(57)【要約】【課題】簡易な構造で放射線分布を出力することができる放射線モニタを提供することを目的とする。【解決手段】放射線がシンチレータ１に入射すると、当該シンチレータ１において当該放射線に感応して発光する。発光した光はシンチレータ１内を外周に向かって進行しつつ、シンチレータ１の外周に配設された光検出器２で検出される。当該光検出器２で検出された光に関する信号（光強度）に基づいて、シンチレータ１への放射線の入射位置および入射強度を信号読み出し・処理ユニット３は演算することが可能となる。当該信号読み出し・処理ユニット３で演算された入射位置および入射強度に基づいて、入射した放射線を、対応する輝点５１としてメモリ４から読み出すことで出力する。その結果、簡易な構造で放射線分布を出力することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
放射能分布をモニタリングする放射線モニタであって、
放射線に感応して発光する平板型のシンチレータと、
当該シンチレータの外周に配設され、前記シンチレータから発光した光を検出する複数の光検出器と、
当該光検出器で検出された光に関する信号に基づいて、前記シンチレータへの放射線の入射位置および入射強度を演算する演算機構と、
当該演算機構で演算された前記入射位置および前記入射強度に基づいて、入射した放射線を、対応する輝点として出力する出力機構と
を備える、放射線モニタ。
【請求項２】
請求項１に記載の放射線モニタにおいて、
前記輝点の色または光度が、入射した放射線の種類もしくはエネルギーによって分類されて出力される、放射線モニタ。
【請求項３】
請求項１に記載の放射線モニタにおいて、
前記輝点の色または光度が、入射した放射線が自然放射能由来であるか否かによって分類されて出力される、放射線モニタ。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれかに記載の放射線モニタにおいて、
前記出力機構で出力された前記輝点の分布を表示する表示機構を備える、放射線モニタ。
【請求項５】
請求項１から請求項３のいずれかに記載の放射線モニタにおいて、
前記出力機構で出力された前記輝点の分布を表示する表示機構が前記放射線モニタの外部に設けられており、
前記表示機構に、前記輝度の分布を送信する送信機構を備える、放射線モニタ。
【請求項６】
請求項４または請求項５に記載の放射線モニタにおいて、
前記シンチレータで発光して消滅するまでの周期よりも長く前記輝度の点滅表示を制御する点滅制御機構を備える、放射線モニタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、放射能分布をモニタリングする放射線モニタに関する。
【背景技術】
【０００２】
環境放射能の測定・監視に社会的な注目が集まっている。実際的な取り組みとしては、線量モニタ（例えば、特許文献１、２、４参照）を全国に配置し、その情報をＷｅｂでリアルタイムに閲覧することができるシステムが構築されている。かかる用途に用いられる線量計の技術的な構成（無線による線量計とサーバとの通信方法を用いた構成）については、特許文献２：特開２０１３−４４６４８号公報を参照されたい。また、個人レベルで使用する安価な線量計としては、特許文献１：特開平８−３１３６３４号公報に示すものが開示されている。線量モニタは、放射線に感応して発光するシンチレータを備えている。
【０００３】
しかしながら、従来の線量計は、一般にプローブ（放射線有感部分）の面積が小さいので、広い放射能分布を調査するには、人がエリア内を歩き回りながら線量計で測定するなどのように人手による小まめなスキャンが必要となり手間がかかる。また、従来の線量計には、積算線量または線量率を数値で表示する機能か、警告音で知らせる機能はあったが、放射能分布に関する視覚的な表示機能を有していない。したがって、例えばプローブのごく一部に放射性物質が付着してしまった場合には、その結果としての数値上昇が全体的に及び、どの箇所で放射性物質が付着したのかがわからない。
【０００４】
よって、数値上昇が放射性物質の付着に由来するものなのかが区別がつかない、あるいは環境放射能の増加との区別がつかないという課題がある。さらには、放射能の種類は区別されないので、数値の変動が危険な放射能（原子力発電所からの放射能漏れによる自然放射能由来でない放射能）の飛来によるものなのか、単なる自然変動によるものなのかの判断がつきにくいという問題もある。
【０００５】
そこで、放射線分布を測定することができる放射線モニタが近年開発されている（例えば、特許文献３、５参照）。複数のシンチレータを二次元に配列することで、各々のシンチレータに入射された放射線の位置を識別することができ、放射線分布を測定することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平８−３１３６３４号公報
【特許文献２】特開２０１３−４４６４８号公報
【特許文献３】特開２００１−３０５２３３号公報
【特許文献４】特開２００４−３７２８１号公報
【特許文献５】特開２０００−１４７１２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上述の特許文献３、５のような構成を有する放射線モニタの場合には、次のような問題がある。
すなわち、シンチレータを多数に二次元に配列する必要があるという問題がある。また、配列された各々のシンチレータに対応して、シンチレータから発光した光を検出する光検出器を同数に二次元に配列する必要があり、画素数の分だけシンチレータおよび光検出器が必要であるという問題がある。また、画素数が増えるとシンチレータおよび光検出器を増やして配列しなければならず構造的に現実的でないという問題もある。
【０００８】
この発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、簡易な構造で放射線分布を出力することができる放射線モニタを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この発明は、このような目的を達成するために、次のような構成をとる。
すなわち、この発明に係る放射線モニタは、放射能分布をモニタリングする放射線モニタであって、放射線に感応して発光する平板型のシンチレータと、当該シンチレータの外周に配設され、前記シンチレータから発光した光を検出する複数の光検出器と、当該光検出器で検出された光に関する信号に基づいて、前記シンチレータへの放射線の入射位置および入射強度を演算する演算機構と、当該演算機構で演算された前記入射位置および前記入射強度に基づいて、入射した放射線を、対応する輝点として出力する出力機構とを備える、ものである。
【００１０】
［作用・効果］この発明に係る放射線モニタによれば、放射線がシンチレータに入射すると、当該シンチレータにおいて当該放射線に感応して発光する。発光した光はシンチレータ内を外周に向かって進行しつつ、シンチレータの外周に配設された光検出器で検出される。当該光検出器で検出された光に関する信号に基づいて、シンチレータへの放射線の入射位置および入射強度を演算機構は演算することが可能となる。当該演算機構で演算された入射位置および入射強度に基づいて、入射した放射線を、対応する輝点として出力機構は出力する。その結果、簡易な構造で放射線分布を出力することができる。
【発明の効果】
【００１１】
この発明に係る放射線モニタによれば、シンチレータの外周に配設され、シンチレータから発光した光を検出する複数の光検出器と、当該光検出器で検出された光に関する信号に基づいて、シンチレータへの放射線の入射位置および入射強度を演算する演算機構とを備えることで、簡易な構造で放射線分布を出力することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施例に係る放射線モニタの本体に関する概略構成図であり、（ａ）は（ｂ）のＡ−Ａ’矢視断面図、（ｂ）は平面図である。
【図２】実施例に係る放射線モニタの検出原理の説明に供する概略図である。
【図３】実施例に係る放射線モニタの表示ユニットの画面に関する一実施態様である。
【図４】変形例に係る（表示機構を備えずに分離した）放射線モニタの概略側面図である。
【図５】変形例に係る（本体アセンブリを複数並べた）放射線モニタの概略平面図である。
【図６】変形例に係る（遅延回路を備えた）放射線モニタのブロック図である。
【図７】変形例に係る（シンチレータを複数段に積層した）放射線モニタの概略断面図である。
【実施例】
【００１３】
以下、図面を参照してこの発明の実施例を説明する。
図１は、実施例に係る放射線モニタの本体に関する概略構成図であり、図２は、実施例に係る放射線モニタの検出原理の説明に供する概略図であり、図３は、実施例に係る放射線モニタの表示ユニットの画面に関する一実施態様である。図１（ａ）は、図１（ｂ）のＡ−Ａ’矢視断面図であり、図１（ｂ）は平面図である。なお、図１（ｂ）では図１（ａ）の各構成との対応のためにハッチングで図示する。
【００１４】
図１（ａ）に示すように、実施例に係る放射線モニタの本体アセンブリ１０は、平板型のシンチレータ１と複数の光検出器２と信号読み出し・処理ユニット３とメモリ４と表示ユニット５とを備えている。図１（ａ）では信号読み出し・処理ユニット３内にメモリ４を備えているが、信号読み出し・処理ユニット３とメモリ４とを別体に設けてもよい。本体アセンブリ１０は、この発明における放射線モニタに相当し、シンチレータ１は、この発明におけるシンチレータに相当し、光検出器２は、この発明における光検出器に相当し、信号読み出し・処理ユニット３は、この発明における演算機構に相当し、メモリ４は、この発明における出力機構に相当し、表示ユニット５は、この発明における表示機構に相当する。
【００１５】
シンチレータ１は放射線に感応して発光する。光検出器２はシンチレータ１から発光した光を検出する（受光する）。光検出器２で検出された光に関する信号（アナログ電気信号）に基づいて、信号読み出し・処理ユニット３はシンチレータ１への放射線の入射位置および入射強度を演算する。信号読み出し・処理ユニット３で演算された入射位置および入射強度に基づいて、入射した放射線を、対応する輝点として出力しメモリ４に書き込んで記憶する。メモリ４で出力された輝点の分布を読み出して表示ユニット５に表示する。
【００１６】
図１（ａ）に示すように、表示ユニット５の入射側に信号読み出し・処理ユニット３が積層され、信号読み出し・処理ユニット３の入射側にシンチレータ１および光検出器２が積層されて本体アセンブリ１０は構成されている。また、図１（ｂ）に示すように、各々の光検出器２は、シンチレータ１の外周に配設されている。光検出器２の位置に合わせて信号読み出し・処理ユニット３もシンチレータ１の外周に配設されている。
【００１７】
シンチレータ１の材料としては、ＮａＩ，ＣｓＩ，ＧＯＳ（Ｇｄ２Ｏ２Ｓ），ＢＧＯ（Ｂｉ４Ｇｅ３Ｏ１２），プラスチック等が挙げられる。光検出器２は、アバランシェ・フォトダイオード（APD: Avalanche Photo-Diode），マルチ・ピクセル・フォトン・カウンタ（MPPC: Multi Pixel Photon Counter），光電子増倍管（PMT: Photo Multiplier Tube）が好適である。放射線は、α線，β線，γ線などである。表１に示すように、α線，β線，γ線を放出する主な核種は以下の通りである。
【００１８】
【表１】
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【００１９】
表１に示すように、核種がラドン（２２２Ｒｎ）の場合にはα線を放出し、エネルギーは５．６ＭｅＶ，自然放射能である（表１では「○」で表記）。核種がセシウム（１３７Ｃｓ）の場合にはγ線を放出し、エネルギーは０．６６ＭｅＶ，自然放射能でない（すなわち人工放射能である）（表１では「×」で表記）。核種がカリウム（４０Ｋ）の場合にはβ線を放出し、エネルギーは１．３ＭｅＶ，自然放射能である（表１では「○」で表記）。また、表１では表記していないが、核種がヨウ素（１３１Ｉ）の場合も自然放射能でない（すなわち人工放射能である）。表１に示すようなテーブル（データベース）を予め作成する。この表１により、検出された放射線のエネルギーバンドに基づいて、放射線モニタの本体アセンブリ１０に入射した放射線が自然放射能由来であるか否かを判別することができる。入射した放射線が自然放射能由来である場合には単なる自然変動によるものであると判別することができ、入射した放射線が自然放射能由来でない場合には原子力発電所からの放射能漏れによるものと判別することができる。
【００２０】
続いて、実施例に係る放射線モニタの本体アセンブリ１０の動作について説明する。図２に、その動作（検出原理）を、シンチレータ１のｘ方向の断面図（シンチレータ１の断面図のハッチングを省略）として示す。図２では、シンチレータ１の左端に光検出器２ａがあり、対向して右端に光検出器２ｂがあるものとしている。シンチレータ１に１個の放射線が入射して停止すると、シンチレータ１は、そのエネルギーに比例した光を発光する。発光した光は、シンチレータ１の内部を反射しつつ外周に向かって進み、最終的には最外周に配設された光検出器２（２ａ，２ｂ）に到達する。
【００２１】
シンチレータ１のサイズをｄとし、光検出器２ａが受光した光強度（光に関する信号）をＩａとし、光検出器２ｂが受光した光強度（光に関する信号）をＩｂとする。放射線の入射位置をｘとすると入射位置ｘは、光検出器２（２ａ，２ｂ）で測定された光強度Ｉａ，Ｉｂおよび既知のシンチレータ１のサイズｄを用いて、下記（１）式および（２）式で表される。
Ｉａ＝Ｉ０ｅｘｐ（−ｘ／μ）  …（１）
Ｉｂ＝Ｉ０ｅｘｐ｛−（ｄ−ｘ）／μ｝  …（２）
【００２２】
ただし、Ｉ０は入射位置での光強度で、μはシンチレータ１内部を進む光が１／ｅ（＝ｅｘｐ（−μ／μ））（ｅは自然対数の底）の割合で減衰する距離を示す定数である。また、定数μは、核種やシンチレータ１の物質や波長によって異なるので、放射線を予め測定して定数μを求めている。上記（１）式および（２）式から入射位置ｘの値を求めると、入射位置ｘは下記（３）式で表される。
ｘ＝｛ｄ−μ・ｌｎ（Ｉａ／Ｉｂ）｝／２  …（３）
【００２３】
ただし、ｌｎはｅを底とした対数Ｌｏｇである。同様にｙ方向についても、互いに対向する光検出器２の出力強度比（ｙ方向で互いに対向する光検出器２ｃ，２ｄで測定された光強度をＩｃ，Ｉｄとした場合、ｙ方向に関する出力強度比Ｉｃ／Ｉｄ）からその位置（入射位置ｙ）を求めて特定することができる。また、入射位置（ｘ，ｙ）が特定されると、上記（１）式または（２）式から元の入射強度（入射位置での光強度）Ｉ０を求めることができる。
【００２４】
このような入射位置（ｘ，ｙ）および入射強度Ｉ０の演算については信号読み出し・処理ユニット３が行う。信号読み出し・処理ユニット３は光検出器２（２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄ）からのアナログ電気信号（光強度Ｉａ，Ｉｂ，Ｉｃ，Ｉｄ）を読み出して、ディジタル信号に変換した後にディジタル信号処理を行う。そして、上記（１）式〜（３）式に基づいて入射位置（ｘ，ｙ）および入射強度Ｉ０を求める。なお、ディジタル信号処理の具体的な方法については公知であるので、その説明を省略する。
【００２５】
なお、このとき入射時刻をｔとした場合に、入射の事象（以下、「入射イベント」と呼ぶ）情報として、入射位置（ｘ，ｙ）および入射強度Ｉ０の他に入射時刻ｔも求めるのが好ましい。得られた入射イベント情報（ｘ，ｙ，Ｉ０，ｔ）を信号読み出し・処理ユニット３内のメモリ４に書き込んで記憶する。入射した放射線を、入射位置（ｘ，ｙ）に対応する輝点としてメモリ４に書き込んで記憶することで、輝点の分布をメモリ４に記憶することができる。そして、入射位置（ｘ，ｙ）に対応した表示ユニット５の位置（画素位置）に、図３に示すように入射強度Ｉ０に比例した輝点５１の分布として表示する。
【００２６】
このとき、図３に示すように線量率５２（図３の「μＳｖ／ｈ」の単位は空間線量率）も併せて表示してもよい。もちろん、積算線量を併せて表示してもよいし、積算線量および線量率の両方を併せて表示してもよい。また、上述した入射イベント情報における入射時刻ｔも併せて表示してもよい。また、現在の放射線状態をリアルタイムに表示する機能、過去の所定期間の履歴を全て積算表示する機能のいずれか少なくとも１つを表示ユニット５は備えてもよい。
【００２７】
このとき、輝点５１は目視にて判別可能な速度（周期の逆数）でＯＦＦ→ＯＮ→ＯＦＦと移行するのが好ましい。例えば、遅延回路６（図６を参照）により輝度５１のＯＮ（点灯）期間を延長させることで輝度５１の点滅表示を制御する。シンチレータ１では発光した後にｎｓオーダで消滅する。すなわち、シンチレータ１で発光して消滅するまでの周期はｎｓオーダなので、ｎｓオーダの点滅を目視することができない。そこで、シンチレータ１で発光して消滅するまでの周期よりも長く輝度５１の点滅表示を遅延回路６により制御する。目視にて判別可能な周期としては例えば１００ｍｓである。もちろん、輝度５１の点滅表示の周期は１００ｍｓに限定されず、目視にて判別可能な周期であればよい。遅延回路６は、この発明における点滅制御機構に相当する。
【００２８】
本実施例に係る放射線モニタの本体アセンブリ１０によれば、放射線がシンチレータ１に入射すると、当該シンチレータ１において当該放射線に感応して発光する。発光した光はシンチレータ１内を外周に向かって進行しつつ、シンチレータ１の外周に配設された光検出器２で検出される。当該光検出器２で検出された光に関する信号（光強度）に基づいて、シンチレータ１への放射線の入射位置（ｘ，ｙ）および入射強度Ｉ０を信号読み出し・処理ユニット３は演算することが可能となる。当該信号読み出し・処理ユニット３で演算された入射位置（ｘ，ｙ）および入射強度Ｉ０に基づいて、入射した放射線を、対応する輝点５１としてメモリ４から読み出すことで出力する。その結果、簡易な構造で放射線分布を出力することができる。
【００２９】
また、従来の線量計では、上述したように、プローブのごく一部に放射性物質が付着してしまった場合には、その結果としての数値上昇が全体的に及び、どの箇所で放射性物質が付着したのかがわからないという課題がある。これに対して、本実施例では放射線分布を出力してモニタリングしているので、シンチレータ１に放射性物質が付着したとしても、どの箇所で放射性物質が付着したのかを、輝度分布から容易に識別することができる。また、放射性物質の付着による輝度の急激な上昇をモニタリングすることができるので、輝度上昇が放射性物質の付着に由来するものなのか、あるいは環境放射能の増加によるものなのかを容易に識別することができる。
【００３０】
さらに、表１のようなテーブルに基づき放射能の種類を容易に区別することができる。したがって、数値の変動が危険な放射能（原子力発電所からの放射能漏れによる自然放射能由来でない放射能）の飛来によるものなのか、単なる自然変動によるものなのかの判断も容易に行うことができる。
【００３１】
また、シンチレータ１は平板型で形成され、シンチレータ１の入射面（すなわち検出面）が大きいので、土壌の放射線分布の測定なども簡易に行うことができるという効果をも奏する。また、本実施例では、メモリ４から出力された輝度の分布を表示する表示ユニット５を備えているので、表示ユニット５を通して輝度分布を可視化してモニタリングすることができる。よって、上述したように全体的な環境放射能の増加と放射性物質の付着との区別が容易になる。
【００３２】
また、特許文献３、５のようにシンチレータを多数に二次元に配列する場合には、上述したように、画素数の分だけシンチレータおよび光検出器が必要である、画素数が増えるとシンチレータおよび光検出器を増やして配列しなければならず構造的に現実的でないという課題がある。これに対して、本実施例では平板型のシンチレータ１の外周に光検出器２を配設しているので、画素数よりも少ない光検出器２を外周に配設するだけで済み、特許文献３、５と比較しても簡易な構造で放射線分布を出力することができる。例えば、特許文献３、５で縦横にｎ×ｎ個のシンチレータを二次元に配列する場合には、ｎ２（＝ｎ×ｎ）個のシンチレータおよび光検出器が必要である。これに対して、本実施例では１つの平板型のシンチレータ１および合計で４×ｎ個の光検出器を外周に配設するだけで済む。
【００３３】
この発明は、上記実施形態に限られることはなく、下記のように変形実施することができる。
【００３４】
（１）上述した実施例では、シンチレータの材料は、ＮａＩ，ＣｓＩ，ＧＯＳ，ＢＧＯ，プラスチック等であったが、これらに限定されない。放射線に感応して発光し、平板型に加工することができる材料であれば、入射する放射線の種類に合わせてシンチレータの材料を適宜選択すればよい。例えば、α線を検出するためにＺｎＳ（Ａｇ）（ＺｎＳに銀（Ａｇ）をドープしたもの）をシンチレータとして用いてもよい。
【００３５】
（２）上述した実施例では、光検出器は、アバランシェ・フォトダイオード（ＡＰＤ），マルチ・ピクセル・フォトン・カウンタ（ＭＰＰＣ），光電子増倍管（ＰＭＴ）を好適な一例として挙げたが、シンチレータから発光した光を検出する光検出器であれば、Ｓｉで形成されたフォトダイオードに例示されるように特に限定されない。また、受光素子と集積回路とを組み込んだフォトＩＣを適用してもよい。フォトＩＣは、この発明における光検出器およびこの発明における演算機構の両方の機能を有している。
【００３６】
（３）上述した実施例では、輝度の点滅表示をリアルタイムで行ったが、輝度の分布をメモリ４（図１（ａ）を参照）に一旦書き込んで記憶した後に即座に読み出さずに、輝度の分布を録画再生表示してもよい。
【００３７】
（４）自然放射能による通常状態での放射線情報を、放射線１個１個の入射位置に対応した輝点の点滅（明滅）パターンとして、常時に動画表示してもよい。常時に動画表示することによりユーザがそれを視覚的に慣れ親しんでおくようになれば、危険な人工放射性物質が飛来した場合に、異常が察知し易くなる。
【００３８】
（５）表示機構（実施例では表示ユニット５）の輝点を、入射した放射線の強度が大きいほど強く光るように表示する。それによって、物理現象が直感的に理解し易くなる。
【００３９】
（６）輝点の色または光度を、入射した放射線の種類もしくはエネルギーによって分類して出力してもよい。例えば、表１のようなテーブルに基づき放射能の種類を特定することができる場合には、その種類によって色分けして表示してもよい。さらなる変形としては、自然界に存在する核種からの放射線（自然放射能）と自然界に存在しない核種からの放射線（人工放射能）とを色分けして表示してもよい。例えば、核種がセシウム（１３７Ｃｓ）の場合に放出されたγ線は人工放射能であり、危険を表す色として赤色で表示し、それ以外の自然放射能の場合には安全を表す色として緑色で表示する。このように、輝点の色または光度を、入射した放射線が自然放射能由来であるか否かによって分類して出力してもよい。
【００４０】
（７）上述した実施例では、表示機構（実施例では表示ユニット５）は本体アセンブリ１０と一体に構成したが、表示機構は必ずしも必須でない。出力機構（実施例ではメモリ４）で出力された輝点の分布を表示する表示機構が本体アセンブリ１０の外部に設けられており、表示機構に、輝度の分布を送信する送信機構を本体アセンブリ１０に備えてもよい。すなわち、表示機構を、図４に示すように、例えば、携帯，スマートフォン，タブレット端末などの汎用表示装置７で代替し、送信機構８が輝度の分布を汎用表示装置７に送信してもよい。また、送信機構８を無線通信で行うように構成し、汎用表示装置７と本体アセンブリ１０とを無線にてデータを通信するようにすると利便性が向上する。もちろん、送信機構８は無線通信の態様に限定されず、ケーブル等の有線であってもよい。汎用表示装置７は、この発明における表示機構に相当し、送信機構８は、この発明における送信機構に相当する。
【００４１】
（８）図５に示すように、本体アセンブリ１０を複数並べて、より大面積のセンサ（放射線モニタ）として構成してもよい。画素数が増えたとしても、図５に示すように画素サイズに合わせて本体アセンブリ１０を複数並べることで放射線モニタを構成することができる。
【００４２】
（９）上述した実施例でも述べたように、シンチレータで発光して消滅するまでの周期よりも長く点滅表示を制御する点滅制御機構を備えるのが好ましい。点滅制御機構は、例えば図６に示すように遅延回路６で構成する。輝度の分布をリアルタイムに表示しない場合には、必ずしも点滅制御機構は必要でない。
【００４３】
（１０）図２において、光を端部に反射・導光させるために、シンチレータ１の外部をシンチレータ１より屈折率の低い材料で覆う構成にするのが好ましい。また、ＥＳＲ（住友スリーエム社；http://www.mmm.co.jp/display/products/index.html）などの専用フィルムを用いてもよい。
【００４４】
（１１）上述した実施例では、図１（ａ）、図２に示すようにシンチレータ１は１段であったが、図７に示すように複数段であってもよい。１段では放射線のストッピングパワーが足りない場合には、図７に示すように複数段のシンチレータ１を積層（ストック）して放射線の収集効率を上げる。このとき、α線，β線は最上段（最上層）でのみ停止するので、最上段（最上層）からの信号をα線，β線によるもの、それ以外の段（層）からの信号をγ線によりものと分離してもよい。この変形では、最上段（最上層）をα線，β線を停止させるのに必要最小限の厚みとし、その他の段（層）を、γ線を停止させるのに十分な厚みとするのが好ましい。図７（ａ）では光検出器２や信号読み出し・処理ユニット３を各層毎に備えたが、図７（ｂ）のように各層に跨って光検出器２を備えてもよい。図７（ｂ）では各層毎の隙間を小さくして、光検出器２や信号読み出し・処理ユニット３の数を１つにまとめることができる。また、図７（ａ）では各層毎に光検出器２や信号読み出し・処理ユニット３を備えているので、最上段（最上層）で検出された放射線はα線，β線となり、最上段（最上層）に関する光検出器２や信号読み出し・処理ユニット３は、α線，β線専用の光検出器や演算機構となり、放射能の種類を特定することができるという効果をも奏する。
【００４５】
（１２）上述した実施例では、環境放射能（γ線，α線，β線）の測定・監視のため環境放射線モニタに用いられていたが、用途はこれに限定されない。また、入射する放射線はＸ線であってもよい。よって、Ｘ線天文学，核物理学実験あるいは物理教育用機器に用いてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
以上のように、この発明は、Ｘ線，γ線，α線，β線の環境放射線モニタやＸ線天文学，核物理学実験あるいは物理教育用機器に適している。
【符号の説明】
【００４７】
１  …  （平板型の）シンチレータ
２  …  光検出器
３  …  信号読み出し・処理ユニット
４  …  メモリ
５  …  表示ユニット
６  …  遅延回路
７  …  汎用表示装置
８  …  送信機構
１０  …  （放射線モニタの）本体アセンブリ
４１  …  輝点
ｘ，ｙ  …  入射位置
Ｉ０  …  入射強度（入射位置での光強度）
【図１】
2015049085.tif 000004
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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