(57)【要約】本発明の目的は、細胞死または腫瘍細胞のアポトーシス、（間質細胞、間質のマトリックス、および腫瘍内および腫瘍周囲の血管化からなる）腫瘍周囲微小環境の変更、及び／又は、腫瘍のまわりの炎症反応ならびに／もしくは免疫反応の変更を誘導することによる、ヒトを含む哺乳動物への直接投与を介した、ヒト癌の治療上の管理のための薬剤の製造のための、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞の受容体に対して特異的な、抗体またはそのフラグメントの使用である。これは、具体的には、黒色腫、癌腫（特に、乳癌、肺癌、消化系癌、前立腺癌、子宮頚癌、子宮内膜癌、卵巣癌および膀胱癌）、白血病、リンパ腫、神経芽腫などの新生細胞、および骨肉腫などの肉腫の場合である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
癌の処置のための薬剤または医薬組成物の製造に関する、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはそのフラグメントの使用。
【請求項２】
腫瘍細胞におけるアポトーシスの誘導のための薬剤または医薬組成物の製造に関する、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはそのフラグメントの使用。
【請求項３】
腫瘍の大きさを縮小するための薬剤または医薬組成物の製造に関する、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはそのフラグメントの使用。
【請求項４】
腫瘍の大きさの縮小は、腫瘍周囲微小環境を変更することによって実行されることを特徴とする、請求項３に記載の使用。
【請求項５】
腫瘍周囲微小環境の変更は、間質のマトリックスおよび間質細胞の生理機能の変更、及び／又は、炎症反応ならびに／もしくは免疫反応に関係する細胞の生理機能の変更、及び／又は、血管化の原因である細胞の生理機能の変更を含むことを特徴とする、請求項４に記載の使用。
【請求項６】
間質のマトリックスおよび間質細胞の生理機能及び／又は炎症反応ならびに免疫反応の細胞の生理機能の変更は、腫瘍マーカーの阻害を含むことを特徴とする、請求項５に記載の使用。
【請求項７】
腫瘍マーカーは、好ましくは、ＮＦ−ｋＢ、ＴＧＦアルファ、ＴＧＦベータ１、ＴＧＦベータ２、ＴＧＦベータ３、ＳＰＡＲＣ、ＭＭＰ−３、ＭＭＰ−７、ＭＭＰ−９、ＭＭＰ−１１、ＭＭＰ−１３、ＭＭＰ−１４及び／又はそれらの任意の組み合わせのリストのいずれかから選択されることを特徴とする、請求項６に記載の使用。
【請求項８】
血管化の原因である細胞の生理機能の変更は、好ましくは、血管内皮細胞の増殖を阻害することによる、血管新生の阻害を含むことを特徴とする、請求項５に記載の使用。
【請求項９】
癌は、黒色腫、神経膠腫、癌腫、腺癌、白血病、リンパ腫、骨髄腫、胚芽腫または神経外胚葉腫のタイプの新生細胞及び／又は肉腫を含む群のいずれかから選択されることを特徴とする、請求項１乃至８のいずれかに記載の使用。
【請求項１０】
癌腫は、以下の、乳管癌を含む乳癌、小細胞肺癌および非小細胞肺癌の両方を含む肺癌、濾胞性甲状腺癌および甲状腺乳頭癌の両方を含む甲状腺癌、前立腺癌、子宮頚癌、子宮内膜癌、卵巣癌、内皮および移行性の膀胱癌の両方を含む膀胱癌及び／又は絨毛癌のいずれかから選択されることを特徴とする、請求項９に記載の使用。
【請求項１１】
腺癌は、結腸腺癌、乳腺癌、卵巣腺癌、膵臓腺癌、肺腺癌、および胃腺癌のいずれかから選択されることを特徴とする、請求項９に記載の使用。
【請求項１２】
白血病は、Ｔ細胞リンパ芽球性白血病、Ｂ細胞リンパ芽球性白血病、およびＴ／ＮＫ細胞白血病から選択されることを特徴とする、請求項９に記載の使用。
【請求項１３】
リンパ腫は、Ｂ型リンパ腫、Ｔ型リンパ腫、ホジキンリンパ腫またはバーキットリンパ腫から選択されることを特徴とする、請求項９に記載の使用。
【請求項１４】
肉腫は、好ましくは、骨肉腫、横紋筋肉腫、子宮内膜間質肉腫、線維肉腫、悪性線維性組織球腫またはユーイング肉腫であることを特徴とする、請求項９に記載の使用。
【請求項１５】
新生細胞は、好ましくは、神経芽腫または網膜芽細胞腫であることを特徴とする、請求項９に記載の使用。
【請求項１６】
抗体は、配列番号１、配列番号２または配列番号３から選択される、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体の少なくとも１つの配列を認識することを特徴とする、請求項１乃至１５のいずれかに記載の使用。
【請求項１７】
ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体、またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはそのフラグメントを含む医薬組成物。
【請求項１８】
抗体は、配列番号１、配列番号２または配列番号３から選択される、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体の少なくとも１つの配列を認識することを特徴とする、請求項１７に記載の医薬組成物。
【請求項１９】
担体及び／又は薬学的に許容可能なビヒクルをさらに含むことを特徴とする、請求項１７または１８のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項２０】
癌の処置のための、請求項１７乃至１９の医薬組成物の使用。
【請求項２１】
癌は、黒色腫、神経膠腫、癌腫、腺癌、白血病、胚芽腫または神経外胚葉腫のタイプの新生細胞及び／又は肉腫を含む群から選択されることを特徴とする、請求項２０に記載の使用。
【請求項２２】
癌腫は、以下の、乳管癌を含む乳癌、小細胞肺癌および非小細胞肺癌の両方を含む肺癌、濾胞性甲状腺癌および甲状腺乳頭癌の両方を含む甲状腺癌、前立腺癌、子宮頚癌、子宮内膜癌、卵巣癌、内皮および移行性の膀胱癌の両方を含む膀胱癌及び／又は絨毛癌のいずれかから選択されることを特徴とする、請求項２１に記載の使用。
【請求項２３】
腺癌は、以下の、結腸腺癌、乳腺癌、卵巣腺癌、膵臓腺癌、肺腺癌、および胃腺癌のいずれかから選択されることを特徴とする、請求項２１に記載の使用。
【請求項２４】
白血病は、Ｔ細胞リンパ芽球性白血病、Ｂ細胞リンパ芽球性白血病、およびＴ／ＮＫ細胞白血病から選択されることを特徴とする、請求項２１に記載の使用。
【請求項２５】
リンパ腫は、Ｂ型リンパ腫、Ｔ型リンパ腫、ホジキンリンパ腫またはバーキットリンパ腫から選択されることを特徴とする、請求項２１に記載の使用。
【請求項２６】
肉腫は、好ましくは、骨肉腫、横紋筋肉腫、子宮内膜間質肉腫、線維肉腫、悪性線維性組織球腫またはユーイング肉腫であることを特徴とする、請求項２１に記載の使用。
【請求項２７】
新生細胞は、好ましくは、神経芽腫または網膜芽細胞腫であることを特徴とする、請求項２１に記載の使用。
【請求項２８】
腫瘍細胞におけるアポトーシスの誘導のための、請求項１７乃至１９の医薬組成物の使用。
【請求項２９】
腫瘍の大きさを縮小するための、請求項１７乃至１９の医薬組成物の使用。
【請求項３０】
腫瘍の大きさの縮小は、腫瘍周囲微小環境を変更することによって実行されることを特徴とする、請求項２９に記載の使用。
【請求項３１】
腫瘍周囲微小環境の変更は、間質のマトリックスおよび間質細胞の生理機能の変更、及び／又は、炎症反応ならびに免疫反応に関係する細胞の生理機能の変更、及び／又は、血管化の原因である細胞の生理機能の変更を含むことを特徴とする、請求項３０に記載の使用。
【請求項３２】
間質のマトリックスおよび間質細胞の生理機能の変更、及び／又は、炎症反応ならびに免疫反応に関係する細胞の生理機能の変更は、腫瘍マーカーの阻害を含むことを特徴とする、請求項３１に記載の使用。
【請求項３３】
腫瘍マーカーは、好ましくは、以下の、ＮＦ−ｋＢ、ＴＧＦアルファ、ＴＧＦベータ１、ＴＧＦベータ２、ＴＧＦベータ３、ＳＰＡＲＣ、ＭＭＰ−３、ＭＭＰ−７、ＭＭＰ−９、ＭＭＰ−１１、ＭＭＰ−１３、ＭＭＰ−１４及び／又はそれらの任意の組み合わせのリストのいずれかから選択されることを特徴とする、請求項３２に記載の使用。
【請求項３４】
血管化の原因である細胞の生理機能の変更は、好ましくは、血管内皮細胞の増殖を阻害することによる、血管新生の阻害を含むことを特徴とする、請求項３１に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医学の分野内にある。より具体的には、本発明は、医学、薬理学および腫瘍学に応用される分子生物学の分野内にある。具体的には、それは、ヒトにおける癌の処置のための薬剤の製造に関する治療上の抗体の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
＜先行技術＞
ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３のタイプのＮＫ受容体（物質Ｐ（Ｓｕｂｓｔａｎｃｅ Ｐ）およびタキキニンのニューロペプチド受容体）は、体細胞において広く分布される。それらの存在は、哺乳動物の中枢神経系および末梢神経系において、消化系、循環系、造血細胞および炎症細胞及び／又は免疫反応細胞において、また軟組織、特に血管内皮において示された。ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体がそれらの調節に関係する、複数の生物学的プロセスが現在知られている。
【０００３】
物質Ｐは、哺乳動物において生成される天然由来のウンデカペプチドであり、その配列は、Ｖｅｂｅｒ ｅｔ ａｌ． （ＵＳ ４．６８０．２８３）によって記載され、タキキニンのファミリーに属する。このファミリーはまた、とりわけ、ニューロキニンＡ、ニューロキニンＢ、ニューロペプチドＫ、ニューロペプチドガンマおよびヘモキニンＩなどの、他のペプチドを含む。いくつかの疾患の疾病原因における物質Ｐおよび他のタキキニンの関与は、科学文献において広く報告されてきた。この点に関して、タキキニンの作用は、アルツハイマー病、多発性硬化症、パーキンソン病、不安症およびうつ病などの、ヒト神経系疾患の疾病原因に関連してきた（Ｂａｒｋｅｒ Ｒ． ｅｔ ａｌ．， １９９６； Ｋｒａｍｅｒ ＭＳ， ｅｔ ａｌ． １９９８）。
【０００４】
タキキニンの関与はまた、関節リウマチ、喘息、アレルギー性鼻炎、潰瘍性大腸炎およびクローン病などの炎症性腸疾患などの、炎症性の成分（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ）を有するいくつかの疾患の疾病原因において証明されてきた（Ｍａｇｇｉ ＣＡ， ｅｔ ａｌ． １９９３）。
【０００５】
この意味で、ＮＫ１受容体の非ペプチドアンタゴニストは、うつ病、精神病および不安症などの、いくつかの中枢神経系障害の処置のための薬剤として開発されてきた（ＷＯ ９５／１６６７９、ＷＯ ９５／１８１２４、ＷＯ ９５／２３７９８、およびＷＯ ０１／７７１００）。選択的なＮＫ１受容体アンタゴニストの使用が、抗癌性化学療法薬剤によって誘導された、悪心および嘔吐の処置の他に、尿失禁のいくつかの形態の処置に有用であると記載されてきた（Ｑｕａｒｔａｒａ Ｌ． ｅｔ ａｌ．， １９９８； Ｄｏｉ Ｔ． ｅｔ ａｌ．， １９９９）。
【０００６】
２００３年に公開された研究において（Ｇｉａｒｄｉｎａ Ｇ， ｅｔ ａｌ．， ２００３）、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体アンタゴニストの最近の特許の検討が行われた。最も重要な世界の製造業者からの分子は、主として：潰瘍性大腸炎の抗うつ、抗炎症、不安緩解、制吐の処置を含む、それらの起こり得る適用を示して記載される。
【０００７】
Ａｎｔａｌ Ｏｒｏｓｚ ｅｔ ａｌ．（Ｏｒｏｓｚ Ａ， ｅｔ ａｌ．， １９９５）によって公開された記事は、（例えば、ＮＣＩ−Ｈ６９として指定される細胞において）肺細胞癌の増殖を阻害する、いくつかの物質Ｐ（ＰＳ）アンタゴニストの使用を記載する。一方で、Ｂｕｎｎ ＰＡ Ｊｒ（Ｂｕｎｎ ＰＡ Ｊｒ． ｅｔ ａｌ．， １９９４）によって公開された記事は、肺癌のインビトロ（ｉｎ ｖｉｔｒｏ）でのいくつかの商用（ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ）細胞株（例えば、ＮＣＩ−Ｈ５１０、ＮＣＩ−Ｈ３４５およびＳＨＰ−７７として指定される細胞）の増殖を阻害することができる、物質Ｐアンタゴニストを記載する。
【０００８】
Ｐａｌｍａ Ｃ ｅｔ ａｌ．（Ｐａｌｍａ Ｃ． ｅｔ ａｌ．， ２０００）によって公開された記事において、中枢神経系の星状細胞が、ＮＫ１受容体を含む、いくつかの神経伝達物質のための機能的な受容体を発現すると記載される。脳腫瘍において、星状細胞に由来する悪性グリア細胞は、タキキニンの作用下で、およびＮＫ１受容体の媒介によって、それらの増殖速度を増加させる媒介物質の分泌の引き金となる。結果的に、選択的なＮＫ１アンタゴニストは、悪性神経膠腫の処置のための治療薬として非常に有用であり得る。
【０００９】
特許ＥＰ ７７３０２６（Ｐｆｉｚｅｒ）は、哺乳動物における癌、特に、小さな肺癌、ＡＰＵＤＯＭＡＳ（アミン前駆物質吸収、および脱炭酸（主として消化管粘膜にある腫瘍である、アミン前駆物質取り込み脱炭酸）、神経内分泌腫瘍、および小さな肺外の癌の処置のための非ペプチドＮＫ１受容体アンタゴニストの使用に言及する。
【００１０】
一方で、ＷＯ ２００１００１９２２は、腺癌および非常に特異的な前立腺癌の処置のためのＮＫ１受容体アンタゴニストの使用を記載する。
【００１１】
（ＣＰ−９６３４１−１−Ｐｆｉｚｅｒ、ＭＥＮ １１４６７（ＳＲ ４８９６８）−Ｓａｎｏｆｉ−およびＭＥＮ １１４２０−ネパデュタント−などの）特異的なＮＫ１およびＮＫ２のアンタゴニストでのいくつかの研究は、細胞増殖の遮断におけるそれらの有効性を示した（Ｓｉｎｇｈ Ｄ ｅｔ ａｌ．， ２０００； ａｎｄ Ｂｉｇｉｏｎｉ Ｍ． ｅｔ ａｌ．， ２００５）。
【００１２】
非ペプチドＮＫ受容体アンタゴニストが、胃癌、結腸癌（Ｒｏｓｓｏ Ｍ， ｅｔ ａｌ．， ２００８）または黒色腫（Ｍｕｎｏｚ Ｍ， ｅｔ ａｌ． ２０１０）などの、様々な腫瘍からの腫瘍細胞においてアポトーシス（細胞死）を誘導すると記載されてきた。さらに、これらの受容体が、癌細胞において過剰発現されると記載されてきた。
【００１３】
特許ＥＳ ２ ２４６ ６８７は、「哺乳動物からの腫瘍細胞におけるアポトーシスの誘導のための（および、それ故「癌の処置のための」）医薬組成物の製造に関する非ペプチドＮＫ１受容体アンタゴニストおよび物質Ｐの使用」を請求する。
【００１４】
抗体は、いくつかの有機分子への高度に選択的な結合のための能力を有するペプチド化合物である。いくつかの細胞受容体へのそれらの結合は、その活性の変更を誘導し、これは、細胞代謝の規則的な生理活性の変化につながる。
【００１５】
癌の処置などの、いくつかの細胞受容体の細胞外ドメインに対するモノクローナル抗体の使用は、臨床診療において広く普及している。腫瘍学で使用するための認可された治療上のモノクローナル抗体は、主として、乳癌のための抗ＥｒｂＢ２／ＨＥＲ２である、トラスツズマブ、結腸癌のための抗ＥｒｂＢ１／ＥＧＦＲである、セツキシマブ、およびいくつかのタイプの癌のための抗ＶＥＧＦＲ（血管内皮成長因子受容体）である、ベバシズマブを含む（Ａｄａｍｓ ＧＰ． ｅｔ ａｌ．， ２００５）。
【００１６】
特許出願ＷＯ／２００９／１２５０３９は、「ヒトを含む哺乳動物への直接的な投与によって、ＮＫ１受容体及び／又はＥｒｂＢ受容体ファミリーのメンバーを発現する癌の治療上の管理のための薬剤の製造に関する、物質Ｐに対して特異的な、抗体またはそのフラグメントの使用」を請求する。
【００１７】
さらに、癌の形成および進行において、腫瘍細胞の分子の機構が関係するだけでなく、間質細胞、炎症、および腫瘍細胞且つ間質細胞と炎症との間の相互作用も非常に重要である（ＭｃＡｌｌｉｓｔｅｒ ＳＳ， ｅｔ ａｌ． ２０１０； Ｉｋｕｓｈｉｍａ Ｈ， Ｍｉｙａｚｏｎｏ Ｋ， ２０１０）。
【００１８】
さらに、いくつかの物質、例えばＮＦｋｂ（核因子カッパＢ）、ＴＧＦベータ（形質転換増殖因子ベータ）およびＳＰＡＲＣ（分泌したタンパク質、酸性、システインが豊富）またはＴＧＦアルファ（形質転換増殖因子アルファ）は、腫瘍内微小環境において存在するように示され、腫瘍の形成および進行において非常に重要である（Ｃｏｕｓｓｅｎｓ Ｌ ａｎｄ Ｗｅｒｂ Ｚ． ２００２）。ＴＧＦベータは、ＣＤ８＋リンパ球の前駆物質形態からエフェクター細胞形態への形質転換を阻害することができる（Ｂｅｒｚｏｆｓｋｙ ＪＡ， ｅｔ ａｌ． ２００４）。ＳＰＡＲＣは、腫瘍血管新生において主要な役割を果たす（Ｃａｒｍｅｌｉｅｔ Ｐ ａｎｄ ＲＫ Ｊａｉｎ． ２０００）。血管新生、免疫および炎症は、腫瘍進行のための主要な因子である（Ｈａｎａｈａｎ Ｄ ａｎｄ Ｗｅｉｎｂｅｒｇ ＲＡ． Ｃｅｌｌ． ２０００）。
【００１９】
癌進行における線維芽細胞によって生成された、いくつかの分子の重要性は、周知であり、治療上の標的としてのそれらの使用が、それらに対して特異的なモノクローナル抗体の使用による癌の処置のために提案さえされてきた（Ｗｅｌｔ Ｓ， ｅｔ ａｌ． １９９４）。
【００２０】
具体的には、腫瘍周囲微小環境に関連して、メタロプロテアーゼ（ＭＭＰ）は、金属（亜鉛）を含み、細胞外マトリックスタンパク質（コラーゲンＩＶ、ラミニン、エラスチン、フィブロネクチン、プロテオグリカンなど）を分解する酵素である。それらは、創傷治癒、軟骨から骨への転移、および胎盤発達などの、いくつかの状況において生理学的に発現される。それらは、腫瘍における侵襲のプロセスおよび転移の進行において病理学的に発現される（Ｃｏｘ Ｇ． ｅｔ ａｌ． ２０００）。腫瘍進行に最も一般に関係するＭＭＰは：ＭＭＰ−２（ゼラチナーゼＡ）、ＭＭＰ−３（ストロメリシン１）、ＭＭＰ−７（マトリリシン）、ＭＭＰ−９（ゼラチナーゼＢ）、ＭＭＰ−１１（ストロメリシン３）、ＭＭＰ−１３（コラゲナーゼ３）、およびＭＭＰ−１４である。癌の処置に関して現在試験されるメタロプロテアーゼインヒビターとして知られている、以下のいくつかの薬物がある：バチマスタット（標的としてＭＭＰ−１、２、３、７および９を有するペプチド模倣薬）、マリマスタット（標的としてＭＭＰ−１、２、３、７、９および１２を有するペプチド模倣薬）、 プリノマスタット（標的としてＭＭＰ−２、３、９、１３および１４を有する非ペプチド模倣薬）、ベイ−１２９５６６（標的としてＭＭＰ−２、３および９を有する非ペプチド模倣薬）、メタスタット（標的としてＭＭＰ−２および９を有するテトラサイクリン）、ＢＭＳ ２７５２９１（標的としてＭＭＰ−２および９を有する非ペプチド模倣薬）およびネオバスタット（標的としてＭＭＰ−１、２、７、９、１２及び１３を有するサメ軟骨から得た）。具体的には、マリマスタットは、乳癌および肺の非小細胞において相Ｉ臨床試験を完了し、プリノマスタットは、前立腺癌において相Ｉ臨床試験を完了し、ベイ−１２９５６６は、いくつかの固形腫瘍において相Ｉ臨床試験を完了し、およびＢＭＳ ２７５２９１は、肺非小細胞癌において相Ｉ臨床試験を完了した。さらに、マリマスタットの使用が、進行した膵臓癌の処置に（Ｒｏｓｅｍｕｒｇｙ ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃｃ ＡＳＣＯ １９９９）、進行した胃癌の処置に（Ｆｉｅｌｄｎｇ ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃｃ ＡＳＣＯ ２０００）、膠芽腫に（Ｐｕｐｈａｎｉｃｈ ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃｃ ＡＳＣＯ ２００１）、および初回化学療法による処置後の乳癌に（Ｓｐａｒａｎｏ ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃｃ ＡＳＣＯ ２００２）に効果的であると示したことが報告された。
【００２１】
それ故、結論として、以下の事実が、先行技術において現在知られている：
１．  ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体は、人体に広く拡散される。
２．  タキキニンおよび特に物質Ｐは、ＮＫ１受容体に作用する。
３．  非ペプチドＮＫ１受容体アンタゴニストは、うつ病、精神病および不安症などの、いくつかの中枢神経系障害の処置のための薬剤の製造に使用することができ、これは、いくつかの特許出願（ＷＯ ９５／１６６７９、ＷＯ ９５／１８１２４、ＷＯ ９５／２３７９８、およびＷＯ ０１／７７１００）における請求項の対象であった。
４．  これらの受容体は、人体の正常な非癌細胞と比較して、癌細胞において過剰発現される。
５．  非ペプチドＮＫ１受容体アンタゴニストの使用は、腫瘍細胞への効果を示し、結果的にアポトーシス（細胞死）をもたらす。この点で、「哺乳動物の腫瘍細胞におけるアポトーシスの生成のための（および、それ故、「癌の処置のための」）医薬組成物の製造に関する非ペプチドＮＫ１受容体アンタゴニストおよび物質Ｐの使用」は、特許ＥＳ ２ ２４６ ６８７において請求された。
６．  「異なる腫瘍細胞株への物質Ｐ抗体の直接的な投与が、腫瘍細胞の増殖を減少させ、その死亡を誘導する」は、特許出願ＷＯ／２００９／１２５０３９に述べられるように、「ヒトを含む哺乳動物への直接的な投与によって、ＮＫ１受容体及び／又はＥｒｂＢ受容体のファミリーのメンバーを発現する癌の治療上の管理のための薬剤の製造に関する、物質Ｐに対して特異的な、抗体またはそのフラグメントの使用」を請求する。
７．  述べられるような、その特許ＥＳ ２ ２４６ ６８７は、非ペプチドＮＫ１受容体アンタゴニストおよび物質Ｐの使用を請求する（および特に、与えられた数のこれらを列挙する）。それ故、それは、ペプチド性質が明白且つ明確である、抗体またはそれに由来するフラグメントを含まない。これによって、例えば、癌の治療上の管理のための物質Ｐに対して特異的な、抗体またはそのフラグメントの使用を請求する、特許出願ＷＯ／２００９／１２５０３９を調査・分析した。これは明らかに、上記のセクションで議論されるように、抗体が、２つの特許（ＥＳ ２ ２４６ ６８７およびＷＯ／２００９／１２５０３９）の間にコンフリクト（ｃｏｎｆｌｉｃｔ）が生じることを防いだ、ペプチド性質の抗体であるからである。
８．  ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体の存在は、炎症反応及び／又は免疫反応に関係する血液細胞において、間質のマトリックス細胞において、および腫瘍細胞のまわりの血管化の細胞において実証されてきた。間質細胞、炎症反応及び／又は免疫反応に関係する血液細胞、および血管化の細胞が、腫瘍進行に影響を及ぼすことが知られている。
【００２２】
しかしながら、与えられる当該技術の利点と同様に、本発明の目的である、癌の処置のための、非ペプチドＮＫ１受容体アンタゴニスト、および物質Ｐに対して特異的な、抗体またはそのフラグメントを使用することを含む、既知の先行技術は、ヒトを含む哺乳動物への直接的な投与による癌の治療上の管理のための薬剤または医薬組成物の製造に関して、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体に対抗することを目的とした、抗体またはそのフラグメントの使用であり、そのため、これらの抗体は、有益な治療効果を有して、腫瘍細胞のアポトーシス、腫瘍周囲細胞の変化および炎症反応及び／又は免疫反応の変更を誘導する、これらの受容体の活性を変更することができる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００２３】
本発明の目的は、細胞死または腫瘍細胞のアポトーシス、（間質細胞、間質のマトリックス、および腫瘍内および腫瘍周囲の血管化から成る）腫瘍周囲微小環境の変更、及び／又は腫瘍のまわりの炎症反応及び／又は免疫反応を誘導することによる、ヒト癌の治療上の管理のための薬剤の製造に関する、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体に対して特異的な、抗体またはそのフラグメントの使用である。これは具体的には、黒色腫、癌腫（特に、肺癌、乳癌、消化系癌、前立腺癌、甲状腺癌、子宮頸癌、子宮内膜癌、卵巣癌、膀胱癌および絨毛癌）、腺癌（特に、結腸腺癌、乳腺癌、卵巣腺癌、膵臓腺癌、肺腺癌、消化系腺癌）、白血病（特に、ヒトリンパ芽球性白血病）、リンパ腫（特に、ヒトのＢ細胞リンパ腫またはＴ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、バーキットリンパ腫）、グリア型の新生細胞、神経外胚葉由来の新生細胞、ヒトのユーイング（Ｅｄｗｉｎｇ）肉腫、他の肉腫（横紋筋肉腫および骨肉腫など）、および神経芽腫、髄芽細胞腫および腎芽細胞腫などの、胚芽由来の他の新生細胞の場合である。
【００２４】
ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体抗体は、これらの受容体に対する特異的アンタゴニストであり、その活性を変更または遮断し、腫瘍細胞の死亡およびアポトーシスの他に、これらの腫瘍細胞のまわりの間質細胞および間質のマトリックスの変化、炎症および免疫に関係する細胞の変化、さらに（腫瘍微小環境を形成する）腫瘍および腫瘍周囲の細胞の血管化の変化を誘導する。
【００２５】
腫瘍微小環境のこれらの変化は、線維芽細胞の免疫表現型の変更（特にメタロプロテアーゼ、ＮＦ−ｋｂ、ＴＧＦ−ベータおよびＳＰＡＲＣ−腫瘍進行における主要な要素−の生成に関する）、炎症細胞の免疫表現型の変更（例えば、ＴＧＦ−ベータおよびＮＦ−ｋＢ−それはまた腫瘍進行に非常に重要でもある−）、および血管内皮細胞の増殖の阻害（血管新生は、腫瘍進行の主要な決定子要因である）において要約することができる。
【００２６】
ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体抗体は、いくつかの商用腫瘍細胞株におけるアポトーシスを誘導する。さらに、それらは、癌の処置に有益な、腫瘍微小環境を形成する細胞における：線維芽細胞における、炎症細胞（単核および多形核）における及び血管内皮における変化を誘導する。それ故、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体抗体は、腫瘍細胞においてアポトーシスによる死亡を誘導するだけでなく、間質細胞と癌細胞との間の相互作用によって腫瘍の増殖および永続化を強める、微小環境の細胞（間質−線維芽細胞、血管−血管内皮−および炎症細胞）の変化を取り消す（ｒｅｖｅｒｔ）。
【００２７】
腫瘍細胞死および腫瘍微小環境の変化は、腫瘍の大きさの縮小または腫瘍の完全な除去につながる。それ故、本発明は、癌の処置のための、ヒトへの直接的な投与による、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体に対する、抗体またはそのフラグメントの使用に関する。
【００２８】
本発明はまた、ヒトにおける癌の治療上の管理のための方法を含み、該方法はＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体に対する、有効な量の抗体またはそのフラグメントの投与を含み、それによって、細胞におけるそれらの活性を変更する。
【００２９】
本発明において、用語「直接的な投与」は、患者による抗体の生成のためのＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体の免疫原の形態での免疫によっては処置が与えられてないことを意味する。本発明において、抗体は、身体から生成され、患者に投与される。
【００３０】
本発明で提案された処置は、ネオアジュバント処置（手術前の処置）、アジュバント処置（検知可能な大きな腫瘍がないときの、手術後の補足処置）、および転移期の疾患の処置中に、症候性、無症候性である癌患者に有用である。
【００３１】
「癌」は、侵襲によって局所的に及び転移によって全身に拡大する、制限されない潜在成長力の悪性腫瘍として定義される。本発明によると、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体抗体またはそのフラグメントは、癌を有する被験体に投与される。
【００３２】
ＮＫ１およびＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体抗体が作用する腫瘍細胞は、とりわけ、ヒト侵襲性悪性黒色腫、ヒト黒色腫の転移細胞、リンパ節にあるヒト黒色腫細胞、ヒト神経膠腫細胞、ヒト乳癌細胞、ヒト小細胞肺癌細胞、ヒト大細胞肺癌細胞、ヒト膵癌細胞、ヒト前立腺癌細胞、ヒト結腸癌細胞、ヒト胃癌細胞、ヒト卵巣癌細胞、ヒト子宮内膜癌細胞、ヒト子宮頚癌細胞、ヒト甲状腺癌細胞、ヒト膀胱癌細胞、ヒト絨毛癌細胞、ヒト急性Ｂ細胞リンパ芽球性白血病細胞、ヒト急性Ｔ細胞リンパ芽球性白血病細胞、ヒトバーキットリンパ腫細胞、ヒトホジキンリンパ腫細胞、ヒト神経芽腫細胞、ヒト網膜芽細胞腫細胞、ヒトユーイング肉腫細胞、ヒト横紋筋肉腫細胞、およびヒト骨肉腫細胞の、一次細胞の中から選択される（表１を参照）。
【００３３】
本明細書で使用されるように「ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体抗体」は、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体に対する任意のポリクローナル抗体またはモノクローナル抗体を意味する。本発明はまた、これらの抗体のフラグメントの使用を考慮する。抗体フラグメントは、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体に存在するエピトープに結合するための、十分な大きさおよび適切な構造を有する他に、これらの受容体の物質Ｐまたは他のアゴニストが、前述の受容体に結合するのを回避することを含む、その正常機能を変更する、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体抗体の一部を意味する。
【００３４】
本明細書で使用されるように、用語「特異的な」は、抗体が、他の抗原と無作為に関連しないことを意味する。抗原と抗体との間の免疫反応に基づいた複数の周知のアッセイ技術は、与えられた抗体またはそのフラグメントが、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体に存在するエピトープに結合する能力を有するかどうかを実証するための、およびそれらの活性を潜在的に変更するための抗原として、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体を用いて使用され得る。これらの技術は、例えば、「酵素結合抗体免疫吸着アッセイ」（ＥＬＩＳＡ）、免疫蛍光測定法（ＩＦＡ）、放射免疫アッセイ、免疫電気泳動、および免疫ブロット法であり得る。さらに、与えられた抗体または抗体フラグメントが、癌を処置する能力を有するかどうか実証するために、ＤＡＰＩ（４’−６−ジアミジン−２−フェニルインドール）またはアネクシンによる染色を含む、アポトーシス誘導アッセイが使用され得る。
【００３５】
本発明の別の目的は、癌の処置のための医薬組成物または薬剤の生成において、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体の機能を変更する抗体またはそのフラグメントの使用である。ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体に対する、医薬組成物または薬剤が、直接的に、好ましくは、静脈内、経口、非経口、または任意の他の経路によって個体に投与される、薬学的に許容可能な形態であることを理解されたい。静脈内投与は、抗体またはそのフラグメントまたはそれを含む医薬組成物を、直接的に患者の血流へ適用することを指す。経口投与は嚥下を含み、その結果、抗体またはそのフラグメントに加えて、それを含む医薬組成物は、消化管に接触し、あるいは経口または舌下の投与が使用され得、そこで、化合物は口腔から直接血流に入る。非経口投与は、腸内、経皮以外の、または吸入による投与経路を指し、典型的には、注射または点滴によるものである。非経口投与は静脈内の筋肉内の及び／又は皮下の注射または注入を含む。
【００３６】
さらに、本発明のＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体に対する、抗体またはそのフラグメントは、単独で、または薬学的に許容可能な担体及び／又は賦形剤との組成物において投与され得る。当業者は、投与の特定の方法に依存して組成物を適応させる。精製された抗体が投与される場合、経口投与は、好ましい方法であり、好ましくは、とりわけ、カプセル、錠剤、丸剤、粉末剤および果粒剤を含む、固形剤形を介して、または液体剤形のために達成される。非経口投与のための、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体抗体の調製は、好ましくは、とりわけ、水溶性または非水性の無菌液、懸濁液またはエマルションを含む。
【００３７】
用語「薬学的に許容可能な担体またはビヒクル」は、連邦政府の規制当局または州政府によって認可されなければならない、または米国薬局方またはヨーロッパ薬局方、または動物、より具体的にはヒトにおける使用が一般に認められた別の薬局方に列挙されるビヒクルに関する。さらに、適切な薬学的に許容可能な賦形剤は、選択される特定の剤形に依存して変更されるだろう。加えて、適切な薬学的に許容可能な賦形剤は、それらが組成物中に有することができる特定の機能に関して選択され得る。例えば、いくつかの薬学的に許容可能な賦形剤は、均一の剤形の生成を向上させるためのそれらの能力に関して選択され得る。いくつかの薬学的に許容可能な賦形剤は、均一の剤形の生成を向上させるためのそれらの能力に関して選択され得る。いくつかの薬学的に許容可能な賦形剤は、患者の１つの器官または身体の一部から別の器官または身体の一部に一度投与されると、本発明の化合物の輸送を増やすそれらの能力に関して選択され得る。いくつかの薬学的に許容可能な賦形剤は、患者による受け入れを高めるためのそれらの能力に関して選択され得る。適切な薬学的に許容可能な賦形剤は、先行技術に公知の他のものを排除することなく、以下のタイプの賦形剤を含む：賦形剤、荷重（ｌｏａｄｓ）、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、潤滑剤（ｇｌｉｄｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ）、顆粒剤、コーティング剤、保湿薬剤、溶剤、共溶剤、懸濁剤、分散剤、甘味剤、香味剤、矯味剤、着色剤、ケーキの形成に対する薬剤、湿潤剤、キレート剤、可塑剤、粘度促進剤、抗酸化剤、防腐剤、安定剤、界面活性剤、および緩衝剤。当業者は、いくつかの薬学的に許容可能な賦形剤が、１つを超える機能を果たすことができ、製剤中に存在する賦形剤および製剤中に存在する他の成分の量に依存して代替機能を実行することができることに気づくであろう。当業者は、本発明における使用のための適正量での適切な薬学的に許容可能な賦形剤を選択することを可能にする、当該技術分野における知識および技術を有する。さらに、いくつかの資源は、当業者にとって利用可能であり、それは薬学的に許容可能な賦形剤を記載し、適切な薬学的に許容可能な賦形剤の選択に有用であり得る。実施例は、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｓｃｉｅｎｃｅｓ （Ｍａｃｋ Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ Ｃｏｍｐａｎｙ）、Ｔｈｅ Ｈａｎｄｂｏｏｋ ｏｆ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ （Ｇｏｗｅｒ Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ Ｌｉｍｉｔｅｄ）、およびＴｈｅ Ｈａｎｄｂｏｏｋ ｏｆ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｅｘｃｉｐｉｅｎｔｓ （ｔｈｅ Ａｍｅｒｉｃａｎ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ ａｎｄ ｔｈｅ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｐｒｅｓｓ）を含む。
【００３８】
活性成分の投与量は、意図した治療効果、投与経路、および処置の持続時間によって選択され得る。投与の用量および頻度は、副作用の可能性を考えれば、被験体の大きさ、年齢および健康状態に依存するであろう。投与はまた、他の薬物による付随する処置および投与される薬物に対する各被験体の耐性に依存する。当業者は、標準手順を使用して適切な用量を設定し得る。該処置がこれらの患者における現在の治療量と少なくとも同じか又はそれより良い効果を有さなければならないため、用量は、有効な量の抗体またはそのフラグメントであるべきであると理解される。
【００３９】
組成物は、疾病によって、癌に対する単一の薬剤としての抗体またはそのフラグメント、または他の治療薬とのそれらの組み合わせを含み得る。
【００４０】
他に定義されない限り、本明細書で用いられる全ての技術的及び科学的用語は、本発明の当業者によって通常理解されるものと同じ意味を有する。本明細書に記載されるものと類似しているか又は同等である方法および物質は、本発明の実施において使用され得る。明細書および請求項において、単語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」およびその変形は、他の技術特性、追加物（ａｄｄｉｔｉｖｅｓ）、構成要素または工程を排除するようには意図していない。当業者は、明細書から部分的に、および本発明の実施から部分的に、本発明の他の目的、利点および特性を結論付ける。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】図１は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺ（Ｄｅｕｔｓｃｈｅ Ｓａｍｍｌｕｎｇ ｖｏｎ Ｍｉｋｒｏｒｇａｎｉｓｍｅｎ ｕｎｄ Ｚｅｌｌｋｕｌｔｕｒｅｓ）の細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト結腸腺癌（ＳＷ−４０３）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２】図２は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト乳腺癌（ＭＣＦ−７）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３】図３は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト卵巣腺癌（ＥＦＯ−２７）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４】図４は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ３（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト膵臓腺癌（ＣＡＰＡＮ−１）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図５】図５は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト膵臓腺癌（ＰＡ−ＴＵ−８９０２）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図６】図６は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト肺腺癌（ＤＶ−９０）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図７】図７は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト胃腺癌（２３１３２／８７）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図８】図８は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト頸癌（ＫＢ）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図９】図９は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト子宮頸癌（ＢＴ−Ｂ）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図１０】図１０は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト子宮内膜癌（ＡＮ３−ＣＡ）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図１１】図１１は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト乳癌（ＭＴ−３）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図１２】図１２は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト乳癌（ＭＤＡ−ＭＢ−４６８）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図１３】図１３は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト卵巣癌（ＣＯＬＯ−７０４）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図１４】図１４は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト卵巣癌（ＦＵ−ＯＶ−１）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図１５】図１５は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト前立腺癌（２２ＲＶ１）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図１６】図１６は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト小細胞肺癌（ＨＣＣ−４４）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図１７】図１７は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＥＣＡＣＣ（Ｅｕｒｏｐｅａｎ Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ ｏｆ Ｃｅｌｌ Ｃｕｌｔｕｒｅｓ）の細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト非小細胞肺癌（ＣＯＲ−Ｌ２３）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図１８】図１８は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト小細胞肺癌（Ｈ−２０９）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図１９】図１９は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト小細胞肺癌（Ｈ−１９６３）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２０】図２０は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＥＣＡＣＣの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト小細胞肺癌（Ｈ−６９）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２１】図２１は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト肺癌（Ａ−４２７）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２２】図２２は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ２（Ａ）または抗ＮＫ３（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト甲状腺癌（８５０５Ｃ）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２３】図２３は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、転移性のヒト甲状腺乳頭癌（Ｂ−ＣＰＡＰ）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２４】図２４は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト膀胱癌（５６３７）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２５】図２５は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト乳管癌（ＢＴ−４７４）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２６】図２６は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト濾胞性甲状腺癌（ＴＴ２６０９−Ｃ０２）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２７】図２７は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト移行性膀胱癌（ＲＴ−４）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２８】図２８は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト尿路上皮膀胱癌（６４７−Ｖ）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図２９】図２９は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト絨毛癌（ＡＣ−１Ｍ３２）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３０】図３０は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト線維肉腫（ＨＴ−１０８０）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３１】図３１は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト神経膠腫（ＧＡＭＧ）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３２】図３２は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト悪性線維性組織球腫（Ｕ−２１９７）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３３】図３３は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒトＴ／ＮＫ細胞白血病（ＹＴ）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３４】図３４は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒトＢリンパ芽球性白血病（ＳＤ１）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３５】図３５は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒトＴリンパ芽球性白血病（ＢＥ−１３）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３６】図３６は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒトＢリンパ腫（ＢＣ−１）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３７】図３７は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒトＢリンパ腫（ＳＵ−ＤＨＬ−１６）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３８】図３８は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒトバーキットリンパ腫（ＣＡ−４６）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図３９】図３９は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒトホジキンリンパ腫（ＫＭ−Ｈ２）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４０】図４０は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒトＴリンパ腫（ＤＥＲＬ−７）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４１】図４１は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒトＴリンパ腫（ＳＵＰ−Ｔ１）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４２】図４２は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト黒色腫（ＭＥＬ ＨＯ）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４３】図４３は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト黒色腫（ＣＯＬＯ ６７９）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４４】図４４は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＩＣＬＣ（Ｉｎｔｅｒｌａｂ Ｃｅｌｌ ｌｉｎｅ ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ −ＣＢＡ− Ｇｅｎｏａ）の細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、リンパ節転移を有するヒト黒色腫（ＣＯＬＯ ８５８）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４５】図４５は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト多発性骨髄腫（ＣＯＬＯ ６７７）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４６】図４６は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト神経芽腫（ＫＥＬＬＹ）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４７】図４７は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト神経芽腫（ＩＭＲ−３２）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４８】図４８は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＩＣＬＣの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト神経芽腫、骨髄（ＳＫＮ−ＢＥ ２）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図４９】図４９は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＩＣＬＣの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト骨肉腫（ＭＧ−６３）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図５０】図５０は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト骨肉腫（ＣＡＬ−７２）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図５１】図５１は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト横紋筋肉腫（Ａ−２０４）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図５２】図５２は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト網膜芽細胞腫（Ｙ−７９）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図５３】図５３は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト網膜芽細胞腫（ＷＥＲＩＲｂ−１）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図５４】図５４は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）、抗ＮＫ２（Ｂ）または抗ＮＫ３（Ｃ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒトユーイング肉腫（ＭＨＨ−ＥＳ−１）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図５５】図５５は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）または抗ＮＫ２（Ｂ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、会社、ＤＳＭＺの細胞株の収集から得られ、該会社によって示された条件下で培養された、ヒト子宮内膜間質肉腫（ＥＳＳ−１）の商用細胞株における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【図５６】図５６は、グラフで示される抗体力価に対する抗ＮＫ１（Ａ）の抗体での処置による、４８、７２および９６時間の間での、ヒト内皮細胞株（Ｃ−１２２１０）における（対照培養に対するパーセンテージとして表された）増殖の阻害を示す。増殖の対照として、細胞は、前述の抗体の不在下で培養された。
【発明を実施するための形態】
【００４２】
本発明の実施形態の１つは、癌の処置のための薬剤または医薬組成物の製造に関する、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはそのフラグメントの使用に言及する。
【００４３】
本発明の別の実施形態は、腫瘍細胞におけるアポトーシスの誘導のための薬剤または医薬組成物の製造に関する、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはそのフラグメントの使用に言及する。
【００４４】
本発明の別の好ましい実施形態は、腫瘍の大きさを縮小するための薬剤または医薬組成物の製造に関する、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはそのフラグメントの使用を含む。この腫瘍の大きさの縮小は、腫瘍のまわりの間質のマトリックスおよび間質細胞の生理機能の変更、このマトリックス（線維芽細胞）の細胞の生理機能の変更、炎症反応及び／又は免疫反応の細胞の生理機能の変更、および腫瘍および腫瘍周囲の領域のまわりの血管内皮細胞などの、血管化の細胞の生理機能の変更を含む、腫瘍周囲微小環境を変更することによって実行される。これはすべて、腫瘍周囲微小環境を決定し、腫瘍の成長および進行を促進する、腫瘍の不在下での腫瘍周囲領域の生理機能とは異なる、特有の特性を示す腫瘍周囲領域の生理機能の変更を目的とした。抗ＮＫ１、抗ＮＫ２および抗ＮＫ３の抗体の使用による腫瘍周囲領域のこの特有の生理機能の変更は、腫瘍の大きさを縮小し、それらの進行を防ぐことを目的としている。この点に関して、間質のマトリックスおよび間質細胞の生理機能及び／又は炎症反応および免疫反応に関係する細胞の生理機能の変更は、腫瘍マーカーの阻害を含む。これらの腫瘍マーカーは、好ましくは以下のリストのいずれかから選択される：ＮＦ−ｋＢ、ＴＧＦアルファ、ＴＧＦベータ１、ＴＧＦベータ２、ＴＧＦベータ３、ＳＰＡＲＣ、ＭＭＰ−３、ＭＭＰ−７、ＭＭＰ−９、ＭＭＰ−１１、ＭＭＰ−１３、ＭＭＰ−１４及び／又はそれらの任意の組み合わせ。さらに、血管化の原因である細胞の生理機能の変更は、好ましくは血管内皮細胞の増殖の阻害による、血管新生の阻害を含む。上に議論されるように、これはすべて、腫瘍の大きさを縮小し、その進行を防ぐことを目的としている。
【００４５】
本発明の化合物の使用によって処置される癌のタイプは、黒色腫、神経膠腫、癌腫、腺癌、白血病、リンパ腫、髄腫、神経芽腫（および生殖細胞または神経外胚葉型の他の腫瘍）、及び／又は肉腫を含む群から選択される。
【００４６】
より好ましくは、癌腫は、下記のいずれかから選択される：乳管癌を含む乳癌、小細胞肺癌および非小細胞肺癌を含む肺癌、濾胞性甲状腺癌および甲状腺乳頭癌を含む甲状腺癌、消化系癌、前立腺癌、子宮頚癌、子宮内膜癌、卵巣癌、内皮および移行性の膀胱癌を含む膀胱癌及び／又は絨毛癌。
【００４７】
さらに、腺癌は、下記のいずれかから選択される：乳腺癌、卵巣腺癌、膵臓腺癌、肺腺癌、および胃腺癌を含む消化系腺癌、および結腸腺癌。
【００４８】
一方、白血病は、好ましくは、ヒトのＴ細胞白血病、Ｂ細胞白血病、及び／又はＴ／ＮＫ細胞リンパ芽球性白血病である。リンパ腫は、好ましくは、Ｂタイプ、Ｔタイプ、ホジキンリンパ腫及び／又はバーキットリンパ腫のリンパ腫である。
【００４９】
本発明において開示される、抗体の使用によって処置される肉腫のタイプは、好ましくは、骨肉腫、横紋筋肉腫（ｒｈａｂｏｍｙｏｓａｒｃｏｍａｓ）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、子宮内膜間質及び／又はユーイング肉腫である。
【００５０】
一方、本発明において開示される、抗体の使用によって処置される他の新生細胞は、好ましくは、神経芽腫の他に、生殖細胞及び／又は神経外胚葉由来の他の新生細胞でもある。
【００５１】
本発明で使用される抗体は、好ましくは、配列番号１、配列番号２または配列番号３の中から選択される、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体の少なくとも１つの配列を認識する。
【００５２】
本発明の別の好ましい実施形態は、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体、またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはそのフラグメントを含む医薬組成物を指す。本発明で使用される抗体は、好ましくは、配列番号１、配列番号２または配列番号３の中から選択される、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体の少なくとも１つの配列を認識する。この医薬組成物はまた、薬学的に許容可能な担体及び／又は賦形剤を含み得る。
【００５３】
本発明の範囲はまた、癌の処置のためのこの医薬組成物の使用を含む。より具体的には、この癌は、黒色腫、癌腫、腺癌、白血病、リンパ腫、神経芽腫（あるいは他の胚芽腫または神経外胚葉腫）及び／又は肉腫を含む群から選択される。
【００５４】
より好ましくは、癌腫は、下記のいずれかから選択される：乳管癌を含む乳癌、小細胞肺癌および非小細胞肺癌を含む肺癌、濾胞性甲状腺癌および甲状腺乳頭癌を含む甲状腺癌、消化系癌、前立腺癌、子宮頚癌、子宮内膜癌、卵巣癌、内皮および移行性の膀胱癌を含む膀胱癌及び／又は絨毛癌。
【００５５】
さらに、腺癌は、下記のいずれかから選択される：乳腺癌、卵巣腺癌、膵臓腺癌、肺腺癌、および胃腺癌を含む消化系腺癌、および結腸腺癌。
【００５６】
一方、白血病は、好ましくは、ヒトＴの細胞白血病、Ｂ細胞白血病、及び／又はＴ／ＮＫ細胞リンパ芽球性白血病である。リンパ腫は、好ましくは、Ｂタイプ、Ｔタイプ、ホジキンリンパ腫及び／又はバーキットリンパ腫である。
【００５７】
本発明の医薬組成物の使用によって処置される肉腫のタイプは、好ましくは、骨肉腫、横紋筋肉腫、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、子宮内膜間質の肉腫及び／又はユーイング肉腫である。
【００５８】
一方、本発明の医薬組成物の使用によって処置される他の新生細胞は、好ましくは、神経芽腫の他に、生殖細胞及び／又は神経外胚葉由来の他の新生細胞でもある。
【００５９】
本発明の別の好ましい実施形態は、腫瘍細胞におけるアポトーシスの誘導のための前述の医薬組成物の使用である。
【００６０】
本発明の実施のさらにより好ましい実施形態は、腫瘍のまわりの間質のマトリックスおよび間質細胞の生理機能の変更、炎症反応及び／又は免疫反応の細胞の生理機能の変更、及び／又は腫瘍および腫瘍周囲の領域の細胞の生理機能の変更を含む、腫瘍周囲微小環境の変更によって、腫瘍の大きさを縮小するための、前述の医薬組成物の使用である。この点に関して、間質のマトリックスおよび間質細胞の生理機能及び／又は炎症反応及び／又は免疫反応に関係する細胞の生理機能の変更は、腫瘍マーカーの阻害を含む。これらの腫瘍マーカーは、好ましくは、下記のリストのいずれかから選択される：ＮＦ−ｋＢ、ＴＧＦアルファ、ＴＧＦベータ１、ＴＧＦベータ２、ＴＧＦベータ３、ＳＰＡＲＣ、ＭＭＰ−３、ＭＭＰ−７、ＭＭＰ−９、ＭＭＰ−１１、ＭＭＰ−１３、ＭＭＰ−１４及び／又はそれらの任意の組み合わせ。さらに、血管化の原因である細胞の生理機能の変更は、好ましくは血管内皮細胞の増殖の阻害による、血管新生の阻害を含む。
【００６１】
本発明はまた、癌の処置における使用のための、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはそのフラグメントを含む。本発明で使用される抗体は、好ましくは、配列番号１、配列番号２または配列番号３の中から選択される、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体の少なくとも１つの配列を認識する。
【００６２】
本発明の実施形態の好ましい形態は、腫瘍細胞におけるアポトーシスを誘導するための、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはフラグメントから成る。本発明で使用される抗体は、好ましくは、配列番号１、配列番号２または配列番号３の中から選択される、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体の少なくとも１つの配列を認識する。
【００６３】
本発明の実施形態のさらなる形態は、腫瘍のまわりの間質のマトリックスおよび間質細胞の生理機能の変更、炎症反応及び／又は免疫反応の細胞の生理機能の変更、及び／又は腫瘍および腫瘍周囲の領域の細胞の生理機能の変更を含む、腫瘍周囲微小環境の変更による、腫瘍の大きさの縮小における使用のための、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、少なくとも１つの抗体またはそのフラグメントを含む。この点に関して、間質のマトリックスおよび間質細胞の生理機能及び／又は炎症反応及び／又は免疫反応に関係する細胞の生理機能の変更は、腫瘍マーカーの阻害を含む。これらの腫瘍マーカーは、好ましくは、下記のリストのいずれかから選択される：ＮＦ−ｋＢ、ＴＧＦアルファ、ＴＧＦベータ１、ＴＧＦベータ２、ＴＧＦベータ３、ＳＰＡＲＣ、ＭＭＰ−３、ＭＭＰ−７、ＭＭＰ−９、ＭＭＰ−１１、ＭＭＰ−１３、ＭＭＰ−１４及び／又はそれら任意の組み合わせ。さらに、血管化の原因である細胞の生理機能の変更は、好ましくは血管内皮細胞の増殖の阻害による、血管新生の阻害を含む。本発明で使用される抗体は、好ましくは、配列番号１、配列番号２または配列番号３の中から選択される、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体の少なくとも１つの配列を認識する。
【００６４】
本発明の別の実施形態は、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、有効な量の少なくとも１つの抗体またはそのフラグメント、またはこれらの抗体を含む以前に記載されたような医薬組成物を、患者に投与する工程を含む、癌の処置のための方法である。本発明で使用される抗体は、好ましくは、配列番号１、配列番号２または配列番号３の中から選択される、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体の少なくとも１つの配列を認識する。本発明に記載される方法によって処置することができる癌のタイプは、以前に記載されたものと同じである。
【００６５】
本発明のさらにより好ましい実施形態において、この方法は、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の細胞受容体またはそれらの組み合わせに対して特異的な、有効な量の少なくとも１つの抗体またはそのフラグメント、またはこれらの抗体を含む以前に記載されたような医薬組成物を、患者に投与することによって、細胞腫瘍のアポトーシスを増加させることを特徴とする。本発明で使用される抗体は、好ましくは、配列番号１、配列番号２または配列番号３の中から選択される、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体の少なくとも１つの配列を認識する。
【００６６】
本発明の実施の別のさらなる形態において、この方法は、上に記載されるように、腫瘍周囲微小環境及び／又は腫瘍周囲の炎症反応及び／又は免疫反応の変更によって腫瘍の大きさを縮小することを特徴とする。
【００６７】
ヒトにおける抗体またはそれらを含む医薬組成物の投与の好ましい方法は、直接介して行われるもの（ｄｉｒｅｃｔ  ｖｉａ）である
【００６８】
特定の実施形態および提供されるデータは、例示によって与えられ、本発明に限定するようには意図されない。
【００６９】
実施例１．ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体抗体による処置は、増殖を阻害し、異なるタイプの癌からの細胞株におけるアポトーシスを誘導する。
＜商用腫瘍細胞株＞
下の表１は、ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体抗体が作用する、特異的な商用腫瘍細胞株の選択を詳述する。これらの商用細胞株を、異なるマーケティング会社、ＤＳＭＺ（Ｄｅｕｔｓｃｈｅ Ｓａｍｍｌｕｎｇ ｖｏｎ Ｍｉｋｒｏｒｇａｎｉｓｍｅｎ ｕｎｄ Ｚｅｌｌｋｕｌｔｕｒｅｎ）、ＩＣＬＣ（Ｉｎｔｅｒｌａｂ Ｃｅｌｌ ｌｉｎｅ ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ −ＣＢＡ− Ｇｅｎｏａ）、およびＥＣＡＣＣ（Ｅｕｒｏｐｅａｎ Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ ｏｆ Ｃｅｌｌ Ｃｕｌｔｕｒｅｓ）によって与えられた説明書に従って培養した。簡潔に言うと、商用腫瘍細胞株を、熱による処置によって不活性化された１０％のウシ胎児血清（ＦＢＳ）を補足された、ＤＭＥＭ培地（イーグル基礎培地を単純に変更したものである、ダルベッコ変法イーグル培地）またはＲＰＭＩ １６４０（Ｒｏｓｗｅｌｌ Ｐａｒｋ Ｍｅｍｏｒｉａｌ Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）（Ｇｉｂｃｏ， Ｂａｒｃｅｌｏｎａ， Ｓｐａｉｎ）における培養中で維持した。さらに、１％の抗生物質−抗真菌剤（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）を培地に加えた。細胞株を、７５−ｃｍ２の表面積を有する培養瓶において播種した（Ｆａｌｃｏｎ， Ｈｅｉｄｅｌｂｅｒｇ， Ｇｅｒｍａｎｙ）。培地を、２日ごとに更新した。細胞を、３７℃の温度で培養チャンバーにおいて、および９５％の空気および５％のＣＯ２を有する湿潤雰囲気においてインキュベートした。細胞播種の６日後に、これらを、トリプシンによる処置によって集めた（カルシウムまたはマグネシウムのない０．０５および０．０２％のＥＤＴＡ；Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ， Ｍａｄｒｉｄ， Ｓｐａｉｎ）。他に明記のない限り、試験を行う前夜に、すべての細胞を血清から取り除いた。すべてのこれらの細胞株において、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体の存在を確認し、これによって、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２および抗ＮＫ３の抗体の抗腫瘍作用が証明される。
【００７０】
【表１−１】
2013536189.tif 000002
【００７１】
【表１−２】
2013536189.tif 000003
【００７２】
【表１−３】
2013536189.tif 000004
【００７３】
＜ウェスタンブロット＞
ウェスタンブロットアッセイに関して、各商用細胞株のサンプルを、表１に示すように試験した。商用の及びヒトサンプル（一次培養）から直接得たすべての細胞株が、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体の存在を証明したと確証するために、この技術を使用した。簡潔に言うと、総タンパク質の抽出は、腫瘍培養細胞から得られたサンプルから実行された。細胞を、先行技術に一般に知られている方法によって溶解し、それらの濃度を、製造業者の説明書に従って、Ｂｉｏ−Ｒａｄ （Ｂｉｏ−Ｒａｄ Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ， Ｓ．Ａ． Ｍａｄｒｉｄ）からの市販キット「Ｐｒｏｔｅｉｎ Ａｓｓａｙ」を使用して測定した。各サンプルに対して、５０ｍｇのタンパク質を、１０％のゲル電気泳動法のＳＤＳポリアクリルアミドによって分離し、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）細胞膜に電気泳動的に移した。これらの細胞膜を、ブロッキング溶液（０．１％のＴｗｅｅｎ−ＰＢＳＴを有するリン酸緩衝液（ＰＢＳ）中の５％のスキムミルク）中で一晩インキュベートし、その後、ＰＢＳＴ緩衝液中で１／４０００に希釈された一次抗体によって一晩インキュベーションし：
抗ＮＫ１である抗体は、製品番号Ｓ８３０５下で、会社Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから得られた、アミノ酸３９３−４０７（配列番号１）におけるＮＫ１受容体のカルボキシル末端領域に相当するドメインを認識する。
抗ＮＫ２は、製品番号ＨＰＡ０１２０８４下で、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから得られたＮＫ２受容体の配列番号２の配列を認識する。
抗ＮＫ３は、製品番号ＨＰＡ００９４１８下で、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから得られたＮＫ３受容体の配列番号３の配列を認識する。
【００７４】
その後、細胞膜を、リン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）によっておよび界面活性剤Ｔｗｅｅｎ−２０（ＰＢＳＴ）の存在下で洗浄し、室温（希釈１：１００００）で２時間、ラディッシュペルオキシダーゼと抱合した二次抗体によってインキュベートした。同じ量のタンパク質が充填されたことを確認するために、細胞膜を、抗ベータ−チューブリンモノクローナル抗体によってインキュベートした。抗体の検出を、化学発光反応によって実行した（ＥＣＬ Ｗｅｓｔｅｒｎ Ｂｌｏｔ ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ； Ａｍｅｒｓｈａｍ Ｌｉｆｅ Ｓｃｉｅｎｃｅ， Ｕｎｉｔｅｄ Ｋｉｎｇｄｏｍ）。
【００７５】
＜パラフィンに含まれ、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体の免疫組織化学的検査を行うセルブロックの調製。＞
免疫組織化学手法は、一次抗体のエピトープを認識し、蛍光または発色であり得る（発色性の視認方法（ｃｈｒｏｍｏｇｅｎｉｃ ｖｉｅｗ ｍｅｔｈｏｄ）が本発明において使用された）視認装置を含む二次抗体の適用によって証明される、これらの分子のエピトープに特異的な、一次抗体の適用による分子検出を可能にする。それ故、免疫組織化学的方法は、これらの分子を視認し、細胞または細胞外の間質のそれらの正確な位置をアッセイすることを可能にし、なぜなら、その研究が組織切片上で実行され得るからである。免疫組織化学手法を、一次細胞および商用細胞の両方である、すべての細胞株が、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体の存在を証明したと確証するために使用した。
【００７６】
細胞株の培養の各々のサンプルを、遠心分離にかけ（１，５００ｒｐｍで５分）、得たペレットを、エタノールの増加濃度での処置、および最終的にキシロールにおける処置によって脱水した。その後、これらの脱水サンプルを、細胞のブロックを作り出すパラフィンに含んだ。これらのパラフィンブロックを、５ミクロンの厚さでミクロトームにおいて切り、キシロールに沈めることによって脱パラフィンし、続いて、減少する濃度のエタノールを含む多くの溶液を介して水和し、最終的に水に沈めた。その後、これらのサンプルを、抗原のより高い曝露を得るためにｐＨ６．０でのシトラート緩衝液１０ｘ中で圧力鍋における処置にさらした。続いて、サンプルを、室温で１０分間冷却した。内因性のペルオキシダーゼ活性を、室温で３０分間３％の過酸化水素によって阻害した。０．０５Ｍのトリス緩衝液によってサンプルを洗浄した後に、それらを、室温で３０分間１０％でブタ非免疫血清によってインキュベートした。
【００７７】
続いて、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体の発現を確認するために、細胞サンプルを、４℃で一晩、１：５００で希釈した抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ）の存在下でインキュベートした。その後、それらを、室温で０．０５Ｍのトリス緩衝液で洗浄した。次の工程は、室温での３０分間の試薬Ｅｎｖｉｓｉｏｎ Ｓｙｓｔｅｍ−ＨＲＰ （Ｄａｋｏ）の追加であった。その後、サンプルを、０．０５Ｍのトリス緩衝液中で再び洗浄し、免疫反応を、３，３’−ジアミノベンジジン（ＤＡＢ＋；Ｄａｋｏ， ＵＳＡ）での発色溶液を用いた光顕微鏡法によって観察した。細胞核を見分けるために、これらをヘマトキシリンによってわずかに染色した。使用される陰性対照は、非免疫血清と交換された、一次の抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体によってそれぞれインキュベートされていないサンプルであった。すべてのサンプルを評価した。さらに、一次抗体が省かれた場合、陰性対照が含まれ、非免疫血清と交換された。
【００７８】
＜増殖アッセイ＞
細胞増殖を、製造業者によって与えられた説明書に従ってテトラゾリウム化合物３−（４，５−ジメチルチアゾル−２−イル）−５−（３−カルボキシメトキシフェニル）２−（４−スルホフェニル）−２Ｈ−テトラゾリウム（ＭＴＳ）を使用して評価した（Ｋｉｔ "ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ ９６ Ａｑｕｅｏｕｓ Ｏｎｅ−Ｓｏｌｕｔｉｏｎ Ｃｅｌｌ Ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ Ａｓｓａｙ" Ｐｒｏｍｅｇａ， ＵＳＡ；ｕｒｌ：ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｐｒｏｍｅｇａ．ｃｏｍ／ｒｅｓｏｕｒｃｅｓ／ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ／ｔｅｃｈｎｉｃａｌ−ｂｕｌｌｅｔｉｎｓ／０／ｃｅｌｌｔｉｔｅｒ−９６−ａｑｕｅｏｕｓ−ｏｎｅ−ｓｏｌｕｔｉｏｎ−ｃｅｌｌ−ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ−ａｓｓａｙ−ｓｙｓｔｅｍ−ｐｒｏｔｏｃｏｌ／で利用可能な使用の十分なプロトコル）。細胞の数を、コールターメーターを使用して測定した。腫瘍細胞培養のプラークは、（細胞がない）空サンプルおよび（１０４個の細胞／ｍＬを含む）対照サンプルを含んだ。培養のプラークを、増加する濃度の、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３のモノクローナル抗体の存在下で培養した。増殖アッセイにおいて染色を得るために、２０μＬのＭＴＳを、４９２ｎｍ（アッセイの波長）および６９０ｎｍ（参照波長）でマルチスキャナー分光光度計（ＴＥＣＡＮ Ｓｐｅｃｔｒａ ｃｌａｓｓｉｃ， Ｂａｒｃｅｌｏｎａ， Ｓｐａｉｎ）においてサンプルの読み取りを実行する９０分前に、細胞培養のプラークのウェルの各々に加えた。異なる用量を２回繰り返し試験し、各試験を、３回繰り返して実行した。
【００７９】
＜アポトーシスの決定：ＤＡＰＩ（４’，６−ジアミジン−２−フェニルインドール）による染色。＞
アポトーシスの形態を、ＤＡＰＩでの染色後に、蛍光顕微鏡法によってアッセイした。ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体抗体が腫瘍細胞培養においてアポトーシスを誘導することができるか否かを決定するために、染色をＤＡＰＩによって実行した。簡潔に言うと、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体抗体での処置後、細胞を、４％のパラホルムアルデヒド中に固着した。ＰＢＳ中での２回目の洗浄後、細胞を、暗闇で３０分間１／１０００の濃度でＤＡＰＩ溶液（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ）中でインキュベートした。続いて、細胞を、蛍光顕微鏡下で検査した（Ｚｅｉｓｓ， Ｏｂｅｒｋｏｃｈｅｎ， Ｇｅｒｍａｎｙ）。アポトーシスの細胞を、アポトーシスの典型的な特性（例えば、核濃縮、核空胞化、細胞膜の完全性の損失およびアポトーシスの抗体の形成）によって識別した。アポトーシスの細胞の数を数え、３つの異なるスライドにおいて計算を繰り返した。
【００８０】
本発明で使用されるＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体抗体は、上述されるＳｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから得られたマウスポリクローナル抗体である。
【００８１】
細胞死または細胞のアポトーシスが、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体での処置によってＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の受容体の活性の変更の結果生じたか否かを分析する目的で、初めに、ヒト癌に関連する商用細胞株からの細胞培養物を、製造業者からの推薦および共同研究室の使用に従って播種した（セクション「商用腫瘍細胞株（Ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ Ｔｕｍｏｕｒ Ｃｅｌｌ Ｌｉｎｅｓ）」を参照）。細胞培養物が、約８５％のコンフルエンス−細胞が分割するのをやめ、培養物が飽和し、阻害が単層中の細胞における接触および懸濁液中の細胞における培地の摂取によって生じる−を証明したときに、血清を取り除き、それらを無血清培地中に一晩培養した。その後、これらの培養物を、異なる濃度で、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体によって処置した。
【００８２】
アポトーシスの存在を確立するために、アポトーシスの形態を分析し、核濃縮、核空胞化、核膜の完全性の損失およびアポトーシス小体の形成などの、アポトーシスの典型的な特性によってアポトーシスの細胞を識別した。すべてのこれらの特性を、ＤＡＰＩ（Ｒｏｃｈｅ）での染色後、蛍光顕微鏡法によって分析した。
【００８３】
アポトーシスの存在を確認するために、培養のプラークから分離された細胞を含んだ、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体によって処置された腫瘍株の細胞培養の上清を分析した。これらの細胞が、そのアポトーシスが原因でペトリ皿から分離したか否かをチェックするために、培地から得た上清の沈澱物のＤＡＰＩ染色を実行した。これらの沈澱物は、明確なアポトーシスの形態を有する細胞と一緒に細胞退廃物の存在を含んだ。
【００８４】
核の形態およびアポトーシスの分析を、９６時間の間２４時間ごとに実行した。異なる用量を、６回試験し、各試験を３回繰り返して行った。各場合において、対照播種（ｃｏｎｔｒｏｌ ｓｏｗｉｎｇ）を平行して行い、この処置への曝露を除いて、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体によって処置された条件と同じ条件に従った。
【００８５】
分析したヒト癌の商用細胞株（表１における全リストを参照）はすべて、ウェスタンブロット法および免疫組織化学的検査の両方によって確認された、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体のための発現を証明した。
【００８６】
分析したヒト癌の商用細胞株（表１における全リストを参照）はすべて、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体の異なる濃度での処置を受け、アポトーシスの典型的な特性を有する細胞の存在は、ＤＡＰＩ染色によってすべてにおいて証明された。抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体の増加する量が、アポトーシスに典型的な特性を有する細胞の数を増加させたため、これらの商用腫瘍細胞株のアポトーシスにおいて、用量依存性の増加が見られた。アポトーシスに典型的な特性を有する細胞の数は、（時間依存性ベースで）観察期間にわたって増加した。これらの結果は、（抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体での処置への曝露を除いて、以前の条件と同一の条件下の手順に従った）対照培養では見られなかった。
【００８７】
分析したおよび異なる時間の４８、７２および９６時間の間、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体の異なる濃度による処置を受けるヒト腫瘍の商用細胞株（表１における全リストを参照）のすべてにおいて、増殖の時間依存性および用量依存性の阻害が見られ：抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体の用量および曝露の時間が増加するにつれ、より高い阻害が証明された。図１〜７は、例えば、結腸腺癌（図１）、乳腺癌（図２）、または卵巣腺癌（図３）、膵臓腺癌（図４および５）、肺腺癌（図６）および胃腺癌（図７）などの、腺癌の異なる株からの細胞培養の増殖の阻害の例を示す。
【００８８】
異なる濃度での及び上述される時間、４８、７２および９６時間の間の、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体での処置による、異なる癌腫からの細胞株の培養物の増殖の阻害について分析を行った。得た結果を図８乃至２８に示す。これらの結果を得るために使用された癌腫の商用腫瘍細胞株は次のとおりであった：子宮頸癌（図８および９）、子宮内膜癌（図１０）、乳癌（図１１および１２）、卵巣癌（図１３および１４）、前立腺癌（図１５）、非小細胞肺癌（図１６および１７）、小細胞肺癌（図１８乃至２０）、肺癌（図２１）、甲状腺癌（図２２）、転移性のヒト甲状腺乳頭癌（図２３）、膀胱癌（図２４）、腺管癌（図２５）、ヒト濾胞性甲状腺癌（図２６）、移行性の膀胱癌（図２７）および尿路上皮膀胱癌（図２８）。これらの図で示されるように、癌細胞株はすべて、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体の存在下での増殖の阻害を示す。
【００８９】
絨毛癌（図２９）、線維肉腫（図３０）、神経膠腫（図３１）および悪性線維性組織球腫（図３２）の細胞株は、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体での処置による増殖の阻害を証明し、これらの抗体での腫瘍株の処置が、腫瘍の減少につながることを証明した。
【００９０】
例えば、ヒトＴ／ＮＫ細胞白血病（図３３）、Ｂリンパ芽球性白血病（図３４）およびＴリンパ芽球性白血病（図３５）などの、白血病の異なるタイプからの細胞株の他に、リンパ腫、ヒトＢリンパ腫（図３６および３７）、バーキットリンパ腫（図３８）、ホジキンリンパ腫（図３９）、Ｔリンパ腫（図４０および４１）、黒色腫および多発性骨髄腫（図４２および４５）の細胞株はまた、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体での処置による増殖阻害を証明し、この処置が腫瘍減少につながることを再び証明した。
【００９１】
神経芽腫（図４６乃至４８）、骨肉腫（図４９および５０）、横紋筋肉腫（図５１）、網膜芽細胞腫（図５２および５３）、ユーイング肉腫（図５４）、および子宮内膜間質肉腫（図５５）からの培養細胞において実行されたさらなる試験はまた、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体での処置による増殖の阻害を証明し、これによって、腫瘍の大きさの縮小を誘導した。
【００９２】
さらに、上述されるように、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体の量の増加に加え、曝露の期間の増加によって、アポトーシスに典型的な特性を有する細胞の数が増加したため、すべての前述の細胞株において、ＤＡＰＩでの染色によって、これらの商用腫瘍細胞株のアポトーシスの増加が、時間依存性および用量依存性であったことが実証された。
【００９３】
＜実施例２．抗ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の抗体での処置による腫瘍周囲微小環境の変更。＞
本発明で議論されるように、腫瘍細胞の分子機構が、癌の形成および進行に関係するだけでなく、間質細胞、炎症、および腫瘍細胞且つ間質細胞と炎症との間の相互作用は、非常に重要である（ＭｃＡｌｌｉｓｔｅｒ ＳＳ， ｅｔ ａｌ． ２０１０； Ｉｋｕｓｈｉｍａ Ｈ， Ｍｉｙａｚｏｎｏ Ｋ， ２０１０）。実施例１は、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体抗体が、いくつかの商用腫瘍細胞株においてアポトーシスを誘導することを示す。本実施例は、さらに、抗体での処置が、例えば、線維芽細胞、炎症細胞（単核および多形核球）、および血管内皮において、癌の処置に有用である、腫瘍微小環境を形成する細胞の生理機能の変化および変更を誘導することを示す。科学文献において十分に立証された重要性、およびＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体のアゴニスト（例えば、物質Ｐ）の存在下で、およびこれらの受容体に対する抗体の存在下で変更される発現を有する因子は、この生理機能に関係する。
【００９４】
ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体アンタゴニスト、例えば、物質Ｐが、間質細胞、即ち線維芽細胞、および炎症細胞における生理的および機能的な変化（腫瘍周囲領域におけるこれらの同じ細胞において見られる変化と類似している）を誘導し、これらの効果が、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体抗体によって取り消されることを実証するために、腫瘍微小環境を形成する細胞における異なるマーカー（分子）の存在を、物質Ｐ、ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体アゴニストの存在下で、またアゴニストおよび抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体の存在下で、一次性のヒト線維芽細胞（ＰＨＦ）の培養細胞、ヒトの一次性の単核および多形核の血液細胞において分析した（表２および表３において以下のリストを参照）。これらの受容体に対する抗体が、若年期の包皮の商用の株（ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ ｌｉｎｅ）の微小血管内皮細胞の増殖を阻害することも確認された（ＰｒｏｍｏＣｅｌｌ ＧｍＨ， Ｓｉｃｋｉｎｇｅｎｓｔｒａｓｅ ６３／６５， Ｄ−６９１２６ Ｈｅｉｄｅｌｂｅｒｇ， Ｇｅｒｍａｎｙ； ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｃ−１２２１０）。
【００９５】
＜一次性のヒト線維芽細胞（ＰＨＦ）の単離および培養＞
ＰＨＦを、Ｄｅ Ｂａｒｉ ｅｔ ａｌ．（Ｄｅ Ｂａｒｉ ｅｔ ａｌ．， ２００１）に記載されるような、皮膚の真皮から得られたサンプルから得、精製した。簡潔に言うと、小さな塊の皮膚の真皮を、３７℃で１５分間、１ｍｇ／ｍＬの濃度でヒアルロニダーゼ溶液（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ， Ｓｔ． Ｌｏｕｉｓ， ＭＯ， ＵＳ）中で消化し、続いて、３７℃で２時間、６ｍｇ／ｍＬのＩＶ型コラゲナーゼ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）によって処置した。その後、細胞を、洗浄し、１％の抗生物質−抗真菌剤（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）、および１％のナトリウムピルベート（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）で補足した、高濃度のグルコース（ダルベッコ変法イーグル培地、Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）によってＤＭＥＭ培地中で再懸濁し、１平方センチメートル当たり１０，０００個の細胞の濃度で６ウェルの培養のプラークにおいて播種した。細胞がコンフルエンスに達した時、付着細胞を、０．５％の無菌のトリプシン（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）を使用して分離し、試験（ｒｕｎ）３および９の間で使用した。物質Ｐの刺激および抗ＮＫ１、抗ＮＫ２および抗ＮＫ３の抗体への曝露のために、ＰＨＦを、１ウェル当たり２５，０００個の細胞の濃度で２４ウェルのプラークにおいて播種した。
【００９６】
＜ヒトの単核および多形核の血液細胞の単離および培養＞
健康なドナーからのヘパリン処理した血液を、遠心分離にかけ、その異なる成分を分離した。赤血球は、チューブの底に残存する。それらの上に、白血球によって形成された小さな白っぽい層があり、その上のチューブの上部に血漿がある。白血球層を、２４ウェルの培養プレートで分散し、それらの各々に、１％の抗生物質−抗真菌剤（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）で補足した、同じ濃度の血漿を加えた。上に記載されるように得られた、皮膚の真皮からの約１０００個の細胞（ＰＨＦ）を、各ウェルに加えた。
【００９７】
＜ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体抗体の存在下で内皮細胞上で実行された培養と増殖のアッセイ＞
若年期の包皮からの微小血管内皮細胞によって形成された商用の株からの細胞培養物も使用した（ＰｒｏｍｏＣｅｌｌ ＧｍｂＨ， Ｓｉｃｋｉｎｇｅｎｓｔｒａｓｅ ６３／６５， Ｄ−６９１２６ Ｈｅｉｄｅｌｂｅｒｇ， Ｇｅｒｍａｎｙ； ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｃ−１２２１０）。増殖アッセイを、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体抗体の存在下で、実施例１と同様に実行した（セクション「増殖アッセイ」を参照）。
【００９８】
上に議論されるように、抗ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の抗体での処置による腫瘍周囲微小環境の変更を分析するために、特定細胞マーカーの存在をＰＨＦにおいて分析した。例えば、ＴＧＦアルファ、ＳＰＡＲＣおよびメタロプロテアーゼ（ＭＭＰ）などの、これらのマーカーは、腫瘍進行に関係した（Ｃｏｕｓｓｅｎｓ Ｌ ａｎｄ Ｗｅｒｂ Ｚ． ２００２； Ｃａｒｍｅｌｉｅｔ Ｐ ａｎｄ ＲＫ Ｊａｉｎ． ２０００）。具体的には、ＭＭＰに関して、癌の処置のために現在試験されているインヒビターとして知られるいくつかの薬物がある。
【００９９】
ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体アゴニストの存在下、および抗ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の抗体の存在下でのＰＨＦ培養物中のこれらの細胞マーカーの発現を分析する目的で、これらの細胞を、１μＭの濃度で物質Ｐ（ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体アゴニスト）の存在下で培養した（製品番号Ｓ６８８３；Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ）。他のウェルにおいて、および同時に、これらの細胞を、同じ濃度で物質Ｐとともに、および１／１００の濃度で抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ）と一緒に同時に培養した。４８時間の培養後、実施例１において説明されるように、細胞を再収集し、セルブロックを、免疫組織化学アッセイのために構築した。免疫組織化学アッセイにおいて、以下のマーカー：ＴＧＦアルファ（ＳＡＢ４５０２９５３）、ＴＧＦベータ１（ＳＡＢ４５０２９５４）、ＴＧＦベータ２（ＳＡＢ４５０２９５６）、ＴＧＦベータ３（ＳＡＢ４５０２９５７）、ＳＰＡＲＣ（ＨＰＡ００２９８９）、ＭＭＰ−３（ＨＰＡ００７８７５）；ＭＭＰ−７（ＳＡＢ４５０１８９４）、ＭＭＰ−９（ＳＡＢ４５０１８９６）、ＭＭＰ−１１（ＳＡＢ４５０１８９８）、ＭＭＰ−１３（ＳＡＢ４５０１９００）およびＭＭＰ−１４（ＳＡＢ４５０１９０１）の発現を、それらに対する特異抗体によってアッセイした。これらの免疫組織化学アッセイを実行するために、抗体はすべて、１／１０００の濃度で使用される、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから得たマウスポリクローナル抗体であった。免疫組織化学手法を、例１に記載されるように実行した。結果を表２に要約し、マーカーのタイプおよびこのマーカーのために免疫染色する細胞の平均パーセンテージを示す。
【０１００】
免疫染色を評価するために、６つの連続切片を、各マーカーに対する免疫組織化学手法を実行するためにスライド上に置かれた各ブロックで作った。それ故、免疫組織化学アッセイを、各場合において各マーカーに対して６回実行した。６つの切片の各々において、細胞数を、Ｏｌｙｍｐｕｓのブランドの顕微鏡（モデルＣＸ３１）を使用して、高倍率（４００ｘ）の２０の視野（ｆｉｅｌｄｓ）で実行した。各視野において、総細胞数および免疫染色を有する細胞の数を計算し、続いて、この免疫染色を有する細胞のパーセンテージを測定する。表２および３は、実行された各ブロック内の各マーカーに対する免疫染色を有する細胞の平均パーセンテージを示す。
【０１０１】
結果は、物質Ｐ（ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体アゴニスト）のみで処置されたＰＨＦ細胞培養からのサンプルにおいて試験したすべてのマーカーの存在を証明した。これは、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体アゴニストが、腫瘍周囲領域において見られるものと類似した免疫表現型の変更を、一次性のヒト線維芽細胞において誘導することを証明する。これに反して、物質Ｐによって、および各々の抗ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の抗体によって一緒に処置された細胞培養に関して、免疫染色は見られなかった（発現の不在の徴候）。これは、ＮＫ受容体アゴニストの物質Ｐへの曝露が、腫瘍周囲領域におけるこれらの細胞のマーカー特性の発現をＰＨＦにおいて誘導することができ、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体抗体の使用が、説明されるように、腫瘍周囲領域の特性、腫瘍周囲微小環境の特性であり、腫瘍の成長、拡大および進行に関係する、これらのマーカーの発現を取り消すことができることを実証する。
【０１０２】
【表２】
2013536189.tif 000005
【０１０３】
抗ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の抗体での処置による腫瘍周囲微小環境の変更をまた分析し、この腫瘍微小環境における単核および多形核の血液細胞の関係を測定した。癌の形成および成長における炎症の影響の証拠がある（Ｄｅ Ｖｉｓｓｅｒ ＫＥ， ｅｔ ａｌ． ２００６； ＭｃＡｌｌｉｓｔｅｒ ＳＳ， ｅｔ ａｌ． ２０１０； Ｉｋｕｓｈｉｍａ Ｈ， ｅｔ ａｌ． ２０１０）。間質、炎症細胞と腫瘍細胞との間の相互作用を強めるいくつかの媒介物質も知られており、これは後者の成長に寄与する（Ｌｉ Ｗ， ｅｔ ａｌ． ２００７）。これらの媒介物質は、最も顕著にＴＧＦベータおよびＮＦ−ｋＢを含む。これらの細胞に特異的な細胞マーカーの存在および抗ＮＫ１、ＮＫ２及び／又はＮＫ３の抗体の存在下でのそれらの変更を分析する目的で、本発明において、単核および多核の細胞を、前述の方法によって且つ１μＭの濃度での物質Ｐの存在によって得られたＰＨＦの存在下で、または１／１００の濃度での抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体と一緒に物質Ｐ（１μＭ）の存在下でインキュベートした。
【０１０４】
４８時間のインキュベーション後、細胞を集め、免疫組織化学アッセイのために、それらを実施例１に記載されるようにパラフィンブロックに含んだ。続いて、組織切片を各ブロックで作り、それらに対する特異抗体によって、細胞マーカー、ＴＧＦベータ（ＳＡＢ４５０２９５６）およびＮＦ−ｋＢ（ＳＡＢ４５０１９９２）の免疫組織化学的検査によって発現をアッセイした。使用される抗体はすべて、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから得られ、１／１０００の濃度で使用される、マウスポリクローナル抗体であった。免疫組織化学手法を、例１に記載されるように実行した。
【０１０５】
結果は、表３に要約され、物質Ｐのみによって処置された培養物からのサンプルの単核および多核の細胞内のＴＧＦベータおよびＮＦ−ｋＢの存在を実証した（ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体アゴニスト）。これに反して、物質Ｐによって、およびＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の受容体抗体によって処置された、単核および多核の細胞の培養物のサンプル中の異なるマーカーに関して、免疫染色は見られなかった。これは、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の受容体（物質Ｐ）への単核および多核の炎症血液細胞の曝露が、腫瘍の成長、拡大および進行に必要な微小環境の形成における証明された重要性の媒介物質である、ＴＧＦベータおよびＮＦ−ｋＢの発現を誘導することを示す。これに反して、ＮＫ１、ＮＫ２およびＮＫ３の抗体受容体の使用によって、これらのマーカーの発現は取り消され得、これは、これらの媒介物質の形成を阻害し、それ故、腫瘍を拡大および進行させる腫瘍微小環境の成長を防ぐ、これらの抗体の能力を示す。
【０１０６】
【表３】
2013536189.tif 000006
【０１０７】
最後に、血管新生が腫瘍の成長および維持にとって不可欠であることが知られている（Ｈａｎａｈａｎ Ｄ， Ｗｅｉｎｂｅｒｇ ＲＡ． Ｃｅｌｌ． ２０００）。この点に関して、ＶＥＧＦＲの細胞外ドメインに対するモノクローナル抗体の使用は、いくつかのタイプの癌の処置に関して臨床的に認可される。この点に関して、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２及び／又は抗ＮＫ３の抗体での処置による血管内皮細胞成長の阻害による、腫瘍周囲微小環境の変更も分析した。このため、実施例１（増殖試験のセクション）において説明された方法に従って、Ｃ−１２２１０と呼ばれる微小血管の内皮細胞の商用の株は、抗ＮＫ１、ＮＫ２またはＮＫ３の抗体の増加する濃度の存在下での培養物であって、時間依存性および用量依存性の阻害が、それらの増殖において見られた（図５６）。それ故、抗ＮＫ１、抗ＮＫ２または抗ＮＫ３の抗体は、内皮細胞の増殖を阻害する。内皮細胞の増殖は、腫瘍が、成長および進行を維持するのに十分な血液供給（それ故、他の必要な要素の中で、酸素、栄養素の血液供給）を受け取るのに必要な血管新生の成長における重要な要素である。
【０１０８】
＜参考文献＞
・  Ａｄａｍｓ ＧＰ， Ｗｅｉｎｅｒ ＬＭ． Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ ａｎｔｉｂｏｄｙ ｔｈｅｒａｐｙ ｏｆ ｃａｎｃｅｒ． Ｎａｔ Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ． ２００５ Ｓｅｐ； ２３（９）：１１４７−５７．
・  Ｂａｒｋｅｒ Ｒ． Ｔａｃｈｙｋｉｎｉｎｓ， ｎｅｕｒｏｔｒｏｐｈｉｓｍ ａｎｄ ｎｅｕｒｏｄｅｇｅｎｅｒａｔｉｖｅ ｄｉｓｅａｓｅｓ： ａ ｃｒｉｔｉｃａｌ ｒｅｖｉｅｗ ｏｎ ｔｈｅ ｐｏｓｓｉｂｌｅ ｒｏｌｅ ｏｆ ｔａｃｈｙｋｉｎｉｎｓ ｉｎ ｔｈｅ ａｅｔｉｏｌｏｇｙ ｏｆ ＣＮＳ ｄｉｓｅａｓｅｓ． Ｎｅｕｒｏｓｃｉ． Ｒｅｓ．， １９９６， ７， １８７−２１４．
・  Ｂｅｒｚｏｆｓｋｙ ＪＡ， ｅｔ ａｌ． Ｐｒｏｇｒｅｓｓ ｏｎ ｎｅｗ ｖａｃｃｉｎｅ ｓｔｒａｔｅｇｉｅｓ ｆｏｒ ｔｈｅ ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒａｐｙ ａｎｄ ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ ｏｆ ｃａｎｃｅｒ． Ｊ Ｃｌｉｎ Ｉｎｖｅｓｔ． ２００４； １１３：１５１５−１５２５．
・  Ｂｅｒｚｏｆｓｋｙ ＪＡ， Ｔｅｒａｂｅ Ｍ， Ｏｈ Ｓ， Ｂｅｌｙａｋｏｖ ＩＭ， Ａｈｌｅｒｓ ＪＤ， Ｊａｎｉｋ ＪＥ， Ｍｏｒｒｉｓ ＪＣ．
・  Ｂｉｇｉｏｎｉ Ｍ， Ｂｅｎｚｏ Ａ， Ｉｒｒｉｓｓｕｔｏ Ｃ， Ｍａｇｇｉ ＣＡ， Ｇｏｓｏ Ｃ． Ｒｏｌｅ ｏｆ ＮＫ−１ ａｎｄ ＮＫ−２ ｔａｃｈｙｋｉｎｉｎ ｒｅｃｅｐｔｏｒ ａｎｔａｇｏｎｉｓｍ ｏｎ ｔｈｅ ｇｒｏｗｔｈ ｏｆ ｈｕｍａｎ ｂｒｅａｓｔ ｃａｒｃｉｎｏｍａ ｃｅｌｌ ｌｉｎｅ ＭＤＡ−ＭＢ−２３１． Ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ Ｄｒｕｇｓ． ２００５，１６（１０）：１０８３−９．
・  Ｂｕｎｎ ＰＡ Ｊｒ， Ｃｈａｎ Ｄ， Ｓｔｅｗａｒｔ Ｊ， Ｇｅｒａ Ｌ， Ｔｏｌｌｅｙ Ｒ， Ｊｅｗｅｔｔ Ｐ， Ｔａｇａｗａ Ｍ， Ａｌｆｏｒｄ Ｃ， Ｍｏｃｈｚｕｋｉ Ｔ， Ｙａｎａｉｈａｒａ Ｎ． Ｅｆｆｅｃｔｓ ｏｆ ｎｅｕｒｏｐｅｐｔｉｄｅ ａｎａｌｏｇｕｅｓ ｏｎ ｃａｌｃｉｕｍ ｆｌｕｘ ａｎｄ ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ ｉｎ ｌｕｎｇ ｃａｎｃｅｒ ｃｅｌｌ ｌｉｎｅｓ． Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． １９９４；５４（１３）：３６０２−１０．
・  Ｃａｒｍｅｌｉｅｔ Ｐ， Ｊａｉｎ ＲＫ． Ａｎｇｉｏｇｅｎｅｓｉｓ ｉｎ ｃａｎｃｅｒ ａｎｄ ｏｔｈｅｒ ｄｉｓｅａｓｅｓ． Ｎａｔｕｒｅ． ２０００ Ｓｅｐ １４； ４０７（６８０１）：２４９−５７．
・  Ｃｏｘ Ｇ， Ｊｏｎｅｓ ＪＬ， Ｏ’Ｂｙｒｎｅ ＫＪ． Ｍａｔｒｉｘ ｍｅｔａｌｌｏｐｒｏｔｅｉｎａｓｅ ９ ａｎｄ ｔｈｅ ｅｐｉｄｅｒｍａｌ ｇｒｏｗｔｈ ｆａｃｔｏｒ ｓｉｇｎａｌ ｐａｔｈｗａｙ ｉｎ ｏｐｅｒａｂｌｅ ｎｏｎ−ｓｍａｌｌ ｃｅｌｌ ｌｕｎｇ ｃａｎｃｅｒ． Ｃｌｉｎ Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． ２０００；６（６）：２３４９−５５．
・  Ｃｏｕｓｓｅｎｓ ＬＭ， Ｗｅｒｂ Ｚ． Ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ ａｎｄ ｃａｎｃｅｒ． Ｎａｔｕｒｅ． ２００２； １９−２６；４２０（６９１７）：８６０−７．
・  Ｄｅ Ｂａｒｉ Ｃ， Ｄｅｌｌ’Ａｃｃｉｏ Ｆ， Ｔｙｌｚａｎｏｗｓｋｉ Ｐ， Ｌｕｙｔｅｎ ＦＰ． Ｍｕｌｔｉｐｏｔｅｎｔ ｍｅｓｅｎｃｈｙｍａｌ ｓｔｅｍ ｃｅｌｌｓ ｆｒｏｍ ａｄｕｌｔ ｈｕｍａｎ ｓｙｎｏｖｉａｌ ｍｅｍｂｒａｎｅ． Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ Ｒｈｅｕｍ． ２００１；４４（８）：１９２８−４２．
・  ｄｅ Ｖｉｓｓｅｒ ＫＥ， Ｅｉｃｈｔｅｎ Ａ， Ｃｏｕｓｓｅｎｓ ＬＭ． Ｐａｒａｄｏｘｉｃａｌ ｒｏｌｅｓ ｏｆ ｔｈｅ ｉｍｍｕｎｅ ｓｙｓｔｅｍ ｄｕｒｉｎｇ ｃａｎｃｅｒ ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ． Ｎａｔ Ｒｅｖ Ｃａｎｃｅｒ． ２００６；６（１）：２４−３７．
・  Ｄｏｉ Ｔ， Ｋａｍｏ Ｉ， Ｉｍａｉ Ｓ， Ｏｋａｎｉｓｈｉ Ｓ， Ｉｓｈｉｍａｒｕ Ｔ， Ｉｋｅｕｒａ Ｙ， Ｎａｔｓｕｇａｒｉ Ｈ． Ｅｆｆｅｃｔｓ ｏｆ ＴＡＫ−６３７， ａ ｔａｃｈｙｋｉｎｉｎ ｒｅｃｅｐｔｏｒ ａｎｔａｇｏｎｉｓｔ， ｏｎ ｌｏｗｅｒ ｕｒｉｎａｒｙ ｔｒａｃｔ ｆｕｎｃｔｉｏｎ ｉｎ ｔｈｅ ｇｕｉｎｅａ ｐｉｇ． Ｅｕｒ Ｊ Ｐｈａｒｍａｃｏｌ． １９９９； ３８３（３）：２９７−３０３．
・  Ｇｉａｒｄｉｎａ ＧＡ， Ｇａｇｌｉａｒｄｉ Ｓ， Ｍａｒｔｉｎｅｌｌｉ Ｍ． Ａｎｔａｇｏｎｉｓｔｓ ａｔ ｔｈｅ ｎｅｕｒｏｋｉｎｉｎ ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ− Ｒｅｃｅｎｔ ｐａｔｅｎｔ ｌｉｔｅｒａｔｕｒｅ． ＩＤｒｕｇｓ． ２００３； ６（８）：７５８−７２．
・  Ｈａｎａｈａｎ Ｄ， Ｗｅｉｎｂｅｒｇ ＲＡ． Ｔｈｅ ｈａｌｌｍａｒｋｓ ｏｆ ｃａｎｃｅｒ． Ｃｅｌｌ． ２０００ Ｊａｎ ７； １００（１）：５７−７０．
・  Ｉｋｕｓｈｉｍａ Ｈ， Ｍｉｙａｚｏｎｏ Ｋ． ＴＧＦｂｅｔａ ｓｉｇｎａｌｌｉｎｇ： ａ ｃｏｍｐｌｅｘ ｗｅｂ ｉｎ ｃａｎｃｅｒ ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｏｎ． Ｎａｔ Ｒｅｖ Ｃａｎｃｅｒ． ２０１０；１０（６）：４１５−２４．
・  Ｋｒａｍｅｒ ＭＳ， Ｃｕｔｌｅｒ Ｎ， Ｆｅｉｇｈｎｅｒ Ｊ， Ｓｈｒｉｖａｓｔａｖａ Ｒ， Ｃａｒｍａｎ Ｊ， Ｓｒａｍｅｋ ＪＪ， Ｒｅｉｎｅｓ ＳＡ， Ｌｉｕ Ｇ， Ｓｎａｖｅｌｙ Ｄ， Ｗｙａｔｔ−Ｋｎｏｗｌｅｓ Ｅ， Ｈａｌｅ ＪＪ， Ｍｉｌｌｓ ＳＧ， ＭａｃＣｏｓｓ Ｍ， Ｓｗａｉｎ ＣＪ， Ｈａｒｒｉｓｏｎ Ｔ， Ｈｉｌｌ ＲＧ， Ｈｅｆｔｉ Ｆ， Ｓｃｏｌｎｉｃｋ ＥＭ， Ｃａｓｃｉｅｒｉ ＭＡ， Ｃｈｉｃｃｈｉ ＧＧ， Ｓａｄｏｗｓｋｉ Ｓ， Ｗｉｌｌｉａｍｓ ＡＲ， Ｈｅｗｓｏｎ Ｌ， Ｓｍｉｔｈ Ｄ， Ｃａｒｌｓｏｎ ＥＪ， Ｈａｒｇｒｅａｖｅｓ ＲＪ， Ｒｕｐｎｉａｋ ＮＭ． Ｄｉｓｔｉｎｃｔ ｍｅｃｈａｎｉｓｍ ｆｏｒ ａｎｔｉｄｅｐｒｅｓｓａｎｔ ａｃｔｉｖｉｔｙ ｂｙ ｂｌｏｃｋａｄｅ ｏｆ ｃｅｎｔｒａｌ ｓｕｂｓｔａｎｃｅ Ｐ ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ． Ｓｃｉｅｎｃｅ． １９９８． １１；２８１（５３８３）：１６４０−５．
・  Ｌｉｎ ＷＷ， Ｋａｒｉｎ Ｍ． Ａ ｃｙｔｏｋｉｎｅ−ｍｅｄｉａｔｅｄ ｌｉｎｋ ｂｅｔｗｅｅｎ ｉｎｎａｔｅ ｉｍｍｕｎｉｔｙ， ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ， ａｎｄ ｃａｎｃｅｒ． Ｊ Ｃｌｉｎ Ｉｎｖｅｓｔ． ２００７ Ｍａｙ； １１７（５）：１１７５−８３．
・  Ｍａｇｇｉ ＣＡ， Ｐａｔａｃｃｈｉｎｉ Ｒ， Ｒｏｖｅｒｏ Ｒ， Ｇｉａｃｈｅｔｔｉ Ａ． Ｔａｃｈｙｋｉｎｉｎ Ｒｅｃｅｐｔｏｒ ａｎｄ Ｔａｃｈｙｋｉｎｉｎ Ｒｅｃｅｐｔｏｒ Ａｎｔａｇｏｎｉｓｔ． Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ａｕｔｏｎｏｍｉｃ Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ． １９９３ （１３）：２３−９３．
・  ＭｃＡｌｌｉｓｔｅｒ ＳＳ， Ｗｅｉｎｂｅｒｇ ＲＡ． Ｔｕｍｏｒ−ｈｏｓｔ ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎｓ： ａ ｆａｒ−ｒｅａｃｈｉｎｇ ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ． Ｊ Ｃｌｉｎ Ｏｎｃｏｌ． ２０１０；２８（２６）：４０２２−８．
・  Ｍｕｎｏｚ Ｍ， Ｒｏｓｓｏ Ｍ， Ｒｏｂｌｅｓ−Ｆｒｉａｓ ＭＪ， Ｓａｌｉｎａｓ−Ｍａｒｔｉｎ ＭＶ， Ｒｏｓｓｏ Ｒ， Ｇｏｎｚａｌｅｚ−Ｏｒｔｅｇａ Ａ， Ｃｏｖｅｎａｓ Ｒ． Ｔｈｅ ＮＫ−１ ｒｅｃｅｐｔｏｒ ｉｓ ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ ｉｎ ｈｕｍａｎ ｍｅｌａｎｏｍａ ａｎｄ ｉｓ ｉｎｖｏｌｖｅｄ ｉｎ ｔｈｅ ａｎｔｉｔｕｍｏｒ ａｃｔｉｏｎ ｏｆ ｔｈｅ ＮＫ−１ ｒｅｃｅｐｔｏｒ ａｎｔａｇｏｎｉｓｔ ａｐｒｅｐｉｔａｎｔ ｏｎ ｍｅｌａｎｏｍａ ｃｅｌｌ ｌｉｎｅｓ． Ｌａｂ Ｉｎｖｅｓｔ． ２０１０； ９０（８）：１２５９−６９
・  Ｏｒｏｓｚ Ａ， Ｓｃｈｒｅｔｔ Ｊ， Ｎａｇｙ Ｊ， Ｂａｒｔｈａ Ｌ， Ｓｃｈｏｎ Ｉ， Ｎｙｅｋｉ Ｏ． Ｎｅｗ ｓｈｏｒｔ−ｃｈａｉｎ ａｎａｌｏｇｓ ｏｆ ａ ｓｕｂｓｔａｎｃｅ−Ｐ ａｎｔａｇｏｎｉｓｔ ｉｎｈｉｂｉｔ ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ ｏｆ ｈｕｍａｎ ｓｍａｌｌ−ｃｅｌｌ ｌｕｎｇ−ｃａｎｃｅｒ ｃｅｌｌｓ ｉｎ ｖｉｔｒｏ ａｎｄ ｉｎ ｖｉｖｏ． Ｉｎｔ Ｊ Ｃａｎｃｅｒ． １９９５；６０（１）：８２−７．
・  Ｐａｌｍａ Ｃ， Ｍａｇｇｉ ＣＡ． Ｔｈｅ ｒｏｌｅ ｏｆ ｔａｃｈｙｋｉｎｉｎｓ ｖｉａ ＮＫ１ ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ ｉｎ ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｏｎ ｏｆ ｈｕｍａｎ ｇｌｉｏｍａｓ． Ｌｉｆｅ Ｓｃｉ． ２０００；６７（９）：９８５−１００１． ＊ Ｑｕａｒｔａｒａ Ｌ， Ｍａｇｇｉ ＣＡ． Ｔｈｅ ｔａｃｈｙｋｉｎｉｎ ＮＫ１ ｒｅｃｅｐｔｏｒ． Ｐａｒｔ ＩＩ： Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ ａｎｄ ｐａｔｈｏｐｈｙｓｉｏｌｏｇｉｃａｌ ｒｏｌｅｓ． Ｎｅｕｒｏｐｅｐｔｉｄｅｓ． １９９８；３２（１）：１−４９．
・  Ｒｏｓｓｏ Ｍ， Ｒｏｂｌｅｓ−Ｆｒｉａｓ ＭＪ， Ｃｏｖｅｎａｓ Ｒ， Ｓａｌｉｎａｓ−Ｍａｒｔｉｎ ＭＶ， Ｍｕｎｏｚ Ｍ． Ｔｈｅ ＮＫ−１ ｒｅｃｅｐｔｏｒ ｉｓ ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ ｉｎ ｈｕｍａｎ ｐｒｉｍａｒｙ ｇａｓｔｒｉｃ ａｎｄ ｃｏｌｏｎ ａｄｅｎｏｃａｒｃｉｎｏｍａｓ ａｎｄ ｉｓ ｉｎｖｏｌｖｅｄ ｉｎ ｔｈｅ ａｎｔｉｔｕｍｏｒ ａｃｔｉｏｎ ｏｆ Ｌ−７３３，０６０ ａｎｄ ｔｈｅ ｍｉｔｏｇｅｎｉｃ ａｃｔｉｏｎ ｏｆ ｓｕｂｓｔａｎｃｅ Ｐ ｏｎ ｈｕｍａｎ ｇａｓｔｒｏｉｎｔｅｓｔｉｎａｌ ｃａｎｃｅｒ ｃｅｌｌ ｌｉｎｅｓ． Ｔｕｍｏｕｒ Ｂｉｏｌ． ２００８； ２９（４）：２４５−５４．
・  Ｓｉｎｇｈ Ｄ， Ｊｏｓｈｉ ＤＤ， Ｈａｍｅｅｄ Ｍ， Ｑｉａｎ Ｊ， Ｇａｓｃｏｎ Ｐ， Ｍａｌｏｏｆ ＰＢ， Ｍｏｓｅｎｔｈａｌ Ａ， Ｒａｍｅｓｈｗａｒ Ｐ． Ｉｎｃｒｅａｓｅｄ ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ ｏｆ ｐｒｅｐｒｏｔａｃｈｙｋｉｎｉｎ−Ｉ ａｎｄ ｎｅｕｒｏｋｉｎｉｎ ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ ｉｎ ｈｕｍａｎ ｂｒｅａｓｔ ｃａｎｃｅｒ ｃｅｌｌｓ： ｉｍｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ ｆｏｒ ｂｏｎｅ ｍａｒｒｏｗ ｍｅｔａｓｔａｓｉｓ． Ｐｒｏｃ Ｎａｔｌ Ａｃａｄ Ｓｃｉ Ｕ Ｓ Ａ． ２０００；９７（１）：３８８−９３．
・  Ｗｅｌｔ Ｓ， Ｄｉｖｇｉ ＣＲ， Ｓｃｏｔｔ ＡＭ， Ｇａｒｉｎ−Ｃｈｅｓａ Ｐ， Ｆｉｎｎ ＲＤ， Ｇｒａｈａｍ Ｍ， Ｃａｒｓｗｅｌｌ ＥＡ， Ｃｏｈｅｎ Ａ， Ｌａｒｓｏｎ ＳＭ， Ｏｌｄ ＬＪ， ｅｔ ａｌ． Ａｎｔｉｂｏｄｙ ｔａｒｇｅｔｉｎｇ ｉｎ ｍｅｔａｓｔａｔｉｃ ｃｏｌｏｎ ｃａｎｃｅｒ： ａ ｐｈａｓｅ Ｉ ｓｔｕｄｙ ｏｆ ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ ａｎｔｉｂｏｄｙ Ｆ１９ ａｇａｉｎｓｔ ａ ｃｅｌｌ−ｓｕｒｆａｃｅ ｐｒｏｔｅｉｎ ｏｆ ｒｅａｃｔｉｖｅ ｔｕｍｏｒ ｓｔｒｏｍａｌ ｆｉｂｒｏｂｌａｓｔｓ． Ｊ Ｃｌｉｎ Ｏｎｃｏｌ． １９９４ Ｊｕｎ；１２（６）：１１９３−２０３．
【図１】
2013536189.tif 000007
【図２】
2013536189.tif 000008
【図３】
2013536189.tif 000009
【図４】
2013536189.tif 000010
【図５】
2013536189.tif 000011
【図６】
2013536189.tif 000012
【図７】
2013536189.tif 000013
【図８】
2013536189.tif 000014
【図９】
2013536189.tif 000015
【図１０】
2013536189.tif 000016
【図１１】
2013536189.tif 000017
【図１２】
2013536189.tif 000018
【図１３】
2013536189.tif 000019
【図１４】
2013536189.tif 000020
【図１５】
2013536189.tif 000021
【図１６】
2013536189.tif 000022
【図１７】
2013536189.tif 000023
【図１８】
2013536189.tif 000024
【図１９】
2013536189.tif 000025
【図２０】
2013536189.tif 000026
【図２１】
2013536189.tif 000027
【図２２】
2013536189.tif 000028
【図２３】
2013536189.tif 000029
【図２４】
2013536189.tif 000030
【図２５】
2013536189.tif 000031
【図２６】
2013536189.tif 000032
【図２７】
2013536189.tif 000033
【図２８】
2013536189.tif 000034
【図２９】
2013536189.tif 000035
【図３０】
2013536189.tif 000036
【図３１】
2013536189.tif 000037
【図３２】
2013536189.tif 000038
【図３３】
2013536189.tif 000039
【図３４】
2013536189.tif 000040
【図３５】
2013536189.tif 000041
【図３６】
2013536189.tif 000042
【図３７】
2013536189.tif 000043
【図３８】
2013536189.tif 000044
【図３９】
2013536189.tif 000045
【図４０】
2013536189.tif 000046
【図４１】
2013536189.tif 000047
【図４２】
2013536189.tif 000048
【図４３】
2013536189.tif 000049
【図４４】
2013536189.tif 000050
【図４５】
2013536189.tif 000051
【図４６】
2013536189.tif 000052
【図４７】
2013536189.tif 000053
【図４８】
2013536189.tif 000054
【図４９】
2013536189.tif 000055
【図５０】
2013536189.tif 000056
【図５１】
2013536189.tif 000057
【図５２】
2013536189.tif 000058
【図５３】
2013536189.tif 000059
【図５４】
2013536189.tif 000060
【図５５】
2013536189.tif 000061
【図５６】
2013536189.tif 000062
【国際調査報告】
2013536189.tif 000063
2013536189.tif 000064
2013536189.tif 000065
2013536189.tif 000066
2013536189.tif 000067
2013536189.tif 000068
2013536189.tif 000069