(57)【要約】【課題】一段階の反応により、結晶性を制御した、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高純度で得るための簡便で生産性の良好な製造方法、および結晶性が制御され、かつコーティング用途に好適なストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の製造方法を与えること。【解決手段】任意の割合でストロンチウム塩およびカルシウム塩を含む混合物と、特定のモル比の割合でリン酸塩、および炭酸塩または炭酸水素塩を用いて、これらを水中において混合し反応を行う。これより得られたストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトをメディアミルを使用して湿式分散処理を行う。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
水中に於いて、任意の割合でストロンチウム塩およびカルシウム塩を含む混合物とリン酸塩、および炭酸塩または炭酸水素塩を混合し、反応を行うストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造方法であって、ストロンチウム塩およびカルシウム塩のモル数の和のモル比率をＡ、リン酸塩のモル比率をＢ、および炭酸塩または炭酸水素塩のモル比率をＣとした場合、下記（ｉ）〜（ｉｉｉ）の何れかの要件を満たし、かつ反応系のｐＨが５〜１３の範囲にある、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造方法。
（ｉ）リン酸塩が第三リン酸塩の場合
Ａ：Ｂ：Ｃ＝１：（０．６〜０．８）α：（０．１〜０．３）α。
（ｉｉ）リン酸塩がリン酸水素塩の場合
Ａ：Ｂ：Ｃ＝１：（０．６〜１．２）α：ｐ（０．３〜０．５）α。
（ｉｉｉ）リン酸塩がリン酸二水素塩の場合
Ａ：Ｂ：Ｃ＝１：（０．６〜１．２）α：ｐ（０．７〜１．０）α。
式中、αは０．１≦α≦１０の実数を表す。ｐは係数を表し、炭酸塩の場合は１、炭酸水素塩の場合は２を表す。
【請求項２】
炭酸塩または炭酸水素塩のモル比率が、前記した炭酸塩または炭酸水素塩のモル比率の下限値に、前記（ｉ）の要件の場合は０．１αを加えたモル比率未満であり、前記要件（ｉｉ）または（ｉｉｉ）の場合は０．１ｐαを加えたモル比率未満である前記請求項１記載のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの製造方法。
【請求項３】
炭酸塩または炭酸水素塩のモル比率が、前記した炭酸塩または炭酸水素塩のモル比率の下限値に、前記（ｉ）の要件の場合は０．１αを加えたモル比率以上であり、前記要件（ｉｉ）または（ｉｉｉ）の場合は０．１ｐαを加えたモル比率以上である前記請求項１記載のストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの製造方法。
【請求項４】
前記請求項１〜３の何れかに記載の製造方法により得られた、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを、メディアミルを使用して湿式分散処理を行う、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の製造方法。
【請求項５】
前記湿式分散処理を行う際に、ポリリン酸（塩）を加えて湿式分散処理を行う、前記請求項４に記載の、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一段階の反応により、結晶性を制御した、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高純度で得るための簡便で生産性の良好な製造方法、および結晶性が制御され、かつコーティング用途に好適なストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
医療用材料の一つとしてのヒドロキシアパタイトには、その結晶性の程度に応じて好ましい使用方法が分かれる。焼結や水熱処理等の方法を用いて高温で処理することで得られる高結晶性ヒドロキシアパタイトは、物理的にも化学的にも極めて安定性が高いことから、人工関節や人工歯根等各種生体インプラントの永久表面コートとして利用される場合が多い。これに対して、湿式法として水中もしくは油中において比較的低温条件で合成される低結晶性のヒドロキシアパタイトは、生体内環境に於いて相対的に溶解性が高く、さらに破骨細胞により吸収されやすく、その後に生体骨に置き換わり、骨のリモデリングに積極的に寄与し得るといった特徴を有している。こうした特徴を利用出来ることから、低結晶性のヒドロキシアパタイトは生体吸収性と骨伝導性を併せ持つユニークな材料として、骨の再生治療に効果的な役割を果たすと期待される。非特許文献１には、結晶性の異なるヒドロキシアパタイトを用いて、これの表面で骨芽細胞の培養を行った場合、結晶性の低いヒドロキシアパタイトの方が、細胞の接着性に優れることから、より好ましい材料として報告されている。特許文献１には、アモルファス成型体中に結晶性の低い非焼成ヒドロキシアパタイトを含有する生体吸収性インプラントが開示されている。比較的短期間で再生治療の効果を期待するケースでは、こうした結晶性の低いヒドロキシアパタイトを用いて生体吸収性の高いインプラント材料を構成することが好ましいと考えられる。更には、生体内で分解される過程に於いて、仮に微粒状のヒドロキシアパタイトが剥がれ出た場合には、高結晶性のヒドロキシアパタイト顆粒は炎症反応を惹起する場合があるため問題となるが、低結晶性ヒドロキシアパタイトでは相対的に生体適合性に優れることから、生体内でより安全な材料として好ましく用いることが出来る。
【０００３】
骨の修復過程を促進するまた別の方面からのアプローチとして、ストロンチウム化合物の薬理効果を利用する方法が試みられている。非特許文献２ではストロンチウムを含むアパタイトを用いて、これの細胞培養におけるアルカリフォスファターゼ活性に対する好ましい効果を示している。或いは、特許文献２には、軟骨障害および骨傷害の治療に有効であるストロンチウム塩とビタミンＤを組み合わせた薬学的組成物が示されており、更に特許文献３には、ストロンチウムと有機酸との間で形成される水溶性ストロンチウム塩から成る軟骨障害および骨傷害の治療に有効である薬学的組成物が開示されている。従って、ストロンチウムを含むアパタイトを前記の生体インプラント用途等に用いることで、骨治療に関して有用な薬理作用も併せて期待される。
【０００４】
ストロンチウム化合物の薬理作用は、量依存性があり、過剰な投与では逆に骨の再生に逆効果であることも知られている。従って、骨再生を行う生体内の局所的部位に於いて、溶離するストロンチウム化合物の濃度が制御された形で存在することが好ましい。従って、ストロンチウム化合物として、生体内での溶解性が適度な範囲にある化合物が望まれている。
【０００５】
上記した技術的背景から、結晶性を制御したストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを生体内硬組織の再生医療などの分野に用いることで、例えば低結晶性のカルシウムアパタイトの性質を利用して、生体に吸収されやすく、これに伴ってストロンチウムの徐放性を発揮出来るようなストロンチウムを含む低結晶性のカルシウムアパタイトが実現出来れば、極めて好ましい効果が期待される。特に、従来から盛んに用いられてきたヒドロキシアパタイトに対して、これに任意の割合でストロンチウムを導入したストロンチウムを含む低結晶性のカルシウムアパタイトが実現出来れば極めて好ましい効果と安全性の両方が期待出来ると考えられる。このような観点から、例えば非特許文献３には、ストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの例が示されている。ここではその合成方法と、これを用いてディスクを作製し、その表面において骨芽細胞を培養した場合の、細胞の初期接着と増殖および活性を評価し、炭酸カルシウムアパタイト中に含まれるストロンチウムの割合とこれらの性質との相関について報告を行っている。その結果として、ストロンチウムを導入することで細胞の初期接着が促進され、さらに、細胞の骨アルカリフォスファターゼ活性とストロンチウムの割合には最適値が存在することが報告されている。しかしながら上記の報告に用いられるストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトは、炭酸カルシウムおよび炭酸ストロンチウムを含む石膏を作製し、これをリン酸ナトリウム水溶液中に浸漬した状態で、１００℃で７日間という長時間を有して作製されるものであり、工業的に安定に生産するためには製造方法に問題があった。加えて、上記の方法で得られるストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイト中に不純物として微量の炭酸カルシウムが混在し純度に問題があった。更には、利用しようとするアパタイトの形状も、骨充填材などの用途で好ましく利用される微粒状或いは顆粒状ではなく、あらかじめ石膏の形でモールド可能な形状に限られる問題や、硬くて脆いため利用方法に制限があった。
【０００６】
ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトは、従来から生体適合性や生体に対する安全性が確認されていることに加え、さらにユニークな特性の一つとしてＸ線造影性に優れることが知られている。ストロンチウムを含むアパタイトの用途の一つとして、上記の骨充填材以外に各種生体（吸収性）インプラントへの適用が挙げられる。例えば生体（吸収性）インプラントの表面コートに利用するなどのコーティング素材としての利用を想定した場合、コートされた表面が生体親和性と優れた骨伝導性を示すと共に、Ｘ線造影性を付与出来るという利点が出てくる。
【０００７】
更には、上記したストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを含む層をコーティングにより形成する場合、表面コート層の厚みや性状が均一であることが必要とされ、コーティング適性として、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトが出来るだけ微細で均一な微粒子であることと、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の分散物を含有するコーティング液中において該微粒子が安定に分散し、経時により沈降することや、沈殿物や凝集物を発生させることのない性質が要求される。従来の様々な製造方法で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトは粒状もしくは塊状の粉体として得られ、これらは水などの媒体中に安定で微粒子状に分散した分散物を得ることが困難で、コーティング用途に適用することが困難であった。
【０００８】
特許文献４には、生体インプラント表面にストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト層を形成する方法が開示される。この方法は従来から検討されている疑似体液から基材表面にカルシウムアパタイト層を形成する手法にならったもので、インプラント基材表面にストロンチウム塩を含む溶液から自発的にストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト層を形成する方法であるが、該アパタイト層の厚みの制御が困難であり、層の形成にも長時間を要し、加えてストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの結晶性を制御することは極めて困難であった。
【０００９】
特許文献５にはストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト及び／またはリン酸ストロンチウムを含むリン酸ストロンチウム系失透ガラスからなる生体インプラント材料が開示されている。このリン酸ストロンチウム系失透ガラスの製造方法として例示される方法は、酸化ストロンチウムを五酸化燐とともにガラス原料成分として二酸化珪素およびアルミナ等を含む各種酸化物を加えて１６００℃の高温で溶融し、冷却することで失透ガラスを製造するものである。この際、酸化ストロンチウムとともに酸化カルシウムを任意の割合で混合することで、アパタイト中にストロンチウムとカルシウムが任意の割合で含まれる固溶体が得られることが開示されている。この方法を利用してストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを製造した場合、生成物は結晶性が極めて高く、生体吸収性に乏しいものであった。従って、この場合にも、結晶性を制御した形で高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトが得難いという問題があった。
【００１０】
特許文献６には、同様にストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト及び／またはリン酸ストロンチウムを含むリン酸ストロンチウム系失透ガラス粉末と練和剤を用いた医科用または歯科用硬化性組成物が開示されている。特に、歯科用セメント材料として、良好な硬化特性とＸ線造影能を備えることから好ましいが、この場合もストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを含むガラス体としての利用方法に限られることから、結晶性を制御した形で、ガラス等の成分を含まない高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造方法が望まれていた。
【００１１】
特許文献７には、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造方法として、リン酸水素ストロンチウムと水酸化ストロンチウムまたは炭酸ストロンチウムをポットミルを用いて混合、攪拌しメカノケミカル的な反応によりストロンチウムを含むアパタイトの前駆体を得た後に、これを８００℃程度の温度で仮焼することでストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを合成する方法が開示されている。この方法においても、高温で処理するため低結晶性のアパタイトが得られず、さらには原料物質の粉体を長時間攪拌する必要があり、その後の仮焼の工程でも高温で処理する必要があることから、反応条件の僅かな差異で生成物の純度や構造および結晶性が大きく左右されることがあり、生産性が低く、結晶性を制御した形で高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトが得難いという問題があった。
【００１２】
非特許文献４には、均一沈殿法によるストロンチウムアパタイトの合成方法が示されている。この中で、ストロンチウムアパタイトの合成方法として、尿素を用いて、リン酸ストロンチウム塩の前駆体を経てストロンチウムアパタイトを合成する方法が示されている。この方法では、尿素の加水分解反応を利用することから、発生する二酸化炭素が生成するアパタイト中に取り込まれる場合がある。このことで、生成するアパタイトの結晶性に影響を与え、反応条件により結晶性が様々に変化し、更にはこれ以外にも塩素イオン等の種々の不純物が含まれる場合があることから、こうした方法を用いて本発明の目的とする結晶性を制御した形で高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを得ることは困難であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特許第３５９７７１６号
【特許文献２】特開２０１２−１９３２０８号公報
【特許文献３】特開２０１２−１６７１００号公報
【特許文献４】米国特許第６，９０５，７２３Ｂ２号
【特許文献５】特開平６−３９０３１号公報
【特許文献６】特開平５−２３３８９号公報
【特許文献７】特開平５−３１０４１０号公報
【非特許文献】
【００１４】
【非特許文献１】Balasundaram G., et al, BioMaterials, 27, 2798-2805,(2006)
【非特許文献２】Zhang W et al, Acta Biomater., 7, 800-808,(2011)
【非特許文献３】Sakai A., et al, Dental Materials Journal, 31(2), 197-205,(2005)
【非特許文献４】加藤千晴、藤田一美、松田恵三、日本化学会誌、No.3、321-327、(2002)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明は一段階の反応により、結晶性を制御した、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高純度で得るための簡便で生産性の良好な製造方法、および結晶性が制御され、かつコーティング用途に好適なストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の製造方法を与えることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明の課題は、下記の製造方法を用いることで基本的に解決される。
１．水中に於いて、任意の割合でストロンチウム塩およびカルシウム塩を含む混合物とリン酸塩、および炭酸塩または炭酸水素塩を混合し、反応を行うストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造方法であって、ストロンチウム塩およびカルシウム塩のモル数の和のモル比率をＡ、リン酸塩のモル比率をＢ、および炭酸塩または炭酸水素塩のモル比率をＣとした場合、下記（ｉ）〜（ｉｉｉ）の何れかの要件を満たし、かつ反応系のｐＨが５〜１３の範囲にある、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造方法。
（ｉ）リン酸塩が第三リン酸塩の場合
Ａ：Ｂ：Ｃ＝１：（０．６〜０．８）α：（０．１〜０．３）α。
（ｉｉ）リン酸塩がリン酸水素塩の場合
Ａ：Ｂ：Ｃ＝１：（０．６〜１．２）α：ｐ（０．３〜０．５）α。
（ｉｉｉ）リン酸塩がリン酸二水素塩の場合
Ａ：Ｂ：Ｃ＝１：（０．６〜１．２）α：ｐ（０．７〜１．０）α。
式中、αは０．１≦α≦１０の実数を表す。ｐは係数を表し、炭酸塩の場合は１、炭酸水素塩の場合は２を表す。
２．炭酸塩または炭酸水素塩のモル比率が、前記した炭酸塩または炭酸水素塩のモル比率の下限値に、前記（ｉ）の要件の場合は０．１αを加えたモル比率未満であり、前記要件（ｉｉ）または（ｉｉｉ）の場合は０．１ｐαを加えたモル比率未満である前記１記載のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの製造方法。
３．炭酸塩または炭酸水素塩のモル比率が、前記した炭酸塩または炭酸水素塩のモル比率の下限値に、前記（ｉ）の要件の場合は０．１αを加えたモル比率以上であり、前記要件（ｉｉ）または（ｉｉｉ）の場合は０．１ｐαを加えたモル比率以上である前記１記載のストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの製造方法。
４．上記１〜３の何れかに記載の製造方法により得られたストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを、メディアミルを使用して湿式分散処理を行うストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の製造方法。
５．上記湿式分散処理を行う際に、ポリリン酸（塩）を加えて湿式分散処理を行う、上記４に記載のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の製造方法。
【発明の効果】
【００１７】
本発明により、一段階の反応により、結晶性を制御した、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高純度で得るための簡便で生産性の良好な製造方法、および結晶性が制御され、かつコーティング用途に好適なストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の製造方法を与えることが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】実施例１で得られたカルシウムとストロンチウムを２：８の比率で含むカルシウムアパタイトの広角Ｘ線回折パターン。
【図２】実施例２で得られたカルシウムとストロンチウムを４：６の比率で含むカルシウムアパタイトの広角Ｘ線回折パターン。
【図３】実施例３で得られたカルシウムとストロンチウムを６：４の比率で含むカルシウムアパタイトの広角Ｘ線回折パターン。
【図４】実施例４で得られたカルシウムとストロンチウムを８：２の比率で含むカルシウムアパタイトの広角Ｘ線回折パターン。
【図５】実施例１で得られたカルシウムとストロンチウムを２：８の比率で含むカルシウムアパタイトのＦＴ−ＩＲスペクトルチャート。
【図６】実施例２で得られたカルシウムとストロンチウムを４：６の比率で含むカルシウムアパタイトのＦＴ−ＩＲスペクトルチャート。
【図７】実施例３で得られたカルシウムとストロンチウムを６：４の比率で含むカルシウムアパタイトのＦＴ−ＩＲスペクトルチャート。
【図８】実施例４で得られたカルシウムとストロンチウムを８：２の比率で含むカルシウムアパタイトのＦＴ−ＩＲスペクトルチャート。
【図９】実施例１で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトを分散剤を使用せず湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線。
【図１０】実施例２で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトを分散剤を使用せず湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線。
【図１１】実施例３で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトを分散剤を使用せず湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線。
【図１２】実施例４で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトを分散剤を使用せず湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線。
【図１３】実施例１で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトをポリリン酸を用いて湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線。
【図１４】実施例４で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトをポリリン酸を用いて湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
最初に、本発明が目的とするストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトについて説明を行う。本発明に於いて、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトとの用語は、ストロンチウムを含むカルシウムアパタイト、あるいは、ストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトを表す。本発明のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトとは、詳しくは下記一般式（Ｉ）で表される構造で代表される化合物である。但し、一般にアパタイトとして総称される化合物として、ヒドロキシアパタイトの場合のように、カルシウム原子およびストロンチウム原子と、リン酸基および水酸基の比率は一義的に定まるものではなく、一般式（Ｉ）に示す組成比を標準として化学量論的に組成比がその前後で僅かに異なる化合物も本発明のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトとして含むものとする。
【００２０】
【化１】
2015086097.tif 000002
【００２１】
上記一般式（Ｉ）において、ｘは０＜ｘ＜１の範囲の任意の実数を表す。
【００２２】
本発明に於いて、上記一般式（Ｉ）においてさらに、該アパタイト中のリン酸基の一部が炭酸基に置き換わったカルシウムアパタイトが、本発明のストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの代表的な構造である。
【００２３】
次に、本発明で言う高純度の基準について説明を行う。本発明で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトは医療用途への適用を前提に、極めて安全性の高い、高品質の材料を提供することを意図している。従って、特に実質的に有機物を含まず、無機物であっても生体に対する安全性が懸念されるような成分が含まれないことが好ましい。本発明で高純度とする基準として、安全性に懸念のない塩類などの無機成分であれば、本発明で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト中に微量であれば含まれている場合であっても許容され、その上限として高々５質量％未満であることが好ましく、更に好ましくは１質量％未満である。本発明において実質的に有機物を含まないとは、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトに対して有機物が１質量％未満であることを意味する。より好ましくは０．１質量％未満である。これら以外に、安全性に懸念のある不純物が本発明で得られる該アパタイトに含まれないことが重要である。
【００２４】
本発明で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトは高純度であることとともに、その微粒子を製造出来ることが特徴である。本発明で言うストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の大きさとしては、体積平均粒子径において高々１０μｍ以下であることが好ましい。本発明で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子としての大きさは体積平均粒子径に於いて４０ｎｍから１０μｍの範囲にあることが好ましく、体積平均粒子径が小さいほどコーティング用途に適用した場合、均一性に優れたコーティング膜が形成されることからより好ましいと捉えた。さらに、本発明に於いてコーティング用途に好適であるための条件として、コーティング用途に用いる本発明で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子を分散した分散液において、該微粒子の分散安定性が良好であり、長期間（例えば室温に於いて１週間の保管期間）の保存に際しても微粒子の凝集や沈降が発生しないことが好ましい。
【００２５】
本発明で与えられるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造方法を構成する要素として、水中に於いて任意の割合でストロンチウム塩及びカルシウム塩を含む混合物とリン酸塩、および炭酸塩または炭酸水素塩を混合することで反応を行うことが基本である。以下に各々の構成要素について説明を行う。
【００２６】
ストロンチウム塩として本発明で好ましく用いることの出来る化合物としては、塩化ストロンチウムおよびその水和物、臭化ストロンチウムおよびその水和物、ヨウ化ストロンチウムおよびその水和物、酢酸ストロンチウムおよびその水和物、硝酸ストロンチウム、シュウ酸ストロンチウムおよびその水和物、ギ酸ストロンチウムおよびその水和物、水酸化ストロンチウムおよびその水和物、酸化ストロンチウムなどの、１０℃の水に対する溶解性が１質量％以上であるストロンチウム塩を好ましく用いることが出来る。これらのストロンチウム塩中には不純物が可能な限り含まれていないことが好ましく、純度としては少なくとも９５質量％以上の純度でストロンチウム塩およびその水和物が含まれていることが好ましく、さらに９８質量％以上の純度であることが好ましい。
【００２７】
カルシウム塩として本発明で好ましく用いることの出来る化合物としては、水溶性のカルシウム塩であれば任意のカルシウム塩を用いることが出来るが、好ましい例として、塩化カルシウム、硝酸カルシウム、酢酸カルシウムおよびこれら各々の水和物を好ましく用いることが出来る。なおここで水溶性とは、１０℃の水に対する溶解性が１質量％以上であることを意味する。
【００２８】
本発明に於いては任意の割合でストロンチウム塩及びカルシウム塩を含む混合物を用いることが特徴である。両者のモル比率の和が一定である場合、様々なモル比率でストロンチウム塩とカルシウム塩の両方を含む混合物を以下に述べる反応に用いることで、カルシウムアパタイト中に含まれるストロンチウムイオンとカルシウムイオンの割合を任意の比率で制御出来ることが本発明の特徴の一つである。
【００２９】
リン酸塩として好適である原料の例としては、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素二カリウム、リン酸水素二リチウム、リン酸水素二アンモニウム、リン酸二水素ナトリウム、リン酸二水素カリウム、リン酸二水素リチウム、リン酸二水素アンモニウム、リン酸ナトリウム、リン酸カリウム、リン酸リチウム、リン酸アンモニウムおよびこれら各々の水和物等が特に好ましい例として挙げられる。これらについても、１０℃の水に対する溶解性が１質量％以上である水溶性のリン酸塩が好ましく用いることが出来る。上記のようにリン酸塩にはリン酸水素塩（ＨＰＯ４――）、リン酸二水素塩（Ｈ２ＰＯ４−）および第三リン酸塩（ＰＯ４―――）の三種類が存在するが、それぞれについて以下に述べる適切な反応条件を選択することで、何れも本発明のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを得るために好ましく用いることが出来る。これらのリン酸塩中には不純物が可能な限り含まれていないことが好ましく、純度としては少なくとも９５質量％以上の純度でリン酸塩およびその水和物が含まれていることが好ましく、さらに９８質量％以上の純度であることが好ましい。
【００３０】
本発明に於いて用いることの出来る炭酸塩または炭酸水素塩としては、炭酸水素ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素カリウム、炭酸カリウム、炭酸水素アンモニウム、炭酸アンモニウム等の１０℃の水に対する溶解性が１質量％以上である水溶性の炭酸塩が特に好ましい。これらの炭酸塩中には不純物が可能な限り含まれていないことが好ましく、純度としては少なくとも９５質量％以上の純度で炭酸塩または炭酸水素塩が含まれていることが好ましく、さらに９８質量％以上の純度であることが好ましい。炭酸塩と炭酸水素塩では本発明のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを得るために用いることの出来るモル比率が異なるため炭酸塩と炭酸水素塩はそれぞれ個別に本文中で説明を行う。  
【００３１】
本発明は、水中に於いてストロンチウム塩及びカルシウム塩の混合物とリン酸塩、および炭酸塩または炭酸水素塩を混合することで反応を行うものであるが、ストロンチウム塩とカルシウム塩の比率を種々変化させた混合物を用いて反応を行うことで、生成するカルシウムアパタイト中にストロンチウムとカルシウムの両方のイオンを任意の比率で含むストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを製造することが本発明の骨子である。この際、後述する実施例に於いて示すように、該アパタイト中に含まれるストロンチウムイオンの割合に応じて得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの結晶性を制御することが出来ることが本発明により明らかとなった。更には本発明の製造方法を用いることで、合成の際に添加したストロンチウム塩とカルシウム塩のモル比率がそのまま生成物であるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト中に含まれる各々のモル比率とほぼ一致することから、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト中に含まれるストロンチウムイオンとカルシウムイオンの比率を厳密に制御することが可能であることが本発明の特徴である。
【００３２】
本発明のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造方法は、基本的には水中に於いて、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、リン酸塩、および炭酸塩または炭酸水素塩が後述する各々のモル比率の範囲内で互いに混合される方法であればそれらの添加方法に依らない。このように混合する１段階の反応でストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトが製造できることが本発明の最も大きな特徴である。混合方法として、例えば、各々の塩を固体（分散体）或いは水溶液の状態で、各々独立して水中に添加し、水中に於いて各々の塩が均一に混合するよう攪拌を行う添加方法を行っても良い。或いは、リン酸塩と、炭酸塩または炭酸水素塩を共に溶解した水溶液をあらかじめ作製しておき、これを用いてストロンチウム塩とカルシウム塩の両方を溶解した水溶液中に添加する方法や、或いは、リン酸塩と炭酸塩または炭酸水素塩を共に溶解した水溶液中にストロンチウム塩とカルシウム塩の両方を溶解した水溶液を添加する方法を行っても良い。本発明に於いては、リン酸塩と、炭酸塩または炭酸水素塩が共に適切なモル比率を維持した状態で、ストロンチウム塩とカルシウム塩との混合物に混合されることが好ましく、本発明に於いて最も好ましく利用出来る添加方法としては、ストロンチウム塩とカルシウム塩の両方を溶解した水溶液中に、リン酸塩と、炭酸塩または炭酸水素塩の両方を溶解した水溶液を用いてこれを添加する方法が挙げられる。これにより、より高純度なストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトが得られるため、好ましい。
【００３３】
ストロンチウム塩とカルシウム塩の両方を水中に溶解した場合の水溶液のｐＨは特に調整する必要はなく、この場合通常、水溶液のｐＨは５〜７前後である。上記の好ましい添加方法に従い、このストロンチウム塩とカルシウム塩の両方を溶解した水溶液に対してリン酸塩および炭酸塩または炭酸水素塩の両方を含有する水溶液を混合する場合、後者の水溶液のｐＨは５〜１３の範囲にあることが好ましい。さらに、ストロンチウム塩とカルシウム塩の両方を含有する水溶液に対してリン酸塩および炭酸塩または炭酸水素塩の両方を含有する水溶液を混合して反応を行う際の、反応系のｐＨは５〜１３の範囲にあることが好ましい。通常は、本発明のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造条件に於いては、ｐＨは特に調整せずとも上記の好ましい範囲内に保たれる。
【００３４】
ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、リン酸塩および炭酸塩または炭酸水素塩を用いて水中でこれらを混合して反応を行う際の反応温度としては、０〜１００℃の範囲が好ましく、より好ましくは２０〜７０℃である。これらの温度範囲から外れた反応温度でストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物とリン酸塩、および炭酸塩または炭酸水素塩を水中で混合して反応を行った場合、目的とするストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの収率が低下し、これ以外の化合物が副成する場合がある。また、本発明に於いて水中とは、少なくとも水を５０質量％以上、より好ましくは６０質量％以上含む媒体中において上述した反応を行うことを意味し、必要に応じて水以外に、水に混和する各種有機溶剤や、或いは窒素、ヘリウム、炭酸ガス、その他の気体を導入した状態で反応を行っても良い。
【００３５】
次に、本発明で用いることの出来るリン酸塩について更に詳しく説明を行う。本発明に用いることの出来るリン酸塩として第三リン酸塩を使用した場合について説明する。例えば（第三）リン酸塩としてリン酸ナトリウム（Ｎａ３ＰＯ４）を用いた場合、これと上記のストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物（以下例として塩化ストロンチウムと塩化カルシウムの混合物の場合を示し、ストロンチウムイオンとカルシウムイオンの両者を纏めて反応式中において以下Ｍと略する。Ｍはストロンチウムイオンとカルシウムイオンの任意の割合の混合物を意味する）との間でストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを得るためには、下記のように炭酸塩（ここでは例として炭酸ナトリウムを用いた場合を示す）を添加することで該アパタイトを得るための反応が進行することを本発明に於いて見出したものである。
【００３６】
１０ＭＣｌ２  ＋６Ｎａ３ＰＯ４  ＋Ｎａ２ＣＯ３  ＋２Ｈ２Ｏ
→  Ｍ１０（ＰＯ４）６（ＯＨ）２  ＋２０ＮａＣｌ  ＋ＣＯ２  ＋Ｈ２Ｏ
【００３７】
ここで、炭酸塩に代えて炭酸水素塩を用いた場合には、第三リン酸塩のｐＨが１１以上である強アルカリ性であることから、第三リン酸塩と炭酸水素塩を同じ溶液中に共に溶解した場合、炭酸水素塩はアルカリで中和され炭酸塩に変化する。その際に、第三リン酸塩が中和反応でリン酸水素塩に変化してもリン酸塩としてのモル比率には変化が無いことから炭酸水素塩を炭酸塩の代わりに用いた場合でも、各々の用いるべきモル比率は先の炭酸塩の場合と同一である。
【００３８】
上記の化学反応式から、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、第三リン酸塩、および炭酸塩の各々のモル比率については、計算上では各々１：０．６：０．１の比率でストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを形成する反応に寄与することが示唆される。一方、リン酸塩と炭酸塩はそれぞれ単独でストロンチウム塩およびカルシウム塩と反応し、上記の反応条件に於いては、それぞれのリン酸水素ストロンチウム、リン酸水素カルシウムと炭酸ストロンチウム、炭酸カルシウムを生成する。従って、計算上では第三リン酸塩と炭酸塩がそれぞれ０．６：０．１の比率で共に含まれている場合に、後者のリン酸水素ストロンチウムや炭酸ストロンチウム等を生成することなく、上記の反応式のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトが生成することが期待される。このような推測から、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物の存在下で、第三リン酸塩と炭酸塩を同時に混合して反応を行うことが好ましく、その際の第三リン酸塩と炭酸塩のモル比率が重要であると考えられる。但し、実際の反応系に於いては、必ずしも上記のモル比率でのみ上記のような反応が進行するのではなく、モル比率には、各々０．６：０．１の比率の場合を含めて、好ましい範囲が存在することが後述する実施例を含めて、本発明において明らかとなった。
【００３９】
更に、上記の好ましい第三リン酸塩と炭酸塩のモル比率の範囲内に於いて、ストロンチウム塩とカルシウム塩のモル数の和は１モル比未満もしくは１モル比を超えて反応系中に存在していても何ら問題はないことが判明した。即ち、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対し、第三リン酸塩および炭酸塩は上記の好ましいモル比率の例として、例えば０．６：０．１の比率を保ったまま、０．６α：０．１α（０．１≦α≦１０）で表されるαの実数倍で第三リン酸塩と炭酸塩が含まれている場合に於いても上記の反応が進行することが明らかとなった。例えば、αが１である場合は、前記の反応式に従ってストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、第三リン酸塩、および炭酸塩はそれぞれ過不足無く反応に寄与し、最も収率の良好な結果を与えると考えられる。一方、αが１未満である場合には、第三リン酸塩および炭酸塩に対するストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物の割合が過剰であるため、反応終了時に過剰のストロンチウム塩とカルシウム塩が反応系に残存することになるが、生成する該アパタイト中から容易に水洗等の処理で除去することが出来る。但し、αとして０．１未満である場合には、用いるストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和の９０％以上が過剰であるため、収率が低下し、現実的には好ましくない。さらに、αが１を超える場合には、用いるストロンチウム塩とカルシウム塩に対して、第三リン酸塩及び炭酸塩の両方が過剰となるが、この場合も同様に水洗等の処理で除去することが出来る。但し、αとして１０を超える場合には、用いる第三リン酸塩及び炭酸塩の双方の９０％以上が過剰であるため、収率が低下し、現実的には好ましくない。
【００４０】
反応を行う際のストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、第三リン酸塩のモル比について、先の反応式においてはストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して、少なくとも０．６αモル比含まれていることが必要であると見積もったが、後述する実施例に於いて示すように、実際の実験結果に於いてもこれを裏付ける結果が得られた。但し、第三リン酸塩は０．６αモル比を超えて反応系に添加されていても良く、その上限として０．８αモル比を超えない範囲のモル比である場合に高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来ることを見出した。即ち、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して、第三リン酸塩の用いることの出来るモル比として（０．６〜０．８）αモル比の範囲であることが必要で、この範囲から逸脱した比率で反応を行った場合、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト以外の化合物が副成し、生成物の純度が低下する。
【００４１】
次に、炭酸塩の比率に関しては、前記の化学式からの見積もりでは、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して０．１αのモル比が好ましい範囲に含まれるとしたが、後述する実施例に於いて示すように、実際に様々なモル比に於いて実験を行った結果、前記の好ましいモル比率の範囲内で第三リン酸塩を共に含む反応系に於いて、炭酸塩の用いるべき好ましいモル比の範囲は（０．１〜０．３）αで含まれる場合であって、この場合に於いて本発明の目的とする高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来ることを見出した。以上を整理すると、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して、第三リン酸塩と炭酸塩は各々（０．６〜０．８）αモル比と（０．１〜０．３）αモル比の範囲内でこれらを水中に於いて混合して反応を行った場合に、本発明の目的とする高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来る。
【００４２】
上記の組み合わせで反応を行う場合の反応系のｐＨは特に制御する必要はなく、使用する第三リン酸塩の水溶液が通常ｐＨが１１〜１３の範囲であるため、これに炭酸塩または炭酸水素塩を加えた水溶液のｐＨもこの範囲にあることから、ｐＨ１１〜１３の範囲でストロンチウム塩を含有する水溶液と、第三リン酸塩及び炭酸塩または炭酸水素塩を含有する水溶液を混合することで両者を反応させることが好ましい。
【００４３】
次に、本発明に用いることの出来るリン酸塩としてリン酸水素塩を使用した場合について更に詳しく説明する。例えばリン酸水素塩としてリン酸水素二ナトリウム（Ｎａ２ＨＰＯ４）を用いた場合、これと上記のストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物との間でストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを得るためには、下記のように炭酸塩（ここでは例として炭酸ナトリウムを用いた場合を示す）を添加することで該アパタイトを得るための反応が進行することを本発明に於いて見出したものである。下式でＭは前記したようにカルシウムイオンとストロンチウムイオンの混合物を表し、両者のモル数の和は１モル比である。
【００４４】
１０ＭＣｌ２  ＋６Ｎａ２ＨＰＯ４  ＋４Ｎａ２ＣＯ３  ＋２Ｈ２Ｏ
→  Ｍ１０（ＰＯ４）６（ＯＨ）２  ＋２０ＮａＣｌ  ＋４ＣＯ２  ＋４Ｈ２Ｏ
【００４５】
上記の化学反応式から、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、リン酸水素塩、および炭酸塩の各々のモル比率については、計算上では各々１：０．６：０．４の比率でストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを形成する反応に寄与することが示唆される。一方、リン酸水素塩と炭酸塩はそれぞれ単独でストロンチウム塩およびカルシウム塩と反応し、上記の反応条件に於いては、それぞれのリン酸水素ストロンチウム、リン酸水素カルシウムと炭酸ストロンチウム、炭酸カルシウムを生成する。従って、計算上ではリン酸水素塩と炭酸塩がそれぞれ０．６：０．４の比率で共に含まれている場合に、後者のリン酸水素ストロンチウムや炭酸ストロンチウム等を生成することなく、上記の反応式のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトが生成することが期待される。このような推測から、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物の存在下で、リン酸水素塩と炭酸塩を同時に混合して反応を行うことが好ましく、その際のリン酸水素塩と炭酸塩のモル比率が重要であると考えられる。但し、実際の反応系に於いては、必ずしも上記のモル比率でのみ上記のような反応が進行するのではなく、モル比率には、各々０．６：０．１の比率の場合を含めて、好ましい範囲が存在することが後述する実施例を含めて、本発明において明らかとなった。
【００４６】
更に、上記の好ましいリン酸水素塩と炭酸塩のモル比率の範囲内に於いて、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和は１モル比未満もしくは１モル比を超えて反応系中に存在していても何ら問題はないことが判明した。即ち、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対し、リン酸水素塩および炭酸塩は上記の好ましいモル比率の例として、例えば０．６：０．４の比率を保ったまま、０．６α：０．４α（０．１≦α≦１０）で表されるαの実数倍でリン酸水素塩と炭酸塩が含まれている場合に於いても上記の反応が進行することが明らかとなった。例えば、αが１である場合は、前記の反応式に従ってストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、リン酸水素塩、および炭酸塩はそれぞれ過不足無く反応に寄与し、最も収率の良好な結果を与えると考えられる。一方、αが１未満である場合には、リン酸水素塩および炭酸塩に対するストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物の割合が過剰であるため、反応終了時に過剰のストロンチウム塩とカルシウム塩が反応系に残存することになるが、生成する該アパタイト中から容易に水洗等の処理で除去することが出来る。但し、αとして０．１未満である場合には、用いるストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和の９０％以上が過剰であるため、収率が低下し、現実的には好ましくない。さらに、αが１を超える場合には、用いるストロンチウム塩とカルシウム塩に対して、リン酸水素塩及び炭酸塩の両方が過剰となるが、この場合も同様に水洗等の処理で除去することが出来る。但し、αとして１０を超える場合には、用いるリン酸水素塩及び炭酸塩の双方の９０％以上が過剰であるため、収率が低下し、現実的には好ましくない。
【００４７】
反応を行う際のストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、リン酸水素塩のモル比について、先の反応式においてはストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して、少なくとも０．６αモル比含まれていることが必要であると見積もったが、後述する実施例に於いて示すように、実際の実験結果に於いてもこれを裏付ける結果が得られた。但し、リン酸水素塩は０．６αモル比を超えて反応系に添加されていても良く、その上限として１．２αモル比を超えない範囲のモル比である場合に高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来ることを見出した。即ち、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して、リン酸水素塩の用いることの出来るモル比として（０．６〜１．２）αモル比の範囲であることが必要で、この範囲から逸脱した比率で反応を行った場合、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト以外の化合物が副成し、生成物の純度が低下する。
【００４８】
次に、炭酸塩の比率に関しては、前記の化学式からの見積もりでは、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して０．４αのモル比が好ましい範囲に含まれるとしたが、後述する実施例に於いて示すように、実際に様々なモル比に於いて実験を行った結果、前記の好ましいモル比率の範囲内でリン酸水素塩を共に含む反応系に於いて、炭酸塩の用いるべき好ましいモル比の範囲は（０．３〜０．５）αで含まれる場合であって、この場合に於いて本発明の目的とする高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来ることを見出した。以上を整理すると、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して、リン酸水素塩と炭酸塩は各々（０．６〜１．２）αモル比と（０．３〜０．５）αモル比の範囲内でこれらを水中に於いて混合して反応を行った場合に、本発明の目的とする高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来る。
【００４９】
同様に、前記の化学式に於いて炭酸塩に代えて、炭酸水素塩として炭酸水素ナトリウムを用いた場合は次式のようにストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを生成する反応が進行すると考えられる。下式でＭはカルシウムイオンとストロンチウムイオンの混合物を表し、両者のモル数の和は１モル比である。
【００５０】
１０ＭＣｌ２  ＋６Ｎａ２ＨＰＯ４  ＋８ＮａＨＣＯ３  ＋２Ｈ２Ｏ
→  Ｍ１０（ＰＯ４）６（ＯＨ）２  ＋２０ＮａＣｌ  ＋８ＣＯ２  ＋８Ｈ２Ｏ
【００５１】
上記の反応式に於いて、炭酸塩に代えて炭酸水素塩を用いた場合にも、ストロンチウム塩１モル比に対するリン酸水素塩のモル比率には影響がなく、リン酸水素塩のモル比率として（０．６〜１．２）αであることが判明した。また、ストロンチウム塩１モル比に対して炭酸水素塩のモル比率の範囲は、炭酸塩を用いた場合の２倍が必要であることが後述する実施例で示すように本発明に於いて明らかとなった。以上を纏めると、ストロンチウム塩に対してリン酸水素塩と、炭酸塩または炭酸水素塩を水中に於いて混合し反応を行う際に、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して、リン酸水素塩を（０．６〜１．２）αモル比で、炭酸塩または炭酸水素塩はｐ（０．３〜０．５）α（炭酸塩の場合ｐ＝１、炭酸水素塩の場合ｐ＝２）モル比を用いて反応を行った場合に於いて、本発明の目的とする高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来る。
【００５２】
上記の組み合わせで反応を行う場合の反応系のｐＨは特に制御する必要はなく、使用するリン酸水素塩の水溶液が通常ｐＨが８〜１０の範囲であり、これに炭酸塩または炭酸水素塩を加えた水溶液のｐＨは高々ｐＨ１１未満の範囲にあることから、これをそのまま反応に用いても、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物を溶解した水溶液のｐＨが５〜７付近であるため、これらを混合した反応系のｐＨ範囲として、ｐＨ＝５〜１３の範囲に保たれたままストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、リン酸水素塩、および炭酸塩または炭酸水素塩を水中で混合し、円滑に反応を進行させることが出来る。
【００５３】
次に、本発明に用いることの出来るリン酸塩としてリン酸二水素塩を使用した場合について同様に説明する。例えばリン酸水素塩としてリン酸二水素ナトリウム（ＮａＨ２ＰＯ４）を用いた場合、これとストロンチウム塩とカルシウム塩（例として塩化物の場合を示す）および炭酸塩（例として炭酸ナトリウムを用いた場合を示す）を添加することで、下式の化学式に従ってヒドロキシアパタイトを生成する反応が進行すると考えられる。
【００５４】
ここで、上述した好ましい添加方法として、リン酸塩と炭酸塩または炭酸水素塩をあらかじめ混合した水溶液を作製し、これとストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物を溶解した水溶液を混合する方法を述べたが、この場合、リン酸塩としてリン酸二水素塩を用いた場合、炭酸塩または炭酸水素塩と混合することで中和反応が進行し、リン酸二水素塩はリン酸水素塩に変化し、炭酸塩は炭酸水素塩として存在するが、反応における互いのモル比率の関係には変化がないため、反応式としては結果的に下記の式と変わりはないことに触れておく。この場合も、上記のリン酸水素塩を用いる場合と同様に、反応系のｐＨは特に制御する必要はなく、使用するリン酸二水素塩の水溶液が通常ｐＨが４〜５の範囲であり、これに炭酸塩または炭酸水素塩を加えた水溶液のｐＨは高々ｐＨ１１未満の範囲にあることから、これをそのまま反応に用いても、ストロンチウム塩を溶解した水溶液のｐＨが６〜７付近であるため、これらを混合した反応系のｐＨ範囲として、ｐＨ＝５〜１０の範囲に保たれたままストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、リン酸水素塩、および炭酸塩または炭酸水素塩を水中で混合し、円滑に反応を進行させることが出来る。
【００５５】
１０ＭＣｌ２  ＋６ＮａＨ２ＰＯ４  ＋７Ｎａ２ＣＯ３  ＋２Ｈ２Ｏ
→  Ｍ１０（ＰＯ４）６（ＯＨ）２  ＋２０ＮａＣｌ  ＋７ＣＯ２  ＋７Ｈ２Ｏ
【００５６】
上記の化学反応式から、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、リン酸二水素塩、および炭酸塩の各々のモル比率については、計算上では各々１：０．６：０．７の比率でストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを形成する反応に寄与することが示唆される。一方、リン酸二水素塩と炭酸塩は、それぞれ単独で用いて例えばストロンチウム塩と反応させた場合、各々リン酸二水素ストロンチウムと炭酸ストロンチウムを生成する。従って、計算上ではリン酸二水素塩と炭酸塩がそれぞれ０．６：０．７の比率で共に含まれている場合に、後者のリン酸二水素ストロンチウム塩や炭酸ストロンチウム塩などを生成することなく、上記の反応式のストロンチウムを含むアパタイトが生成することが期待される。このような推測から、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物の存在下で、リン酸二水素塩と炭酸塩を同時に混合して反応を行うことが好ましく、その際のリン酸二水素塩と炭酸塩のモル比率が重要であると考えられる。但し、実際の反応系に於いては、必ずしも上記のモル比率でのみ上記のような反応が進行するのではなく、モル比率には、各々０．６：０．７の比率の場合を含めて、好ましい範囲が存在することが後述する実施例を含めて、本発明において明らかとなった。
【００５７】
更に、上記の好ましいリン酸二水素塩と炭酸塩のモル比率の範囲内に於いて、ストロンチウム塩とカルシウム塩のモル数の和は１モル比未満もしくは１モル比を超えて反応系中に存在していても何ら問題はないことが判明した。即ち、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対し、リン酸二水素塩および炭酸塩は上記の好ましいモル比率の例として、例えば０．６：０．７の比率を保ったまま、０．６α：０．７α（０．１≦α≦１０）で表されるαの実数倍でリン酸二水素塩と炭酸塩が含まれている場合に於いても上記の反応が進行することが明らかとなった。例えば、αが１である場合は、前記の反応式に従ってストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、リン酸二水素塩および炭酸塩はそれぞれ過不足無く反応に寄与し、最も収率の良好な結果を与えると考えられる。一方、αが１未満である場合には、リン酸二水素塩および炭酸塩に対するストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物の割合が過剰であるため、反応終了時に過剰のストロンチウム塩とカルシウム塩が反応系に残存することになるが、生成するストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト中から容易に水洗等の処理で除去することが出来る。但し、αとして０．１未満である場合には、用いるストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和の９０％以上が過剰であるため、収率が低下し、現実的には好ましくない。さらに、αが１を超える場合には、用いるストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物に対して、リン酸二水素塩及び炭酸塩の両方が過剰となるが、この場合も生成するストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト中から容易に水洗等の処理で除去することが出来る。但し、αとして１０を超える場合には、用いるリン酸塩及び炭酸塩の双方の９０％以上が過剰であるため、収率が低下し、現実的には好ましくない。
【００５８】
反応を行う際のストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物と、リン酸二水素塩のモル比について、先の反応式においてはストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して、少なくとも０．６αモル比含まれていることが必要であると見積もったが、後述する実施例に於いて示すように、実際の実験結果に於いてもこれを裏付ける結果が得られた。但し、リン酸二水素塩は０．６αモル比を超えて反応系に添加されていても良く、その上限として１．２αモル比を超えない範囲のモル比である場合に高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来ることを見出した。即ち、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して、リン酸二水素塩の用いることの出来るモル比として（０．６〜１．２）αモル比の範囲であることが必要で、この範囲から逸脱した比率で反応を行った場合、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト以外の化合物が副成し、生成物の純度が低下する場合があることが判明した。
【００５９】
次に、炭酸塩の比率に関しては、前記の化学式からの見積もりでは、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して０．７αのモル比が好ましい範囲に含まれるとしたが、後述する実施例に於いて示すように、実際に様々なモル比に於いて実験を行った結果、前記の好ましいモル比率の範囲内でリン酸二水素塩を共に含む反応系に於いて、炭酸塩の用いるべき好ましいモル比の範囲は（０．７〜１．０）αで含まれる場合であって、この場合に於いて本発明の目的とする高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来ることを見出した。以上を整理すると、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対して、リン酸二水素塩と炭酸塩は各々（０．６〜１．２）αモル比と（０．７〜１．０）αモル比の範囲内でこれらを水中に於いて混合して反応を行った場合に、本発明の目的とする高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来る。
【００６０】
或いは、上式の炭酸塩に代えて、炭酸水素塩として炭酸水素ナトリウムを用いた場合は下式のようにしてストロンチウムアパタイトを生成する反応が進行すると考えられる。
【００６１】
１０ＭＣｌ２  ＋６ＮａＨ２ＰＯ４  ＋１４ＮａＨＣＯ３  ＋２Ｈ２Ｏ
→  Ｍ１０（ＰＯ４）６（ＯＨ）２  ＋２０ＮａＣｌ  ＋１４ＣＯ２＋１４Ｈ２Ｏ
【００６２】
上記の反応式に於いて、炭酸塩に代えて炭酸水素塩を用いた場合にも、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物のモル数の和１モル比に対するリン酸二水素塩のモル比率には影響がなく、リン酸二水素塩のモル比率として（０．６〜１．２）αであることが判明した。また、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物１モル比に対して炭酸水素塩の好ましいモル比率の範囲は、（１．４〜２．０）αモル比の範囲であり、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物１モル比に対して、リン酸二水素塩と炭酸水素塩は各々（０．６〜１．２）αモル比と（１．４〜２．０）αモル比の範囲内でこれらを水中に於いて混合して反応を行った場合に、本発明の目的とする高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来る。以上を纏めると、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物に対してリン酸二水素塩と、炭酸塩または炭酸水素塩を水中に於いて混合し反応を行う際に、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物１モル比に対して、リン酸水素塩を（０．６〜１．２）αモル比で、炭酸塩または炭酸水素塩はｐ（０．７〜１．０）α（炭酸塩の場合ｐ＝１、炭酸水素塩の場合ｐ＝２）モル比を用いて反応を行った場合に於いて、本発明の目的とする高純度のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高収率で得ることが出来る。
【００６３】
上記の組み合わせで反応を行う場合の反応系のｐＨは特に制御する必要はなく、使用するリン酸二水素塩の水溶液が通常ｐＨが４〜５の範囲であり、これに炭酸塩または炭酸水素塩を加えた水溶液のｐＨは７〜１１の範囲にあることから、ｐＨが５〜１３の範囲でストロンチウム塩と、リン酸二水素塩及び炭酸塩または炭酸水素塩もしくは炭酸水素塩を水中に於いて混合することで反応を行うことが好ましい。
【００６４】
上記した炭酸塩または炭酸水素塩（以下炭酸（水素）塩とも記載）の用いるべきモル比率の範囲に於いて、ストロンチウム塩およびカルシウム塩と、第三リン酸塩の組み合わせで炭酸（水素）塩を用いた場合には、炭酸（水素）塩のモル比率の下限値に０．１αを加えたモル比率未満のモル比率において反応を行った場合、さらに、ストロンチウム塩およびカルシウム塩と、リン酸水素塩またはリン酸二水素塩の組み合わせで炭酸（水素）塩を用いた場合には、炭酸（水素）塩のモル比率の下限値に０．１ｐαを加えたモル比率未満のモル比率において反応を行った場合、生成するストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト中には炭酸イオンが含まれないか、含まれている場合であっても質量％で該アパタイトに対して高々２質量％未満であり、実質的に炭酸イオンの影響は認められないことからストロンチウムを含むカルシウムアパタイトとして利用出来ることが明らかとなった。
【００６５】
一方、炭酸（水素）塩の用いるべきモル比率の範囲に於いて、ストロンチウム塩およびカルシウム塩と、第三リン酸塩の組み合わせで炭酸（水素）塩を用いた場合には、炭酸（水素）塩のモル比率の下限値に０．１αを加えたモル比率以上のモル比率において反応を行った場合、さらに、ストロンチウム塩およびカルシウム塩と、リン酸水素塩またはリン酸二水素塩の組み合わせで炭酸（水素）塩を用いた場合には、炭酸（水素）塩のモル比率の下限値に０．１ｐαを加えたモル比率以上のモル比率において反応を行った場合、生成するストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト中には炭酸イオンが含まれており、この場合、後述する実施例において示すように、炭酸イオンをストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト中に効率よく導入出来ることが明らかとなった。ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト中に更に炭酸イオンが導入されることで、その結晶性が低下する場合や、或いは水中或いは生体内における溶解性が増加することが考えられることから、本発明で得られるストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトは医療用途、特に生体内吸収材料としてとりわけ有用である。
【００６６】
本発明のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造方法に於いて、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物、リン酸塩、および炭酸塩または炭酸水素塩の３成分の内、炭酸塩または炭酸水素塩が上述した上限を超えたモル比率で含まれている場合には、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト以外に特に炭酸ストロンチウムや炭酸カルシウムなどが副成し易くなる。
【００６７】
更に、本発明のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの製造方法に於いて、ストロンチウム塩とカルシウム塩の混合物、リン酸塩および炭酸塩または炭酸水素塩の３成分の内、リン酸塩が上述した上限を超えたモル比率で含まれている場合には、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト以外に特にリン酸水素ストロンチウムやリン酸水素カルシウムなどが副成し易くなる。
【００６８】
上記で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトは微粒状の粉体であるが、それぞれの粉体を走査型電子顕微鏡で観察すると、ナノメートルサイズの微小な微粒子が集合して粉体を形成しており、比表面積の極めて大きな表面多孔質の粉体であることが判明した。これらのストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトは例えばクロマト用カラム用担体や蛋白や様々な物質に対する吸着剤の用途に対して粉体として利用することも出来るが、必要に応じて微粒子集合体の粉砕や微分散を行うことで微粒化を行い、個々のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子が単独もしくは複数個凝集して媒体中で分散した分散体としてコーティング用途に好ましく利用することも出来る。
【００６９】
上記微粒化の方法として特に好ましい方法は、媒体中に於いて上記の方法で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの粉体を用いて、これに湿式分散処理を行うことが好ましい。こうした湿式分散処理を行うためには、従来から知られている様々な湿式分散処理方法を利用することが出来る。好ましい湿式分散方法としては、メディアミルを利用した湿式分散方式が特に好ましく、具体的には、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを導入した媒体中に於いて、通常ガラスビーズやアルミナビーズ、その他のセラミックビーズ等のメディアを加えて振盪や攪拌を行い、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト粒子と該ビーズが機械的に衝突し、微粉砕されることで微粒化を行う処理方法を利用することが出来る。少量をバッチ方式で処理を行う場合には、メディアミルとしてペイントコンディショナーを使用して数時間に亘る振盪を行うことで湿式分散処理を行うことが出来る。また上記したメディアミルとして、ダイノミルのような連続方式での湿式分散処理が可能である装置を用いて、これを複数台直列に配置して１パスで湿式分散処理を行っても良く、或いは１台のメディアミルを用いて複数回処理を繰り返すことも好ましく行うことが出来る。このような湿式分散処理を行うことで、経時により沈降することや、沈殿物や凝集物が発生することが無く、また均一な厚みのコート層が得られるといったコーティング用途に好適なストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子を得ることが出来る。
【００７０】
上記でコーティング用途に好適であるとは、コーティングにより形成されるコート層の厚みに対して、該コート層中に含まれるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の体積平均粒子径が同等かそれ以下であることが好ましい。該コート層の厚みを超えた大きさの微粒子が含まれている場合、該コート層から微粒子が露出し、表面の平滑性が失われる場合がある。本発明で意図するコーティングによって形成されるコート層の厚みは高々１０μｍ以下であることから、従って、本発明で目的とするストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の大きさとしては、体積平均粒子径において１０μｍ以下が好ましい。本発明で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子としての大きさは体積平均粒子径に於いて４０ｎｍから１０μｍの範囲が好ましく、体積平均粒子径が小さいほどコーティング用途に適用した場合、均一性に優れたコーティング膜が形成されることからより好ましい。
【００７１】
さらに、本発明に於いてコーティング用途に好適であるための条件として、コーティング用途に用いる本発明で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子を分散した分散液において、該微粒子の分散安定性が良好であり、長期間（例えば室温に於いて１週間の保管期間）の保存に際しても微粒子の凝集や沈降が発生しないことが挙げられる。
【００７２】
ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを分散するための媒体としては水が最も好ましいが、水に対して２０質量％未満の添加量であれば、メタノール、エタノール、プロパノール等のアルコール類や、１，３−ジオキソラン、１，４−ジオキサン、テトラヒドロフラン等の環状エーテル類、アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類、アセトニトリル、ジメチルホルムアミド等の極性溶媒等、水と混和性のある種々の溶剤を添加して用いることも出来る。
【００７３】
上記したメディアを利用してストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの湿式分散処理を行う場合に、使用するメディアはセラミックビーズを用いることが好ましい。特にストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを分散する場合に、ビーズが研磨されるなどしてビーズ由来の不純物の混入を防止することが好ましい。こうした目的で利用できるセラミックビーズとして、具体的にはＺｒＯ、立方晶ジルコニア、イットリウム安定化ジルコニア、ジルコニア強化アルミナなどのジルコニアを含有するセラミックビーズや合成ダイヤモンド、窒化珪素ビーズなどを最も好ましく用いることが出来る。また、メディアの平均直径は０．０１〜１０ｍｍの範囲にあることが好ましく、より好ましくは０．１〜５ｍｍである。こうしたメディアを使用したメディアミルを用いる湿式分散処理の条件は、通常行われる室温での処理であり、特に処理時間や温度等に関する制限は無い。また、パス回数については１回で十分である場合もあるが、２〜７回程度のパス回数で処理を行うことで、より粒子径分布が狭く、かつ分散安定性に優れたストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の分散物が得られることから好ましく行うことが出来る。
【００７４】
上記のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の分散物を製造する際に、分散剤として、各種界面活性剤や無機化合物および各種水溶性ポリマーなどを添加して湿式分散処理を行い、得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の分散物における体積平均粒子径をより小さくすることが好ましい。
【００７５】
上記の分散剤として用いることの出来るアニオン性界面活性剤としては、ラウリン酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム等の高級脂肪酸塩類、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ステアリル硫酸ナトリウム等のアルキル硫酸塩類、オクチルアルコール硫酸エステルナトリウム、ラウリルアルコール硫酸エステルナトリウム、ラウリルアルコール硫酸エステルアンモニウム等の高級アルコール硫酸エステル塩類、アセチルアルコール硫酸エステルナトリウム等の脂肪族アルコール硫酸エステル塩類、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム等のアルキルベンゼンスルホン酸塩類、ブチルナフタレンスルホン酸ナトリウム、イソプロピルナフタレンスルホン酸ナトリウム等のアルキルナフタレンスルホン酸塩類、アルキルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウム等のアルキルジフェニルエーテルジスルホン酸塩類、ラウリル燐酸ナトリウム、ステアリル燐酸ナトリウム等のアルキル燐酸エステル塩類、ラウリルエーテル硫酸ナトリウムのポリエチレンオキサイド付加物、ラウリルエーテル硫酸アンモニウムのポリエチレンオキサイド付加物、ラウリルエーテル硫酸トリエタノールアミンのポリエチレンオキサイド付加物等のアルキルエーテル硫酸塩のポリエチレンオキサイド付加物類、ノニルフェニルエーテル硫酸ナトリウムのポリエチレンオキサイド付加物等のアルキルフェニルエーテル硫酸塩のポリエチレンオキサイド付加物類、ラウリルエーテル燐酸ナトリウムのポリエチレンオキサイド付加物等のアルキルエーテル燐酸塩のポリエチレンオキサイド付加物類、ノニルフェニルエーテル燐酸ナトリウムのポリエチレンオキサイド付加物等のアルキルフェニルエーテル燐酸塩のポリエチレンオキサイド付加物類等を挙げることができる。
【００７６】
前記の分散剤として用いることの出来るノニオン性界面活性剤としては、種々の鎖長のポリエチレンオキサイドに、アルキル基やフェニル基およびアルキル置換フェニル基が結合したポリエチレンオキサイドアルキルエーテル、ポリエチレンオキサイドアルキルフェニルエーテルが好ましく用いることが出来、これらの内でも、商品名ＴＷＥＥＮ２０、同４０、同６０および同８０として知られるソルビタンモノアルキレート誘導体が最も好ましく用いることが出来る。
【００７７】
前記の分散剤として用いることの出来る水溶性ポリマーとしては、例えば、ゼラチン、ゼラチン誘導体（例えば、フタル化ゼラチン等）、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、エチルヒドロキシエチルセルロース、ポリビニルピロリドン、ポリエチレンオキシド、キサンタン、カチオン性ヒドロキシエチルセルロース、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリビニルアルコール、ポリアクリルアミド、ポリビニルピロリドン、デンプン、各種変性デンプン（例えばリン酸変性デンプン等）等を挙げることが出来る。
【００７８】
前記の分散剤として用いることの出来る無機化合物として各種リン酸塩を挙げることが出来るが、特に好ましい例としてポリリン酸（塩）を挙げることが出来る。この場合、得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の分散物中に含まれる微粒子の大きさが体積平均粒子径にして４０〜９００ｎｍの範囲にある微粒子に分散され、実質的に有機物を含まず、高純度で分散安定性に優れたストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の分散物が得られることから、極めて好ましく用いることが出来る。本発明により得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の分散物をコーティング用途に使用して、例えば前記した生体インプラントへの適用を行った場合、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の分散物中に有機物が含まれている場合、生体に対する安全性が損なわれる場合がある。よって本発明のストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の製造方法によって得られる分散物は、有機物を含有しないことが好ましい。尚、本発明において実質的に有機物を含まないとは、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトに対して有機物が１質量％以下であることを意味する。より好ましくは０．１質量％以下である。
【００７９】
上記で用いることの出来るポリリン酸（塩）の例として、ピロリン酸（ナトリウム）、トリポリリン酸（ナトリウム）、テトラポリリン酸（ナトリウム）、直鎖状のポリリン酸（ナトリウム）のような直鎖状のポリリン酸（塩）及びこれらの水和物が挙げられ、或いは環状化合物であるヘキサメタリン酸（ナトリウム）などを含み、実際には高分子化合物であるメタリン酸（ナトリウム）や、或いは、直鎖状骨格のみならず、分岐構造を含むウルトラリン酸（ナトリウム）及びこれらの水和物などを挙げることが出来る。これらの種々のポリリン酸（塩）は複数の種類を任意の割合で混合して用いても良い。なおここでポリリン酸（塩）とは、ポリリン酸あるいはこれらの塩であることを意味する。
【００８０】
上記のような種々の分散剤を用いてストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子を製造する場合には、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトに対する各種分散剤の比率についても好ましい範囲が存在する。ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト１００質量部に対して、用いられる分散剤の量は、５〜１００質量部とすることが最も好ましい。
【００８１】
以下に実施例によって本発明を更に詳しく説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、実施例中の百分率は断りのない限り質量基準である。また、用いた試薬の純度は全て９８質量％以上である。
【実施例】
【００８２】
（実施例１〜４）（ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの合成）
塩化ストロンチウム六水和物（和光純薬工業製試薬）と塩化カルシウム二水和物（和光純薬工業製試薬）をそれぞれ表１に示す割合で混合し、各々を１リットルの三角フラスコ内に移し、イオン交換水３５０グラムを加えて溶解した。これとは別に、５００ｍｌのガラスビーカー内にリン酸水素二アンモニウム（和光純薬工業製試薬）４０グラム（０．３モル）および炭酸ナトリウム（和光純薬工業製試薬）１６グラム（０．１５モル）を秤取り、イオン交換水３００グラムを加えて溶解した。上記で作製した塩化ストロンチウムと塩化カルシウムの両方を溶解した水溶液を三角フラスコ内に移し、５０℃に調整した水浴上で攪拌しながら滴下漏斗を用いて、これにリン酸水素二アンモニウムおよび炭酸ナトリウムを溶解した水溶液を１時間に亘って徐々に滴下した。反応時の反応系のｐＨは６．５であった。滴下終了後さらに１時間加熱攪拌を行った。その後水浴上から三角フラスコを移し、室温まで冷却した後、グラスフィルターを用いて生成した白色沈殿を吸引濾過した。フィルター上の白色沈殿は更に繰り返しイオン交換水で洗浄を行った後、６０℃に調節した乾燥器内で１昼夜乾燥を行い、白色の粉体を得た。生成物の収量は、各々の理論収量に対してほぼ１００質量％の収量であった。
【００８３】
【表１】
2015086097.tif 000003
【００８４】
それぞれの生成物を広角Ｘ線回折装置を用いて解析を行ったところ、図１〜４に示す結果を得た。図１は実施例１で得られたカルシウムとストロンチウムを２：８の比率で含むカルシウムアパタイトの広角Ｘ線回折パターンを示す。図２は実施例２で得られたカルシウムとストロンチウムを４：６の比率で含むカルシウムアパタイトの広角Ｘ線回折パターンを示す。図３は実施例３で得られたカルシウムとストロンチウムを６：４の比率で含むカルシウムアパタイトの広角Ｘ線回折パターンを示す。図４は実施例４で得られたカルシウムとストロンチウムを８：２の比率で含むカルシウムアパタイトの広角Ｘ線回折パターンを示す。これらの結果から、実施例１〜４で得られた生成物はＸ線回折ピーク幅が比較的広く、低結晶性のカルシウムアパタイトの特徴を示しており、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトの特徴を明確に示す結果が得られた。回折ピークの半値幅として、例えば２θが２５°付近の（００２）面からの回折ピークについて取り上げると、このピークの半値幅は何れの場合も０．３５°を超える値を示し、低結晶性である特徴を示していた。更に、該アパタイト中のカルシウムイオンに対するストロンチウムイオンの比率が増大するに従って、次第にピークの半値幅が減少し結晶性が相対的に高くなる傾向が認められた。
【００８５】
更に、図５〜８には各々の実施例で得られた粉体のＦＴ−ＩＲスペクトルチャートを示す。図５は、実施例１で得られたカルシウムとストロンチウムを２：８の比率で含むカルシウムアパタイトのＦＴ−ＩＲスペクトルチャートを示す。図６は、実施例２で得られたカルシウムとストロンチウムを４：６の比率で含むカルシウムアパタイトのＦＴ−ＩＲスペクトルチャートを示す。図７は、実施例３で得られたカルシウムとストロンチウムを６：４の比率で含むカルシウムアパタイトのＦＴ−ＩＲスペクトルチャートを示す。図８は、実施例４で得られたカルシウムとストロンチウムを８：２の比率で含むカルシウムアパタイトのＦＴ−ＩＲスペクトルチャートを示す。
【００８６】
図７に示すＦＴ−ＩＲスペクトルチャートにおいて１４５０ｃｍ−１および１４０５ｃｍ−１付近に炭酸イオンに特有の吸収が弱いながら認められ、実施例３で得られたストロンチウムを含むアパタイト中には炭酸イオンが併せて含まれていることが分かった。リン酸イオンによる１０１０ｃｍ−１付近の吸収に対する１４０５ｃｍ−１の吸収強度の比から炭酸イオンの含有量を計算した結果、該アパタイト中に炭酸イオンは質量％で１．２％程度含まれていることが分かった。これ以外の実施例に於いても極微量の炭酸イオンの存在が認められたが、何れの場合も０．５質量％以下の割合であり、実質的に炭酸イオンの存在は該アパタイトの性質に影響しない結果であった。
【００８７】
実施例１〜４で得られた各々のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの粉体をスライドグラス上に固定し、エネルギー分散型Ｘ線分光法（ＥＤＳ）を用いて各粉体中に存在するストロンチウムとカルシウムの分布およびそれらの質量比を測定したところ、何れの試料についても各粉体中にカルシウムおよびストロンチウムは均一に分布しており、さらにカルシウムとストロンチウムの質量比は、各々の実施例で合成の際に用いたそれぞれのモル比に対応した質量比に良く一致する結果が得られた。即ち、合成の際に仕込み比として用いたカルシウム／ストロンチウムのモル比と、得られたカルシウムとストロンチウムを含むカルシウムアパタイトに含まれるカルシウム／ストロンチウムのモル比は一致する結果を得た。このことから、本発明により任意のカルシウム／ストロンチウムのモル比を有するカルシウムアパタイトを得ることが出来ることが明らかとなった。また、上記の元素分析の結果と併せて、何れの実施例で得られた生成物についても、Ｘ線回折やＦＴ−ＩＲスペクトルにおいて、アパタイト以外の成分は検出されず、高純度のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトが得られていることが明らかとなった。
【００８８】
（分散剤を使用しない場合のストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子の製造方法と評価結果）
上記実施例１〜４で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトを用いて以下のようにしてメディアミルを利用した湿式分散処理を行うことで、ストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子を製造した。即ち、上記の各々の実施例で得たストロンチウムを含むカルシウムアパタイト２０グラムを０．２リットルのポリプロピレン容器に移し、さらにイオン交換水８０グラムおよび粒径０．３ｍｍのジルコニアビーズを１６０グラム加えて密閉し、ペイントコンディショナーを使用して６時間湿式分散処理を行った。その後、濾布を使用して分散物からジルコニアビーズを分離した。得られた分散物の固形分濃度は２０質量％であった。これを用いて以下のように評価を行った。
【００８９】
上記実施例１〜４で得られた微粒子の分散物を用いて、分散しているストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子の大きさを測定するために、光散乱回折式粒度分布計（堀場製作所製粒度分布測定装置ＬＡ−９２０）を使用して測定した。結果を図９〜１２に示す。図９は、実施例１で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトを分散剤を使用せず湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線を表す。図９より求められた体積平均粒子径は、メジアン径で３．４μｍであり、比較的粒子径分布の狭い微粒子であることが明らかとなった。図１０は、実施例２で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトを分散剤を使用せず湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線を表す。図１０より求められた体積平均粒子径は、メジアン径で２．９μｍであり、比較的粒子径分布の狭い微粒子であることが明らかとなった。図１１は、実施例３で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトを分散剤を使用せず湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線を表す。図１１より求められた体積平均粒子径は、メジアン径で２．６μｍであり、比較的粒子径分布の狭い微粒子であることが明らかとなった。図１２は、実施例４で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトを分散剤を使用せず湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線を表す。図１２より求められた体積平均粒子径は、メジアン径で２．５μｍであり、比較的粒子径分布の狭い微粒子であることが明らかとなった。また上記で得られた各々の分散物に含まれるストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子の分散安定性を評価するために、分散物を透明ガラス製容器内に入れて１週間室温で静置しておき、静置後の分散物の様子を目視で観察したが、沈殿物や凝集物の発生もなく、安定に分散していることが確認された。更に、得られた分散物を用いてスライドガラス上にコート厚みが約１０μｍとなるように塗布、乾燥を行った結果、何れの場合も透明で均一なコート膜が形成されることを確認した。
【００９０】
（ポリリン酸（塩）を用いた際のストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子の製造方法と評価結果）
上記実施例１〜４で得たストロンチウムを含むカルシウムアパタイト２０グラムを０．２リットルのポリプロピレン容器に移し、これにポリリン酸ナトリウム（和光純薬工業製試薬）を２グラム添加し、さらにイオン交換水７６グラムおよび粒径０．３ｍｍのジルコニアビーズを１６０グラム加えて密閉し、ペイントコンディショナーを使用して６時間振盪処理を行った。その後、濾布を使用して分散物からジルコニアビーズを分離した。得られた分散物のｐＨは何れも７．５であり、固形分濃度は２２質量％であった。得られた分散物を用いて、分散している微粒子の大きさを先の場合と同様にして測定した。図１３は、実施例１で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトをポリリン酸を用いて湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線を表す。図１３より求められた体積平均粒子径は、メジアン径で１４０ｎｍであり、比較的粒子径分布の狭い微粒子であることが明らかとなった。図１４は、実施例４で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトをポリリン酸を用いて湿式分散処理を行って得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子分散物の粒子径分布曲線を表す。図１４より求められた体積平均粒子径は、メジアン径で７７０ｎｍであり、比較的粒子径分布の狭い微粒子であることが明らかとなった。同様に、実施例２で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトを用いた分散物中に含まれる該微粒子の体積平均粒子径は２５０ｎｍであり、実施例３では４００ｎｍであった。また上記で得られた各々の分散物に含まれるストロンチウムを含むカルシウムアパタイト微粒子の分散安定性を評価するために、分散物を透明ガラス製容器内に入れて１週間室温で静置しておき、静置後の分散物の様子を目視で観察したが、沈殿物や凝集物の発生もなく、安定に分散していることが確認された。更に、得られた分散物を用いてスライドガラス上にコート厚みが約２μｍとなるように塗布、乾燥を行った結果、何れの場合も透明で均一なコート膜が形成されることを確認した。
【００９１】
（実施例５）（ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの合成）
実施例３において炭酸ナトリウムを２０グラム（０．１９モル）用いた以外は同様にして反応を行い白色の粉体を得た。生成物の収量は、ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトとして計算した理論収量に対してほぼ１００質量％の収量であった。実施例３と同様にして得られた生成物を解析した結果、生成物は実施例３で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトと同一の構造であった。
【００９２】
（実施例６）（ストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの合成）
塩化カルシウム二水和物４５グラム（０．３モル）と塩化ストロンチウム六水和物５４グラム（０．２モル）を１リットルの三角フラスコ内に秤取り、イオン交換水３５０グラムを加えて溶解した。これとは別に、５００ｍｌのガラスビーカー内にリン酸水素二アンモニウム４０グラム（０．３モル）および炭酸ナトリウム２６．５グラム（０．２５モル）を秤取り、イオン交換水３００グラムを加えて溶解した。実施例１〜４と同様にして反応を行い白色の粉体を得た。得られた生成物を広角Ｘ線回折装置を用いて解析を行った結果、実施例２で得られたカルシウムとストロンチウムを６：４の比率で含むアパタイトとほぼ同様なＸ線回折パターンが得られた。さらにＦＴ−ＩＲを用いて生成物を解析したところ、１４３５ｃｍ−１および１４００ｃｍ−１付近に（Ｂ型）炭酸アパタイトに特有の炭酸イオンによる吸収ピークが認められ、この１４００ｃｍ−１の吸光度を１０１０ｃｍ−１付近のリン酸イオンに基づく吸収ピークの吸光度に対してFeathersotone等の方法に従い（J.D.B. Featherstone, Caries Res., 18, 63-66 (1984)）炭酸イオンの割合を計算した。その結果、本実施例で得られた生成物はストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトであり、該アパタイト中に含まれる炭酸イオンの割合は質量％で１２質量％と計算された。以上の結果より、本実施例では、ストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトが得られていることが明らかとなった。また、Ｘ線回折やＦＴ−ＩＲスペクトルにおいて、アパタイト以外の成分は検出されず、高純度のストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトが得られていることが明らかとなった。
【００９３】
（実施例７）（ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの合成）
実施例３においてリン酸水素二アンモニウムを８０グラム（０．６モル）用いた以外は同様にして反応を行い白色の粉体を得た。生成物の収量は、ストロンチウムアパタイトとして計算した理論収量に対してほぼ１００質量％の収量であった。さらに実施例３と同様にして得られた生成物を広角Ｘ線回折およびＦＴ−ＩＲを用いて解析を行い、実施例３と同様に高純度のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトが得られていることが確認された。
【００９４】
（比較例１）
実施例３においてリン酸水素二アンモニウムを８６グラム（０．６５モル）用いた以外は同様にして反応を行い白色の粉体を得た。生成物の収量は、ストロンチウムアパタイトとして計算した理論収量に対してほぼ１００質量％の収量であった。実施例３と同様にして得られた生成物を広角Ｘ線回折を用いて解析を行った結果、生成物にはストロンチウムを含むカルシウムアパタイト以外の成分としてリン酸水素カルシウムおよびリン酸水素ストロンチウムが含まれていることが判明し、高純度のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトは得られなかった。
【００９５】
（比較例２）
実施例３においてリン酸水素二アンモニウムを３３グラム（０．２５モル）用いた以外は同様にして反応を行い白色の粉体を得た。実施例３と同様にして得られた生成物を広角Ｘ線回折を用いて解析を行い、生成物にはストロンチウムを含むカルシウムアパタイト以外の成分として炭酸ストロンチウムおよび炭酸カルシウムが含まれていることが判明し、高純度のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトは得られなかった。
【００９６】
（比較例３）
実施例３において炭酸ナトリウムを１１グラム（０．１モル）用いた以外は同様にして反応を行い白色の粉体を得た。実施例３と同様にして得られた生成物を広角Ｘ線回折を用いて解析を行い、生成物にはストロンチウムを含むカルシウムアパタイト以外の成分としてリン酸水素ストロンチウムおよびリン酸水素カルシウムが含まれていることが判明し、高純度のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトは得られなかった。
【００９７】
（比較例４）
実施例３において炭酸ナトリウムを３２グラム（０．３０モル）用いた以外は同様にして反応を行い白色の粉体を得た。実施例３と同様にして得られた生成物を広角Ｘ線回折を用いて解析を行った結果、生成物にはアパタイト以外の成分として炭酸カルシウムと炭酸ストロンチウムが含まれていることが判明し、高純度のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトは得られなかった。
【００９８】
（実施例８）（ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの合成）
実施例３において炭酸ナトリウムに代えて炭酸水素ナトリウムを２５グラム（０．３モル）用いた以外は同様にして反応を行い白色の粉体を得た。生成物の収量は、ストロンチウムアパタイトとして計算した理論収量に対してほぼ１００質量％の収量であった。実施例３と同様にして得られた生成物を解析した結果、生成物は実施例３で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトと同一の構造であった。
【００９９】
（実施例９）（ストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの合成）
実施例６において炭酸ナトリウムに代えて炭酸水素ナトリウムを４２グラム（０．５モル）用いた以外は同様にして反応を行い白色の粉体を得た。実施例６と同様にして得られた生成物を解析した結果、生成物は実施例６で得られたストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトと同一の構造であった。
【０１００】
（実施例１０）（ストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの合成）
実施例４と同様にして塩化カルシウム二水和物５９グラム（０．４モル）と塩化ストロンチウム六水和物２７グラム（０．１モル）を１リットルの三角フラスコ内に秤取り、イオン交換水３５０グラムを加えて溶解した。これとは別に、５００ｍｌのガラスビーカー内にリン酸二水素ナトリウム二水和物４７グラム（０．３０モル）および炭酸ナトリウム４３グラム（０．４モル）を秤取り、イオン交換水３００グラムを加えて溶解した。実施例４と同様にして反応を行い白色の粉体を得た。生成物の収量は、理論収量に対してほぼ１００質量％の収量であった。さらに実施例４と同様にして得られた生成物を広角Ｘ線回折装置を用いて解析を行い、実施例４で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの広角Ｘ線回折パターンと良く一致した。またアパタイトに由来するピークのみが観察され、それ以外の不純物に起因するピークは認められなかったことから、高純度のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトが得られていることが明らかとなった。生成物をＦＴ−ＩＲを用いて解析を行った結果、１４３５ｃｍ−１および１４００ｃｍ−１付近に（Ｂ型）炭酸アパタイトに特有の炭酸イオンによる吸収ピークが認められ、この１４００ｃｍ−１の吸光度を１０１０ｃｍ−１付近のリン酸イオンに基づく吸収ピークの吸光度に対してFeathersotone等の方法に従い（J.D.B. Featherstone, Caries Res., 18, 63-66 (1984)）炭酸イオンの割合を計算した。その結果、本実施例で得られた生成物はストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトであり、該アパタイト中に含まれる炭酸イオンの割合は質量％で４．５質量％と計算された。以上の結果より、本実施例では、高純度のストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトが得られていることが明らかとなった。
【０１０１】
（実施例１１）（ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの合成）
実施例１０において、炭酸ナトリウム３７グラム（０．３５モル）を用いた以外は実施例１０と同様にして反応を行い白色の粉体を得た。実施例１０と同様にして得られた生成物を広角Ｘ線回折装置およびＦＴ−ＩＲを用いて解析を行ったところ、生成物には炭酸イオンは含まれておらず、実施例４で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトと同一の構造であった。
【０１０２】
（実施例１２）（ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの合成）
実施例１０において、リン酸二水素ナトリウム二水和物９４グラム（０．６モル）と炭酸ナトリウム３７グラム（０．３５モル）を用いた以外は実施例１０と同様にして反応を行い白色の粉体を得た。実施例１０と同様にして得られた生成物を広角Ｘ線回折装置およびＦＴ−ＩＲを用いて解析を行ったところ、生成物には炭酸イオンは含まれておらず、実施例４で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトと同一の構造であった。
【０１０３】
（実施例１３）（ストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの合成）
実施例１０において、炭酸ナトリウムに代えて、炭酸水素ナトリウムを６７グラム（０．８モル）用いた以外は実施例１０と同様にして反応を行い白色の粉体を得た。実施例１と同様にして得られた生成物を広角Ｘ線回折装置およびＦＴ−ＩＲを用いて解析を行ったところ、生成物には炭酸イオンが４．５質量％含まれており、実施例１０で得られたものと同一の構造を有する高純度のストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトが得られていることが明らかとなった。
【０１０４】
（実施例１４）（ストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの合成）
実施例１０において、炭酸ナトリウムに代えて、炭酸水素ナトリウムを８４グラム（１モル）用いた以外は実施例１０と同様にして反応を行い白色の粉体を得た。実施例４と同様にして得られた生成物を広角Ｘ線回折装置およびＦＴ−ＩＲを用いて解析を行ったところ、生成物には炭酸イオンが１９質量％含まれており、高純度のストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトが得られていることが明らかとなった。
【０１０５】
（実施例１５）（ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの合成）
実施例４と同様にして塩化カルシウム二水和物５９グラム（０．４モル）と塩化ストロンチウム六水和物２７グラム（０．１モル）を１リットルの三角フラスコ内に秤取り、イオン交換水３５０グラムを加えて溶解した。これとは別に、５００ｍｌのガラスビーカー内にリン酸三ナトリウム十二水和物１１５グラム（０．３モル）および炭酸ナトリウム５．５グラム（０．０５モル）を秤取り、イオン交換水３００グラムを加えて溶解した。実施例１と同様にして反応を行い白色の粉体を得た。生成物の収量は、理論収量に対してほぼ１００質量％の収量であった。得られた生成物を広角Ｘ線回折装置を用いて解析を行い、実施例４で得られたストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの広角Ｘ線回折パターンと良く一致した。さらに、ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトに由来するピークのみが観察され、それ以外の不純物に起因するピークは認められなかったことから、高純度のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトが得られていることが明らかとなった。尚、ＦＴ−ＩＲを用いて解析を行ったところ、生成物には炭酸イオンは含まれていないことも確認した。
【０１０６】
（実施例１６）（ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの合成）
実施例１５においてリン酸三ナトリウム十二水和物１５０グラム（０．４モル）を用いた以外は実施例１５と同様に反応を行い、実施例１５と同一の構造を有するストロンチウムを含むカルシウムアパタイトが高純度で得られた。
【０１０７】
（実施例１７）（ストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの合成）
実施例１５において炭酸ナトリウムを１６グラム（０．１５モル）用いた以外は同様にして反応を行った結果、生成物はストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトであり、アパタイト以外の成分は含まれていないことが確認された。さらにＦＴ−ＩＲを用いて生成物を解析したところ、１４３５ｃｍ−１および１４００ｃｍ−１付近に（Ｂ型）炭酸アパタイトに特有の炭酸イオンによる吸収ピークが認められ、この１４００ｃｍ−１の吸光度を１０１０ｃｍ−１付近のリン酸イオンに基づく吸収ピークの吸光度に対してFeathersotone等の方法に従い（J.D.B. Featherstone, Caries Res., 18, 63-66 (1984)）炭酸イオンの割合を計算した。その結果、本実施例で得られた生成物はストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトであり、該アパタイト中に含まれる炭酸イオンの割合は質量％で２４．５質量％と計算された。以上の結果より、本実施例では、高純度のストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトが得られていることが明らかとなった。
【０１０８】
（実施例１８）（ストロンチウムを含むカルシウムアパタイトの合成）
実施例１５において炭酸ナトリウムに代えて炭酸水素ナトリウムを４．２グラム（０．０５モル）用いた以外は同様にして反応を行い、得られた生成物を広角Ｘ線回折およびＦＴ−ＩＲを用いて解析を行い、実施例１５と同一の構造を有する高純度のストロンチウムを含むカルシウムアパタイトが得られていることが確認された。
【０１０９】
（実施例１９）（ストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトの合成）
実施例１５において炭酸ナトリウムに代えて炭酸水素ナトリウムを２５グラム（０．１５モル）用いた以外は同様にして反応を行い、得られた生成物を広角Ｘ線回折およびＦＴ−ＩＲを用いて解析を行ったところ、生成物には炭酸イオンが２０質量％含まれており、高純度のストロンチウムを含む炭酸カルシウムアパタイトが得られていることが明らかとなった。
【０１１０】
以上の結果より、本発明により、一段階の反応により、結晶性を制御した、ストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトを高純度で得るための簡便で生産性の良好な製造方法、および結晶性が制御され、かつコーティング用途に好適なストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイト微粒子の製造方法を与えることが出来ることが明らかとなった。
【産業上の利用可能性】
【０１１１】
本発明の製造方法で得られるストロンチウムを含む（炭酸）カルシウムアパタイトはクロマトグラフィー用カラム用担体や各種吸着剤として利用可能である。或いは、各種生体活性インプラントとしての利用も可能である。更には、フィルムや繊維への表面処理を行うことで生体に親和性を有する各種親水性材料を提供することが可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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