エラストマーのいずれでも良い。熱硬化性エラストマーとしては、シリコーンゴム、ウレタンゴム、イソプレンゴム、エチレンプロピレンゴム、天然ゴム、エチレンプロピレンジエンゴムあるいはスチレンブタジエンゴム等を例示できる。熱可塑性エラストマーとしては、ウレタン系（ＴＰＵ）、エステル系（ＴＰＥＥ）、スチレン系（ＳＢＣ）、オレフィン系（ＴＰＯ）、ブタジエン系（ＲＢ）あるいはフッ素系（ＴＰＦ）等のエラストマーを例示できる。また、上述のゴムの複合体から外装体１０を構成しても良い。外装体１０の構成材料として特に好ましいゴム状弾性体は、主としてシリコーンゴムを含む。ここで、「主としてシリコーンゴム」とは、ゴム状弾性体の５０体積％を超える体積分をシリコーンゴムで占めることを意味する。シリコーンゴムは、シリコーンのみを重合させたものの他、シリコーンと有機モノマーとを共重合させたシリコーン変性ポリマーをも含むように広義に解釈される。また、シリコーンゴムは、好ましくは、付加反応硬化型あるいは縮合反応硬化型の液状シリコーンゴムから成るが、ミラブルシリコーンゴムを用いたものでも良い。外装体１０は、ゴム状弾性体のみから構成される他、ゴム状弾性体に任意のフィラーを混合したものでも良い。ただし、フィラーをゴム状弾性体に混合する場合には、炭素よりも電気抵抗の高い材料、好ましくは絶縁物をフィラーに用いるのが好ましい。
【００１９】
外装体１０の中空部１１は、抵抗線２０の存在領域であって、チューブの形態を有する外装体１０の長さ方向に沿って外装体１０の内部に形成されている。この実施の形態では、中空部１１は、好適には、外装体１０の長さ方向の両端を除いて外部に露出していないが、両端以外の箇所で外部に露出していても良い。
【００２０】
（２）抵抗線
抵抗線２０は、主として炭素から成る。ここで、「主として炭素から成る」とは、抵抗線２０の５０体積％を超える体積分を炭素で占めることを意味する。よって、炭素以外の材料、例えば、後述する高分子などが含まれていても抵抗線２０を構成できる。炭素粒子３０の形態は、等方形であるか異方形であるかを問わない。また、炭素は、非晶質であるか結晶質であるかも問わない。さらに、炭素粒子３０の形態は、球状、多角形状、針状、繊維状等のいずれの形態をも含むように、広義に解釈される。また、炭素粒子３０の大きさも特に限定されない。炭素粒子３０の平均粒径（Ｄ５０）は、好適には１０〜１００００ｎｍ、さらに好適には５０〜２０００ｎｍ、特に好適には１００〜１０００ｎｍである。ここで、平均粒径（Ｄ５０）は、動的光散乱光子相関法によって測定される粒度分布において、粉体をある粒子径から２つに分けたとき、大きい側と小さい側が等量となる径を意味する。
【００２１】
ここで、重要なことは、抵抗線２０がバルク状の炭素、すなわち１つの成形体としての体をなす炭素）ではなく、微小な炭素の凝集体若しくは何らかのマトリックス中に分散する分散体であることである。これによって、外装体１０の曲げや折れに追従して、巨視的に抵抗線２０が変形しつつも、抵抗線２０を構成する炭素粒子３０が少なくとも部分的に接触して電気抵抗の高い導体としての機能を発揮できるからである。この結果、抵抗線２０は、金属線に比べて格段に断線しにくくなる。また、抵抗線２０が発熱すると、外装体１０が伸び、これによって、抵抗線２０を構成する炭素粒子３０同士の間隔が広くなる。このため、過度の発熱を抑制する過電流抑制素子としての機能も発揮できる。この機能は、以後の各実施の形態でも同様に得られる。炭素粒子３０同士が接触する部位は焼結しているか、分離容易に接触しているかを問わない。ただし、後者の場合には、炭素粒子３０同士が高分子（導電性高分子が特に好ましい）を介在してつながっているのが好ましい。
【００２２】
（３）製造方法の例示
炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１の好適な製造方法としては、例えば、炭素粒子３０から成る抵抗線２０を用意し、その外周をゴム状弾性体にて覆う方法を例示できる。また、中空部１１を有するチューブ状の外装体１０を用意し、中空部１１に、炭素粒子３０、導電性高分子および高揮発性の溶剤を混合した液状混合物を圧入し、溶剤を揮発させて抵抗線２０を形成しても良い。この際、導電性高分子を含む液状混合物に代えて、導電性高分子を構成可能なモノマーを含む液状混合物を用い、製造工程中にてモノマーを架橋させて抵抗線２０を完成しても良い。
【００２３】
（第二の実施の形態）
図２は、本発明の第二の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の全体像および断面を示す。
【００２４】
第二の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ａにおいて、第一の実施の形態と共通する部分は、同じ符号を付して、適宜、その説明を省略する。
【００２５】
第二の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ａにおいて、第一の実施の形態と異なる部分は、抵抗線２１と抵抗線２０の各形態の違いにある。具体的には、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ａは、外装体１０の内部空間に埋設される筒状体の形態を持つ抵抗線２１を備える。抵抗線２１は筒状体であるため、その内部には中空部１１が存在する。すなわち、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ａは、外装体１０の内部にある中空部１１の内壁に、細長い筒状の抵抗線２１が接触した形態を有する。
【００２６】
炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ａの好適な製造方法としては、例えば、炭素粒子３０から成る筒状の抵抗線２１を用意し、その外周をゴム状弾性体にて覆う方法を例示できる。また、中空部１１を有するチューブ状の外装体１０を用意し、中空部１１に、中空部１１より小径の細長い芯材（不図示）を挿入し、炭素粒子３０、導電性高分子および高揮発性の溶剤を混合した液状混合物を、芯材と中空部１１との隙間に圧入し、溶剤を揮発させて筒状の抵抗線２１を形成し、最後に芯材を引き抜いても良い。この際、導電性高分子を含む液状混合物に代えて、導電性高分子を構成可能なモノマーを含む液状混合物を用いても良い点は、第一の実施の形態と同様である。
【００２７】
筒状の抵抗線２１を外装体１０の内部に配置し、抵抗線２１の内部に中空部１１を形成すると、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ａは径方向にて柔軟性に富むようになる。このため、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ａを用いて製造される後述の編物あるいはシートは、非常に柔らかく、触り心地の良いものになる。また、中空部１１に空気が存在するので、上述の編物やシートの保温性が高くなる。このため、抵抗線２１に印加する電圧を低くしても、上述の編物やシートを比較的高い温度に保持できる。
【００２８】
（第三の実施の形態）
図３は、本発明の第三の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の全体像および断面を示す。
【００２９】
第三の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｂにおいて、前述の各実施の形態と共通する部分は、同じ符号を付して、適宜、その説明を省略する。
【００３０】
第三の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｂにおいて、第二の実施の形態と異なる部分は、抵抗線２１の内部にゴム状弾性体が充填されているか否かにある。具体的には、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｂは、外装体１０の内部空間の内壁に形成される筒状体の形態を持つ抵抗線２１を備え、かつその筒状の抵抗線２１の内部にゴム状弾性体２５を充填している。
【００３１】
炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｂの好適な製造方法としては、例えば、炭素粒子３０から成る筒状の抵抗線２１を用意し、その内部に細長い円柱形状のゴム状弾性体２５を充填し、かつ抵抗線２１の外周をゴム状弾性体にて覆って外装体１０を形成する方法を例示できる。また、中空部１１を有するチューブ状の外装体１０を用意し、中空部１１に、中空部１１より小径の細長いゴム状弾性体２５（芯材）を挿入し、炭素粒子３０、導電性高分子および高揮発性の溶剤を混合した液状混合物を、ゴム状弾性体２５と中空部１１との隙間に圧入し、溶剤を揮発させて筒状の抵抗線２１を形成しても良い。この際、導電性高分子を含む液状混合物に代えて、導電性高分子を構成可能なモノマーを含む液状混合物を用いても良い点は、前述の実施の形態と同様である。
【００３２】
筒状の抵抗線２１を外装体１０の内部に形成し、抵抗線２１の内部にゴム状弾性体２５を充填すると、中実状の抵抗線２０を外装体１０の内部に備える第一の実施の形態に比べ、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｂは径方向にて柔軟性に富むようになる。このため、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｂを用いて製造される後述の編物あるいはシートは、非常に柔らかく、触り心地の良いものになる。
【００３３】
（第四の実施の形態）
図４は、本発明の第四の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の全体像および断面を示す。
【００３４】
第四の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｃにおいて、前述の各実施の形態と共通する部分は、同じ符号を付して、適宜、その説明を省略する。
【００３５】
第四の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｃにおいて、第一の実施の形態と異なる部分は、抵抗線２０に代えて、ゴム状弾性体中に炭素粒子３０が分散した分散体としての抵抗線２２を外装体１０の中空部１１に充填している点にある。具体的には、抵抗線２２は、炭素粒子３０の集合体ではなく、ゴム状弾性体と炭素粒子３０との混合物から成る。抵抗線２２は、通電可能に構成するため、炭素粒子３０の部分的なネットワークが途切れないような量でゴム状弾性体中に存在する必要がある。抵抗線２２の体積に占める炭素粒子３０の体積の比率は、好ましくは１０〜９５％、より好ましくは２０〜６０％である。
【００３６】
炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｃの好適な製造方法としては、例えば、炭素粒子３０とゴム状弾性体との細長い混合体を用意し、その外周をゴム状弾性体にて覆って外装体１０を形成する方法を例示できる。また、中空部１１を有するチューブ状の外装体１０を用意し、中空部１１に、炭素粒子３０を含む液状で未硬化状態のゴム材料を、中空部１１に充填し、当該ゴム材料を加硫化して抵抗線２２を形成しても良い。
【００３７】
ゴム状弾性体を含む抵抗線２２を外装体１０の内部に形成すると、中実状の抵抗線２０を外装体１０の内部に備える第一の実施の形態に比べ、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｃは径方向にて柔軟性に富むようになる。このため、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１ｃを用いて製造される後述の編物あるいはシートは、非常に柔らかく、触り心地の良いものになる。また、抵抗線２２内の炭素粒子３０はネットワークを構築した状態にてゴム状弾性体の内部に分散しているので、外装体１０の曲げや折れに追従して、巨視的に抵抗線２２が変形しつつも、抵抗線２２は高い導体としての機能を発揮できる。この結果、抵抗線２２は、金属線に比べて格段に断線しにくくなる。
【００３８】
（第五の実施の形態）
図５は、本発明の第五の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の部分透過平面図（５Ａ）、同平面図のＡ−Ａ線断面図（５Ｂ）および同断面図中の領域Ｂの拡大断面図（５Ｃ）をそれぞれ示す。
【００３９】
第五の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体４０において、前述の各実施の形態と共通する部分は、同じ符号を付して、適宜、その説明を省略する。
【００４０】
炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体４０は、主としてゴム状弾性体からなる外装体５０と、外装体５０の内部にあって主として炭素から成る抵抗線２１とを備える。この実施の形態における抵抗線２１の内部構造は、第二の実施の形態にて説明した抵抗線２１と同一であるが、その断面が矩形である点で第二の実施の形態と異なる。ただし、この実施の形態において、断面が略円形の抵抗線２１を用いても良い。外装体５０は、抵抗線２１を埋設する扁平形状のシートである。外装体５０を構成する材料は、上述の各実施の形態における外装体１０を構成する材料と同様である。抵抗線２１は、外装体５０中において、図５中、上下方向に往復して埋設され、その両端に端子４１を形成している。当該両端子４１間に電圧を印加することにより、抵抗線２１がその抵抗に起因して発熱する。
【００４１】
炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体４０の好適な製造方法としては、例えば、炭素粒子３０から成る筒状の抵抗線２１を用意し、外装体５０の厚さの約５０％の厚さを持つゴム状弾性体から成る薄いフィルム上に、抵抗線２１を敷き、その上から同じ薄いフィルムを被せる方法を例示できる。当該方法に代えて、未硬化状態のゴム材料から成る２枚の薄いフィルムの間に抵抗線２１を挟み、当該フィルムを加硫化する方法を用いても良い。また、抵抗線２１を製造する場合には、第二の実施の形態にて説明したように、炭素粒子３０、導電性高分子および高揮発性の溶剤を混合した液状混合物を用意し、溶剤を揮発させて筒状の抵抗線２１を形成することができる。この際、導電性高分子を含む液状混合物に代えて、導電性高分子を構成可能なモノマーを含む液状混合物を用いても良い。
【００４２】
炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体４０に備える抵抗線２１に代えて、第一の実施の形態における抵抗線２０あるいは第四の実施の形態における抵抗線２２を用いても良い。その場合、外装体５０の厚さの約５０％の厚さを持つゴム状弾性体から成る薄いフィルム上に、炭素粒子３０、導電性高分子および高揮発性の溶剤を混合した液状混合物をインクとして用い、抵抗線２０，２２の経路に沿って印刷し、その上から同じく薄いフィルムを被せる方法を例示できる。当該方法に代えて、未硬化状態のゴム材料から成る２枚の薄いフィルムの間に上記インクを用いて印刷形成した抵抗線２０，２２を挟み、当該フィルムを加硫化する方法を用いても良い。
【００４３】
筒状の抵抗線２１を外装体５０の内部に配置し、抵抗線２１の内部に中空部１１を形成すると、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体４０は、いずれの方向からの圧力に対しても容易に弾性変形し、柔軟性に富むようになる。このため、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体４０は、非常に柔らかく、触り心地の良いものになる。また、中空部１１に空気が存在するので、上述の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体４０の保温性が高くなる。このため、抵抗線２１に印加する電圧を低くしても、上述の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体４０を比較的高い温度に保持できる。
【００４４】
２．炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体を用いた編物
図６は、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体を用いた編物の平面図を示す。
【００４５】
炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体を用いた編物６０の説明において、前述の各実施の形態と共通する部分は、同じ符号を付して、適宜、その説明を省略する。
【００４６】
ここで例示する編物６０は、繊維あるいは紐の形態を持つ炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１を縦および横方向に約９０度をなすように絡め合わせ、二次元に編んだものである。縦方向および横方向に配置される各炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１は、その両端に端子４１を有する。この端子４１間に電圧を印加することにより、各炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１中の抵抗線２０を発熱させることができる。なお、縦方向の各炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１と横方向のそれとは、９０度以外の任意の角度をなすように編むこともできる。
【００４７】
図７は、図６以外の編物の構成例（７Ａ、７Ｂ）を模式的に示す。
【００４８】
炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１は、前述のように、縦および横に多数本配置されなくても良い。例えば、１本の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１を折り返し状態にして、２本の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１を縦方向および横方向から絡めて編物６０を製造しても良い（７Ａを参照）。また、１本のみの炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１を用いて編物６０を製造しても良い（７Ｂを参照）。
【００４９】
第一〜第四の各実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体１，１ａ，１ｂ，１ｃのみで編物６０を製造する他、それら１，１ａ，１ｂ，１ｃの任意の組み合わせにて編物６０を製造しても良い。さらには、編物は、二次元形状（平面的なもの）の他、三次元形状（立体的なもの）でも良い。二次元の編物としては、例えば、枕カバー、シーツ、ソファーカバー、絨毯、ハンカチ、タオル、自動車内装用シート、衣類、スポーツ用品などを例示できる。三次元の編物としては、枕、寝袋、小物入れなどを例示できる。
【００５０】
３．その他の実施の形態
以上、本発明の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体およびそれを用いた編物の好適な実施の形態について説明したが、本発明は、上述の実施の形態に限定されず、種々変形して実施可能である。
【００５１】
図８は、第五の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体の変形例の透過平面図を示す。
【００５２】
図８の炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体８０は、格子状の外装体７０の内部に、２本の抵抗線２１（炭素粒子３０から構成）を図７の（７Ａ）の形態に配置した構造を備える。外装体７０の材料は、上述の各実施の形態における外装体１０，５０と同様である。各抵抗線２１の両端には、電圧印加用の端子４１が備えられている。両抵抗線２１は、互いに短絡しないように、交点付近において立体交差されている。このような外装体７０を用いると、上述の編物６０と同様の使用を実現できる。また、外装体７０は、編物６０に比べてその厚さを薄くできるので、薄厚の網目構造の発熱シートを形成しやすいという長所がある。
【００５３】
また、抵抗線２０，２１，２２は、その径方向断面を略円形あるいは略矩形とする線であるが、当該断面形状を、楕円、三角形、五角形以上の多角形あるいは不定形状とする線でも良い。第五の実施の形態において、抵抗線２１を、シート状の外装体５０の面内均一に配置する他、一部に配置しても良い。また、抵抗線２１の経路は、短絡しない限り、上下往復以外の如何なる形態の経路であっても良い。また、炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体およびそれを用いた編物の上記各実施の形態は、互いに組み合わせ可能な範疇において、その構成部を任意に組み合わせることが可能である。例えば、第五の実施の形態に係る炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体４０を細長くし、これを編んで、編物６０と類似の構造を持つ編物を製造しても良い。その場合、抵抗線２１は、編物６０を構成する外装体１０中、ジグザク状の経路で埋設される。
【００５４】
また、抵抗線２０，２１，２２は、外装体１０，５０中に１本のみではなく、２本以上配置しても良い。例えば、シート状の外装体５０中において、抵抗線２１を、短絡しないように複数段に埋設することができる。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
本発明は、発熱ゴム成形体として利用できる。
【符号の説明】
【００５６】
１，１ａ，１ｂ，１ｃ  ４０，８０    炭素抵抗体被覆ゴム状弾性体
１０，５０，７０    外装体
１１    中空部
２０，２１，２２    抵抗線
３０    炭素粒子
６０    編物
【図１】
2015065122.tif 000003
【図２】
2015065122.tif 000004
【図３】
2015065122.tif 000005
【図４】
2015065122.tif 000006
【図５】
2015065122.tif 000007
【図６】
2015065122.tif 000008
【図７】
2015065122.tif 000009
【図８】
2015065122.tif 000010