(57)【要約】【課題】  有機発光素子の導電性樹脂の硬化性と電荷輸送特性を向上する。【解決手段】  陽極と発光層の間に、正孔輸送層を有する有機発光素子において、正孔輸送層は、対アニオン及び架橋構造を有する硬化樹脂で構成され、前記正孔輸送層内の対アニオンの濃度は、前記発光層側よりも前記陽極側の方が高い。【選択図】図１
2015012105.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
陽極と発光層の間に、正孔輸送層を有する有機発光素子において、
正孔輸送層は、対アニオン及び架橋構造を有する硬化樹脂で構成され、
前記正孔輸送層内の対アニオンの濃度は、前記発光層側よりも前記陽極側の方が高いことを特徴とする有機発光素子。
【請求項２】
請求項１に記載の有機発光素子において、
前記正孔輸送層内の正孔の濃度は、前記発光層側よりも前記陽極側の方が高いことを特徴とする有機発光素子。
【請求項３】
請求項１または２に記載の有機発光素子において、
前記正孔輸送層は、陽極から発光層に向かって連続的に対アニオンの濃度が低くなることを特徴とする有機発光素子。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載の有機発光素子において、
前記硬化樹脂は、硬化性重合体及びイオン重合開始剤に対する硬化処理で形成されたものであることを特徴とする有機発光素子。
【請求項５】
請求項４に記載の有機発光素子において、
前記硬化性重合体は、正孔輸送性モノマを主鎖に有し、架橋性官能基を側鎖に有することを特徴とする有機発光素子。
【請求項６】
請求項４に記載の有機発光素子において、
前記正孔輸送性モノマは、以下の式（１）〜式（３）のいずれかで表される化合物であることを特徴とする有機発光素子。
【化１】
2015012105.tif 000010
（式中、
R1〜R7は、互いに独立して、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、炭素数1〜22の直鎖状、分岐状又は環状のアルキル、炭素数2〜22の直鎖状、分岐状又は環状のアルケニル、炭素数2〜22の直鎖状、分岐状又は環状のアルキニル、炭素数6〜21のアリール、炭素数12〜20のヘテロアリール、炭素数7〜21のアラルキル及び炭素数13〜20のヘテロアリールアルキルからなる群より選択され（上記の基は、非置換又は1若しくは複数のハロゲンで置換されている）、
m1及びm2は、互いに独立して、0〜5の整数であり、
n1及びn2は、互いに独立して、0〜4の整数である）
【請求項７】
請求項４に記載の有機発光素子において、
前記架橋性官能基は環状エーテル基であることを特徴とする有機発光素子。
【請求項８】
請求項４に記載の有機発光素子において、
前記架橋性官能基は芳香族であることを特徴とする有機発光素子。
【請求項９】
請求項８に記載の有機発光素子において、
前記芳香族が以下の式（４）〜式（６）のいずれかで表される化合物であることを特徴とする有機発光素子。
【化２】
2015012105.tif 000011
【請求項１０】
請求項１乃至９に記載の有機発光素子において、
前記対アニオンが以下の式（７）〜式（９）のいずれかで表される化合物であることを特徴とする有機発光素子。
【化３】
2015012105.tif 000012
Ｘ＝Ｓｂ6、（Ｃ6Ｆ5）4Ｂ、ＣＦ3ＳＯ3、ＰＦ6、ＢＦ4、Ｃ4Ｆ9ＳＯ3、ＣＨ3Ｃ6Ｈ4ＳＯ3のうちのいずれか１種
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、硬化樹脂を正孔輸送層として用いた有機発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機発光素子は、厚さ数十nmの有機固体材料を積層した構造であり、薄型、軽量、フレキシブルな照明やディスプレイを提供する素子として注目されている。また、自発光であるため、高視野角が可能で、発光体自体の応答速度も高くので高速動画表示に適しているため、次世代のフラットパネルディスプレイやシートディスプレイとして期待されている。更に、大面積からの均一発光が可能であるため、次世代照明としても注目されている。
【０００３】
有機発光素子に使用する有機固体材料は、低分子系と高分子系に大別される。低分子系材料は、主として、真空蒸着法により素子を形成するのに向いている。一方、高分子系有機材料は、印刷法・インクジェット法の湿式プロセスに向いており、量産性、製造プロセスの低コスト化、大画面化の利点で、期待されている。
【０００４】
真空蒸着法と塗布法のどちらのプロセスを用いる場合でも、有機発光素子は、電極から発光層まで電子と正孔をスムーズに注入し、高効率に発光させるための電子輸送層や正孔輸送層などの数種の有機物を積層した多層構造が有効である。また、発光層に注入される正孔と電子はどちらが過剰であっても輝度は向上せずに、正孔と電子の密度のバランスが取れていることが望ましいとされている。
【０００５】
上記課題を解決するため、有機発光素子の積層構造として、特許文献１では、陽極と発光層の間に異なる厚さ、移動度を有する複数の正孔輸送層を積層することで、高輝度化が可能としている。特許文献２では、エネルギーギャップの異なる正孔輸送層で量子井戸構造を形成することで、高輝度化と発光帯域の調整が可能としている。特許文献３では、アクセプターを含有する正孔輸送層とドナーを含有する電子輸送層からなる積層構造とし、母材に対するアクセプターやドナーのエネルギーレベルを適正化することで、輝度を向上可能としている。
【０００６】
一方、高分子型有機材料は湿式プロセスを用いて多層構造を形成すると、有機層を製膜する際に、既に製膜した層が溶ける問題がある。この対策として、高分子に硬化性の架橋基を付加した主剤を含む硬化性溶液を、湿式プロセスで塗布した後に、熱や光処理により、高分子を硬化させる方法がある。硬化した膜（硬化樹脂）は、溶媒に溶けにくい性質を持つので、湿式プロセスでの積層が容易になる。
上記のような、耐溶媒性の高い正孔輸送層として、特許文献４では、通常は、架橋反応を促進させるために硬化性溶液に添加する重合開始剤を、硬化樹脂とは別に設けた非硬化樹脂層に添加することで、耐容性を確保し、かつ、発光層に隣接する層から発光層への重合開始剤の拡散を極力おさえることで、素子の劣化を抑制できるとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１１−１４２３６５号公報
【特許文献２】特開２００４−０３１３２３号公報
【特許文献３】特開２０００−１９６１４０号公報
【特許文献４】特開２００８−２２７４８３号公報
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】硬化性重合体及びイオン重合開始剤の硬化前後の状態の概念図である。
【図２】有機発光素子の構造図である。
【図３】有機発光素子のエネルギーダイアグラムである。
【図４】電荷（正孔及び電子）分布の計算結果例である。
【図５】正孔輸送層を３層用いた有機発光素子の構造図である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上記のように、有機素子の積層構造や塗布プロセスにおける積層構造実現のための硬化樹脂の導入方法が開発されている。しかし、上記特許文献１−３に見られるような、移動度、エネルギーギャップ、エネルギーレベルの調節で、発光層に注入される電子と正孔のバランスを適正化し、高輝度化を達成するためには、発光色等の使用条件に合わせて、構成材料を全般的に改良する必要がある。上記特許文献４では、正孔輸送層として、重合開始剤を含む非硬化樹脂の上に、重合開始剤を含まない硬化樹脂を形成しているため、２層の正孔輸送層の積層のためには、お互いに溶解しない溶媒の組合せを選択する必要があり、かつ、硬化樹脂層は直接に重合開始剤を添加しなくても重合反応が促進される架橋基を選択する必要がある。
【００１０】
本発明は、塗布プロセスを用いた有機発光素子の積層構造に関して、耐容性を確保し、かつ、発光層内に注入される正孔を構成材料を取り替えることなく、高輝度化が可能な有機発光素子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するため、本発明は、陽極と発光層の間に、正孔輸送層を有する有機発光素子において、正孔輸送層は、イオン重合開始剤を含む重合性硬化樹脂で構成され、前記イオン重合開始は、カチオンと対アニオンで構成され、前記正孔輸送層内の前記陽極側の前記対アニオンの濃度は、前記正孔輸送層内の前記発光層側の前記対アニオンの濃度よりも高いことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明により、塗布プロセスで積層構造を形成する有機発光素子の耐容性と輝度の向上を両立できる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の好ましい実施形態について詳細に説明する。
＜１．硬化樹脂を正孔輸送層とした有機発光素子＞    
本明細書において、「硬化性重合体」は、熱又は光のような硬化処理によって、重合体分子内に結合された架橋基の架橋反応を開始させて、分子間及び／又は分子内架橋を形成させることにより、硬化した樹脂（以下「硬化樹脂」と記載する）を形成することのできる重合体を意味する。
【００１４】
更に、「カチオン重合性のイオン重合開始剤」（以下、イオン重合開始剤と呼ぶ場合がある）は、プラスに荷電したカチオン分子とマイナスに荷電した対アニオン分子の組合せからなる。カチオン分子は、硬化処理によって活性化され、架橋基の架橋反応を促進する化合物である。対アニオン分子は、カチオン分子のプラス電荷を中性に保つために添加するもので、マイナスに荷電した状態が安定な分子である。
【００１５】
図１に、硬化性重合体及びイオン重合開始剤を基板に塗布後、及び硬化処理後の状態の概念図を示す。図１の左側は、硬化性重合体及びイオン重合開始剤を基板に塗布後、硬化処理前の状態を示し、図１の右側は、硬化処理後の状態を示す。硬化性重合体１０は、導電性の高分子主鎖１１と架橋性の官能基側鎖１２からなる。イオン重合開始剤は、対アニオン１３とカチオン１４から構成される。
硬化性重合体及びイオン重合開始剤に、熱又は光のような硬化処理などを施すことで、カチオン１４が架橋性の官能基を活性化して、別の架橋性の官能基と結合が生じ、右図の架橋構造１５、硬化樹脂が形成される。図１では、架橋性の官能基が回環して、重合する場合を記載したが、架橋基の結合は必ずしも回環重合によらなくてもよい。カチオン１４は、硬化反応過程において、中性の安定分子となって、一部もしくはほとんどが加熱処理によって、溶媒と共に揮発すると考えられている。一方、対アニオン１３は、硬化樹脂内に残存する。このように作成された硬化樹脂に別の層（例えば、発光層）を塗布しても、本硬化樹脂は溶けない。
【００１６】
更に、以下で示す硬化性重合体１０とイオン重合開始剤を組合せることによって、カチオン１４が有していたプラス電荷は、導電性の高分子主鎖の正孔として導入される。通常の有機発光素子の有機層は絶縁性の樹脂であり、外部電圧によって、電極から正孔が注入される。これに対して、本樹脂では、電圧を印可していない状態でも、正孔が硬化樹脂中に予め導入されているので、低抵抗である。更に、イオン重合開始剤の濃度を高くすると、正孔密度が高くなり、上記硬化樹脂は低抵抗となる。
【００１７】
本発明者らは、正孔輸送層を形成する硬化樹脂内に、対アニオンの濃度が発光層側よりも陽極側よりも高くなる傾斜させ、かつ傾斜度合いを制御することにより、溶媒耐性を保ったまま、発光層内に過剰に注入される正孔を抑制し、発光効率を向上できることを見出した。
【００１８】
図２は、対アニオンの濃度に関して、発光層側よりも陽極側の濃度を高くするための構成の一例である。図２は、有機発光素子の陽極２２と発光層２５の間に、２層の正孔輸送層（第１の正孔輸送層２３、第２の正孔輸送層２４）を設け、正孔輸送層はカチオン重合性のイオン重合開始剤の対アニオンを含む重合性硬化樹脂からなり、陽極と隣接する第１の重合性硬化樹脂からなる第１の正孔輸送層２３と、発光層と隣接する第２の重合性硬化樹脂からなる第２の正孔輸送層２４を有し、かつ、第１の正孔輸送層２３の対アニオン濃度が、第２の正孔輸送層２４の対アニオン濃度よりも高い有機発光素子の構成である。正孔輸送層は、対アニオン濃度が、発光層２５側よりも陽極２２側で高くなる分布を維持する限り、３層以上設けてもよく、陽極から発光層に向かって連続的に対アニオン濃度が低くなる形態をとっても構わない。また、発光層２５と陰極２７との間に電子輸送層を設けても構わない。なお、正孔輸送層は正孔注入層ともいう。
＜２．イオン重合開始剤の濃度による有機発光素子の発光効率の変化＞    
図２に本発明の有機発光素子２０１の一形態を示す。ガラス基板２１の上に、陽極（正極）２２（例えば、透明電極である酸化インジウムスズ（ITO、Indium Tin Oxide））が積層される。陽極（負極）２２と陰極２７（例えばAl）の間に発光層２５が挟まれている。陽極２２と発光層２５の間には、２層の正孔輸送層（第１の正孔輸送層２３、第２の正孔輸送層２４）が積層される。陰極２７と発光層２５の間に電子輸送層２６が積層されることがより好ましい。本発明では、第１の正孔輸送層２３と第２の正孔輸送層２４に、正孔輸送性の硬化樹脂を用い、かつ、硬化樹脂にはイオン重合開始剤が添加されている。イオン重合開始剤濃度を、第１の正孔輸送層２３＞第２の正孔輸送層２４とすることで、硬化後の正孔密度（及び対アニオン密度）が第１の正孔輸送層２３＞第２の正孔輸送層２４となり、硬化樹脂による耐容性を確保し、かつ、高輝度化する。
【００１９】
陽極２２は、例えば、ガラス基板２１上に酸化インジウムスズ（ITO）をパターニングすることによって形成される。陰極２７は、例えば、ITOガラス基板２１の陽極２２の上に、第１の正孔輸送層２３、第２の正孔輸送層２４、及び発光層２５を順次形成させた後、発光層２５の上にアルミニウム（Al）を蒸着させることによって形成される。本発明の有機発光素子２０１は、陽極２２、第２の正孔輸送層２４、発光層２５及び陰極２７を、ガラス基板２１及び封止ガラス板で挟持した後、ガラス基板２１と封止ガラス板とを、例えば光硬化性エポキシ樹脂のような硬化樹脂を用いて張り合わせることによって封止されることが好ましい。
【００２０】
本発明の有機発光素子において、正孔輸送層は、前述の硬化樹脂を用いて製造される。正孔輸送層は、当該技術分野で慣用される手段を用いて製造することができる。例えば、ガラス基板２１上にパターニングされた陽極２２の上に、スピンコート法、印刷法、インクジェット法等の湿式プロセスによって硬化性重合体１０とイオン重合開始剤を添加した有機溶媒からなる溶液を塗布した後、上記で説明した硬化処理により樹脂を形成させることによって製造すればよい。本発明は、２層以上の正孔輸送層を有し、陽極２２と隣接する第１の正孔輸送層２３と発光層２５と隣接する第２の正孔輸送層２４にて、イオン重合開始剤濃度を「第１の正孔輸送層２３＞第２の正孔輸送層２４」とした有機発光素子構造を備え、硬化樹脂に特有の耐容性の確保と輝度の向上性に優れる。
【００２１】
前述の硬化樹脂を用いて製造された正孔輸送層の表面に、例えば上記の湿式プロセスによって発光層２５を積層させる場合、発光層２５の重合体溶液に含まれる有機溶媒によって正孔輸送層が溶解することを抑制することができる。例えば、本発明の硬化性重合体によって形成される樹脂を用いて製造される正孔輸送層は、通常、残膜率が６０〜１００％の範囲であり、典型的には８０〜９９％の範囲である。上記の残膜率で表される有機溶媒耐性を有する樹脂は硬化性が高い。それ故、本発明の樹脂を正孔輸送層に用いることにより、湿式プロセスによる有機発光素子の生産性を向上させることが可能となる。
【００２２】
更に、硬化反応を進行さしめるためのイオン重合開始剤の添加濃度は、通常、0.01％〜50％の範囲であり、典型的には、0.1〜30％である。
【００２３】
以下で説明するシミュレーションによって、イオン重合開始剤の濃度に基づき、発光層内の電子と正孔密度の分布が変化し、結果として、発光効率も変化することを示す。イオン重合開始剤の濃度に関して、「第１の正孔輸送層２３＞第２の正孔輸送層２４」とすることで、「第１の正孔輸送層２３内の正孔密度＞第２の正孔輸送層２４内の正孔密度」となる。以下のシミュレーションは、第１の正孔輸送層２３と第２の正孔輸送層２４内の正孔密度の変化が、発光層内に注入される電荷分布に影響し、結果として、輝度を変化せしめることを示すためのものであって、有機発光素子内での電荷の移動や発光過程の現象は以下で示す数式モデルで表される現象に限定されるものではない。
【００２４】
図３に検討した素子のダイアグラムを示す。HOMO（Highest Occupied Molecular  Orbital (最高占有分子軌道)）は、各層に正孔を注入するために必要なエネルギー、LUMO（Lowest Unoccupied Molecular  Orbital(最低非占有分子軌道)）は、電子を注入するために必要なエネルギーを表す。第１の正孔輸送層２３、第２の正孔輸送層２４及び発光層２５には図中に示す典型的な数値を設定した。ITOには、陽極電位を設定し、ITOの中では、正孔濃度一定(1.0×1021個/cm3)とした。Alには、陰極電位を設定し、Alの中では、電子密度一定(1.8×1023個/cm3)とした。正孔輸送層に添加されるイオン重合開始剤は後術するイオン重合開始剤（式（７））として、濃度は、0、3、10wt%のいずれかとした。添加したイオン重合開始剤の有するプラス電荷が、正孔輸送層を形成する硬化樹脂で、完全に正孔として導入される仮定し、正孔密度0、1.9×1019、6.3×1018個/cm3とした。
【００２５】
シミュレーションでは、移流拡散方程式(電子もしくは正孔の連続の方程式)、∂ρ/∂t＝∇・{(μρE＋D∇ρ)}−Gを用いて、素子内のキャリア密度ρ(電子密度ρeもしくは正孔密度ρeのいずれかを表す)の時間変化を定常状態となるまで計算した。上記数式の右辺の｛｝の第1項は移動度μ、電界Eによる電流密度、第2項は拡散電流密度を表し、空間のある領域(ここでは有限要素法の要素)に流入した電荷と流出した電荷の差が電荷密度の時間変化であることを示す。Gは、電子−正孔再結合確率（電子と正孔が発光により消滅する電子と正孔の密度）であり、再結合（発光）により消失した電荷の数である。ここでは、電子−正孔再結合確率Gのモデルとして、ランジュバン型の再結合モデルG＝(eμ/ε)ρe・ρhを仮定した。ここで、eは素電荷、εは樹脂の誘電率である。電圧印可後に、時間の経過と共に電荷密度ρは変化するので、素子内の電界をラプラス方程式Δφ＝ρtotal/ε、E=∇φ（ρtotalは、電子、正孔、アニオンの電荷の総和）で逐次更新した。また、各層の界面を電子又は正孔が通過するときのエネルギー障壁ΔE(正孔に対しては、隣接する層のHOMOエネルギーの差、電子に対しては、隣接する層のLUMOエネルギーの差)に関して、界面における移動度をμ・exp(-ΔE/kBT)を仮定した。kBはボルツマン定数、Tは温度(ここではT=300Kとした)である。障壁ΔEが大きいほど、界面での移動度が小さく、移動しにくい。
【００２６】
いずれの有機層（正孔輸送層及び発光層）においても、電子と正孔の移動度、拡散係数、誘電率は有機物の典型値として、同一の値（移動度＝1.0×10-8[m2/V/sec]、拡散係数＝5.0×10-6[m2/sec]、誘電率ε＝4.0）を設定した。移動度は樹脂の種類や電子か正孔かによって数桁異なるが、ここでは、正孔注入層内に予め導入される正孔密度の違いに注目するため、同一値を用いた計算モデルにて、簡略化した。
【００２７】
図４に、陽極ITOと陰極Al間に5V印可時の電荷分布の計算結果を示す。図４(a)は、第１の正孔輸送層２３、２のイオン重合開始剤濃度がいずれも１０wt％の場合（１０wt％／１０wt％と記載）（「第１の正孔輸送層での添加量／第２の正孔輸送層での添加量」を示す。以下同様。）の正孔及び電子の分布である。太い実線は、発光層内での正孔密度×電子密度を表し、これは輝度分布に比例する。発光層内には、2.6×1017個/cm3程度の正孔が正孔輸送層から注入される。これに対して、陰極Alから注入される電子密度は、発光層と陰極の界面で2×1014個/cm3であり、発光層と正孔輸送層の界面に沿って急速に減衰する。これは、正孔が発光層に過剰に注入され、陰極から注入された電子は発光層と陰極の界面で再結合し、正孔輸送層まで到達しにくいためである。これに伴い、輝度分布は、発光層と陰極の界面で高く、発光層と正孔輸送層の界面に沿って急速に減衰する。
【００２８】
図４(b)は、第１の正孔輸送層２３のイオン重合開始剤が１０wt％、第２の正孔輸送層２４のイオン重合開始剤が０wt％の場合（１０wt％／０wt％）の正孔及び電子の分布である。発光層内の正孔密度は、0.8×1017個/cm3程度となり、表１(a)と比べて、30％まで小さくなる。これに対して、陰極Alから注入される電子密度は、発光層全体に渡って、1×1014個/cm3程度注入される。従って、輝度分布は、発光層内でほぼ一定であり、発光層全体で発光する。発光層全体で積分した輝度は、表1(a)を1.0とすると、(b)は0.8となり低下する。
【００２９】
図4(c)は、第１の正孔輸送層２３のイオン重合開始剤が１０wt％、第２の正孔輸送層２４のイオン重合開始剤が３wt％の場合（１０wt％／３wt％）の正孔及び電子の分布である。発光層内の正孔密度は、2.0×1017個/cm3程度となり、表１(a)と比べて、75％が維持される。陰極Alから注入される電子密度は、発光層全体に渡って、1×1014〜1×1015個/cm3程度注入される。表1(a)と比較して、輝度分布は、発光層内で一定に近づき、発光層全体で発光する。発光層全体で積分した輝度は、表1(a)を1.0とすると、(b)は1.2まで向上する。
【００３０】
以上から、イオン重合開始剤の添加濃度によって、正孔輸送層の正孔密度を「電極側＞発光層側」とすることで、輝度を向上できることができることを示した。
＜３．硬化性重合体の導電性の高分子主鎖＞    
本発明の硬化性重合体の導電性の高分子主鎖に含まれる正孔輸送性モノマは、有機発光素子の電荷輸送層又は発光層を形成する樹脂を製造するために使用される公知のモノマであればよい。正孔輸送性モノマは、隣接するモノマと2カ所以上で結合する。2カ所で結合する正孔輸送性モノマは、直鎖状、2カ所以上で結合する正孔輸送モノマは分岐状となる。前記電荷輸送性及び発光性モノマとしては、限定するものではないが、例えば、アリールアミン、スチルベン、ヒドラゾン、カルバゾール、アニリン、オキサゾール、オキサジアゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾオキサジアゾール、ベンゾキノン、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、チオフェン、ベンゾチオフェン、チアジアゾール、ベンゾジアゾール、ベンゾチアジアゾール、トリアゾール、ペリレン、キナクリドン、ピラゾリン、アントラセン、ルブレン、クマリン、ナフタレン、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、アントラセン、テトラセン、フルオレン、フェナントレン、ピレン、クリセン、ピリジン、ピラジン、アクリジン、フェナントロリン、フラン及びピロール、並びにこれらの誘導体を骨格として有する化合物を挙げることができる。
好ましくは、直鎖状及び分岐状共役モノマは、式（１）〜（３）：
【００３１】
【化１】
2015012105.tif 000003
で表される骨格を有する化合物から選択される。
式中、
R1〜R7は、互いに独立して、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、炭素数1〜22の直鎖状、分岐状又は環状のアルキル、炭素数2〜22の直鎖状、分岐状又は環状のアルケニル、炭素数2〜22の直鎖状、分岐状又は環状のアルキニル、炭素数6〜21のアリール、炭素数12〜20のヘテロアリール、炭素数7〜21のアラルキル及び炭素数13〜20のヘテロアリールアルキルからなる群より選択されることが好ましく、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、炭素数1〜22の直鎖状、分岐状又は環状のアルキル、炭素数6〜21のアリール、炭素数12〜20のヘテロアリール及び炭素数7〜21のアラルキルからなる群より選択されることがより好ましく、水素、ハロゲン、炭素数1〜10の直鎖状、分岐状又は環状のアルキル及び炭素数6〜10のアリールからなる群より選択されることがさらに好ましく、水素、臭素、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル及びフェニルからなる群より選択されることが特に好ましい。
【００３２】
上記の基は、非置換又は1若しくは複数のハロゲンで置換されていることが好ましく、非置換であることがより好ましい。
【００３３】
m1及びm2は、互いに独立して、0〜5の整数であることが好ましく、0又は1であることがより好ましい。
【００３４】
n1及びn2は、互いに独立して、0〜4の整数であることが好ましく、0又は1であることがより好ましい。
【００３５】
本明細書において、「アラルキル」は、アルキルの水素原子の1個がアリールに置換された基を意味する。好適なアラルキルは、限定するものではないが、例えばベンジル、1-フェネチル及び2-フェネチル等を挙げることが出来る。
【００３６】
本明細書において、「アリールアルケニル」は、アルケニルの水素原子の1個が前記アリールに置換された基を意味する。好適なアリールアルケニルは、限定するものではないが、例えばスチリル等を挙げることが出来る。
【００３７】
本明細書において、「ヘテロアリール」は、アリールの1個以上の炭素原子が、それぞれ独立して窒素原子（N）、硫黄原子（S）及び酸素原子（O）から選択される複素原子に置換された基を意味する。例えば、「炭素数12〜20のヘテロアリール」及び「（環の）員数12〜20のヘテロアリール」は、少なくとも12個且つ多くても20個の炭素原子を含む芳香族基の1個以上の炭素原子が、それぞれ独立して上記の複素原子に置換された基を意味する。この場合において、N又はSによる置換は、それぞれN-オキシド又はSのオキシド若しくはジオキシドによる置換を包含する。好適なヘテロアリールは、限定するものではないが、例えばフラニル、チエニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、チアゾリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、オキサジアゾリル、チアジアゾリル、イソチアゾリル、ピリジル、ピリダジニル、ピラジニル、ピリミジニル、キノリニル、イソキノリニル及びインドリル等を挙げることが出来る。本明細書において、「ヘテロアリールアルキル」は、アルキルの水素原子の1個が前記ヘテロアリールに置換された基を意味する。本明細書において、「ハロゲン」は、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素を意味する。
【００３８】
特に好ましくは、電荷輸送性もしくは発光性モノマは、トリフェニルアミン、N-(4-ブチルフェニル)-N’,N’’-ジフェニルアミン、9,9-ジオクチル-9H-フルオレン、N-フェニル-9H-カルバゾール、N,N’-ジフェニル-N,N’-ビス(3-メチルフェニル)-[1,1’-ビフェニル]-4,4’-ジアミン及びN,N’-ビス(3-メチルフェニル)-N,N’-ビス(2-ナフチル)-[1,1’-ビフェニル]-4,4’-ジアミン、並びにこれらの誘導体を骨格として有する化合物から選択される。
＜４．硬化性重合体の架橋性の官能基側鎖＞    
本発明の硬化性重合体の側鎖に含まれる「架橋性の官能基」は、カチオン重合によって、重合できる公知の官能基であれば良い。例えば、エポキシ基やオキセタン基に代表される環状エーテル基や公知の芳香族架橋基であればよく、これらを複数の組合せても良い。前記芳香族基の架橋基としては、限定するものではないが、例えば、チオフェン、スチレン、ピロール及びベンゾシクロブテンを骨格として有する基を挙げることができる。
【００３９】
好ましくは、芳香族基の架橋基は、式（４）〜（６）：
【００４０】
【化２】
2015012105.tif 000004
で表される骨格を有する基から選択される。環状エーテル環架橋基は硬化反応が進行しやすく、より低温で硬化処理可能である。芳香族系の架橋基を用いて硬化させた樹脂の移動度が高い傾向がある。
上記の骨格を有する電荷輸送性もしくは発光性モノマの主鎖と架橋性の官能基側鎖からなる硬化性重合体を用いて作成した樹脂は、結果として得られる樹脂の硬化性を向上させ、且つ電荷輸送能力を向上させることが可能となる。
【００４１】
主鎖は、直鎖状及び分岐状のいずれであってもよく、直鎖状と分岐状のモノマの両方も用いる場合の構成比率は、硬化性重合体に付与すべき特性に応じて適宜設定すればよい。例えば、硬化性向上のためには、本発明の有機発光素子の正孔輸送層として用いる硬化性重合体は、直鎖状モノマよりも、分岐状モノマを多く含む形態が望ましい。導電性の向上のためには、直鎖状モノマを多く含む形態が望ましい。
＜５．イオン重合開始剤＞    
本明細書において、「カチオン重合性のイオン重合開始剤」は、プラスに荷電したカチオン分子とマイナスに荷電した対アニオン分子の組合せからなる。カチオン分子は、硬化処理によって活性化され、架橋基の架橋反応を促進する化合物である。対アニオン分子は、カチオン分子のプラス電荷を中性に保つために添加するもので、マイナスに荷電した状態が安定な分子である。
【００４２】
例えば、カチオン分子としては、ヨードニウム塩、スルホニウム塩及びフェロセン誘導体を挙げることができる。上記のカチオンは、カチオン重合を開始させる反応性が高いことから好ましい。
【００４３】
特に好ましくは、カチオン重合性のイオン重合開始剤は、下記化学式（７）〜（９）で表される化合物から選択される。
【００４４】
【化３】
2015012105.tif 000005
【００４５】
Ｘ＝Ｓｂ6、（Ｃ6Ｆ5）4Ｂ、ＣＦ3ＳＯ3、ＰＦ6、ＢＦ4、Ｃ4Ｆ9ＳＯ3、ＣＨ3Ｃ6Ｈ4ＳＯ3のうちのいずれか１種
Ｒ11〜Ｒ15は、互いに独立して、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、炭素数１〜２２の直鎖状、分岐状又は環状のアルキル基、炭素数２〜２２の直鎖状、分岐状又は環状のアルケニル基、炭素数２〜２２の直鎖状、分岐状又は環状のアルキニル基、炭素数６〜２１のアリール基、炭素数１２〜２０のヘテロアリール基、炭素数７〜２１のアラルキル基及び炭素数１３〜２０のヘテロアリールアルキル基からなる群より選択されることが好ましく、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、炭素数１〜２２の直鎖状、分岐状又は環状のアルキル基、炭素数６〜２１のアリール基、炭素数１２〜２０のヘテロアリール基及び炭素数７〜２１のアラルキル基からなる群より選択されることが更に好ましく、水素原子であることが特に好ましい。
ｓ１、ｓ２、ｔ１、ｔ２及びｔ３は、互いに独立して、０〜５の整数であることが好ましい。
Xは、対アニオンであり、いずれもマイナスに荷電した状態が安定な分子である。
＜６．硬化性重合体の製造＞    
本発明の架橋性重合体は、上記で説明した電荷輸送性もしくは発光性モノマの少なくともいずれか、及び架橋基を含むモノマを、当該技術分野で公知の方法によって重合させることにより、製造することができる。例えば、架橋基を含むモノマが芳香族そのものであるか、架橋基が芳香族基と結合したモノマであれば、全てのモノマが芳香環を有する。この場合、例えば、スズキカップリングを用いて、各モノマに含まれる芳香環同士をクロスカップリングさせて、該モノマを重合させることができる。スズキカップリングは、芳香族ボロン酸（boronic acid）誘導体と芳香族ハロゲン化物との間で、Pd触媒クロスカップリング反応（以下「鈴木反応」とも記載する）を起こさしめるものである。鈴木反応を用いて、電荷輸送性もしくは発光性モノマの少なくともいずれか、並びに架橋基と芳香族基が結合したモノマの芳香環同士を結合させることにより、該モノマを重合させて本発明の重合性塗布液に含まれる重合性架橋基を有する高分子組成物を製造することが可能となる。
【００４６】
鈴木反応は、通常、Pd(II)塩又はPd(0)錯体の形態の可溶性Pd化合物を触媒として必要とする。鈴木反応の基質となる芳香族化合物、すなわち上記で説明した架橋性モノマを基準として、0.01〜5モルパーセントのPd(Ph3P)4、3級ホスフィンリガンドとのPd(OAc)2錯体又はPdCl2(dppf)錯体をPd触媒として用いることが好ましい。鈴木反応はまた、塩基も必要とする。水性アルカリカーボネート又はバイカーボネートを用いることが好ましく、炭酸カリウムを用いることがより好ましい。溶媒は、N,N-ジメチルホルムアミド、トルエン、アニソール、ジメトキシエタン又はテトラヒドロフラン等を用いることが好ましく、トルエンを用いることがより好ましい。トルエンのような非極性溶媒を用いる場合、トリスカプリリルメチルアンモニウムクロリド（Aliquat（登録商標）336）のような相間移動触媒を用いて反応を促進することが好ましい。上記の条件で各架橋性モノマを重合させることにより、高収率で本発明の硬化性重合体を製造することが可能となる。
＜７．塗布液の溶媒＞    
上記のような塗布方法は、通常、−２０〜３００℃の温度範囲、好ましくは１０〜１００℃、特に好ましくは１５〜５０℃で実施することができ、また、上記溶液に用いる溶媒としては、特に限定されないが、例えば、トルエン、クロロホルム、塩化メチレン、ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、キシレン、メシチレン、アニソール、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、酢酸ブチル、エチルセロソルブアセテート等を挙げることができる。
＜８．硬化性重合体とイオン開始剤によって形成される樹脂＞    
本発明の有機発光素子に用いる正孔輸送層の硬化樹脂は、硬化性重合体とイオン開始剤とを有機溶媒に溶かした溶液を基板に塗布後、硬化処理することにより、イオン開始剤に含まれるカチオン分子が架橋性の官能基側鎖を回環し、硬化性重合体に含まれる架橋基同士が高分子間及び／又は高分子内架橋を形成して硬化樹脂を得ることができる。本発明の重合性塗布液を用いて製造される樹脂は、前記高分子間及び／又は高分子内架橋が形成されることにより、網目構造で強固となり、別の層を塗布しても溶けない。更に、カチオンが有していたプラス電荷は、導電性の高分子主鎖の正孔として導入される。通常の有機発光素子の有機層は絶縁性の樹脂であり、外部電圧によって、電極から正孔が注入される。これに対して、本硬化樹脂では、電圧を印可していない状態でも、正孔が硬化樹脂中に予め導入されているので、低抵抗である。
【００４７】
本明細書において、「硬化処理」は、上記で説明した架橋基を反応させて、分子間及び／又は分子内架橋を形成させる処理を意味する。本発明の硬化性重合体に適用される硬化処理としては、例えば、加熱、並びに光、マイクロ波、放射線及び電子線等の照射を挙げることができる。加熱処理が好ましい。
【００４８】
特に好ましくは、本発明の硬化性重合体と上記で説明した架橋開始剤とを混合した混合物を加熱処理することによって架橋基を反応させて、分子間及び／又は分子内架橋を形成させる。この場合、加熱処理の温度は、１００〜２５０℃の範囲であることが好ましい。また、加熱処理の時間は、１０〜１８０分の範囲であることが好ましい。
【００４９】
本発明の発光素子に正孔輸送層として用いられる硬化樹脂によって形成される樹脂は、通常、仕事関数が４〜７eVの範囲であり、典型的には４．７〜５．８eVの範囲である。前記仕事関数は、本発明の硬化性重合体に含まれるモノマの構成比率を適宜設定することによって調整することが出来る。例えば、本発明の硬化樹脂の仕事関数が、有機発光素子に通常使用される発光層の仕事関数及び酸化インジウムスズ（ITO、Indium Tin Oxide）電極の仕事関数の中間の値となることが望ましい。
【００５０】
なお、本発明の発光素子の正孔輸送層として用いられる硬化樹脂の仕事関数は、限定するものではないが、例えば、理研計器製表面分析装置ＡＣ−１を用い、照射光量５０ｎＷの条件で、仕事関数を測定することができる。
＜９．硬化樹脂の作成例＞
［硬化重合体作成例１］
直鎖状トリフェニルアミンモノマ（式（１０））、分岐状トリフェニルアミンモノマ（式（１１））、オキセタン架橋モノマ（式（１２））を、鈴木反応で重合して、硬化性重合体を合成した。架橋性の直鎖状トリフェニルアミンモノマ（式（１０））及び分岐トリフェニルアミンモノマ（式（１１））は、鈴木反応の反応点をそれぞれ2及び3個有しており、重合によって主鎖を形成する。架橋性のオキセタン架橋モノマ（式（１２））は、いずれも鈴木反応の反応点を1個有しており、重合によって側鎖を形成する。架橋性のオキセタン架橋モノマ（式（１２））は、フェニレン及びオキシメチレンの組み合わせからなる二価の架橋基に、1-エチルオキセタン-1-イル基が結合した構造を有するモノマである。
【００５１】
【化４】
2015012105.tif 000006
【００５２】
丸底フラスコに、4,4’-ビス(4,4,5,5-テトラメチル-1,3,2-ジオキサボロラン-2-イル)-4’’-n-ブチルトリフェニルアミン（式（１０））（0.4 mmol）、4,4’,4’’-トリブロモトリフェニルアミン（式（１１））（1.0 mmol）、3-(4-ブロモフェノキシメチル)3-エチルオキセタン（式（１２））（1.2 mmol）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（0.008 mmol）、2 M炭酸カリウム水溶液（  5.3   mmol）、Aliquat（登録商標）336（0.4 mmol）及びアニソール（４ ml）を入れ、窒素雰囲気下、90℃で2時間撹拌した。
【００５３】
上記の方法で、架橋性直鎖状トリフェニルアミンモノマ（式（１０））：架橋性分岐トリフェニルアミンモノマ（式（１１））：架橋性オキセタン架橋モノマ（式（１２））＝20：50：40のモル比で合成したところ、分子量40 kDaの架橋基を有する高分子組成物Ａを得た。分子量は、ゲル浸透クロマトグラフィーを用いて、ポリスチレン換算で測定したときの数平均で決定した。本硬化性重合体を硬化性重合体Aとする。
［硬化性重合体作成例２］
硬化重合体作成例１で説明した手順において、直鎖状トリフェニルアミンモノマ（式（１０））を、2,7-ビス(4,4,5,5-テトラメチル-1,3,2-ジオキサボロラン-2-イル)-9,9-ジオクチル-9H-フルオレン（式（１３））に変更した他は、上記と同様の手順で分子量が約40 kDaの架橋基を有する硬化性重合体Ｂを得た。
【００５４】
【化５】
2015012105.tif 000007
【００５５】
[硬化性重合体作成例３]
硬化重合体作成例１で説明した手順において、架橋性直鎖状トリフェニルアミンモノマ（式（１０））を、2,7-ビス(4,4,5,5-テトラメチル-1,3,2-ジオキサボロラン-2-イル)-N-フェニル-9H-カルバゾール（式（１４））に変更した他は、上記と同様の手順で分子量が約40 kDaの架橋基を有する硬化性重合体Ｃを得た。
【００５６】
【化６】
2015012105.tif 000008
【００５７】
[硬化性重合体作成例４]
硬化重合体作成例１で説明した手順において、架橋性のオキセタン架橋モノマ（式（３））を以下の芳香族系架橋基（式（１５）、式（１６）、式（１７））のいずれかに変更した他は、上記と同様の手順で分子量が約40 kDaの架橋基を有する硬化性重合体D、E、Fを得た。
【００５８】
【化７】
2015012105.tif 000009
【００５９】
［塗布液の調製］
上記硬化性重合体A、B、Cのいずれか（4.2mg）、式（７）で表される開始剤（式中、カチオンのR11、R12はHであり、s1、s2＝１、対アニオンX＝(C6F5)4B）を0.04、0.12、0.42mg（硬化性重合体に対して、それぞれz=１、３、１０wt%に対応する）のいずれかの濃度（硬化性重合体Aのみ０wt％条件も実施）を1.2mlのトルエンに溶解させ、塗布液を作成した。本塗布液を塗布液A(z)、B(z)、C(z) とする。
［硬化性重合体を用いた樹脂の形成］
酸化インジウムスズ（ITO、Indium Tin Oxide）を、1.6 mm幅でガラス基板上にパターンニングした。このITOガラス基板上に、上記で調整した塗布液を300回転/分の条件でスピンコートした。その後、重合性塗布液をコートしたITOガラス基板を、硬化性重合体A、B、Cのいずれかを含む塗布液に対しては、ホットプレート上で180℃、硬化性重合体Dを含む塗布液に対しては、ホットプレート上で250℃、60分間加熱することで硬化処理して、硬化性重合体を加熱重合させて、樹脂を形成させた。樹脂をそれぞれ、硬化樹脂A(z)、B(z)、C(z)、D(z)とする。
［残膜率の評価］
残膜率の評価は、例えば以下の手順で実施することができる。ITOガラス基板の陽極の上に、本発明の硬化性重合体によって形成される樹脂を用いて正孔輸送層を作製する。正孔輸送層が形成されたITOガラス基板を、有機溶媒（例えばトルエン）に２０〜２５０℃、１０〜６０秒間の条件で浸漬させる。その後、ITOガラス基板を有機溶媒中から取り出し、浸漬前後の薄膜の吸光度を測定した。吸光度の比より薄膜の残存率（残膜率）を求めた。吸光度は、膜厚に比例するので、吸光度の比（浸積あり/浸積なし）は、正孔輸送層の残膜率（浸積あり／浸積なし）に一致する。残膜率が高い程、有機溶媒耐性が高いと評価される。
【００６０】
硬化樹脂Ａ(z)、B(z)、C(z)、D(z)の薄膜をガラス板ごとトルエン中でリンスし、リンス前後の薄膜の吸光度を測定し、リンス前後の吸光度の比より薄膜の残存率（残膜率）を求めた。いずれの樹脂薄膜も残膜率は90％以上で、十分な耐溶性を有している。
［仕事関数の評価］
光電子収量分光装置（理研計器製表面分析装置ＡＣ−１を用い、照射光量５０ｎＷとした）を用いて、硬化樹脂の仕事関数を決定した。硬化樹脂A(z)の仕事関数は5.0 eVであったのに対し、硬化樹脂B(z)及びC(z)の仕事関数は、それぞれ5.2及び5.3 eVだった。この結果から、硬化性重合体を合成する際に使用される電荷輸送性もしくは発光性モノマの種類を変更することにより、発光層及びITOの中間の仕事関数を有する樹脂を作成して、有機EL素子の作成に使用できると考えられる。硬化樹脂D（ｚ）、E(z)、F(z)の仕事関数は、導電性高分子の形態が同一である硬化樹脂Aと同じ5.0 eVであった。
[ホールオンリー素子]
上記の方法で作成した正孔輸送層として用いる硬化樹脂単層の性能をホールオンリー素子で評価した。ホールオンリー素子は、硬化樹脂を陽極である酸化インジウムスズITOと陰極である金で挟んだ素子である。
【００６１】
ホールオンリー素子は以下の手順で作成する。硬化性重合体A、B、C（２０ｍｇ）のトルエン（４４０μＬ）溶液に、前述のイオン重合開始剤０．２、０．６、２ｍｇ(硬化性重合体に対してz=１、３、１０wt%)のトルエン（１０μＬ）溶液を加えて塗布溶液を調整した。ＩＴＯを１．６ｍｍ幅にパターニングしたガラス基板上に、前記塗布溶液を２０００／ｍｉｎでスピン塗布し、硬化性重合体A、B、Cのいずれかを含む塗布液に対しては、ホットプレート上で１２０℃、１０分間加熱し、硬化樹脂A(z)、B(z)、C(z)を形成する。硬化性重合体D、E、Fを含む塗布液に対しては、ホットプレート上で２００℃、１０分間加熱し、硬化樹脂D(z)、E(z)、F(z)を形成する。次に得られたガラス基板を真空蒸着機中に移し、金（膜厚３０ｎｍ）を蒸着した。
【００６２】
金を蒸着後、大気開放することなく、乾燥窒素環境中に基板を移動し、０．７ｍｍの無アルカリガラスに０．４ｍｍのザグリを入れた封止ガラスとＩＴＯ基板を、光硬化性エポキシ樹脂を用いて貼り合わせることにより封止を行い、ホールオンリー素子を作製した。
【００６３】
硬化樹脂A(z)、B(z)、C(z)、D(z)、E(z)、F(z)を用いて形成したホールオンリー素子にて、印可電圧1V時の電流密度は、いずれの硬化樹脂においてもｚが増加するとともに増加した。これは、イオン重合性開始剤の対アニオンの濃度が増加するほど、導入される正孔が増加することを示す。従って、例えば、2層の正孔輸送層を設けて、陽極に隣接する第１の正孔輸送層２３と発光層に隣接する第２の正孔輸送層２４とで、イオン重合開始剤に関して、「第１の正孔輸送層２３＞第２の正孔輸送層２４」とすることで、本発明の効果を発現できる。
【００６４】
硬化樹脂A(z)の、［塗布液の調製］において、式（７）で表される開始剤のカチオン（式中、カチオンのR11、R12はHであり、s1、s2＝１）と対アニオンX＝SbF6、CF3SO3、PF6、BF4、C4F9SO3及びCH3C6H4SO3のいずれかを0.04、、0.12、0.42mg（硬化性重合体に対して、それぞれz=１、３、１０wt%に対応する）添加した場合においても、印可電圧1V時の電流密度は、いずれの硬化樹脂においてもｚが増加するとともに増加した。
【００６５】
硬化樹脂A(z)の、［塗布液の調製］において、式（７）（式中、カチオンのR11、R12はHであり、t1、t2、T3＝１）又はXIIIで表される開始剤のカチオンと対アニオンX=(C6F5)4Bを0.04、、0.12、0.42mg（硬化性重合体に対して、それぞれz=１、３、１０wt%に対応する）添加した場合においても、印可電圧1V時の電流密度は、いずれの硬化樹脂においてもｚが増加するとともに増加した。
【実施例】
【００６６】
以下、実施例を用いて本発明をさらに具体的に説明する。但し、本発明の技術的範囲はこれら実施例に限定されるものではない。
＜実施例１：硬化樹脂Ａを正孔輸送層として用いた有機発光素子Ａ＞
［正極及び正孔輸送層の作成］
上記の[硬化重合体作成例１]、［塗布液の調製］、［硬化性重合体を用いた樹脂の形成］で説明した方法を用いて、正極ITO基板上に、正孔輸送層として、硬化樹脂を形成する。ここでは、ITO基板上の第１の正孔輸送層２３として、硬化樹脂Ａ（イオン重合開始剤１０wt％添加）、更に、第１の正孔輸送層２３の上に、第２の正孔輸送層２４として、硬化樹脂Ａ（イオン重合開始剤３wt％添加）積層した。第１の正孔輸送層２３、第２の正孔輸送層２４の厚みはそれぞれ３０ｎｍとした。
［発光層材料の作成］
丸底フラスコに、4,4’-ビス(4,4,5,5-テトラメチル-1,3,2-ジオキサボロラン-2-イル)-4’’-n-ブチルトリフェニルアミン（1）（0.4 mmol）、4,4’-ジブロモトリフェニルアミン（2）（0.08 mmol）、4,7-ジブロモ-2,1,3-ベンゾチアジアゾール（0.32 mmol）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（0.004 mmol）、2 M炭酸カリウム水溶液（10.6 mmol）、Aliquat（登録商標）336（0.4 mmol）及びトルエン（7 ml）を入れ、窒素雰囲気下、80℃で48時間撹拌した。反応溶液をメタノール／水混合溶媒（9：1）に注ぎ、析出した重合体をろ別した。再沈殿を2回繰り返し行って精製し、黄色発光重合体Ｄを得た。
［発光層及び陰極Al形成］
ITO基板上に硬化樹脂（イオン重合開始剤１０wt％添加）、硬化樹脂Ａ（イオン重合開始剤３wt％添加）を積層した基板上に、黄色発光重合体Ｄをスピンコートし、発光層３０ｎｍを積層した。発光層の上に100 nmの膜厚のAl電極を蒸着させた。電極形成後、大気開放することなく、乾燥窒素環境中に基板を移動させた。ITO基板と、0.7 mmの無アルカリガラスに0.4 mmのザグリを入れた封止ガラスとを、光硬化性エポキシ樹脂を用いて貼り合わせることにより封止して、多層構造の有機発光素子を作製した。本有機発光素子を有機発光素子Ａ（１０wt％：３wt％）とする。
＜比較例１：第１の正孔輸送層と第２の正孔輸送層のイオン重合開始剤が同一の有機発光素子＞
実施例１で説明した手順において、正孔輸送層の硬化樹脂を作成する際の添加するイオン重合開始剤の濃度に関して、第１の正孔輸送層２３、第２の正孔輸送層２４ともに１０wt％添加した以外は、同一の条件で、有機発光素子を作成した。この有機発光素子を有機発光素子Ａ（１０wt％／１０wt％）とする。
＜比較例２：第１の正孔輸送層にのみイオン重合開始剤を添加した有機発光素子＞
実施例１で説明した手順において、正孔輸送層の硬化樹脂を作成する際の添加するイオン重合開始剤の濃度に関して、第１の正孔輸送層２３に１０wt％添加、第２の正孔輸送層２４には添加しない条件とした以外は、同一の条件で、有機発光素子を作成した。第２の正孔輸送層２４は、イオン重合開始剤を添加しなくても、硬化反応が進行し、残膜率が９０％以上であることも確認した。この有機発光素子を有機発光素子Ａ(１０wt％／０wt％)とする。
＜比較例３：第１よりも第２の正孔輸送層にイオン重合開始剤を多く添加した有機発光素子＞
実施例１で説明した手順において、正孔輸送層の硬化樹脂を作成する際の添加するイオン重合開始剤の濃度に関して、第１の正孔輸送層２３に３wt％、第２の正孔輸送層２４に１０wt％添加した以外は、同一の条件で、有機発光素子を作成した。この有機発光素子を有機発光素子Ａ（３wt％／１０wt％）とする。
＜有機発光素子性能の評価＞
実施例１並びに比較例１、２、３の有機発光素子の性能評価は、大気中、室温（25℃）において、1,000cd/m2の輝度を維持するための電圧を測定することによって行った。実施例１の有機発光素子Ａ（１０wt％／３wt％）の場合、6.0Vであったのに対して、比較例１の有機発光素子Ａ（１０wt％／１０wt％）では6.5V、比較例２の有機発光素子Ａ（１０wt％／０wt％）では、7.0Vであった。
【００６７】
これは、シミュレーションで示した傾向と一致する。更に、比較例３の有機発光素子Ａ（３wt％／１０wt％）では6.8Vであった。
以上から、イオン重合開始剤の添加濃度によって、正孔輸送層内の電極側の正孔密度が発光層側の正孔密度より大きくすることで、輝度を向上できることが示された。
＜実施例２：硬化樹脂Ｄを正孔輸送層Ｄとして用いた有機発光素子２＞
実施例１において、第１の正孔輸送層２３、第２の正孔輸送層２４を形成する硬化樹脂Ａを硬化樹脂Ｄとした以外は、同一の条件で作成した有機発光素子を有機発光素子Ｄ（１０wt％／３wt％）とした。
＜比較例４：第１の正孔輸送層、第２の正孔輸送層のイオン重合開始剤が同一の有機発光素子＞
実施例２の有機発光素子Ｄにおいて、正孔輸送層の硬化樹脂を作成する際の添加するイオン重合開始剤の濃度に関して、第１の正孔輸送層２３、第２の正孔輸送層２４ともに１０wt％添加した以外は、同一の条件で、有機発光素子を作成した。この有機発光素子を有機発光素子Ｄ（１０wt％／１０wt％）とする。
＜比較例５：第１の正孔輸送層にのみイオン重合開始剤を添加した有機発光素子＞
実施例２で説明した手順において、正孔輸送層の硬化樹脂を作成する際の添加するイオン重合開始剤の濃度に関して、第１の正孔輸送層２３に１０wt％添加、第２の正孔輸送層２４には添加しない条件とした以外は、同一の条件で、有機発光素子を作成した。第２の正孔輸送層２４は、イオン重合開始剤を添加しなくても、硬化反応が進行し、残膜率が９０％以上であることも確認した。この有機発光素子を有機発光素子Ｄ(１０wt％／０wt％)とする。
＜有機発光素子性能の評価２＞
実施例２並びに比較例４、５の有機発光素子の性能評価は、大気中、室温（25℃）において、1,000cd/m2の輝度を維持するための電圧を測定することによって行った。
【００６８】
実施例２の有機発光素子Ｄ（１０wt％／３wt％）の場合、5.7Vであったのに対して、比較例４の有機発光素子Ｄ（１０wt％／１０wt％）では6.2V、比較例５の有機発光素子Ｄ（１０wt％／０wt％）では、6.8Vであった。
【００６９】
以上から、本素子においても、イオン重合開始剤の添加濃度によって、正孔輸送層の正孔密度を電極側＞発光層側とすることで、輝度を向上できることができることが示された。
＜実施例３：正孔輸送層を３層用いた有機発光素子＞
図５に示す第３の正孔輸送層２８を有する有機発光素子Ｅ（１０wt％／５wt％／３wt％）を作成した。実施例１と同様に、硬化樹脂Ａ（イオン重合開始剤１０wt％添加）、更に、第１の正孔輸送層２３の上に、第２の正孔輸送層２４として、硬化樹脂Ａ（イオン重合開始剤５wt％添加）を積層した。これに加えて本素子では、第２の正孔輸送層２４の上に、第３の正孔輸送層２８として、硬化樹脂Ａ（イオン重合開始剤３wt％添加）を積層した。第１の正孔輸送層２３、第２の正孔輸送層２４、第２の正孔輸送層２８の厚みはそれぞれ２０ｎｍとした。
＜有機発光素子性能の評価３＞
実施例３並びに比較例４、５の有機発光素子の性能評価は、大気中、室温（25℃）において、1,000cd/m2の輝度を維持するための電圧を測定することによって行った。
【００７０】
実施例３の有機発光素子Ｅ（１０wt％／５wt％／３wt％）の場合、5.8Vであり、実施例１の有機発光素子Ａ（１０wt％／３wt％）では6.0Vと比較して、より輝度を向上できることが示された。
【符号の説明】
【００７１】
１０…硬化性重合体、１１…導電性の高分子主鎖、１２…架橋性の官能基側鎖、１３…対アニオン、１４…カチオン、１５…架橋構造、２１…ガラス基板、２２…陽極、２３…第１の正孔輸送層、２４…第２の正孔輸送層、２５…発光層、２６…電子輸送層、２７…陰極、２８…第３の正孔輸送層、２０１…有機発光素子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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