(57)【要約】本発明は、摩耗防止剤と潤滑粘度の油とを含有する潤滑組成物を提供する。本発明は、さらに、機械装置、例えば内燃機関または動力伝達系装置、における潤滑組成物の使用に関する。１つの実施形態において、本発明は、潤滑粘度の油と生成物とを含む潤滑組成物であって、該生成物が、（ｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物と、（チオ）リン酸化剤、またはその反応性等価物（酸ハロゲン化物、エステル、アミド、無水物、塩、部分塩、もしくはそれらの混合物を含み得る）と、場合によりアルコール（典型的には一価アルコール）とを反応させる工程、および場合により（ｉｉ）（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物と反応させる工程によって得られた／得ることが可能である、潤滑組成物を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑粘度の油と生成物とを含む潤滑組成物であって、該生成物が、
（ｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物と、（チオ）リン酸化剤、またはその反応性等価物と、場合によりアルコールとを反応させる工程、および場合により
（ｉｉ）（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物と反応させる工程
によって得られた／得ることが可能である、潤滑組成物。
【請求項２】
前記生成物が、前記潤滑組成物の０．０１〜５重量％、または０．０５重量％〜２重量％、または０．１重量％〜１重量％、または０．２重量％〜０．５重量％で存在する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３】
前記生成物が、前記潤滑組成物の０．２重量％〜０．５重量％で存在する、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項４】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物が、式：
【化２】
2013536890.tif 000009
（これらの式中、
ｎおよびｍは、独立して、１〜５の整数であり；
Ｘは、脂肪族もしくは脂環式の基、または炭素鎖内に酸素原子を含有する脂肪族もしくは脂環式の基、または置換されている前述のタイプの基であり、前記基は、６個までの炭素原子を含有し、およびｎ＋ｍ個の利用可能な結合点を有し；
各Ｙは、独立して、−Ｏ−、＞ＮＨ、もしくは＞ＮＲ１であるか、または２つのＹが一緒に、２つのカルボニル基間で形成されるイミド構造Ｒ−Ｎ＜の窒素原子を表し；ならびに
少なくとも１つのＲまたはＲ１基がヒドロカルビル基であることを条件として、各ＲおよびＲ１は、独立して、水素またはヒドロカルビル基であり；
さらに、少なくとも１つの−ＯＲ２基が、−Ｃ（Ｏ）−Ｙ−Ｒ基の少なくとも１つに対してαまたはβであるＸ中の炭素原子上に位置することを条件として、および少なくとも１つのＲ２基が水素であるという条件付きで、各Ｒ２は、独立して、水素、ヒドロカルビル基またはアシル基である）
によって表される、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項５】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物が、グリコール酸（ｎおよびｍが両方とも１に等しい）、リンゴ酸（ｎ＝２、ｍ＝１）、酒石酸（ｎおよびｍが両方とも２に等しい）、クエン酸（ｎ＝３、ｍ＝１）、またはこれらの混合物から誘導される、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項６】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物が、酒石酸またはグリコール酸、（典型的には酒石酸）から誘導される、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項７】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物が、部分エステル化ポリオール（例えばグリセロール）、またはその混合物である、前記請求項１〜３のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項８】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物が、グリセロールモノオレアートまたはグリセロールジオレアートである、前記請求項１〜３のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項９】
前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物が、ＰＯＣｌ３、Ｐ２Ｏ５、Ｐ４Ｏ１０、ポリリン酸、Ｐ２Ｓ５、もしくはＰ４Ｓ１０、またはこれらの混合物である、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項１０】
前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物が、ＰＯＣｌ３、Ｐ２Ｏ５、Ｐ４Ｏ１０、またはポリリン酸である、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項１１】
前記生成物が、（ｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物と、硫黄不含のリン酸塩処理剤と、場合によりアルコールとを反応させる工程、および場合により（ｉｉ）（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物と反応させる工程によって得られた／得ることが可能である、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項１２】
前記アミンが、分岐第二級もしくは第三級モノアミン、またはこれらの混合物である、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項１３】
前記アルコールが、一価アルコールまたは多価アルコール、典型的には一価アルコールである、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項１４】
前記アルコールが、直鎖状である、分岐している、またはこれらの混合物である、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項１５】
前記一価アルコールが、６〜３０個、または８〜２０個、または８〜１５個の炭素原子（典型的には８〜１５個の炭素原子）を含有する、請求項１３に記載の潤滑組成物。
【請求項１６】
前記アルコールが、６〜４０個、または６〜３０個、または８〜２０個の炭素原子（典型的には８〜２０個の炭素原子）を含有する分岐アルコールである、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項１７】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物の前記アルコールに対する相対量が、１：０〜０．２：０．８、または０．９：０．１〜０．４：０．６であり得る、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項１８】
前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物をヒドロキシ含有カルボン酸化合物（および場合により前記アルコール）と、該（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物からのリン１モルあたり１〜２．５モル（または１．２５〜２モル）のヒドロキシル基の比で反応させる、前記いずれかの請求項に記載の潤滑組成物。
【請求項１９】
内燃機関を潤滑する方法であって、前記請求項１〜１８のいずれかに記載の潤滑組成物を該内燃機関に供給する工程を含む方法。
【請求項２０】
前記内燃機関が、鋼、またはアルミニウム合金、またはアルミニウム複合材の表面を有する、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記内燃機関が、アルミニウム合金、アルミニウム複合材または鋼（すなわち、鉄含有）表面を有するシリンダボア、シリンダブロックまたはピストンリングを有する、前記請求項１９または２０のいずれかに記載の方法。
【請求項２２】
動力伝達系装置を潤滑する方法であって、前記請求項１〜１８のいずれかに記載の潤滑組成物を該動力伝達系装置に供給する工程を含む方法。
【請求項２３】
前記動力伝達系装置が、同期システムを含有していてもよいし、していなくてもよい手動変速機；または自動変速機；または車軸を含む、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
潤滑粘度の油と生成物とを含む潤滑組成物の使用であって、該生成物が、（ｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物と、（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物と、場合によりアルコール（典型的には一価アルコール）とを反応させる工程、および場合により（ｉｉ）（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物と反応させる工程によって得られた／得ることが可能であり、得られた生成物が摩耗防止剤である、潤滑組成物の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摩耗防止剤と潤滑粘度の油とを含有する潤滑組成物を提供する。本発明は、さらに、機械装置、例えば内燃機関または動力伝達系装置、における前記潤滑組成物の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
潤滑油が、内燃機関を腐食、摩耗、煤堆積および酸蓄積から保護するために使用される多数の表面活性添加剤（摩耗防止剤、分散剤、または清浄剤を含む）を含有することは周知である。多くの場合、かかる表面活性添加剤は、エンジン部品摩耗（鉄系部品とアルミニウム系部品の両方）、軸受腐食または省燃費性に有害な影響を及ぼし得る。エンジン潤滑油用の一般的な摩耗防止添加剤は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＤＰ）である。ＺＤＤＰ摩耗防止添加剤は、金属表面に保護膜を形成することによってエンジンを保護すると考えられている。ＺＤＤＰもまた省燃費性、燃費効率および銅腐食に悪影響を及ぼし得る。それ故、エンジン潤滑剤は、省燃費性に対するＺＤＤＰの悪影響を未然に防ぐために摩擦調整剤、および銅腐食に対するＺＤＤＰの悪影響を未然に防ぐために腐食防止剤も含有することがある。他の添加剤は、鉛腐食を増加させることもある。
【０００３】
さらに、リン化合物および硫黄を含有するエンジン潤滑剤は、パティキュレート排出および他の汚染物質の排出にある程度寄与することが証明されている。加えて、硫黄およびリンは、触媒コンバータ内で使用される触媒を被毒させ、その結果、該触媒の性能を低下させる傾向がある。
【０００４】
硫酸灰分の形成と排出物の放出両方の制御を強める（典型的にはＮＯｘ形成、ＳＯｘ形成を低減する）ことで、エンジン油中の硫黄、リンおよび硫酸灰分の量を低減することが望ましい。それ故、リンを含有する摩耗防止剤、例えばＺＤＤＰ、過塩基性清浄剤、例えばカルシウムまたはマグネシウムスルホナートおよびフェナート、の量が低減された。結果として、無灰添加剤、例えば多価アルコールまたはヒドロキシル含有酸のエステル（グリセロールモノオレアートおよびアルコキシ化アミンを含む）が、摩擦性能をもたらすために考えられた。しかし、無灰摩擦調整剤は、場合によっては金属、すなわち銅または鉛、の腐食を増加させることがあることが観察された。銅および鉛腐食は、銅または鉛を使用する合金から得られる軸受および他の金属エンジン部品からであり得る。それ故、無灰添加剤に起因する腐食の量を低減する必要がある。
【０００５】
特許文献１には、アルキル基上の炭素原子の合計が少なくとも８である酒石酸アルキルエステルを含有するガソリンエンジン用の潤滑剤が開示されている。前記酒石酸エステルは、摩耗防止剤として開示されている。酒石酸エステルおよび／または酒石酸イミド（ｔａｒｔｒｉｍｉｄｅ）を開示している他の参考文献としては、低減された硫黄、硫酸灰分およびリン量を必要とする内燃機関についての、特許文献２ならびに特許文献３、特許文献４および特許文献５が挙げられる。前記潤滑剤組成物は、摩耗防止または疲労防止特性を有する。前記潤滑組成物は、道路車両に好適である。
【０００６】
特許文献６には、鳴きおよび摩擦の有効な低減ならびに省燃費性の向上のための潤滑剤および燃料への添加剤として有用な酒石酸イミドが開示されている。
【０００７】
特許文献７および特許文献８には、少なくとも１つのヒドロキシカルボン酸エステルまたはヒドロキシポリカルボン酸（特に、シトラートまたはエチルグリコラート）を含有する潤滑剤が開示されている。前記潤滑剤組成物は、摩耗防止または疲労防止特性を有する。
【０００８】
特許文献９には、マロン酸エステルに基づく摩耗防止剤を含有するエンジン潤滑剤が開示されている。
【０００９】
シトレートは、特許文献１０に開示されている。
【００１０】
特許文献１１には、（ｉ）グリコール酸と１〜６個の炭素原子を含有するアルコールとを反応させる工程、および（ｉｉ）（ｉ）の反応生成物と五硫化リンを反応させる工程を含む二工程反応によって調製される潤滑剤摩耗防止剤が開示されている。前記摩耗防止剤は、カムフォロワーセットに有用であると報告されている。
【００１１】
チオグリコール酸誘導体から誘導される潤滑剤添加剤が添加剤として考えられた。チオグリコール酸誘導体からの添加剤は、様々な米国特許、日本国特許出願および旧東ドイツ国特許の中に要約されている。前記米国特許としては、特許文献１２、特許文献１３、特許文献１４、特許文献１５、および特許文献１６が挙げられる。前記日本国特許出願としては、特許文献１７、特許文献１８、特許文献１９、および特許文献２０が挙げられる。前記旧東ドイツ国特許は、特許文献２１である。
【００１２】
動力伝達系動力伝達装置、例えばギアまたは変速機、特に車軸流体および手動変速機作動油（ＭＴＦ）について、多数のおよび往々にして相反する潤滑要件を満たし、その上、耐久性および清浄度をもたらすことの技術的問題および解決策には大きな努力が必要とされる。耐久性に影響を及ぼす重要なパラメータの１つは、様々な荷重および速度条件下で装置に適切な保護をもたらす点でのリン含有摩耗防止または極圧添加剤の有効性である。しかし、リン含有摩耗防止または極圧添加剤の多くは硫黄を含有する。環境への関心が増しているため、摩耗防止または極圧添加剤中の硫黄の存在は、あまり望ましくなくなってきている。加えて、硫黄含有摩耗防止または極圧添加剤の多くは、存在する非常に多くの揮発性硫黄種のため硫黄を発生させるので、結果として得られる摩耗防止または極圧添加剤を含有する潤滑組成物は、悪臭を有することとなり、健康および環境にとって有害となる可能性もある。
【００１３】
リン含有摩耗防止または極圧添加剤の適正なバランスを有する潤滑組成物は、堆積物形成抑制および酸化安定性により動力伝達系動力伝達装置の寿命および効率を長期化する。しかし、用いられる摩耗防止または極圧添加剤の多くは酸化安定度に限りがあり、堆積物を形成するか腐食を増加させる。加えて、多くのリン含有摩耗防止または極圧添加剤は典型的に硫黄も含有し、結果として得られるこれらのリン含有摩耗防止または極圧添加剤を含有する潤滑組成物は、悪臭のするものになりかねない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１４】
【特許文献１】カナダ国特許第１  １８３  １２５号明細書
【特許文献２】国際公開第２００６／０４４４１１号
【特許文献３】米国特許出願公開第２０１０／０１９０６６９号明細書
【特許文献４】米国特許出願公開第２０１０／０１９７５３６号明細書
【特許文献５】米国特許出願公開第２０１０／００９３５７３号明細書
【特許文献６】米国特許第４，２３７，０２２号明細書
【特許文献７】米国特許第５，３３８，４７０号明細書
【特許文献８】国際公開第２００５／０８７９０４号
【特許文献９】国際公開第２００８／０７０３０７号
【特許文献１０】米国特許出願公開第２００５／０１９８８９４号明細書
【特許文献１１】米国特許第４，４３６，６４０号明細書
【特許文献１２】米国特許第４，１５７，９７０号明細書
【特許文献１３】米国特許第４，８６３，６２２号明細書
【特許文献１４】米国特許第５，１３２，０３４号明細書
【特許文献１５】米国特許第５，２１５，５４９号明細書
【特許文献１６】米国特許第６，１２７，３２７号明細書
【特許文献１７】特開２００５−１３９２３８号公報
【特許文献１８】特開平１０−１８３１６１号公報
【特許文献１９】特開平１０−１３０６７９号公報
【特許文献２０】特開平０５−１１７６８０号公報
【特許文献２１】旧東ドイツ国専用経済特許第２９９５３３  Ａ５号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の目的は、摩耗防止性能、摩擦調整（特に、省燃費性を向上させるため）、悪臭低減、酸化安定性改善、または鉛もしくは銅（典型的には鉛）腐食防止のうちの少なくとも１つを提供することを含む。
【００１６】
本明細書において用いる場合、本明細書に開示する潤滑組成物中に存在する添加剤の量への言及は、油不含ベースで、すなわち活性物質の量で、述べている。
【００１７】
本明細書において用いる場合、「（チオ）リン酸化剤（（ｔｈｉｏ）ｐｈｏｓｐｈｏｒｙｌａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、またはその反応性等価物」という表現は、リン酸化剤、チオリン酸化剤、またはこれらの混合物を含むことを意図したものである。１つの実施形態において、リン酸化剤は、硫黄を含有しない。本明細書において用いる場合には「（チオ）リン酸化剤、またはその反応性等価物」という表現を「（チオ）リン酸塩処理剤（（ｔｈｉｏ）ｐｈｏｓｐｈａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）」という表現と同義で用いることができる。
【００１８】
１つの実施形態において、本発明は、潤滑粘度の油と生成物とを含む潤滑組成物であって、該生成物が、（ｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物（ｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ  ｃｏｍｐｏｕｎｄ）と、（チオ）リン酸化剤、またはその反応性等価物（酸ハロゲン化物、エステル、アミド、無水物、塩、部分塩、もしくはそれらの混合物を含み得る）と、場合によりアルコール（典型的には一価アルコール）とを反応させる工程、および場合により（ｉｉ）（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物と反応させる工程によって得られた／得ることが可能である、潤滑組成物を提供する。
【００１９】
１つの実施形態において、前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物は、ヒドロキシ−カルボン酸、もしくはその誘導体、もしくは部分エステル化ポリオール、またはそれらの混合物であり得る。前記ヒドロキシ−カルボン酸の誘導体は、エステル、アミド、またはアミドもしくはエステルの部分塩を含むことができる（典型的には、該誘導体は部分エステルである）。
【００２０】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物は、ヒドロキシ含有カルボン酸、もしくはその誘導体（該誘導体としては、エステル、アミド、またはアミドもしくはエステル（典型的には部分エステル）の部分塩を挙げることができる）、もしくは部分エステル化ポリオール（例えば、グリセロール）から誘導される誘導体、またはそれらの混合物であり得る。１つの実施形態において、前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物は、ヒドロキシ含有カルボン酸、もしくはその誘導体、またはそれらの混合物であり得る。１つの実施形態では、前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物を部分エステル化ポリオール（例えば、グリセロール）またはその混合物から誘導することができる。
【００２１】
前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物を前記ヒドロキシ含有カルボン酸および前記自由選択のアルコールと任意の順序で混合することおよび反応させることができる。
【００２２】
前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物それ自体を、反応混合物に１回で導入してもよく、または複数回で導入してもよい。したがって、１つの実施形態では、反応生成物（または中間体）は、（チオ）リン酸化剤、またはその反応性等価物、の一部分をヒドロキシ含有カルボン酸化合物および自由選択のアルコールと反応させ、その後、第二投入量のリン酸塩処理剤を添加することで調製される。
【００２３】
１つの実施形態では、前記生成物を（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物と反応させることによって得られ得る／得ることが可能であり得る。前記生成物は、前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物（典型的にはエステル誘導体）のリン酸エステルのアンモニウム塩であり得る。例えば、前記生成物は、アルキルヒドロキシカルボン酸リン酸ジアルキルアンモニウム塩またはその混合物であり得る。
【００２４】
１つの実施形態において、本発明は、潤滑粘度の油と生成物とを含む潤滑組成物であって、該生成物が、（ｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物と、（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物とをアルコール不在下で反応させる工程、および場合により（ｉｉ）（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物と反応させる工程によって得られた／得ることが可能である、潤滑組成物を提供する。
【００２５】
１つの実施形態において、本発明は、潤滑粘度の油と生成物とを含む潤滑組成物であって、該生成物が、（ｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物と、（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物と、アルコール（典型的には一価アルコール）とを反応させる工程、および場合により（ｉｉ）（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物と反応させる工程によって得られた／得ることが可能である、潤滑組成物を提供する。１つの実施形態において、本発明は、（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物とさらに反応させる、潤滑組成物を提供する。
【００２６】
１つの実施形態において、本発明は、潤滑粘度の油と生成物とを含む潤滑組成物であって、該生成物が、（ｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物と、硫黄不含のリン酸塩処理剤と、場合によりアルコールとを反応させる工程、および場合により（ｉｉ）（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物と反応させる工程によって得られた／得ることが可能である、潤滑組成物を提供する。
【００２７】
１つの実施形態において、前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物は、ヒドロキシ−カルボン酸、もしくはその誘導体、部分エステル化ポリオール、またはそれらの混合物であり得る。
【００２８】
本明細書に記載する製法によって得られた／得ることが可能な生成物は、前記潤滑組成物の０．０１〜５重量％、または０．０５重量％〜２重量％、または０．１重量％〜１重量％、または０．２重量％〜０．５重量％で存在することができる。１つの実施形態において、前記化合物は、前記潤滑組成物の０．２重量％〜０．５重量％で存在することができる。
【００２９】
１つの実施形態において、本発明は、内燃機関を潤滑する方法であって、本明細書に開示するとおりの潤滑組成物を該内燃機関に供給する工程を含む方法を提供する。
【００３０】
１つの実施形態において、本発明は、本明細書に開示するとおりの内燃機関を潤滑する方法であって、該内燃機関が、鋼、またはアルミニウム合金、またはアルミニウム複合材の表面を有するものである方法を提供する。前記内燃機関は、鋼の表面を有することがある。
【００３１】
１つの実施形態において、本発明は、本明細書に開示するとおりの内燃機関を潤滑する方法であって、該内燃機関が、アルミニウム合金、アルミニウム複合材または鋼（すなわち、鉄含有）表面を有するシリンダボア、シリンダブロック、ピストンまたはピストンリングを有するものである方法を提供する。
【００３２】
１つの実施形態において、本発明は、動力伝達系装置を潤滑する方法であって、本明細書に開示するとおりの潤滑組成物を該動力伝達系装置に供給する工程を含む方法を提供する。
【００３３】
１つの実施形態において、本発明は、潤滑粘度の油と生成物とを含む潤滑組成物の使用であって、該生成物が、（ｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物と、（チオ）リン酸化剤、またはその反応性等価物と、場合によりアルコール（典型的には一価アルコール）とを反応させる工程、および場合により（ｉｉ）（ｉ）の生成物をアミンまたはその混合物と反応させる工程によって得られた／得ることが可能であり、得られた生成物が摩耗防止剤である、潤滑組成物の使用に備えるものである。典型的に、本明細書に開示する生成物は、内燃機関または動力伝達系において使用するための潤滑組成物中の摩耗防止剤であり得る。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
本発明は、上で開示したような、潤滑組成物、および内燃機関または動力伝達系装置を潤滑する方法を提供する。
【００３５】
用いることができる（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物は、典型的に、五酸化リン、五硫化リン、またはこれらの反応性等価物である。五酸化リンおよび五硫化リン両方の分子が、少なくとも一部分はより複雑な分子、例えばＰ４Ｏ１０またはＰ４Ｓ１０、から成ると考えられるとしても、五酸化リンは、通常、その実験式であるＰ２Ｏ５と呼ばれ、および五硫化リンは、通常、その実験式であるＰ２Ｓ５と呼ばれる。両方のかかる材料は、リンをその＋５酸化状態で有する。前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物としては、ＰＯＣｌ３、Ｐ２Ｏ５、Ｐ４Ｏ１０、ポリリン酸、Ｐ２Ｓ５、もしくはＰ４Ｓ１０、またはこれらの混合物を挙げることができる。１つの実施形態において、前記（チオ）リン酸化剤、またはその反応性等価物は、硫黄不含のリン酸塩処理剤、典型的には、ＰＯＣｌ３、Ｐ２Ｏ５、Ｐ４Ｏ１０またはポリリン酸であり得る。
【００３６】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物としては、式：
【００３７】
【化１】
2013536890.tif 000002
（これらの式中、
ｎおよびｍは、独立して、１〜５の整数であってよく；
Ｘは、脂肪族もしくは脂環式の基、または炭素鎖内に酸素原子を含有する脂肪族もしくは脂環式の基、または置換されている前述のタイプの基であってよく、前記基は、６個までの炭素原子を含有し、およびｎ＋ｍ個の利用可能な結合点を有し；
各Ｙは、独立して、−Ｏ−、＞ＮＨ、もしくは＞ＮＲ１であってもよく、または２つのＹが一緒に、２つのカルボニル基間で形成されるイミド構造Ｒ−Ｎ＜の窒素原子を表していてもよく；ならびに
少なくとも１つのＲまたはＲ１基がヒドロカルビル基であることを条件として、各ＲおよびＲ１は、独立して、水素またはヒドロカルビル基であってよく；
さらに、少なくとも１つの−ＯＲ２基が、−Ｃ（Ｏ）−Ｙ−Ｒ基の少なくとも１つに対してαまたはβであるＸ中の炭素原子上に位置することを条件として、および少なくとも１つのＲ２基が水素であってよいという条件付きで、各Ｒ２は、独立して、水素、ヒドロカルビル基またはアシル基であってよい）
によって表されるヒドロキシ含有カルボン酸化合物から誘導される化合物を挙げることができる。
【００３８】
前記ヒドロキシ−カルボン酸から誘導される化合物は、グリコール酸（ｎおよびｍが両方とも１に等しい）、リンゴ酸（ｎ＝２、ｍ＝１）、酒石酸（ｎおよびｍが両方とも２に等しい）、クエン酸（ｎ＝３、ｍ＝１）、またはこれらの混合物から誘導され得る。１つの実施形態において、前記ヒドロキシ−カルボン酸から誘導される化合物は、酒石酸またはグリコール酸、（典型的には酒石酸）、から誘導され得る。
【００３９】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物から誘導される化合物は、部分エステル化ポリオール（例えばグリセロール）、またはその混合物から誘導され得る。前記部分エステル化ポリオールは、グリセロールモノオレアートまたはグリセロールジオレアートであり得る。１つの実施形態において、前記エステル化ポリオールは、グリセロールモノオレアートとグリセロールジオレアートの混合物であり得る。
【００４０】
前記アルコールには、一価アルコールと多価アルコール両方が含まれる。前記アルコールの炭素原子は、直鎖状であってもよく、分岐していてもよく、またはこれらの混合物であってもよい。分岐しているとき、前記アルコールは、ゲルベアルコールまたはその混合物であり得る。分岐アルコールは、６〜４０個、または６〜３０個、または８〜２０個の炭素原子（典型的には８〜２０個の炭素原子）を含有することができる。
【００４１】
ゲルベアルコールは、以下のものを含むアルキル基を有することができる：
１）Ｃ１５〜１６ポリメチレン基を含有するアルキル基、例えば、２−Ｃ１〜１５アルキル−ヘキサデシル基（例えば、２−オクチルヘキサデシル）および２−アルキル−オクタデシル基（例えば、２−エチルオクタデシル、２−テトラデシル−オクタデシルおよび２−ヘキサデシルオクタデシル）；
２）Ｃ１３〜１４ポリメチレン基を含有するアルキル基、例えば、１−Ｃ１〜１５アルキル−テトラデシル基（例えば、２−ヘキシルテトラデシル、２−デシルテトラデシルおよび２−ウンデシルトリデシル）および２−Ｃ１〜１５アルキル−ヘキサデシル基（例えば、２−エチル−ヘキサデシルおよび２−ドデシルヘキサデシル）；
３）Ｃ１０〜１２ポリメチレン基を含有するアルキル基、例えば、２−Ｃ１〜１５アルキル−ドデシル基（例えば、２−オクチルドデシル）および２−Ｃ１〜１５アルキル−ドデシル基（２−ヘキシルドデシルおよび２−オクチルドデシル）、２−Ｃ１〜１５アルキル−テトラデシル基（例えば、２−ヘキシルテトラデシルおよび２−デシルテトラデシル）；
４）Ｃ６〜９ポリメチレン基を含有するアルキル基、例えば、２−Ｃ１〜１５アルキル−デシル基（例えば、２−オクチルデシル）および２，４−ジ−Ｃ１〜１５アルキル−デシル基（例えば、２−エチル−４−ブチル−デシル基）；
５）Ｃ１〜５ポリメチレン基を含有するアルキル基、例えば、２−（３−メチルヘキシル）−７−メチル−デシルおよび２−（１，４，４−トリメチルブチル）−５，７，７−トリメチル−オクチル基；ならびに
６）ならびに２つ以上の分岐アルキル基、例えばプロピレンオリゴマー（六量体〜十一量体）、エチレン／プロピレン（モル比１６：１〜１：１１）オリゴマー、イソ−ブテンオリゴマー（五量体〜八量体）、Ｃ５〜１７α−オレフィンオリゴマー（二量体〜六量体）に対応するオキソアルコールのアルキル残基、の混合物。
【００４２】
好適な分岐一価アルコールの例としては、２−エチルヘキサノール、２−ブチルオクタノール、２−ヘキシルデカノール、２−オクチルドデカノール、２−デシルテトラ−デカノール、イソ−トリデカノール、イソ−オクタノール、オレイルアルコール、ゲルベアルコール、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００４３】
一価直鎖状アルコールの例としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、ノナデカノール、エイコサノール、またはこれらの混合物が挙げられる。１つの実施形態において、前記一価アルコールは、６〜３０個、または８〜２０個、または８〜１５個の炭素原子（典型的には８〜１５個の炭素原子）を含有する。
【００４４】
前記アルコールとしては、市販の材料、例えば、ＭｏｎｓａｎｔｏのＯｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）７９１１、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）７９００およびＯｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）１１００；ＩＣＩのＡｌｐｈａｎｏｌ（登録商標）７９；  Ｃｏｎｄｅａ（現Ｓａｓｏｌ）のＮａｆｏｌ（登録商標）１６２０、Ａｌｆｏｌ（登録商標）６１０およびＡｌｆｏｌ（登録商標）８１０；Ｅｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＥｐａｌ（登録商標）６１０およびＥｐａｌ（登録商標）８１０；Ｓｈｅｌｌ  ＡＧのＬｉｎｅｖｏｌ（登録商標）７９、Ｌｉｎｅｖｏｌ（登録商標）９１１およびＤｏｂａｎｏｌ（登録商標）２５  Ｌ；Ｃｏｎｄｅａ  Ａｕｇｕｓｔａ，ＭｉｌａｎのＬｉａｌ（登録商標）１２５；Ｈｅｎｋｅｌ  ＫＧａＡ（現Ｃｏｇｎｉｓ）のＤｅｈｙｄａｄ（登録商標）およびＬｏｒｏｌ（登録商標）ならびにＵｇｉｎｅ  ＫｕｈｌｍａｎｎのＬｉｎｏｐｏｌ（登録商標）７−１１およびＡｃｒｏｐｏｌ（登録商標）９１を挙げることができる。
【００４５】
前記アミンは、直鎖状または分岐第一級、第二級もしくは第三級アミン、またはこれらの混合物であり得る。前記アミンは、モノアミンまたはポリアミン、典型的には直鎖状または分岐第二級または第三級モノアミンであり得る。１つの実施形態において、前記アミンは、分岐第二級もしくは第三級モノアミン、またはこれらの混合物であり得る。
【００４６】
前記アミンとしては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ビス−２−エチルヘキシルアミン、ジオクチルアミン、ジノニルアミン、ジデシルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、Ｎ−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）２Ｃおよびエチルアミルアミンを挙げることができる。第二級アミンは、環式アミン、例えば、ピペリジン、ピペラジンおよびモルホリンであってもよい。
【００４７】
第三級アミンの例としては、トリ−ｎ−ブチルアミン、トリ−ｎ−オクチルアミン、トリ−デシルアミン、トリ−ラウリルアミン、トリ−ヘキサデシルアミン、トリ−（２−エチルヘキシル）アミン、およびジメチルオレイルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）ＤＭＯＤ）が挙げられる。
【００４８】
１つの実施形態において、前記アミンは、混合物の形態であり得る。アミンの好適な混合物の例としては、（ｉ）第三級アルキル基上に約１１〜約１４個の炭素原子を有する第一級アミン、（ｉｉ）第三級アルキル基上に約１４〜約１８個の炭素原子を有する第一級アミン、または（ｉｉｉ）第三級アルキル基上に約１８〜約２２個の炭素原子を有する第一級アミンが挙げられる。第三級アルキル第一級アミンの他の例としては、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン（例えば、１，１−ジメチルヘキシルアミン）、ｔｅｒｔ−デシルアミン（例えば、１，１−ジメチルオクチルアミン）、ｔｅｒｔ−ドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンが挙げられる。
【００４９】
１つの実施形態において、アミンの有用な混合物は、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１Ｒ」と「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ（両方ともＲｏｈｍ  ＆  Ｈａｓｓ、またはＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓによって製造および販売されている）は、それぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４第三級アルキル第一級アミンおよびＣ１８〜Ｃ２２第三級アルキル第一級アミンの混合物である。
【００５０】
１つの実施形態では、前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物と、前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物と、前記アルコールとを、３０℃〜１００℃、または４０℃〜７０℃の範囲の温度で反応させることができる。この反応は、一または二リン酸エステルを形成することができる。
【００５１】
工程（ｉｉ）におけるアミンの反応を３０℃〜１２０℃、または４０℃〜９０℃の範囲の温度で行うことができる。
【００５２】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物の前記アルコールに対する相対モル量は、１：０〜０．２：０．８、または０．９：０．１〜０．４：０．６であり得る。２つ以上のヒドロキシル基を有するヒドロキシ含有カルボン酸化合物のアルコール（典型的には一価アルコール）に対する１：１モル比で、ヒドロキシル基のリン原子に対するモル比は、＞１：１になる。
【００５３】
前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物（および場合により前記アルコール）と前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物との反応を、それによって形成される生成物混合物が（チオ）リン含有酸官能基を含有するような全体量で行う。すなわち、前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物は、そのエステル形態に完全に転化されるのではなく、少なくとも一部のＰ−ＯＨまたはＰ−ＳＨ酸性官能基を保持することとなり、これは、前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物（および場合により前記アルコール）の当量と比較して十分な量の前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物を使用することによって果たされる。典型的に、これは、形成される生成物混合物が、有意な量の（チオ）リン含有酸トリエステルを含有しないことを意味する。詳細には、一定の実施形態では、前記（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物（五酸化リンを含むことがある）と、前記ヒドロキシ含有カルボン酸化合物（および場合により前記アルコール）とを、該（チオ）リン酸化剤またはその反応性等価物からのリン１モルあたり１〜２．５モル（または当量）（または１．２５〜２モル、または１．５モル）のヒドロキシル基の比で反応させることができる。
【００５４】
例証のためにＰ２Ｏ５を使用して１つの多少単純化しすぎた図式表現で前記リン酸塩処理剤とアルコール（単数または複数）の反応を次のように表すことができる：
３ＲＯＨ＋Ｐ２Ｏ５  →  （ＲＯ）２Ｐ（＝Ｏ）ＯＨ＋ＲＯ−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＨ）２
（式中のＲＯＨは、（ｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物または（ｉｉ）ヒドロキシ含有カルボン酸化合物とアルコール（典型的には一価アルコール）の混合物、のいずれかのヒドロキシル基を表す）。下文から分かるであろうが、この残留リン酸官能基を、少なくとも一部分、アミンと反応させることができる。
【００５５】
前記生成物を溶剤の存在下または不在下で形成することができる。
【００５６】
芳香族炭化水素溶媒の例としては、Ｓｈｅｌｌｓｏｌｖ  ＡＢ（登録商標）（Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販）；およびトルエン抽出物、キシレンＡｒｏｍａｔｉｃ  ２００、Ａｒｏｍａｔｉｃ  １５０、Ａｒｏｍａｔｉｃ  １００、Ｓｏｌｖｅｓｓｏ  ２００、Ｓｏｌｖｅｓｓｏ  １５０、Ｓｏｌｖｅｓｓｏ  １００、ＨＡＮ  ８５７（登録商標）（すべてＥｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販）、またはこれらの混合物をはじめとする、芳香族炭化水素溶剤が挙げられる。他の芳香族炭化水素溶媒としては、キシレン、トルエン、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００５７】
潤滑粘度の油
本潤滑組成物は、潤滑粘度の油を含む。かかる油としては、天然および合成油、水素化分解、水素化および水素化仕上げから得られる油、未精製、精製、再精製油、またはこれらの混合物が挙げられる。未精製、精製および再精製油のより詳細な説明は、国際公開第２００８／１４７７０４号、段落［００５４］〜［００５６］に提供されている。天然および合成潤滑油のより詳細な説明は、それぞれ、国際公開第２００８／１４７７０４号、段落［００５８］〜［００５９］に記載されている。合成油は、フィッシャー・トロプシュ反応によって製造されることもあり、典型的に水素異性化フィッシャー・トロプシュ炭化水素または蝋であり得る。１つの実施形態では、油をフィッシャー・トロプシュのガス液化合成手順によって調製できることはもちろん、油が他のガス液化油であってもよい。
【００５８】
２００８年４月版の「Ａｐｐｅｎｄｉｘ  Ｅ  −  ＡＰＩ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｐａｓｓｅｎｇｅｒ  Ｃａｒ  Ｍｏｔｏｒ  Ｏｉｌｓ  ａｎｄ  Ｄｉｅｓｅｌ  Ｅｎｇｉｎｅ  Ｏｉｌｓ」、セクション１．３、副題１．３．「Ｂａｓｅ  Ｓｔｏｃｋ  Ｃａｔｅｇｏｒｉｅｓ」に明記されているように潤滑粘度の油を定義することもできる。１つの実施形態において、潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩＩ油またはＡＰＩグループＩＩＩ油であり得る。
【００５９】
存在する潤滑粘度の油の量は、典型的に、本発明の化合物と他の性能添加剤の量の合計を１００重量％から引いた後に残る残余である。
【００６０】
本潤滑組成物は、濃縮物の形態であることもあり、および／または完全配合潤滑剤の形態であることもある。本発明の潤滑組成物（本明細書に開示する添加剤を含む）が、さらなる油と併せて、全部または一部、完成潤滑油を形成することができる濃縮物の形態である場合、これらの添加剤の、潤滑粘度の油に対するおよび／または希釈油に対する比としては、重量で１：９９〜９９：１、または重量で８０：２０〜１０：９０の範囲が挙げられる。
【００６１】
他の性能添加剤
本明細書に記載する製法の生成物を潤滑粘度の油に、場合により他の性能添加剤（本明細書において下で説明するとおり）の存在下で、添加することによって、潤滑組成物を調製することができる。
【００６２】
本発明の潤滑組成物は、場合により他の性能添加剤を含む。前記他の性能添加剤としては、金属不活性剤、粘度調整剤、清浄剤、摩擦調整剤、摩耗防止剤、腐食防止剤、分散剤、分散剤粘度調整剤、極圧剤、酸化防止剤、抑泡剤、乳化破壊剤、流動点硬化剤、シール膨潤剤のうちの少なくとも１つ、またはこれらの混合物が挙げられる。典型的に、完全配合潤滑油は、これらの性能添加剤のうちの１つ以上を含有するであろう。
【００６３】
酸化防止剤としては、硫化オレフィン、ジアリールアミンもしくはアルキル化ジアリールアミン、ヒンダードフェノール、モリブデン化合物（例えば、ジチオカルバミン酸モリブデン）、ヒドロキシルチオエーテル、またはこれらの混合物が挙げられる。１つの実施形態において、本潤滑組成物は、酸化防止剤、またはその混合物を含む。前記酸化防止剤は、本潤滑組成物の０重量％〜１５重量％、または０．１重量％〜１０重量％、または０．５重量％〜５重量％、または０．５重量％〜３重量％、または０．３重量％〜１．５重量％で存在することができる。
【００６４】
前記ジアリールアミンまたはアルキル化ジアリールアミンは、フェニル−α−ナフチルアミン（ＰＡＮＡ）、アルキル化ジフェニルアミン、もしくはアルキル化フェニルナフチルアミン、またはこれらの混合物であり得る。前記アルキル化ジフェニルアミンとしては、ジ−ノニル化ジフェニルアミン、ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジ−オクチル化ジフェニルアミン、ジ−デシル化ジフェニルアミン、デシルジフェニルアミンおよびこれらの混合物を挙げることができる。１つの実施形態において、前記ジフェニルアミンには、ノニルジフェニルアミン、ジノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミン、またはこれらの混合物を挙げることができる。１つの実施形態において、前記ジフェニルアミンには、ノニルジフェニルアミン、またはジノニルジフェニルアミンを挙げることができる。前記アルキル化ジアリールアミンとしては、オクチル、ジ−オクチル、ノニル、ジ−ノニル、デシルまたはジ−デシルフェニルナフチルアミンを挙げることができる。
【００６５】
ヒンダードフェノール酸化防止剤は、多くの場合、第二級ブチルおよび／または第三級ブチル基を立体障害基として含有する。そのフェノール基は、ヒドロカルビル基（典型的には直鎖状もしくは分岐アルキル）で、および／または第二級芳香族基に連結されている架橋基でさらに置換されていることがある。好適なヒンダードフェノール酸化防止剤の例としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールもしくは４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールを挙げることができる。１つの実施形態において、前記ヒンダードフェノール酸化防止剤は、エステルであってよく、例えば、ＣｉｂａからのＩｒｇａｎｏｘ（商標）Ｌ−１３５を含むことができる。好適なエステル含有ヒンダードフェノール酸化防止剤化学のより詳細な説明は、米国特許第６，５５９，１０５号にて見つけられる。
【００６６】
酸化防止剤として使用することができるジチオカルバミン酸モリブデンの例としては、Ｖａｎｌｕｂｅ  ８２２（商標）およびＭｏｌｙｖａｎ（商標）Ａなどの商品名でＲ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．から販売されている商用材料、ならびにＡｄｅｋａ  Ｓａｋｕｒａ−Ｌｕｂｅ（商標）Ｓ−１００、Ｓ−１６５、Ｓ−６００および５２５などの商品名で販売されている商用材料、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００６７】
１つの実施形態において、本潤滑組成物は、粘度調整剤をさらに含む。粘度調整剤は、当該技術分野において公知であり、それらとしては、水素化スチレン−ブタジエンゴム、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリメタクリラート、ポリアクリラート、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化ジエンポリマー、ポリアルキルスチレン、ポリオレフィン、無水マレイン酸−オレフィンコポリマーのエステル（例えば、国際出願国際公開第２０１０／０１４６５５）に記載されているもの）、無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステル、またはこれらの混合物を挙げることができる。
【００６８】
分散剤粘度調節剤としては、官能化ポリオレフィン、例えば、アシル化剤、例えば無水マレイン酸およびアミン、で官能化されたエチレン−プロピレンコポリマー；アミンで官能化されたポリメタクリラート；またはアミンと反応したスチレン−無水マレイン酸コポリマーを挙げることができる。分散剤粘度調整剤のより詳細な説明は、国際公開第２００６／０１５１３０号または米国特許第４，８６３，６２３号、同第６，１０７，２５７号、同第６，１０７，２５８号および同第６，１１７，８２５明細書に開示されている。１つの実施形態において、分散剤粘度調整剤としては、米国特許第４，８６３，６２３号に記載されているもの（第２欄１５行〜第３欄５２行参照）または国際公開第２００６／０１５１３０号に記載されているもの（２頁、段落［０００８］と、段落［００６５］〜［００７３］に記載されている調製例とを参照のこと）を挙げることができる。
【００６９】
１つの実施形態において、本発明の潤滑組成物は、分散剤粘度調整剤をさらに含む。前記分散剤粘度調整剤は、本潤滑組成物の０重量％〜１５重量％、または０重量％〜１０重量％、または０．０５重量％〜５重量％、または０．２重量％〜２重量％で存在することができる。
【００７０】
本潤滑組成物は、分散剤またはその混合物をさらに含むことがある。前記分散剤は、スクシンイミド分散剤、マンニッヒ分散剤、スクシンアミド分散剤、ポリオレフィンコハク酸エステル、アミドもしくはエステル−アミド、またはこれらの混合物であり得る。１つの実施形態において、前記分散剤は、単一の分散剤として存在することがある。１つの実施形態において、前記分散剤は、２つまたは３つの異なる分散剤の混合物として存在することがあり、この場合、少なくとも１つはスクシンイミド分散剤であり得る。
【００７１】
前記スクシンイミド分散剤を脂肪族ポリアミンまたはその混合物から誘導することができる。前記脂肪族ポリアミンは、脂肪族ポリアミン、例えばエチレンポリアミン、プロピレンポリアミン、ブチレンポリアミン、またはこれらの混合物であり得る。１つの実施形態において、前記脂肪族ポリアミンは、エチレンポリアミンであり得る。１つの実施形態において、前記脂肪族ポリアミンは、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタアミン、ペンタエチレンヘキサアミン、ポリアミン塔底残渣、およびこれらの混合物から成る群より選択することができる。
【００７２】
１つの実施形態において、前記分散剤は、ポリオレフィンコハク酸エステル、アミド、またはエステル−アミドであり得る。例えば、ポリオレフィンコハク酸エステルは、ペンタエリスリトールのポリイソブチレンコハク酸エステル、またはその混合物であり得る。ポリオレフィンコハク酸エステル−アミドは、アルコール（例えば、ペンタエリスリトール）およびアミン（例えば、ジアミン（典型的にはジエチレンアミン）またはポリアミン（典型的にはテトラエチレンペンタアミン））と反応したポリイソブチレンコハク酸であり得る。
【００７３】
前記分散剤は、Ｎ置換長鎖アルケニルスクシンイミドであってもよい。Ｎ置換長鎖アルケニルスクシンイミドの一例は、ポリイソブチレンスクシンイミドである。典型的に、ポリイソブチレンコハク酸無水物が誘導されるポリイソブチレンは、３５０〜５０００、または５５０〜３０００、または７５０〜２５００の数平均分子量を有する。スクシンイミド分散剤およびそれらの調製は、例えば米国特許第３，１７２，８９２号、同第３，２１９，６６６号、同第３，３１６，１７７号、同第３，３４０，２８１号、同第３，３５１，５５２号、同第３，３８１，０２２号、同第３，４３３，７４４号、同第３，４４４，１７０号、同第３，４６７，６６８号、同第３，５０１，４０５号、同第３，５４２，６８０号、同第３，５７６，７４３号、同第３，６３２，５１１号および同第４，２３４，４３５号、米国再発行特許第２６，４３３号、米国特許第６，１６５，２３５号および同第７，２３８，６５０号、ならびに欧州特許出願公開第０３５５８９５号に開示されている。
【００７４】
前記分散剤を従来の方法により様々な薬剤のいずれかと反応させることによって後処理することもできる。これらの薬剤には、ホウ素化合物（例えば、ホウ酸）、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、例えばテレフタル酸、炭化水素で置換されている無水コハク酸、無水マレイン酸、エポキシド、およびリン化合物がある。１つの実施形態では、前記後処理分散剤をホウ素化する。１つの実施形態では、前記後処理分散剤をジメルカプトチアジアゾールと反応させる。１つの実施形態では、前記後処理分散剤をリン酸または亜リン酸と反応させる。
【００７５】
前記分散剤は、本潤滑組成物の０．０１重量％〜２０重量％、または０．１重量％〜１５重量％、または０．１重量％〜１０重量％、または１重量％〜６重量％、または１〜３重量％で存在することができる。
【００７６】
１つの実施形態において、本発明は、過塩基性金属含有清浄剤をさらに含む潤滑組成物を提供する。前記金属含有清浄剤の金属は、亜鉛、ナトリウム、カルシウム、バリウムまたはマグネシウムであり得る。典型的に、前記金属含有清浄剤の金属は、ナトリウム、カルシウムまたはマグネシウムであり得る。
【００７７】
前記過塩基性金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェナート、硫黄含有フェナート、スルホナート、サリキサラート（ｓａｌｉｘａｒａｔｅ）、サリシラート、およびこれらの混合物、またはそれらのホウ素化された等価物から成る群より選択することができる。前記過塩基性清浄剤をホウ酸などのホウ素化剤でホウ素化することができる。
【００７８】
前記過塩基性金属含有清浄剤は、例えば米国特許第６，４２９，１７８号、同第６，４２９，１７９号、同第６，１５３，５６５号および同第６，２８１，１７９号に記載されているような、フェナートおよび／またはスルホナート成分を含む混合界面活性剤系、例えばフェナート／サリシラート、スルホナート／フェナート、スルホナート／サリシラート、スルホナート／フェナート／サリシラート、を用いて形成された「ハイブリッド」清浄剤も含むことができる。例えば、ハイブリッドスルホナート／フェナート清浄剤を用いる場合、該ハイブリッド清浄剤は、同様の量のフェナートおよびスルホナート石鹸をそれぞれ導入することとなる別個のフェナートおよびスルホナート清浄剤の量と等価とみなされるであろう。
【００７９】
典型的に、過塩基性金属含有清浄剤は、フェナート、硫黄含有フェナート、スルホナート、サリキサラートまたはサリシラートの亜鉛、ナトリウム、カルシウムまたはマグネシウム塩であり得る。過塩基性サリシラート、フェナートおよびサリシラートは、典型的に、１８０〜４５０の全塩基価、ＴＢＮを有する。過塩基性スルホナートは、典型的に、２５０〜６００、または３００〜５００の全塩基価を有する。過塩基性清浄剤は当該技術分野において公知である。１つの実施形態において、前記スルホナート清浄剤は、米国特許出願公開第２００５／０６５０４５号（米国特許第７，４０７，９１９号として特許付与）の段落［００２６］〜［００３７］に記載されているような、少なくとも８の金属比を有する主として直鎖状のアルキルベンゼンスルホナート清浄剤であり得る。この主として直鎖状のアルキルベンゼンスルホナート清浄剤は、省燃料性向上の補助に特に有用であり得る。
【００８０】
典型的に、前記過塩基性金属含有清浄剤は、カルシウムまたはマグネシウム、過塩基性清浄剤であり得る。
【００８１】
過塩基性清浄剤は当該技術分野において公知である。過塩基性材料は、他に過塩基性または超塩基性塩とも呼ばれ、一般に、金属とその金属（典型的には金属塩基）と反応する特定の酸性有機化合物との化学量論比に従って中和のために存在するであろう含有量より過剰な金属含有量を特徴とする単相の均一なニュートン系である。前記過塩基性材料は、酸性材料（典型的に無機酸または低級カルボン酸、好ましくは二酸化炭素）を、酸性有機化合物と、該酸性有機材料のための少なくとも１つの不活性有機溶剤（鉱物油、ナフサ、トルエン、キシレンなど）を含む反応媒質と、化学量論的過剰量の金属塩基と、促進剤、例えば塩化カルシウム、酢酸、フェノールまたはアルコール、との混合物と反応させることによって調製される。前記酸性有機金属は、通常、ある程度の油溶性をもたらすのに十分な数の炭素を有するであろう。過剰な金属の量は、一般に、金属比によって表現される。用語「金属比」は、金属の全当量の酸性有機化合物の当量に対する比である。中性金属塩は、１の金属比を有する。正塩に存在する金属の３．５倍の金属を有する塩は、３．５当量の金属過剰、または４．５の比を有することとなる。用語「金属比」は、Ｒ．Ｍ．ＭｏｒｔｉｅｒおよびＳ．Ｔ．Ｏｒｓｚｕｌｉｋにより編集された「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」と題する標準的な教科書の第二版、著作権１９９７年、の中でも説明されている。
【００８２】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、アミンの長鎖脂肪酸誘導体、長鎖脂肪エステル、または長鎖脂肪エポキシドの誘導体；脂肪イミダゾリン；アルキルリン酸のアミン塩；脂肪アルキルタルトラート；脂肪アルキル酒石酸イミド；脂肪アルキル酒石酸アミド；脂肪グリコラート；および脂肪グリコールアミドから成る群より選択することができる。前記摩擦調整剤は、本潤滑組成物の０重量％〜６重量％、または０．０１重量％〜４重量％、または０．０５重量％〜２重量％、または０．１重量％〜２重量％で存在することができる。
【００８３】
摩擦調整剤に関連して本明細書において用いる場合の用語「脂肪アルキル」または「脂肪」は、１０〜２２個の炭素原子を有する炭素鎖、典型的には炭素直鎖を意味する。
【００８４】
好適な摩擦調整剤の例としては、アミン、脂肪エステルまたは脂肪エポキシドの長鎖脂肪酸誘導体；脂肪イミダゾリン、例えば、カルボン酸とポリアルキレン−ポリアミンの縮合生成物；アルキルリン酸のアミン塩；脂肪アルキルタルトラート；脂肪アルキル酒石酸イミド；脂肪アルキル酒石酸アミド；脂肪ホスホナート；脂肪ホスファイト；ホウ素化リン脂質、ホウ素化脂肪エポキシド；グリセロールエステル；ホウ素化グリセロールエステル；脂肪アミン；アルコキシ化脂肪アミン；ホウ素化アルコキシ化脂肪アミン；第三級ヒドロキシ脂肪アミンを含む、ヒドロキシルおよびポリヒドロキシ脂肪アミン；ヒドロキシアルキルアミド；脂肪酸の金属塩；アルキルサリシラートの金属塩；脂肪オキサゾリン；脂肪エトキシ化アルコール；カルボン酸とポリアルキレンポリアミンの縮合生成物；または脂肪カルボン酸とグアニジン、アミノグアニジン、尿素またはチオ尿素からの反応生成物およびそれらの塩が挙げられる。
【００８５】
摩擦調整剤は、硫化脂肪化合物およびオレフィン、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、ジチオカルバミン酸モリブデン、ポリオールと脂肪族カルボン酸のヒマワリ油またはダイズ油モノエステルも包含し得る。
【００８６】
１つの実施形態において、前記摩擦調整剤は、長鎖脂肪酸エステルであり得る。１つの実施形態では、前記長鎖脂肪酸エステルはモノエステルであり得、もう１つの実施形態では、前記長鎖脂肪酸エステルは（トリ）グリセリドであり得る。
【００８７】
本潤滑組成物は、少なくとも１つの摩耗防止剤を場合によりさらに含む。好適な摩耗防止剤の例としては、チタン化合物、タルトラート、酒石酸イミド、リン化合物の油溶性アミン塩、硫化オレフィン、金属ジヒドロカルボキシチオリン酸塩（例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛）、ホスファイト（例えば、ジブチルホスファイト）、ホスホナート、チオカルバマート含有化合物、例えばチオカルバミン酸エステル、チオカルバミン酸アミド、チオカルバミン酸エーテル、アルキレンカップリングチオカルバマート、およびビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィドが挙げられる。前記摩耗防止剤は、１つの実施形態では、国際公開第２００６／０４４４１１号またはカナダ国特許第１  １８３  １２５号に開示されているようなタルトラートまたは酒石酸イミドを含み得る。前記タルトラートまたは酒石酸イミドは、アルキル基上の炭素原子の合計が少なくとも８であるアルキル−エステル基を含有し得る。前記摩耗防止剤は、１つの実施形態では、米国特許出願公開第２００５／０１９８８９４号に開示されているようなシトラートを含み得る。
【００８８】
摩耗防止添加剤のもう１つのクラスは、米国特許第７，７２７，９４３号および米国特許出願公開第２００６／００１４６５１号に開示されているような油溶性チタン化合物を含む。前記油溶性チタン化合物は、摩耗防止剤、摩擦調整剤、酸化防止剤、堆積物抑制添加剤、またはこれらの機能の１つより多くのものとして機能することができる。１つの実施形態において、前記油溶性チタン化合物は、チタン（ＩＶ）アルコキシドである。前記チタンアルコキシドは、一価アルコール、ポリオールまたはこれらの混合物から形成される。前記一価アルコキシドは、２〜１６個、または３〜１０個の炭素原子を有することができる。１つの実施形態において、前記チタンアルコキシドは、チタン（ＩＶ）イソプロポキシドである。１つの実施形態において、前記アルコキシドは、チタン（ＩＶ）２−エチルヘキサオキシドである。１つの実施形態において、前記チタン化合物は、ビシナル１，２−ジオールまたはポリオールのアルコキシドを含む。１つの実施形態において、前記１，２−ビシナルジオールは、グリセロールの脂肪酸モノエステルを含み、多くの場合、この脂肪酸は、オレイン酸である。
【００８９】
１つの実施形態において、前記油溶性チタン化合物は、カルボン酸チタンである。１つの実施形態において、前記カルボン酸チタン（ＩＶ）は、ネオデカン酸チタンである。
【００９０】
１つの実施形態において、前記油溶性チタン化合物は、本潤滑組成物中に、重量で０ｐｐｍ〜１５００ｐｐｍのチタン、または重量で１０ｐｐｍ〜１５００ｐｐｍのチタン、または重量で２５ｐｐｍ〜１５０ｐｐｍのチタンの準備に必要な量で存在することができる。
【００９１】
前記油に可溶性である極圧（ＥＰ）剤としては、硫黄含有およびクロロ硫黄含有ＥＰ剤、分散剤（典型的にはスクシンイミド分散剤）のジメルカプトチアジアゾールまたはＣＳ２誘導体、塩素化炭化水素ＥＰ剤の誘導体およびリン含有ＥＰ剤が挙げられる。かかるＥＰ剤の例としては、（米国特許第３，１９７，４０５号に記載されているように）塩素化ろう；硫化オレフィン（例えば、硫化イソブチレン）、ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはそのオリゴマー、有機スルフィドおよびポリスルフィド、例えばジベンジル−ジスルフィド、ビス−（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルトリスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化テルペン、および硫化ディールス・アルダー付加物；ホスホ硫化（ｐｈｏｓｐｈｏｓｕｌｐｈｕｒｉｓｅｄ）炭化水素、例えば、硫化リンとテルペンチンまたはメチルオレアートの反応生成物；リン含有エステル、例えばジ炭化水素およびトリ炭化水素ホスファイト、例えばジブチルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジシクロヘキシルホスファイト、ペンチルフェニルホスファイト；ジペンチフェニルホスファイト、トリデシルホスファイト、ジステアリルホスファイトおよびポリプロピレン置換フェノールホスファイト；金属チオカルバミン酸塩、例えばジオクチルジチオカルバミン酸亜鉛およびヘプチルフェノール二酸バリウム；アルキルおよびジアルキルリン酸のアミン塩または誘導体（例えば、ジアルキルジチオリン酸とプロピレンオキシドの、およびその後、続いてのＰ２Ｏ５とのさらなる反応の、反応生成物のアミン塩を含む）；ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００９２】
本発明の組成物において有用であり得る抑泡剤としては、ポリシロキサン；エチルアクリラートと２−エチルヘキシルアクリラートと場合によりビニルアセタートとのコポリマー；乳化破壊剤（フッ化ポリシロキサン、トリアルキルホスファート、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドおよび（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーを含む）が挙げられる。
【００９３】
本発明の組成物において有用であり得る流動点降下剤としては、ポリアルファオレフィン；無水マレイン酸−スチレンコポリマー、ポリ（メタ）アクリラート、ポリアクリラートまたはポリアクリルアミドのエステルが挙げられる。
【００９４】
乳化破壊剤としては、トリアルキルホスファート、ならびにエチレングリコール、エチレンオキシド、プロピレンオキシドまたはこれらの混合物の様々なポリマーおよびコポリマーが挙げられる。
【００９５】
金属不活性剤としては、ベンゾトリアゾール（典型的にはトリルトリアゾール）、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾールまたは２−アルキルジチオベンゾチアゾールまたはジメルカプトチアジアゾール（ＤＭＴＤ）が挙げられる。前記金属不活性剤は、腐食防止剤として記載されることもある。
【００９６】
シール膨潤剤としては、スルホレン誘導体Ｅｘｘｏｎ  Ｎｅｃｔｏｎ−３７（商標）（ＦＮ  １３８０）およびＥｘｘｏｎ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｓｅａｌ  Ｏｉｌ（商標）（ＦＮ  ３２００）が挙げられる。
【００９７】
産業利用
本発明の潤滑組成物は、内燃機関、動力伝達系装置、油圧システム、グリース、タービン、または冷凍剤において有用であり得る。本潤滑組成物が、グリース組成物の一部である場合、該組成物は、増粘剤をさらに含む。この増粘剤としては、単純金属石鹸増粘剤、複合石鹸、非石鹸増粘剤、かかる酸官能化油の金属塩、ポリ尿素およびジ尿素増粘剤、カルシウムスルホナート増粘剤またはこれらの混合物を挙げることができる。グリース用の増粘剤は当該技術分野において周知である。
【００９８】
１つの実施形態において、本発明は、内燃機関を潤滑する方法を提供する。エンジン部品は、鋼またはアルミニウムの表面を有することがある。
【００９９】
アルミニウム表面は、共晶または過共晶アルミニウム合金（例えば、ケイ酸アルミニウム、酸化アルミニウム、または他のセラミック材料から得られるもの）であり得るアルミニウム合金から得ることができる。前記アルミニウム表面は、アルミニウム合金またはアルミニウム複合材を有するシリンダボア、シリンダブロック、ピストンまたはピストンリング上に存在し得る。
【０１００】
前記内燃機関は、排気ガス再循環システムを有することもあり、または有さないこともある。前記内燃機関は、排気浄化システムまたはターボチャージャーを備えていることがある。前記排気浄化システムの例としては、ディーゼル・パーティキュレート・フィルタ（ＤＰＦ）、または選択触媒還元（ＳＣＲ）を用いるシステムが挙げられる。
【０１０１】
１つの実施形態において、前記内燃機関は、ディーゼル燃料エンジン（典型的に、重量車用ディーゼルエンジン）、ガソリン燃料エンジン、天然ガス燃料エンジン、ガソリン／アルコール混合燃料エンジン、または水素燃料内燃機関であり得る。１つの実施形態において、前記内燃機関は、ディーゼル燃料エンジン、もう１つの実施形態ではガソリン燃料エンジンであり得る。１つの実施形態において、前記内燃機関は、重量車用ディーゼルエンジンであり得る。
【０１０２】
前記内燃機関は、２ストロークエンジンであってもよいし、または４ストロークエンジンであってもよい。好適な内燃機関としては、舶用ディーゼルエンジン、航空用ピストンエンジン、低負荷ディーゼルエンジン、および自動車およびトラックエンジンが挙げられる。前記舶用ディーゼルエンジンを、舶用ディーゼルシリンダ潤滑剤（典型的には２ストロークエンジンの場合）、システム油（典型的には２ストロークエンジンの場合）、またはクランクケース潤滑剤（典型的には４ストロークエンジンの場合）で潤滑することができる。
【０１０３】
内燃機関用の前記潤滑剤組成物は、硫黄、リンまたは硫酸灰分（ＡＳＴＭ  Ｄ−８７４）に関係なく任意のエンジン潤滑剤に好適であり得る。前記エンジン油潤滑剤の硫黄含有量は、１重量％以下、または０．８重量％以下、または０．５重量％以下、または０．３重量％以下であり得る。１つの実施形態において、前記硫黄含有量は、０．００１重量％〜０．５重量％、または０．０１重量％〜０．３重量％の範囲内であり得る。前記リン含有量は、０．２重量％以下、または０．１２重量％以下、または０．１重量％以下、または０．０８５重量％以下、または０．０８重量％以下、またはさらに０．０６重量％以下、０．０５５重量％以下、もしくは０．０５重量％以下であり得る。１つの実施形態において、前記リン含有量は、０．０４重量％〜０．１２重量％であり得る。１つの実施形態において、前記リン含有量は、１００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ、または２００ｐｐｍ〜６００ｐｐｍであり得る。全硫酸灰分含有量は、前記潤滑組成物の０．３重量％〜１．２重量％、または０．５重量％〜１．１重量％であり得る。１つの実施形態において、前記硫酸灰分含有量は、前記潤滑組成物の０．５重量％〜１．１重量％であり得る。
【０１０４】
１つの実施形態において、本潤滑組成物は、エンジン油であることがあり、この場合の潤滑組成物は、該潤滑組成物の（ｉ）０．５重量％以下の硫黄含有量、（ｉｉ）０．１２重量％以下のリン含有量、および（ｉｉｉ）０．５重量％〜１．１重量％の硫酸灰分含有量のうちの少なくとも１つを有するものとして特徴づけることができる。
【０１０５】
エンジン潤滑組成物は、他の添加剤をさらに含むことがある。１つの実施形態において、本発明は、分散剤、摩耗防止剤、分散剤粘度調整剤（本発明の化合物以外）、摩擦調整剤、粘度調整剤、酸化防止剤、過塩基性清浄剤のうちの少なくとも１つまたはこれらの混合物をさらに含む潤滑組成物を提供する。１つの実施形態において、本発明は、ポリイソブチレンスクシンイミド分散剤、摩耗防止剤、分散剤粘度調整剤、摩擦調整剤、粘度調整剤（典型的にはオレフィンコポリマー、例えばエチレン−プロピレンコポリマー）、酸化防止剤（フェノール系およびアミン系酸化防止剤を含む）、過塩基性清浄剤（過塩基性スルホナートおよびフェナートを含む）のうちの少なくとも１つまたはこれらの混合物を含む潤滑組成物を提供する。
【０１０６】
１つの実施形態において、エンジン潤滑組成物は、モリブデン化合物をさらに含む潤滑組成物である。前記モリブデン化合物は、摩耗防止剤または酸化防止剤であり得る。前記モリブデン化合物は、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、ジチオカルバミン酸モリブデン、モリブデン化合物のアミン塩、およびこれらの混合物から選択することができる。前記モリブデン化合物は、前記潤滑組成物に０〜１０００ｐｐｍ、または５〜１０００ｐｐｍ、または１０〜７５０ｐｐｍ、５ｐｐｍ〜３００ｐｐｍ、または２０ｐｐｍ〜２５０ｐｐｍのモリブデンを備えさせることができる。
【０１０７】
エンジン潤滑組成物は、リンを含有する摩耗防止剤をさらに含むことがある。典型的に、前記リンを含有する摩耗防止剤は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ホスファイト、ホスフェート、ホスホナート、およびリン酸アンモニウム塩、またはこれらの混合物であり得る。ジアルキルジチオリン酸亜鉛は当該技術分野において公知である。前記摩耗防止剤は、前記潤滑組成物の０重量％〜３重量％、または０．１重量％〜１．５重量％、または０．５重量％〜０．９重量％で存在することができる。
【０１０８】
前記過塩基性清浄剤は、０重量％〜１５重量％、または０．１重量％〜１０重量％、または０．２重量％〜８重量％、または０．２重量％〜３重量％で存在することができる。例えば、重量車用ディーゼルエンジンの場合、前記清浄剤は、前記潤滑組成物の２重量％〜３重量％で存在することができる。乗用車エンジンについては、前記清浄剤は、前記潤滑組成物の０．２重量％〜１重量％で存在することができる。１つの実施形態において、エンジン潤滑組成物は、少なくとも３、または少なくとも８、または少なくとも１５の金属比を有する少なくとも１つの過塩基性清浄剤をさらに含む。
【０１０９】
エンジン潤滑組成物に有用な腐食防止剤としては、国際公開第２００６／０４７４８６号の段落５〜８に記載されているもの、オクタン酸オクチルアミン、ドデシルコハク酸または無水物および脂肪酸、例えばオレイン酸、とポリアミンの縮合生成物が挙げられる。１つの実施形態において、前記腐食防止剤は、Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食防止剤を含む。Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食防止剤は、プロピレンオキシドのホモポリマーまたはコポリマーである。Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食防止剤は、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙによって発行されている型番１１８−０１４５３−０７０２  ＡＭＳの製品パンフレットに、より詳細に記載されている。この製品パンフレットは、「ＳＹＮＡＬＯＸ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ，Ｈｉｇｈ−Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｐｏｌｙｇｌｙｃｏｌｓ  ｆｏｒ  Ｄｅｍａｎｄｉｎｇ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」と題する。
【０１１０】
１つの実施形態において、本発明の潤滑組成物は、分散剤粘度調整剤をさらに含む。前記分散剤粘度調整剤は、本潤滑組成物の０重量％〜５重量％、または０重量％〜４重量％、または０．０５重量％〜２重量％、または０．２重量％〜１．２重量％で存在することができる。
【０１１１】
エンジン潤滑組成物は、種々の実施形態において、次の表に開示するような組成を有し得る：  
【０１１２】
【表１】
2013536890.tif 000003
動力伝達系装置
１つの実施形態において、本発明の方法および潤滑組成物は、動力伝達系装置に好適である。前記動力伝達系装置は、ギア油、車軸油、駆動軸油、トラクション油、手動変速機油、自動変速機油、またはオフハイウェイ車油（ｏｆｆ  ｈｉｇｈｗａｙ  ｏｉｌ）（例えば、農用トラクタ油）のうちの少なくとも１つを含む。１つの実施形態において、本発明は、同期システムを含有していてもよいし、していなくてもよい手動変速機を潤滑する方法を提供する。１つの実施形態において、本発明は、自動変速機を潤滑する方法を提供する。１つの実施形態において、本発明は、車軸を潤滑する方法を提供する。
【０１１３】
動力伝達系装置用の潤滑組成物は、該潤滑組成物の０．０５重量％より多い、または０．４重量％〜５重量％、または０．５重量％〜３重量％、０．８重量％〜２．５重量％、１重量％〜２重量％、０．０７５重量％〜０．５重量％、または０．１重量％〜０．２５重量％の硫黄含有量を有し得る。
【０１１４】
動力伝達系装置用の潤滑組成物は、１００ｐｐｍ〜５０００ｐｐｍ、または２００ｐｐｍ〜４７５０ｐｐｍ、３００ｐｐｍ〜４５００ｐｐｍ、または４５０ｐｐｍ〜４０００ｐｐｍのリン含有量を有し得る。
【０１１５】
自動変速機としては、連続可変変速機（ＣＶＴ）、無段変速機（ＩＶＴ）、トロイダル変速機、連続滑りトルク変換クラッチ（ＣＳＴＣＣ）、有段式自動変速機またはデュアルクラッチ変速機（ＤＣＴ）が挙げられる。
【０１１６】
自動変速機は、連続滑りトルク変換クラッチ（ＣＳＴＣＣ）、湿式発進および変速クラッチを含有する場合があり、場合によっては金属または複合材製同期装置を備えていることもある。
【０１１７】
デュアルクラッチ変速機または自動変速機は、ハイブリッド駆動を提供するための電動モーターユニットを含むこともある。
【０１１８】
手動変速機潤滑剤は、同期しないこともありまたは同期機構を含有することもある手動ギアボックスにおいて使用することができる。前記ギアボックスは、自蔵式であることもあり、または手動変速機作動油によって潤滑することができるトランスファギアボックス、遊星ギアシステム、差動装置、差動制限装置またはトルクベクタリング装置のいずれかをさらに含有することもある。
【０１１９】
ギア油または車軸油は、遊星ハブ・リダクション・アクスル、作業車両の機械式ステアリングおよびトランスファ・ギア・ボックス、シクロメッシュ・ギア・ボックス、動力取り出しギア、スリップ制限式後車軸、ならびに遊星ハブ・リダクション・ギア・ボックスにおいて使用することができる。
【０１２０】
本発明の潤滑組成物が動力伝達系装置に好適である場合、前に一般的に説明したようなスクシンイミド分散剤を使用することができる。１つの実施形態において、前記スクシンイミド分散剤は、Ｎ置換長鎖アルケニルスクシンイミドであり得る。前記長鎖アルケニルスクシンイミドは、ポリイソブチレンスクシンイミドであって、それが誘導されるポリイソブチレンが３５０〜５０００、または５００〜３０００、または７５０〜１１５０の範囲の数平均分子量を有するポリイソブチレンスクシンイミドを含むことができる。
【０１２１】
１つの実施形態において、動力伝達系装置用の分散剤は、後処理分散剤であってもよい。この分散剤をジメルカプトチアジアゾールで、場合によってはリン化合物、芳香族化合物のジカルボン酸、およびホウ素化剤のうちの１つ以上のものの存在下で、後処理することができる。
【０１２２】
１つの実施形態では、アルケニルスクシンイミドまたはスクシンイミド清浄剤をリン含有エステルおよび水と共に加熱して、該エステルを部分的に加水分解することによって、後処理分散剤を形成することができる。このタイプの後処理分散剤は、例えば米国特許第５，１６４，１０３号に開示されている。
【０１２３】
１つの実施形態では、分散剤とジメルカプトチアジアゾールの混合物を調製し、その混合物を約１００℃より上に加熱することによって、後処理分散剤を製造することができる。このタイプの後処理分散剤は、例えば米国特許第４，１３６，０４３号に開示されている。
【０１２４】
１つの実施形態では、（ｉ）分散剤（典型的にはスクシンイミド）と、（ｉｉ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはこれらのオリゴマーと、（ｉｉｉ）ホウ素化剤（上記のものと同様）と、（ｉｖ）場合により、１，３−二酸および１，４−二酸（典型的にはテレフタル酸）から成る群より選択される芳香族化合物のジカルボン酸、または（ｖ）場合により、リン含有酸化合物（リン酸または亜リン酸を含む）とを含む生成物であって、これらを一緒に加熱することによって調製される生成物を形成するように分散剤を後処理することができ、前記加熱は、潤滑粘度の油に可溶性である、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）および場合により（ｉｖ）または場合により（ｖ）の生成物を生じさせるために十分なものである。このタイプの後処理分散剤は、例えば国際公開第２００６／６５４７２６号に開示されている。
【０１２５】
好適なジメルカプトチアジアゾールの例としては、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールが挙げられる。幾つかの実施形態において、前記ヒドロカルビル置換基上の炭素原子の数としては、１〜３０、２〜２５、４〜２０、または６〜１６が挙げられる。好適な２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾールの例としては、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ウンデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−トリデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−テトラデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ペンタデシル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ヘキサデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ヘプタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノナデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールもしくは２，５−ビス（ｔｅｒｔ−エイコシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、またはこれらのオリゴマーが挙げられる。
【０１２６】
１つの実施形態において、前記油溶性リン含有アミン塩摩耗防止剤には、リン含有酸エステルのアミン塩またはその混合物が含まれる。前記リン含有酸エステルのアミン塩には、リン酸エステルおよびこれらのアミン塩；ジアルキルジチオリン酸エステルおよびこれらのアミン塩；ホスファイト；ならびにリンを含有するカルボン酸エステル、エーテルおよびアミドのアミン塩；リン酸またはチオリン酸のヒドロキシ置換ジまたはトリエステルおよびこれらのアミン塩；リン酸またはチオリン酸のリン酸化ヒドロキシ置換ジまたはトリエステルおよびこれらのアミン塩；ならびにそれらの混合物が含まれる。前記リン含有酸エステルのアミン塩を単独で使用してもよいし、併用してもよい。
【０１２７】
１つの実施形態において、前記油溶性リン含有アミン塩には、部分アミン塩−部分金属塩化合物またはこれらの混合物が含まれる。１つの実施形態において、前記リン化合物は、分子内に硫黄原子をさらに含む。
【０１２８】
前記摩耗防止剤の例としては、非イオン性リン化合物（典型的に、＋３または＋５の酸化状態を有するリン原子を有する化合物）を挙げることができる。１つの実施形態において、前記リン化合物のアミン塩は、（他の成分との混合前）無灰、すなわち金属不含であり得る。
【０１２９】
前記アミン塩としての使用に好適であり得るアミンには、第一級アミン、第二級アミン、第三級アミン、およびこれらの混合物が含まれる。前記アミンは、少なくとも１つのヒドロカルビル基、または一定の実施形態では２つまたは３つのヒドロカルビル基を有するものを含む。前記ヒドロカルビル基は、２〜３０個の炭素原子、または他の実施形態では８〜２６個、または１０〜２０、または１３〜１９個の炭素原子を含有することができる。
【０１３０】
第一級アミンとしては、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミンはもちろん、ｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミンおよびオレイルアミン（ｏｌｅｙａｍｉｎｅ）のような脂肪アミンも挙げられる。他の有用な脂肪アミンとしては、市販の脂肪アミン、例えば、「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（イリノイ州シカゴのＡｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから入手できる製品）、例えばＡｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  ＳおよびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤが挙げられ、これらの文字記号は、脂肪基、例えばココ、オレイル、タロー、またはステアリル基に関係している。
【０１３１】
好適な第二級アミンの例としては、ビス−２−エチルヘキシルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、およびエチルアミルアミンが挙げられる。第二級アミンは、環式アミン、例えばピペリジン、ピペラジンおよびモルホリンであってもよい。
【０１３２】
前記アミンは、第三級脂肪族第一級アミンである場合もある。この場合の脂肪族基は、２〜３０個、または６〜２６個、または８〜２４個の炭素原子を含有するアルキル基であり得る。第三級アルキルアミンとしては、モノアミン、例えばｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン、ｔｅｒｔ−デシルアミン、ｔｅｒｔ−ドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンが挙げられる。
【０１３３】
１つの実施形態において、前記リン含有酸アミン塩は、Ｃ１１〜Ｃ１４第三級アルキル第一級基またはこれらの混合物を有するアミンを含む。１つの実施形態において、前記リン含有酸のアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８第三級アルキル第一級アミンまたはこれらの混合物を有するアミンを含む。１つの実施形態において、前記リン含有酸のアミン塩は、Ｃ１８〜Ｃ２２第三級アルキル第一級アミンまたはこれらの混合物を有するアミンを含む。
【０１３４】
アミンの混合物もこの自由選択の摩耗防止剤に使用することができる。１つの実施形態において、アミンの有用な混合物は、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１Ｒ」と「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ（両方ともＲｏｈｍ  ＆  Ｈａｓｓ、またはＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓによって製造および販売されている）は、それぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４第三級アルキル第一級アミンおよびＣ１８〜Ｃ２２第三級アルキル第一級アミンの混合物である。
【０１３５】
１つの実施形態において、リン化合物の油溶性アミン塩には、アミンと（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換ジエステルまたは（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換ジもしくはトリエステル、いずれかとを反応させる工程を含む製法によって得られ得る／得ることが可能であり得る、リンを含有する化合物の硫黄不含アミン塩が含まれる。このタイプの化合物のより詳細な説明は、国際出願ＰＣＴ／ＵＳ０８／０５１１２６（すなわち米国出願第１１／６２７４０５号の対応特許）に開示されている。
【０１３６】
１つの実施形態において、アルキルリン酸エステルの前記ヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキル化リン酸と、Ｃ１１〜Ｃ１４第三級アルキル第一級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａｓｓ、またはＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓによって製造および販売されている）との反応生成物である。
【０１３７】
ジアルキルジチオリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩の例としては、イソプロピル、メチル−アミル（４−メチル−２−ペンチルもしくはその混合物）、２−エチルヘキシル、ヘプチル、オクチルまたはノニルジチオリン酸とエチレンジアミン、モルホリンまたはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）との反応生成物（単数または複数）、およびそれらの混合物が挙げられる。
【０１３８】
１つの実施形態では、前記ジチオリン酸をエポキシドまたはグリコールと反応させることができる。この反応生成物をリン含有酸、無水物または低級エステルとさらに反応させる。前記エポキシドには、脂肪族エポキシドまたはスチレンオキシドが含まれる。有用なエポキシドの例としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシドおよびスチレンオキシドが挙げられる。１つの実施形態において、前記エポキシドは、プロピレンオキシドであり得る。前記グリコールは、１〜１２個、または２〜６個、または２〜３個の炭素原子を有する脂肪族グリコールであり得る。前記ジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン試薬およびそれらを反応させる方法は、米国特許第第３，１９７，４０５号および同第３，５４４，４６５号に記載されている。次に、結果として生じた酸をアミンで塩化することができる。好適なジチオリン酸誘導体の一例は、５８℃で４５分間かけて五酸化リン（約６４グラム）を５１４グラムのＯ，Ｏ−ジ（４−メチル−２−ペンチル）ホスホロジチオ酸ヒドロキシプロピル（２５℃でジ（４−メチル−２−ペンチル）−ホスホロジチオ酸と１．３ｍｏｌのプロピレンオキシドを反応させることによって調製したもの）に添加することによって調製する。この混合物を７５℃で２．５時間加熱し、珪藻土と混合し、７０℃で濾過してもよい。この濾液は、１１．８重量％リン、１５．２重量％硫黄、および８７の酸価（ブロモフェノールブルー）を有する。
【０１３９】
前記ジチオカルバマート含有化合物は、ジチオカルバミン酸または塩と不飽和化合物とを反応させることによって調製することができる。前記ジチオカルバマート含有化合物は、アミンと二硫化炭素と不飽和化合物とを同時に反応させることによって調製することもできる。一般に、この反応を２５℃〜１２５℃の温度で行う。
【０１４０】
硫化して硫化オレフィンを形成することができる好適なオレフィンの例としては、プロピレン、ブチレン、イソブチレン、ペンテン、ヘキサン、ヘプテン、オクタン、ノネン、デセン、ウンデセン、ドデセン、ウンデシル、トリデセン、テトラデセン、ペンタデセン、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、オクタデセネン（ｏｃｔａｄｅｃｅｎｅｎｅ）、ノナデセン（ｎｏｎｏｄｅｃｅｎｅ）、エイコセンまたはこれらの混合物が挙げられる。１つの実施形態において、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、オクタデセネン、ノナデセン（ｎｏｎｏｄｅｃｅｎｅ）、エイコセンまたはこれらの混合物ならびにそれらの二量体、三量体および四量体は、特に有用なオレフィンである。あるいは、前記オレフィンは、１，３−ブタジエンなどのジエンとブチルアクリラートなどの不飽和エステルとのディールス・アルダー付加物であってもよい。
【０１４１】
硫化オレフィンのもう１つのクラスには、脂肪酸およびそれらのエステルが含まれる。脂肪酸は、多くの場合、植物油または動物油から得られ；典型的に、４〜２２個の炭素原子を含有する。好適な脂肪酸およびそれらのエステルの例としては、トリグリセリド、オレイン酸、リノール酸、パルミトオレイン酸またはこれらの混合物が挙げられる。多くの場合、前記脂肪酸は、ラード油、トール油、落花生油、大豆油、綿実油、ヒマワリ油またはこれらの混合物から得られる。１つの実施形態では、脂肪酸および／またはエステルをオレフィンと混合する。
【０１４２】
動力伝達系装置に有用な腐食防止剤としては、１−アミノ−２−プロパノール、アミン、トリアゾール誘導体（トリルトリアゾールを含む）、ジメルカプトチアジアゾール誘導体、オクタン酸オクチルアミン；ドデセニルコハク酸または無水物および／または脂肪酸、例えばオレイン酸、とポリアミンの縮合生成物が挙げられる。
【０１４３】
動力伝達系装置潤滑組成物は、ホウ素化されていることもありまたはされていないこともある過塩基性清浄剤を含有することがある。例えば、前記潤滑組成物は、ホウ素化過塩基性カルシウムもしくはマグネシウムスルホナート清浄剤、またはこれらの混合物を含有することがある。
【０１４４】
動力伝達系装置潤滑組成物は、種々の実施形態において、次の表に開示するような組成を有し得る：  
【０１４５】
【表２】
2013536890.tif 000004
脚注：
上の表中の粘度調整剤を潤滑粘度の油の代替品と見なすこともできる。
縦列Ａは、自動車または車軸ギア潤滑剤を代表するものであり得る。
縦列Ｂは、自動車変速機潤滑剤を代表するものであり得る。
縦列Ｃは、オフハイウェイ車潤滑剤を代表するものであり得る。
縦列Ｄは、手動変速機潤滑剤を代表するものであり得る。
【０１４６】
以下の実施例は、本発明の実例を与えるものである。これらの実施例は、包括的でなく、また本発明の範囲を限定することを意図したものではない。
【実施例】
【０１４７】
調製例１（Ｐｒｅｐ１）：５００ｍＬフラスコにグリセロールモノオレアート（３５６．５４ｇ）およびイソ−オクタノール（１１３０ｇ）を投入する。フラスコにフランジ蓋およびクリップ、ＰＴＦＥ攪拌機グランド、棒およびオーバーヘッド攪拌機、熱電対、水冷式冷却器、窒素導入口ならびに粉末添加漏斗を装着する。そのフラスコを３５０ｒｐｍで撹拌しながら５０℃に加熱する。五酸化リン（１４１．９ｇ）をＮ２下で添加漏斗に投入し、その後、１時間かけてフラスコに投入する。温度を６０℃未満に保つ。フラスコを５０℃で１８時間撹拌する。真空（２〜４ｋＰａ、２０〜４０ｍｂａｒ）を反応混合物に２時間付与して揮発成分を除去し、そのホスフェート中間体を室温に冷却する。
【０１４８】
調製例２（Ｐｒｅｐ２）：２５０ｍＬフラスコに調製例１の生成物（３０ｇ）およびビス−２−エチルヘキシルアミン（１９．６ｇ）を投入する。フラスコにフランジ蓋、ＰＴＦＥ攪拌機グランド、撹拌棒およびオーバーヘッド攪拌機、水冷式冷却器、窒素入口ならびに熱電対を装着する。そのフラスコを２００ｒｐｍで撹拌しながら７０℃に加熱し、２時間保持する。その後、フラスコを周囲温度に冷却する。黄色／橙色の粘性の液体を得る。
【０１４９】
調製例３（Ｐｒｅｐ３）：５００ｍＬフラスコに２９３．３ｇのアルキルタルトラートを投入する（この場合のアルキルタルトラートは、（ｉ）直鎖状Ｃ１２〜１４アルコールと（ｉｉ）イソトリデカノールの９０部対１０部の比での混合物で酒石酸をエステル化することによって得る）。フラスコにフランジ蓋およびクリップ、ＰＴＦＥ攪拌機グランド、棒およびオーバーヘッド攪拌機、熱電対、水冷式冷却器、窒素導入口ならびに粉末添加漏斗を装着する。そのフラスコを３５０ｒｐｍで撹拌しながら５０℃に加熱する。Ｐ２Ｏ５（５０ｇ）をＮ２下で添加漏斗に投入し、その後、温度を６０℃未満に保ちながら１時間かけてフラスコに投入する。フラスコを５０℃で１８時間撹拌する。その後、生成物を真空蒸留し、その後、周囲温度に冷却する。暗褐色の液体を得る。
【０１５０】
調製例４（Ｐｒｅｐ４）：調製例３の３０ｇの生成物を、１１．９ｇのビス−２−エチルヘキシルアミンが入っている２５０ｍＬフラスコに投入する。フラスコにフランジ蓋、ＰＴＦＥ攪拌機グランド、撹拌棒およびオーバーヘッド攪拌機、水冷式冷却器、窒素入口ならびに熱電対を装着した。そのフラスコを２００ｒｐｍで撹拌しながら７０℃に加熱し、２時間保持する。黄色／橙色の粘性の液体を得る。
【０１５１】
調製例５（Ｐｒｅｐ５）：マグネッチックスターラと、熱電対と、窒素パージラインおよびバブラが付いている二又アダプタを備えた固体添加ホッパとを５００ｍＬ３つ口丸底フラスコに装着して、この系を一定の窒素ブランケット下で保持する。オレイルグリコラート（２００．２１ｇ）をそのフラスコに投入し、撹拌しながら６０℃に加熱する。窒素ブランケット下で五酸化リン（５８．７６ｇ）を固体添加ホッパに添加して下方に充填する。その後、５５℃と６５℃の間に反応温度を保つように発熱を制御しながら３時間かけてゆっくりとその五酸化リンを添加する。その後、窒素パージしながら一晩、反応を放置して冷却する。翌日、その混合物を撹拌しながら５時間、７０℃に加熱し、室温に冷却する。暗褐色の液体を得る。
【０１５２】
調製例６（Ｐｒｅｐ６）：マグネチックスターラと、熱電対と、窒素パージラインが付いている均圧添加漏斗とを装着した５００ｍＬ３つ口丸底フラスコを準備する。２２８．５ｇの調製例５をそのフラスコに投入し、撹拌しながらホットプレートで７０℃に加熱する。１５５．６５ｇのビス−２−エチルヘキシルアミンを投入し、その後、均一な材料が得られるまでスパチュラを用いて手で混合する。反応温度を９０℃にする２０℃の発熱量が観察される。フラスコの内容物を１０分間撹拌した後、冷却し、窒素パージしながら一晩放置する。その反応混合物を撹拌しながら６時間、７０℃に加熱する。その後、生成物を５時間、フィルタエイドにより真空濾過する。
【０１５３】
調製例７（Ｐｒｅｐ７）：２Ｌフラスコにｎ−ブタノール（２２２ｇ）およびジエチルマラート（２９５ｇ）を投入する。フラスコにフランジ蓋およびクリップ、ＰＴＦＥ攪拌機グランド、棒およびオーバーヘッド攪拌機、熱電対、水冷式冷却器、窒素導入口ならびに粉末添加漏斗を装着する。そのフラスコを３５０ｒｐｍで撹拌しながら５０℃に加熱する。五酸化リン（２２０ｇ）をＮ２下で添加漏斗に投入し、その後、１時間２０分かけてフラスコに投入する。温度を６０℃未満に保つ。フラスコを５０℃で２４時間撹拌する。真空（２〜４ｋＰａ、２０〜４０ｍｂａｒ）を反応混合物に１時間付与して揮発成分を除去し、その後、そのホスフェート中間体を室温に冷却する。
【０１５４】
調製例８（Ｐｒｅｐ８）：２Ｌフラスコに調製例７の生成物（４０２ｇ）を投入する。フラスコにフランジ蓋、ＰＴＦＥ攪拌機グランド、撹拌棒およびオーバーヘッド攪拌機、水冷式冷却器、窒素入口、熱電対ならびに添加漏斗を装着する。そのフラスコを４８℃に加熱する。添加漏斗にビス−２−エチルヘキシルアミン（５３２ｇ）を投入し、その後、それを２時間かけて添加する。そのフラスコを２００ｒｐｍで撹拌しながら７０℃に加熱し、１．５時間保持する。その後、フラスコを周囲温度に冷却する。黄色の粘性の液体を得る。
【０１５５】
調製例９（Ｐｒｅｐ９）：２Ｌフラスコにブタノール（２８８．５ｇ）およびブチルグリコラート（２９４ｇ）を投入する。フラスコにフランジ蓋およびクリップ、ＰＴＦＥ攪拌機グランド、棒およびオーバーヘッド攪拌機、熱電対、水冷式冷却器、窒素導入口ならびに粉末添加漏斗を装着する。そのフラスコを３５０ｒｐｍで撹拌しながら５０℃に加熱する。五酸化リン（２９３ｇ）をＮ２下で添加漏斗に投入し、その後、１時間５０分かけてフラスコに投入する。温度を６０℃未満に保つ。フラスコを５０℃で２４時間撹拌する。その後、そのホスフェート中間体を室温に冷却する。
【０１５６】
調製例１０（Ｐｒｅｐ１０）：３Ｌフラスコに調製例９の生成物（６７９ｇ）を投入する。フラスコにフランジ蓋、ＰＴＦＥ攪拌機グランド、撹拌棒およびオーバーヘッド攪拌機、水冷式冷却器、窒素入口、熱電対ならびに添加漏斗を装着する。そのフラスコを４８℃に加熱する。添加漏斗にビス−２−エチルヘキシルアミン（５９５ｇ）を投入し、その後、それを２時間かけて添加する。そのフラスコを２００ｒｐｍで撹拌しながら７０℃に加熱し、２時間保持する。その後、フラスコを周囲温度に冷却する。黄色の粘性の液体を得る。
【０１５７】
調製例１１（Ｐｒｅｐ１１）：２Ｌフラスコに４−メチルペンタン−２−オール（４０８ｇ）およびブチルグリコラート（２６４ｇ）を投入する。フラスコにフランジ蓋およびクリップ、ＰＴＦＥ攪拌機グランド、棒およびオーバーヘッド攪拌機、熱電対、水冷式冷却器、窒素導入口ならびに粉末添加漏斗を装着する。そのフラスコを３５０ｒｐｍで撹拌しながら５０℃に加熱する。五酸化リン（２９３ｇ）をＮ２下で添加漏斗に投入し、その後、１時間１５分かけてフラスコに投入する。温度を６０℃未満に保つ。フラスコを５０℃で１９時間撹拌する。真空（２〜４ｋＰａ、２０〜４０ｍｂａｒ）を反応混合物に２時間付与して揮発成分を除去し、その後、そのホスフェート中間体を室温に冷却する。
【０１５８】
調製例１２（Ｐｒｅｐ１２）：３Ｌフラスコに調製例１１の生成物（８００ｇ）を投入する。フラスコにフランジ蓋、ＰＴＦＥ攪拌機グランド、撹拌棒およびオーバーヘッド攪拌機、水冷式冷却器、窒素入口、熱電対ならびに添加漏斗を装着する。そのフラスコを４８℃に加熱する。添加漏斗にビス−２−エチルヘキシルアミン（８２１ｇ）を投入し、その後、それを３．５時間かけて添加する。そのフラスコを２００ｒｐｍで撹拌しながら７０℃に加熱し、２時間保持する。その後、フラスコを周囲温度に冷却する。黄色の粘性の液体を得る。
【０１５９】
酸化防止剤（ヒンダードフェノールとアルキル化ジフェニルアミンの混合物）、過塩基性カルシウムスルホナート清浄剤、スクシンイミド分散剤を含有し、さらにリン源を含有する一連のＳＡＥ  ５Ｗ−３０エンジン潤滑剤を調製する。リンは、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＤＰ）または本発明の生成物のいずれかにより供給される。調製する潤滑剤のための、リンを含有する添加剤を、次のとおり要約する：
【０１６０】
【表３】
2013536890.tif 000005
脚注：
＊は、０．５重量％のオレイルタルトラートをさらに含有していた潤滑剤を示す。
【０１６１】
ＳＡＥ  ５Ｗ−３０潤滑剤をＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓから入手できる昇温（ｐｒｏｇｒａｍｍｅｄ  ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ）高周波往復動リグ（ＨＦＲＲ）で境界潤滑摩擦性能および摩耗について評価する。評価のためのＨＦＲＲ条件は、荷重２００ｇ、所要時間７５分、ストローク１０００マイクロメートル、周波数２０ヘルツ、および４０℃で１５分、その後２℃／分の速度で１６０℃に温度を上昇させる温度プログラムであった。上部試験片と下部試験片間に小さな電位を印加することにより、接触電位差を測定する。試験片は、鋼エンジンパーツまたは商標Ａｌｕｓｉｌ（登録商標）で市販されているケイ酸アルミニウムエンジンパーツのいずれかである。計器が、印加した全電位を測定した場合、これは上部試験片と下部試験片間の電気絶縁層を示し、これは通常はそれらの表面での化学的保護膜の形成と解釈される。保護膜が形成されなかった場合、上部試験片と下部試験片間で金属と金属が接触し、測定される電位はゼロに降下する。中間的な値は、部分的または不完全な保護膜を示す。前記接触電位は、多くの場合、印加電位の百分率として表され、膜厚率と呼ばれる。得られた摩耗、および接触電位（Ｃ．ｏ．Ｆ）結果を下の表に提示する：
【０１６２】
【表４】
2013536890.tif 000006
脚注：
Ｃ．ｏ．Ｆ＝摩擦係数
Ａｌ＝商標Ａｌｕｓｉｌ（登録商標）で市販されているエンジンパーツ
上の結果は、本発明の生成物が、ＺＤＤＰを含有する対照潤滑剤と比較して、摩耗および摩擦の少なくとも一方を低減できることを示している。
【０１６３】
オレイルアミン、過塩基性カルシウムスルホナート清浄剤を含有し、さらにリン源を含有する一連のＳＡＥ  ８０Ｗ−９０ギア油潤滑剤を調製する。リンは、本発明の生成物により供給される。調製する潤滑剤のための、リンを含有する添加剤を、次のとおり要約する：
【０１６４】
【表５】
2013536890.tif 000007
ＳＡＥ  ８０Ｗ−９０潤滑剤を、ＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓから入手できる高周波往復動リグ（ＨＦＲＲ）を使用して摩耗について評価する。評価のためのＨＦＲＲ条件は、荷重１００ｇ、所要時間６０分、ストローク１０００マイクロメートル、周波数２０ヘルツであり、１００℃の温度で等温状態（ｉｓｏｔｈｅｒｍａｌ  ｒｅｇｉｍｅ）で実行する。得られた摩耗結果を次の表に提示する：
【０１６５】
【表６】
2013536890.tif 000008
上の結果は、本発明の生成物がギア油に用いられたときに摩耗を低減できることを示している。
【０１６６】
上記の材料の一部は最終配合物中で相互作用することがあり、そのため最終配合物の成分が最初に添加したものと異なることがあることは公知である。本発明の潤滑剤組成物をその所期の用途で用いて形成される製品を含めて、それらによって形成される製品を簡単に説明することはできない。それにもかかわらず、すべてのかかる変更形態および反応生成物が本発明の範囲に含まれる；本発明は、上記の成分を混合することによって調製される潤滑剤組成物を包含する。
【０１６７】
本明細書において用いる場合、用語「アルカ（エン）イル」は、アルキルおよびアルケニルを含む。
【０１６８】
上で言及した各文献は、参照により本明細書に援用されている。実施例の場合または明確な指示がある場合を除き、材料、反応条件、分子量、炭素原子数およびこれらに類するものの量を指定する本明細書中のすべての数値量は、「約」という語によって修飾されていると解さなければならない。別の指示がない限り、本明細書中で言及する各化学物質または組成物は、商用グレード材料であって、該商用グレード中に存在すると一般に了解されている異性体、副生成物、誘導体および他のかかる材料を含有し得るものであると解釈すべきである。しかし、別の指示がない限り、商用材料中に慣例上存在し得る一切の溶剤または希釈油を除いて各化学成分の量を提示する。本明細書に示す量、範囲及び比率の上限および下限を独立して組み合わせることができることは理解されるはずである。同様に、本発明の各要素についての範囲および量を、他の任意の要素範囲または量と一緒に用いることができる。
【０１６９】
本明細書において用いる場合、用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、当業者に周知である、これらの用語の通常の意味で用いる。具体的には、これらの用語は、分子の残部に直接付いている炭素原子を有する基であって、主として炭化水素の性質を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例としては、脂肪族、脂環式および芳香族置換基を含む、炭化水素置換基；置換炭化水素置換基、すなわち、本発明の状況下で該置換基の主となる炭化水素性を改変しない非炭化水素基を含有する置換基；およびヘテロ置換基、すなわち、同様に主として炭化水素の性質を有するが、環または鎖内に炭素以外のものを含有する置換基、が挙げられる。用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」のより詳細な定義は、国際公開第２００８／１４７７０４号の段落［０１１８］〜［０１１９］に記載されている。
【０１７０】
本発明をその好ましい実施形態に関連して説明したが、本明細書を読むと当業者には本発明の様々な変更形態が明らかになるだろう。したがって、本明細書に開示する本発明を、添付の特許請求の範囲の中に入るかかる変更形態を包含することを意図したものであると解さなければならない。
【国際調査報告】
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