(57)【要約】【課題】十字軸式自在継手３ａ、３ｂの作動角α、βを過度に大きくしなくても、各種被検査物の入力部の回転変動を十分に大きくできる角速度変動発生装置を実現する。【解決手段】３本のトルク伝達軸２４ａ、２４ｂ、２４ｃと、２個の十字軸式自在継手３ａ、３ｂとをトルクの伝達方向に関して互いに直列に結合すると共に、これら両十字軸式自在継手３ａ、３ｂを構成する入力側ヨーク４Ａ、４Ａ同士（出力側ヨーク４Ｂ、４Ｂ同士）の間の回転方向に関する位相を互いに一致させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
トルク伝達軸の端部を別のトルク伝達軸に、十字軸式自在継手を介し、この別のトルク伝達軸に対し傾斜した状態で、且つ、これら両トルク伝達軸同士の間でトルクの伝達を可能に結合して成るものであって、
前記十字軸式自在継手は、それぞれの基部に前記両トルク伝達軸のうちの何れか一方のトルク伝達軸の端部を結合固定した入力側、出力側両ヨークと、これら入力側、出力側両ヨーク同士を揺動変位自在に結合する十字軸とを備え、これら入力側、出力側両ヨークはそれぞれ、前記トルク伝達軸の端部を結合固定する為の基部と、この基部の軸方向一端縁のうちで、このトルク伝達軸に関する直径方向反対側２箇所位置から軸方向に延出した１対の結合腕部と、これら両結合腕部の先端部に互いに同心に形成された１対の円孔とを備えたものであり、前記十字軸は、中心軸同士が互いに直交する状態で設けられた２本の軸部を備えたものであり、これら両軸部の端部がそれぞれ、前記入力側、出力側両ヨークに設けた前記各円孔の内側に、軸受を介して回転自在に支持されているものである角速度変動発生装置に於いて、
３本以上のトルク伝達軸と、２個以上の十字軸式自在継手とをトルクの伝達方向に関して互いに直列に結合すると共に、これら各十字軸式自在継手を構成する入力側ヨークの回転方向に関する位相を互いに一致させている事を特徴とする角速度変動発生装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明の対象となる角速度変動発生装置は、駆動軸を一定速度で回転させる、例えば電動モータの如き動力源により回転駆動される出力軸の角速度を正弦波状に変動させるもので、例えばオルタネータやコンプレッサ等の各種自動車用補機の各種性能を試験する為の試験装置に組み込んだ状態で使用する。
【背景技術】
【０００２】
オルタネータやコンプレッサ等の各種自動車用補機は、自動車の走行駆動用のエンジンを動力源として、無端ベルトを介して駆動する場合が多い。又、自動車の走行駆動用のエンジンの出力軸（クランク軸）は、電動モータの出力軸に比べて回転安定性が劣る。例えばディーゼルエンジン或いは直噴式のガソリンエンジンの場合には、出力軸の回転角速度が、無視できない程度の大きさで、周期的（正弦波状）に変化する。従って、前記各種自動車用補機の回転軸（入力軸）の回転角速度も周期的（正弦波状）に変化する。この様な変化は、これら各種自動車用補機の効率、耐久性等の各種性能に悪影響を及ぼすだけでなく、これら各種自動車用補機の駆動機構を構成する前記無端ベルト、及びこの無端ベルトを掛け渡すプーリの耐久性にも悪影響を及ぼす。従って、所望の性能を発揮できる各種自動車用補機及びその駆動機構の設計を行う為には、駆動軸の回転角速度を精度良く制御可能で、且つ、前記各種自動車用補機の入力軸を、回転角速度を周期的（正弦波状）に変動させつつ回転駆動できる試験装置が必要になる。
【０００３】
この様な試験装置として、特許文献１に記載されている様に、十字軸式自在継手（カルダンジョイント）の不等速性を利用して、等速回転する電動モータの駆動軸の回転角速度を正弦波状に変化させてから取り出せる様にした、回転変動試験機が知られている。図４〜５は、前記特許文献１に記載された回転変動試験機を示している。この回転変動試験機は、本発明と同様に、十字軸式自在継手の不等速性を利用して、等速回転する電動モータの駆動軸の回転速度を正弦波状に変化させる角速度変動発生装置を備える。この角速度変動発生装置は、１対のトルク伝達軸１、２と、十字軸式自在継手３とを備える。この十字軸式自在継手３は、自動車用ステアリング装置、プロペラシャフトの端部等、自動車の駆動系等に広く使用されているもので、例えば特許文献２に記載されている様に、図６〜７に示す様な構造を有する。この図６〜７に示した十字軸式自在継手３は、それぞれが金属板製である１対のヨーク４ａ、４ｂと、十字軸５とを備える。これら両ヨーク４ａ、４ｂはそれぞれ、基部６ａ、６ｂと、これら両基部６ａ、６ｂの軸方向一端縁（互いに対向する端縁）から延出した、前記両ヨーク４ａ、４ｂ毎に１対ずつの結合腕部７、７とを備える。
【０００４】
これら各結合腕部７、７は、前記両基部６ａ、６ｂの軸方向一端部で径方向反対側となる２個所位置から、これら両基部６ａ、６ｂの軸方向に延出しており、互いの内側面同士を対向させている。又、前記各結合腕部７、７の先端寄り部分には、互いに同心の円孔８、８を形成している。
【０００５】
又、前記十字軸５は、この十字軸５を構成する十字に交わる状態で設けられた２本の軸部９ａ、９ｂのうち、一方の軸部９ａの両端部を、前記一方のヨーク４ａの結合腕部７、７の先端寄り部分に形成した円孔８、８の内側に枢支すると共に、同じく他方の軸部９ｂの両端部を、前記他方のヨーク４ｂの結合腕部７、７の先端寄り部分に形成した円孔８、８の内側に枢支している。この為に、図７に示す様に、前記各円孔８、８の内側にそれぞれ、ラジアルニードル軸受等の転がり軸受１０を介して、前記十字軸５の端部を回転自在に支持している。より具体的には、その内周面に複数のニードル１１、１１を転動自在に保持した、前記転がり軸受１０の外輪として機能する軸受カップ１２を圧入固定すると共に、前記各ニードル１１、１１の径方向内側に前記十字軸５の４箇所の端部を挿入している。
【０００６】
上述の様に構成する十字軸式自在継手３を組み込んだ、前記回転変動試験機は、この十字軸式自在継手３を構成する前記両ヨーク４ａ、４ｂのうちの一方（図４〜５の左方）のヨーク４ａを、駆動源である電動モータ１３により、前記トルク伝達軸１を介して所定方向に、一定の角速度で回転駆動する。又、他方（図４〜５の右方）のヨーク４ｂの基部に、前記トルク伝達軸２の基端部（図４〜５の左端部）を結合固定し、このトルク伝達軸２の先端部（図４〜５の右端部）により、被検査物である前記各種自動車用補機、前記無端ベルト、及びこの無端ベルトを掛け渡す前記プーリ等を駆動可能としている。前記電動モータ１３を載置したテーブル１４は、円弧状のガイドレール１５に沿って、前記十字軸式自在継手３の変位中心（前記十字軸５の軸部９ａ、９ｂのうちの一方の軸部９ａの中心）を通る鉛直軸を中心として揺動変位可能であり、この揺動変位に伴って、前記十字軸式自在継手３の作動角（ジョイント角＝前記両ヨーク４ａ、４ｂの中心軸同士の傾斜角度）を変更可能にしている。そこで、前記テーブル１４を、図５に示した中立位置から、この図５の上方又は下方に移動させ、前記十字軸式自在継手３に作動角を持たせた状態で前記電動モータ１３により、前記トルク伝達軸１、この十字軸式自在継手３を介して前記トルク伝達軸２を回転駆動すれば、このトルク伝達軸２を不等速で回転させて、前記各種被検査物の検査を行える。
【０００７】
上述の様に、前記十字軸式自在継手３に作動角を付与した状態で、１対のトルク伝達軸１、２同士の間でトルクを伝達する事により、等速回転運動が不等速回転運動（周期的な回転運動）に変換できる点に就いて、図８を参照しつつ説明する。この図８の（Ａ）に示す様に、それぞれがトルク伝達軸であり、互いの端部同士を十字軸式自在継手３によりトルクの伝達を可能に連結した入力軸１６の中心軸Ｏ１６と出力軸１７の中心軸Ｏ１６とが角度α分傾斜しており、前記十字軸式自在継手３の作動角（ジョイント角）がαである場合に就いて説明する。
【０００８】
この様な条件で前記入力軸１６を、角速度ωＡで前記中心軸Ｏ１６を中心に回転させると、前記出力軸１７が中心軸Ｏ１７を中心に角速度ωＢで回転する。前記入力軸１６を前記中心軸Ｏ１６を中心にθだけ回転させた場合に於ける、これら入力軸１６の角速度ωＡと出力軸１７の角速度ωＢとの関係は、次の（１）式の通りである。
ωＢ＝｛ｃｏｓα／（１−ｓｉｎ２θ・ｓｉｎ２α）｝ωＡ  −−−（１）
そして、前記入力軸１７の回転角速度ωＡを一定とした場合に、前記入力軸１６の角速度ωＡと前記出力軸１７の角速度ωＢとの関係は、図８の（Ｂ）に示す様になる。この図８の（Ｂ）は、前記入力軸１６の角速度ωＡが、実線ａで示す様に一定の場合に、前記出力軸１７の角速度ωＢが破線ｂで示す様に、正弦波状に変動する事を表している。この様な図８の（Ｂ）から明らかな通り、前記特許文献１に記載された回転変動試験機によれば、駆動源である電動モータ１３により、入力側のトルク伝達軸１を一定の角速度で回転駆動する事で、出力側であるトルク伝達軸２を不等速で回転させて、前記無端ベルトや前記プーリ等の、各種被検査物の検査を行える。
【０００９】
これら各種被検査物の検査に要求される条件によっては、これら各種被検査物の入力部の回転変動を大きくする必要がある。具体的には、前記図８の（Ｂ）に示した、前記出力軸１７の角速度ωＢの振幅を大きくする必要がある。前記（１）式から分かる様に、前記十字軸式自在継手３の作動角αを大きくすれば、前記角速度ωＢの振幅を大きくできる。但し、前記図６〜７から分かる様に、前記十字軸式自在継手３の作動角αを大きくすると、この十字軸式自在継手３のヨーク４ａ、４ｂを構成する各結合腕部７、７の端縁同士が当接し合う等、これら両ヨーク４ａ、４ｂ同士が干渉し合い、前記十字軸式自在継手３によるトルク伝達を行えなくなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開昭６３−２８１０３６号公報
【特許文献２】特開２０１２−１９３８６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、上述の様な事情に鑑みて、十字軸式自在継手の作動角を過度に大きくしなくても、各種被検査物の入力部の回転変動を十分に大きくできる角速度変動発生装置を実現すべく発明したものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の角速度変動発生装置は、前述の図４〜５に記載した回転変動試験機に組み込まれている角速度変動発生装置と同様に、トルク伝達軸の端部を、別のトルク伝達軸の端部に、十字軸式自在継手を介し、この別のトルク伝達軸に対し傾斜した状態で、且つ、これら両トルク伝達軸同士の間でトルクの伝達を可能に結合する事で構成している。又、前記十字軸式自在継手は、入力側、出力側両ヨークと、十字軸とを備える。
このうちの入力側、出力側両ヨークはそれぞれ、基部と、１対の結合腕部と、１対の円孔とを備える。このうちの基部は、前記両トルク伝達軸のうちの何れか一方のトルク伝達軸の端部を結合固定している。又、前記両結合腕部は、この基部の軸方向一端縁のうちで、この一方のトルク伝達軸に関する直径方向反対側２箇所位置から軸方向に延出している。又、前記両円孔は、これら両結合腕部の先端部に互いに同心に形成している。
又、前記十字軸は、中心軸同士が互いに直交する状態で設けられた２本の軸部を備える。
そして、前記両軸部の端部をそれぞれ、前記入力側、出力側両ヨークに設けた前記各円孔の内側に、軸受を介して回転自在に支持している。
【００１３】
特に、本発明の角速度変動発生装置に於いては、３本以上のトルク伝達軸と、２個以上の十字軸式自在継手とをトルクの伝達方向に関して互いに直列に結合すると共に、これら各十字軸式自在継手を構成する前記入力側ヨークの回転方向に関する位相を互いに一致させている。
【発明の効果】
【００１４】
上述の様に構成する本発明の角速度変動発生装置によれば、十字軸式自在継手３の作動角を過度に大きくしなくても、各種被検査物の入力部の回転変動を十分に大きくできる。この為、例えば電動モータ等の駆動軸の回転角速度を精度良く制御可能な駆動源により、入力側のトルク伝達軸を一定の角速度で回転させる事により、出力側であるトルク伝達軸を不等速で（周期的に）しかも回転角速度の振幅を大きくした状態で回転させて、前記無端ベルトや前記プーリ等の、各種被検査物の検査を行える回転変動試験機を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施の形態の第１例を示す、角速度変動発生装置を組み込んだ回転変動試験機の部分横断略平面図。
【図２】同じく角速度変動発生装置の構造を模式的に示す部分略平面図（Ａ）と、入力側のトルク伝達軸の回転角速度と出力側のトルク伝達軸の回転角速度との関係を示す線図（Ｂ）。
【図３】本発明の実施の形態の第２例を示す、図１と同様の図。
【図４】従来構造の角速度変動発生装置を組み込んだ回転変動試験機の略側面図。
【図５】同じく略平面図。
【図６】従来から知られている十字軸式自在継手の１例を示す側面図。
【図７】一部を切断して図６の上方から見た図。
【図８】従来の角速度変動発生装置の構造を模式的に示す部分略平面図（Ａ）と、入力側のトルク伝達軸の回転角速度と出力側のトルク伝達軸の回転角速度との関係を示す線図（Ｂ）。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
［実施の形態の第１例］
図１〜２は、本発明の実施の形態の第１例として、本発明の角速度変動発生装置２３を組み込んだ回転変動試験機１８を示している。この回転変動試験機１８は、電動モータ１３を駆動源とし、出力軸１７により、被検査物であるプーリ１９ａ、１９ｂ、無端ベルト２０、オルタネータの如き自動車用補機２１を回転駆動する様に構成している。そして、前記電動モータ１３の駆動軸２２と前記出力軸１７との間に、前記角速度変動発生装置２３を組み込んで、この駆動軸２２が、図２の（Ｂ）に実線ａで示す様に、一定の回転角速度ωＡで回転する場合に、前記出力軸１７の回転角速度ωＣが、図２の（Ｂ）に鎖線ｃで示す様に、大きく変動する様にしている。
【００１７】
本例の場合、前記角速度変動発生装置２３は、３本のトルク伝達軸２４ａ、２４ｂ、２４ｃと、２個の十字軸式自在継手３ａ、３ｂとを備え、これら各トルク伝達軸２４ａ、２４ｂ、２４ｃと、これら両十字軸式自在継手３ａ、３ｂとをトルクの伝達方向に関して直列に結合している。即ち、これら両十字軸式自在継手３ａ、３ｂのうち、一方（図１の右方）の自在継手３ａを構成する入力側、出力側両ヨーク４Ａ、４Ｂのうちの入力側ヨーク４Ａ（図１の右側）に、前記各トルク伝達軸２４ａ、２４ｂ、２４ｃのうちの第一のトルク伝達軸２４ａを前記入力側ヨーク４Ａと同軸に、同じく出力側ヨーク４Ｂ（図１の左側）に、第二のトルク伝達軸２４ｂの端部をこの出力側ヨーク４Ｂと同軸に、それぞれ結合固定している。又、前記両十字軸式自在継手３ａ、３ｂのうち、他方（図１の左方）の自在継手３ｂを構成する入力側、出力側両ヨーク４Ａ、４Ｂのうちの入力側ヨーク４Ａに、前記第二のトルク伝達軸２４ｂの端部をこの入力側ヨーク４Ａと同軸に、同じく出力側４Ｂに、第三のトルク伝達軸２４ｃの端部をこの出力側ヨーク４Ｂと同軸に、それぞれ結合固定している。そして、前記第一のトルク伝達軸２４ａ（入力軸１６ａ）と前記第三のトルク伝達軸２４ｃ（出力軸１７）とを、互いの回転中心軸Ｏ１、Ｏ２を互いに平行に配置した状態で、前記回転変動試験機１８のフレームに対し、ラジアルニードル軸受等の、ラジアル荷重を支承できるが、軸方向に変位可能な軸受２５、２５により、回転可能に支持している。
【００１８】
この状態で、前記両十字軸式在継手３ａ、３ｂの回転方向に関する位相を互いに一致させている。即ち、前記各トルク伝達軸２４ａ、２４ｂ、２４ｃの回転角度（回転方向に関する位相）に拘らず、前記両十字軸式在継手３ａ、３ｂを構成する入力側ヨーク４Ａ、４Ａ同士（出力側ヨーク４Ｂ、４Ｂ同士）の間の回転方向に関する位相が互いに一致する様に、これら入力側、出力側各ヨーク４Ａ、４Ｂの基部と、前記各トルク伝達軸２４ａ、２４ｂ、２４ｃの一端部（互いに対向する側の端部）との結合部の位相を調節している。
【００１９】
上述の様な角速度変動発生装置２３を組み込んで前記回転変動試験機１８を構成する為に、この角速度変動発生装置２３を構成する前記各トルク伝達軸２４ａ、２４ｂ、２４ｃのうちの第一のトルク伝達軸２４ａ（入力軸１６ａ）を、前記電動モータ１３の駆動軸２２により、駆動プーリ２６と従動プーリ２７と無端ベルト２８とを介して、等速で（角速度を一定にした状態で）回転駆動する様にしている。一方、前記第三のトルク伝達軸２４ｃ（出力軸１７）の回転を、１対のプーリ１９ａ、１９ｂと無端ベルト２０とにより、自動車用補機２１の入力軸に伝達し、この自動車用補機２１を回転駆動する様にしている。尚、前記両プーリ１９ａ、１９ｂと、無端ベルト２０と、自動車用補機２１とのうちの１乃至複数の部材が、前記回転変動試験機１８による試験を施すべき被検査物品である。
【００２０】
上述の様に構成する本例の角速度変動発生装置２３を組み込んだ回転変動試験機によれば、前記両十字軸式自在継手３ａ、３ｂの作動角α、βを大きくしなくても、前記各被検査物品の入力部の回転変動を大きくできる。この点に就いて、図２を参照しつつ説明する。前記両十字軸式自在継手３ａ、３ｂの作動角をそれぞれα、βとした状態で前記入力軸１６ａ（第一のトルク伝達軸２４ａ）を、角速度ωＡで中心軸Ｏ１６を中心に回転させると、前記第二のトルク伝達軸２４ｂが、中心軸Ｏ２４ｂを中心に角速度ωＢで回転する。前記入力軸１６を前記中心軸Ｏ１６を中心にθ分だけ回転させた場合、これら入力軸１６の角速度ωＡと第二のトルク伝達軸２４ｂの角速度ωＢとの関係は、前述の従来構造に就いて図８により説明した様に、次の（１）式の通りである。
ωＢ＝｛ｃｏｓα／（１−ｓｉｎ２θ・ｓｉｎ２α）｝ωＡ  −−−（１）
更に、前記第二のトルク伝達軸２４ｂが角速度ωＢで回転した場合、この第二のトルク伝達軸２４ｂの角速度ωＢと前記第三のトルク伝達軸２４ｃの角速度ωＣとの関係は、次の（２）式の通りである。
ωＣ＝｛ｃｏｓβ／（１−ｓｉｎ２θ・ｓｉｎ２β）｝ωＢ  −−−（２）
この（２）式で表した、前記第二のトルク伝達軸２４ｂの従動側に設けられた十字軸式自在継手３ｂによる角速度変動は、この第二のトルク伝達軸２４ｂの駆動側に設けられ、前記（１）式で表した、前記十字軸式自在継手３ａによる角速度変動に重畳された状態で、前記第三のトルク伝達軸２４ｃに伝達される。従って、前記第一のトルク伝達軸２４ａ（入力軸１６ａ）の角速度ωＡと、前記第三のトルク伝達軸２４ｂ（出力軸１７）の角速度ωＣとの関係は、次の（３）式の通りである。
ωＣ＝｛ｃｏｓα／（１−ｓｉｎ２θ・ｓｉｎ２α）｝ωＡ×｛ｃｏｓβ／（１−ｓｉｎ２θ・ｓｉｎ２β）｝ωＢ  −−−（３）
【００２１】
図２の（Ｂ）は、前記第一のトルク伝達軸２４ａ（入力軸１６ａ）の角速度ωＡと、前記第二のトルク伝達軸２４ｂの角速度ωＢと、前記第三の伝達軸２４ｃ（出力軸１７）の角速度ωＣとの関係を示している。前記第一のトルク伝達軸２４ａが、図２の（Ｂ）に実線ａで示す様に、一定の角速度ωＡで回転すると、前記第二のトルク伝達軸２４ｂは、同じく破線ｂに示す様に、多少の変動を有する角速度ωＢで回転し、更に、前記第三のトルク伝達軸２４ｃは、図２の（Ｃ）に鎖線ｃで示す様に、大きな変動を有する角速度ωＣで回転する。尚、図２の（Ｂ）の実線ａ及び破線ｂは、前述の従来構造の場合を示す、図８の（Ｂ）の実線ａ及び破線ｂと同じである。
【００２２】
上述の様な図２の（Ｂ）の記載から明らかな通り、本例の角速度変動発生装置２３を組み込んだ回転変動試験機１８によれば、十字軸式自在継手３ａ、３ｂの作動角α、βを過度に大きくしなくても、前記電動モータ１３の駆動軸２２を一定の角速度ωＡで回転させた状態のまま、前記第三のトルク伝達軸２４ｃ（出力軸１７）を不等速でしかも回転角速度ωＣの振幅を十分に大きくした状態で回転させられる。この結果、前記無端ベルト２０や前記プーリ１９ａ、１９ｂ、更には自動車用補機２１等の、各種被検査物の検査を、これら各種被検査物に応じた条件で適切に行える。
【００２３】
［実施の形態の第２例］
図３は、本発明の実施の形態の第２例を示している。本例の回転変動試験機１８ａの場合には、上述した実施の形態の第１例の回転変動試験機１８に組み込んだ角速度変動発生装置２３と同様の構成を有する角速度変動発生装置２３ａ、２３ｂを２組、駆動源である電動モータ１３の駆動軸２２と、被検査物である自動車用補機２１の回転軸に固定したプーリ１９ｂとの間に、トルクの伝達方向に関して、互いに直列に組み付けている。この様な本例の回転変動試験機１８ａの場合には、途中に４組の十字軸式自在継手３ａ、３ｂ、３ｃ、３ｄを設けており、これら各十字軸式自在継手３ａ、３ｂ、３ｃ、３ｄの回転方向に関する位相を互いに一致させている。本例の場合、この様に、途中に４組の十字軸式自在継手３ａ、３ｂ、３ｃ、３ｄを設け、これら各十字軸式自在継手３ａ、３ｂ、３ｃ、３ｄの回転方向に関する位相を互いに一致させている為、上述した実施の既知の第１例よりも大きな（前記各十字軸式自在継手３ａ、３ｂ、３ｃ、３ｄの作動角を同じとした場合に、凡そ２倍の）角速度変動を得られる。従って、各種被検査物の検査に関して、より広範囲の要求に対応できる。
【００２４】
尚、本例の場合には、一方の角速度変動発生装置２３ａの一端から他端に伝達したトルクを、１対のプーリ２９ａ、２９ｂと無端ベルト３０とにより、他方の角速度変動発生装置１８ｂの他端に伝達し、この他方の角速度変動発生装置２３ｂを他端から一端にトルクを伝達する様にして、前記回転変動試験機１８ａの、図３の左右方向に関する幅寸法寸法が嵩まない様にしつつ、前記大きな（前記各十字軸式自在継手３ａ、３ｂ、３ｃ、３ｄの作動角を同じとした場合に、凡そ２倍の）角速度変動を得られる様にしている。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第１例と同様であるから、重複する説明は省略する。
【産業上の利用可能性】
【００２５】
本発明の角速度変動発生装置は、駆動軸を一定速度で回転させる、例えば電動モータの如き動力源により回転駆動される出力軸の角速度を正弦波状に変動させるもので、例えばオルタネータやコンプレッサ等の各種自動車用補機の各種性能を試験する為の試験装置に組み込んだ状態で使用する事が一般的であるが、遊園地に設ける各種遊具の駆動源の如き特殊な駆動装置等、試験装置以外の用途にも適用可能である。
【符号の説明】
【００２６】
１    トルク伝達軸
２    トルク伝達軸
３ａ〜３ｄ  十字軸式自在継手
４ａ、４ｂ  ヨーク
４Ａ  入力側ヨーク
４Ｂ  出力側ヨーク
５    十字軸
６ａ、６ｂ  基部
７    結合腕部
８    円孔
９ａ、９ｂ  軸部
１０    転がり軸受
１１    ニードル
１２    軸受カップ
１３    電動モータ
１４    テーブル
１５    ガイドレール
１６、１６ａ  入力軸
１７    出力軸
１８、１８ａ、１８ｂ  回転変動試験機
１９ａ、１９ｂ  プーリ
２０    無端ベルト
２１    自動車用補機
２２    駆動軸
２３、２３ａ、２３ｂ  角速度変動発生装置
２４ａ  第一のトルク伝達軸
２４ｂ  第二のトルク伝達軸
２４ｃ  第三のトルク伝達軸
２５    軸受
２６    駆動プーリ
２７    従動プーリ
２８    無端ベルト
２９ａ、２９ｂ  プーリ
３０    無端ベルト
【図１】
2015011009.tif 000003
【図２】
2015011009.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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