(57)【要約】【課題】搬送体の搬送速度の変化による補正の精度の低下を軽減すること。【解決手段】シートを搬送していない非搬送期間に複数のマークを搬送体に形成させ、マークを検出する時間間隔である第１間隔を取得する第１取得処理と、シートを搬送している搬送期間及び非搬送期間の一方の期間に複数のマークを搬送体に形成させ、他方の期間に、当該マークを検出する時間間隔である第２間隔を取得する第２取得処理と、第１間隔と第２間隔との相対関係に基づいて、画像形成部がシートに画像を形成する際の形成位置を補正する補正処理と、を実行する、画像形成装置。【選択図】図４Ｂ
2015049317.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像形成部と、
搬送体と、
センサと、
制御部と、
を備え、
前記制御部は、
前記搬送体にシートを搬送させる搬送処理と、
前記画像形成部に、画像をシートに形成させる画像形成処理と、
前記搬送体がシートを搬送していない非搬送期間において、前記画像形成部に、複数のマークを前記搬送体に形成させ、かつ、前記センサからの当該マークに応じた出力信号に基づき、当該マークを検出する時間間隔である第１間隔を取得する第１取得処理と、
前記搬送体がシートを搬送している搬送期間及び前記非搬送期間の一方の期間に、前記画像形成部に、複数のマークを前記搬送体に形成させ、他方の期間に、前記センサからの当該マークに応じた出力信号に基づき、当該マークを検出する時間間隔である第２間隔を取得する第２取得処理と、
前記第１間隔と前記第２間隔との相対関係に基づいて、前記画像形成部が画像をシートに形成する際の形成位置を補正する補正処理と、
を実行する、画像形成装置。
【請求項２】
請求項１に記載の画像形成装置であって、
前記制御部は、前記第１取得処理では、前記第２取得処理に比べて、前記画像形成部に、多くのマークを形成させる、画像形成装置。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の画像形成装置であって、
前記制御部は、前記画像形成部に、前記第１取得処理におけるマークの少なくとも一部と前記第２取得処理におけるマークの少なくとも一部とを、前記搬送体の１周内に形成させる、画像形成装置。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項に記載の画像形成装置であって、
前記制御部は、前記搬送処理で前記搬送体に複数のシートを順次搬送させる場合、
前記第２取得処理において、前記複数のシートのうちの一のシートを搬送する際に前記第２間隔を取得し、
前記補正処理において、前記第１間隔と、前記一のシートの搬送の際に取得した前記第２間隔との相対関係に基づいて、前記一のシートより後のシートに画像を形成する際の形成位置を補正する、画像形成装置。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４のいずれか一項に記載の画像形成装置であって、
前記相対関係は前記第１間隔と前記第２間隔との差であり、
前記制御部は、前記補正処理において、前記第１間隔に前記差を加算又は減算した時間間隔に基づいて前記形成位置を補正する、画像形成装置。
【請求項６】
請求項１乃至請求項５のいずれか一項に記載の画像形成装置であって、
前記制御部は、
前記第２取得処理で取得した前記第２間隔に応じた情報を、前記搬送期間に搬送されたシートの種類に対応付けて記憶する記憶処理を実行し、
前記補正処理において、画像を形成すべきシートの種類に対応付けられた前記第２間隔に応じた情報に基づき、前記形成位置を補正する、画像形成装置。
【請求項７】
請求項１乃至請求項６のいずれか一項に記載の画像形成装置であって、
前記制御部は、一の前記第２取得処理の実行後から前記補正処理の実行前までの間に前記搬送体が搬送するシートの種類が変更された可能性があるか否かを判断する変更判断処理を実行し、
前記変更判断処理において前記可能性があると判断した場合、新たに前記第２取得処理を実行し、前記補正処理において、前記新たに実行した第２取得処理で取得した前記第２間隔に基づいて補正する、画像形成装置。
【請求項８】
請求項１乃至請求項７のいずれか一項に記載の画像形成装置であって、
前記制御部は、一の前記第２取得処理の実行後から前記補正処理の実行前までの間に前記搬送体が搬送するシートの種類が変更された可能性があるか否かを判断する変更判断処理を実行し、
前記変更判断処理において前記可能性がないと判断した場合、新たに前記第２取得処理を実行せず、前記補正処理において、前記一の第２取得処理で取得した前記第２間隔に基づいて補正する、画像形成装置。
【請求項９】
画像形成部と、
回転体と、
前記回転体と直接又はシートを介して接する搬送体と、
センサと、
制御部と、
を備え、
前記制御部は、
前記搬送体にシートを搬送させる搬送処理と、
前記画像形成部に、画像をシートに形成させる画像形成処理と、
前記搬送体がシートを搬送していない非搬送期間において、前記画像形成部に、複数のマークを前記回転体に形成させ、かつ、前記センサからの当該マークに応じた出力信号に基づき、当該マークを検出する時間間隔である第１間隔を取得する第１取得処理と、
前記搬送体がシートを搬送している搬送期間及び前記非搬送期間の一方の期間に、前記画像形成部に、複数のマークを前記回転体に形成させ、他方の期間に、前記センサからの当該マークに応じた出力信号に基づき、当該マークを検出する時間間隔である第２間隔を取得する第２取得処理と、
前記第１間隔と前記第２間隔との相対関係に基づいて、前記画像形成部が画像をシートに形成する際の形成位置を補正する補正処理と、
を実行する、画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
シートに画像を形成する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、搬送体によって搬送されるシートに画像を形成する画像形成装置において、予め、シートを搬送していない搬送体に複数のマークを形成し、形成したマークをセンサによって検出し、その検出結果に基づいて、シートに画像を形成する際の形成位置のずれを補正するものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２２５１９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、搬送体がシートを搬送しているときと、搬送体がシートを搬送していないときとでは搬送体の搬送速度が変化することがある。このため、搬送体がシートを搬送していないときに形成したマークの検出結果に基づいて、搬送体がシートを搬送しているときの形成位置を補正すると、搬送速度の変化によって補正の精度が低下する虞がある。しかしながら、上述した従来の画像形成装置ではこのような搬送体の搬送速度の変化について考慮されていなかった。
【０００５】
本明細書では、搬送体の搬送速度の変化による補正の精度の低下を軽減する技術を開示する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本明細書によって開示される画像形成装置は、画像形成部と、搬送体と、センサと、制御部と、を備え、前記制御部は、前記搬送体にシートを搬送させる搬送処理と、前記画像形成部に、画像をシートに形成させる画像形成処理と、前記搬送体がシートを搬送していない非搬送期間において、前記画像形成部に、複数のマークを前記搬送体に形成させ、かつ、前記センサからの当該マークに応じた出力信号に基づき、当該マークを検出する時間間隔である第１間隔を取得する第１取得処理と、前記搬送体がシートを搬送している搬送期間及び前記非搬送期間の一方の期間に、前記画像形成部に、複数のマークを前記搬送体に形成させ、他方の期間に、前記センサからの当該マークに応じた出力信号に基づき、当該マークを検出する時間間隔である第２間隔を取得する第２取得処理と、前記第１間隔と前記第２間隔との相対関係に基づいて、前記画像形成部が画像をシートに形成する際の形成位置を補正する補正処理と、を実行する。
【０００７】
第１間隔と第２間隔との相対関係は、シートを搬送しているときと搬送していないときとにおける搬送体の搬送速度の変化を示す。そこで、上記画像形成装置によると、第１間隔と第２間隔との相対関係に基づいて形成位置を補正することにより、搬送体の搬送速度の変化による補正の精度の低下を軽減することができる。
【０００８】
また、前記制御部は、前記第１取得処理では、前記第２取得処理で前記第２間隔を取得する場合に比べて、前記画像形成部に、多くのマークを形成させてもよい。
【０００９】
第１取得処理は、非搬送期間に実行されるため、非搬送期間だけでなく搬送期間でも実行される第２取得処理に比べて、処理に利用できるマークの数が制約され難い。上記画像形成装置によると、第１取得処理では、第２取得処理で第２間隔を取得する場合に比べて、前記画像形成部に、多くのマークを形成させる。このため、例えば第１取得処理において、第２取得処理で第２間隔を取得する場合と同じ数のマークを形成させる場合に比べ、多くのマークを利用することが可能となり画像の形成位置を精度よく補正できる。
【００１０】
また、前記制御部は、前記画像形成部に、前記第１取得処理におけるマークの少なくとも一部と前記第２取得処理におけるマークの少なくとも一部とを、前記搬送体の１周内に形成させてもよい。
【００１１】
上記画像形成装置によると、第１取得処理におけるマークの少なくとも一部と第２取得処理におけるマークの少なくとも一部とが搬送体の１周内であるので、搬送体の１周内でない場合に比べ、近い条件で形成したマークを用いて時間間隔を取得できる。これにより、経時変化などによる影響を受けづらくなるため、画像の形成位置を精度よく補正できる。
【００１２】
また、前記制御部は、前記搬送処理で前記搬送体に複数のシートを順次搬送させる場合、前記第２取得処理において、前記複数のシートのうちの一のシートを搬送する際に前記第２間隔を取得し、前記補正処理において、前記第１間隔と、前記一のシートの搬送の際に取得した前記第２間隔との相対関係に基づいて、前記一のシートより後のシートに画像を形成する際の形成位置を補正してもよい。
【００１３】
上記画像形成装置によると、複数のシートを順次搬送させる場合、複数のシートのうちの一のシートの搬送の際に取得した第２間隔を用いて、一のシートより後のシートに画像を形成する際の形成位置を補正するので、比較的新しい第２間隔を用いた補正を行うことができ、画像の形成位置を精度よく補正できる。
【００１４】
また、前記相対関係は前記第１間隔と前記第２間隔との差であり、前記補正処理において、前記第１間隔に前記差を加算又は減算した時間間隔に基づいて前記形成位置を補正してもよい。
【００１５】
上記画像形成装置によると、第１間隔に上述した差を加算又は減算した時間間隔に基づいて形成位置を補正するので、乗算や除算により補正する場合に比べて、制御部の処理負担を軽減できる。
【００１６】
また、前記制御部は、前記第２取得処理で取得した前記第２間隔に応じた情報を、前記搬送期間に搬送されたシートの種類に対応付けて記憶する記憶処理を実行し、前記補正処理において、画像を形成すべきシートの種類に対応付けられた前記第２間隔に応じた情報に基づき、前記形成位置を補正してもよい。
【００１７】
上記画像形成装置によると、画像の形成位置を、画像を形成すべきシートの種類に応じて適切に補正できる。
【００１８】
また、前記制御部は、一の前記第２取得処理の実行後から前記補正処理の実行前までの間に前記搬送体が搬送するシートの種類が変更された可能性があるか否かを判断する変更判断処理を実行し、前記変更判断処理において前記可能性があると判断した場合、新たに前記第２取得処理を実行し、前記補正処理において、前記新たに実行した第２取得処理で取得した前記第２間隔に基づいて補正してもよい。
【００１９】
上記画像形成装置によると、一の第２取得処理の実行後から補正処理の実行前までの間に搬送体が搬送するシートの種類が変更された可能性があるにもかかわらずそのまま上記一の第２取得処理で取得した第２間隔に基づき補正する場合に比べて、シートの種類の変更による補正精度の低下を抑制することができる。
【００２０】
また、前記制御部は、一の前記第２取得処理の実行後から前記補正処理の実行前までの間に前記搬送体が搬送するシートの種類が変更された可能性があるか否かを判断する変更判断処理を実行し、前記変更判断処理において前記可能性がないと判断した場合、新たに前記第２取得処理を実行せず、前記補正処理において、前記一の第２取得処理で取得した前記第２間隔に基づいて補正してもよい。
【００２１】
上記画像形成装置によると、一の第２取得処理の実行後から補正処理の実行前までの間に搬送体が搬送するシートの種類が変更された可能性がない場合は新たに第２取得処理を実行せず、一の第２取得処理で取得した第２間隔に基づいて補正するので、第２取得処理の実行を抑制できる。
【００２２】
また、本明細書によって開示される画像形成装置は、画像形成部と、回転体と、前記回転体と直接又はシートを介して接する搬送体と、センサと、制御部と、を備え、前記制御部は、前記搬送体にシートを搬送させる搬送処理と、前記画像形成部に、画像をシートに形成させる画像形成処理と、前記搬送体がシートを搬送していない非搬送期間において、前記画像形成部に、複数のマークを前記回転体に形成させ、かつ、前記センサからの当該マークに応じた出力信号に基づき、当該マークを検出する時間間隔である第１間隔を取得する第１取得処理と、前記搬送体がシートを搬送している搬送期間及び前記非搬送期間の一方の期間に、前記画像形成部に、複数のマークを前記回転体に形成させ、他方の期間に、前記センサからの当該マークに応じた出力信号に基づき、当該マークを検出する時間間隔である第２間隔を取得する第２取得処理と、前記第１間隔と前記第２間隔との相対関係に基づいて、前記画像形成部が画像をシートに形成する際の形成位置を補正する補正処理と、を実行する。
【００２３】
上記画像形成装置によると、回転体の回転速度の変化による補正の精度の低下を軽減することができる。
【００２４】
なお、本明細書によって開示される技術は、画像形成システム、画像形成方法等の種々の態様で実現することができる。
【発明の効果】
【００２５】
上記の画像形成装置によると、搬送体の搬送速度の変化による補正の精度の低下を軽減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】実施形態１に係るプリンタの側断面図。
【図２】プリンタの電気的構成を簡略化して示すブロック図。
【図３】位置ずれ補正用パターンを示す模式図。
【図４Ａ】位置ずれ補正用パターンが形成される区間を示す模式図。
【図４Ｂ】位置ずれ補正用パターンが形成される区間を示す模式図。
【図５】印刷が指示されたときのＣＰＵの処理のフローチャート。
【図６】非搬送位置ずれ量・搬送位置ずれ量測定処理のフローチャート。
【図７】位置ずれ量設定処理のフローチャート。
【図８】実施形態２に係る印刷が指示されたときのＣＰＵの処理のフローチャート。
【図９Ａ】実施形態３に係る搬送期間に位置ずれ補正用パターンが形成される区間を説明するための模式図。
【図９Ｂ】搬送期間に位置ずれ補正用パターンが形成される区間を説明するための模式図。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
＜実施形態１＞
実施形態１を図１ないし図７によって説明する。
【００２８】
（１）プリンタの全体構成
図１に示すように、実施形態１に係る画像形成装置としてのプリンタ１は、いわゆる直接転写タンデム方式のカラープリンタである。なお、以下の説明では、図１における紙面左側をプリンタ１の前側とし、紙面手前側をプリンタ１の右側とし、紙面上側をプリンタ１の上側とする。また、以下の説明では図１における紙面垂直方向を主走査方向とし、紙面左右方向を副走査方向とする。また、図１では各色間で同一の構成部品については一部符号を省略している。
【００２９】
プリンタ１は、ケーシング２を備えている。ケーシング２の上面には開閉可能なカバー２Ａが設けられている。ケーシング２内の底部には、複数のシート３を積載可能な給紙トレイ４が設けられている。
【００３０】
給紙トレイ４に積載されたシート３は、給紙ローラ５によりレジストローラ６へ送り出される。レジストローラ６は、そのシート３をベルトユニット１１上に搬送する。レジストローラ６とベルトユニット１１との間にはシートの有無に応じた検知信号を出力するシートセンサ７が設けられている。ベルトユニット１１は、前側に配置されたベルト支持ローラ１２Ａと後側に配置されたベルト駆動ローラ１２Ｂとの間に環状の搬送ベルト１３を張架した構成となっている。
【００３１】
搬送ベルト１３は、ポリカーボネート等の樹脂材からなり、その外周面は鏡面状に加工されている。搬送ベルト１３は、ベルト駆動ローラ１２Ｂが回転駆動されるのに伴って図１の時計周り方向に循環移動し、搬送ベルト１３上面に静電吸着したシート３を後方に搬送する。搬送ベルト１３は搬送体の一例である。
【００３２】
搬送ベルト１３の内側には、後述する感光ドラム２８と搬送ベルト１３を挟んで対向する位置に複数の転写ローラ１４Ｋ，１４Ｙ，１４Ｍ，１４Ｃが設けられている。
【００３３】
また、搬送ベルト１３の後側には左右一対の光学センサ１５が設けられている。光学センサ１５は、搬送ベルト１３表面に光を照射して、その反射光をフォトトランジスタ等で受光し、その受光量に応じたレベルの信号を出力する。光学センサ１５はセンサの一例である。
【００３４】
ベルトユニット１１の上方には、４つの露光部１７Ｋ，１７Ｙ，１７Ｍ，１７Ｃと、４つのプロセス部１９Ｋ，１９Ｙ，１９Ｍ，１９Ｃとが前後方向に並んで設けられている。露光部１７Ｋ〜１７Ｃ、プロセス部１９Ｋ〜１９Ｃ、転写ローラ１４Ｋ〜１４Ｃ、及び、感光ドラム２８は、それぞれ一つずつ含んで一組の画像形成部２０Ｋ，２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃを構成している。画像形成部２０Ｋ，２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃは、それぞれ上流側から順に例えばブラック（Ｋ）、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）のトナー像をシート３上及び搬送ベルト１３上に形成することができる。
【００３５】
各露光部１７は、カバー２Ａの下面に支持されており、その下端部に複数のＬＥＤが一列に並んで設けられたＬＥＤヘッド１８を備えている。各露光部１７は、それぞれ印刷すべき画像データに基づいて発光制御され、ＬＥＤヘッド１８から対応する感光ドラム２８の表面に一ライン毎に光を走査する。
【００３６】
各プロセス部１９は、トナーを収容するトナー収容部２３を備え、その下側に現像ローラ２５、層厚規制ブレード２６等を備えている。トナーとしては、例えば正帯電性の非磁性１成分の重合トナーが用いられる。トナー収容部２３から放出されたトナーは、現像ローラ２５上に供給され、現像ローラ２５上のトナーは、層厚規制ブレード２６により薄層とされる。
【００３７】
各感光ドラム２８は、アルミニウム等の導電性材料からなる円筒状のドラム本体の外周面に、正帯電性のポリカーボネート等を含んだ有機感光材料からなる感光層を形成したものである。
【００３８】
各感光ドラム２８の表面は帯電器２９により正帯電され、その正帯電された部分が露光部１７の走査により露光されて静電潜像が形成される。そして、その静電潜像に対して現像バイアスが印加された現像ローラ２５からトナーが供給されることで、感光ドラム２８上にトナー像が形成される。
【００３９】
各感光ドラム２８上に担持されたトナー像は、搬送ベルト１３上のシート３が、感光ドラム２８と転写ローラ１４との間の各転写位置を通る間に、転写ローラ１４に印加される負極性の転写電圧によってシート３に順次重ねて転写される。トナー像が転写されたシート３は、定着器３１によってトナー像を熱定着させた後、カバー２Ａの上面に排出される。
【００４０】
（２）プリンタの電気的構成
図２に示すように、プリンタ１は、前述した画像形成部２０、シートセンサ７、光学センサ１５などに加え、制御部３１、表示部３２、操作部３３、通信インタフェース部３４、給紙トレイセンサ３５、及び、駆動源３６を備えている。
【００４１】
制御部３１はＣＰＵ３１Ａ、ＲＯＭ３１Ｂ、ＲＡＭ３１Ｃ、ＡＳＩＣ３１Ｄ、及び、ＥＥＰＲＯＭ３１Ｅを備えて構成されている。ＲＯＭ３１ＢにはＣＰＵ３１Ａによって実行される制御プログラムや各種のデータなどが記憶されている。ＣＰＵ３１ＡはＲＯＭ３１Ｂから読み出した制御プログラムに従って、その処理結果をＲＡＭ３１Ｃに記憶させながら各部の制御を行う。
【００４２】
表示部３２はディスプレイやランプ等を備え、各種の設定画面や装置の動作状態等を表示することが可能である。操作部３３は複数のボタンを備え、ユーザが各種の指示を入力することが可能である。通信インタフェース部３４はＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）等の通信回線を介して外部のコンピュータ等に接続され、相互にデータ通信が可能となっている。給紙トレイセンサ３５は給紙トレイ４の挿抜を検出するセンサである。
【００４３】
駆動源３６は１つまたは複数のモータにより構成され、図示しないギア機構を介して前述したレジストローラ６、ベルト駆動ローラ１２Ｂ、現像ローラ２５、感光ドラム２８等を回転駆動する。
【００４４】
（３）位置ずれ補正
プリンタ１では、搬送ベルト１３の回転による振動、カバー２Ａを開閉したときの振動などの種々の理由により、画像形成部２０がシート３に画像を形成する際の形成位置が本来の形成位置からずれる所謂位置ずれが生じることがある。カラー画像を形成するプリンタ１の場合は色間で位置ずれが生じることによって所謂色ずれが生じることがある。
【００４５】
そこで、プリンタ１は、予め設定されている条件が成立した際に、図３に示す位置ずれ補正用パターン５０を搬送ベルト１３に形成して位置ずれ量を測定する。
【００４６】
ここで、予め設定されている条件とは、具体的にはプリンタ１に電源が投入されたこと、カバー２Ａが開閉されたこと、前回位置ずれ量を測定したときから一定時間が経過したこと、前回位置ずれ量を測定したときから所定枚数の印刷が行われたことなどである。
【００４７】
また、位置ずれ量とは、本来画像が形成されるべき位置と実際に画像が形成された位置とのずれの大きさのことをいう。本実施形態では位置ずれ量を時間的なずれの大きさで表すものとする。すなわち本実施形態に係る位置ずれ量の単位は時間である。なお、位置ずれ量は本来画像が形成されるべき位置と実際に画像が形成された位置との距離によって表されてもよい。
【００４８】
位置ずれには主走査方向の位置ずれと副走査方向の位置ずれとがあるが、図３では副走査方向の位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０を示している。位置ずれ補正用パターン５０は複数のマークの一例である。なお、位置ずれ量は主走査方向の位置ずれ量であってもよい。
【００４９】
位置ずれ補正用パターン５０は、搬送ベルトの左側に形成される左側位置ずれ補正用パターン５１と、搬送ベルトの右側に形成される右側位置ずれ補正用パターン５２とで構成されている。左側の光学センサ１５は左側位置ずれ補正用パターン５１の有無に応じた出力信号を出力し、右側の光学センサ１５は右側位置ずれ補正用パターン５２の有無に応じた出力信号を出力する。
【００５０】
左側位置ずれ補正用パターン５１は、主走査方向に細長く延びる各色のマーク５５Ｋ，５５Ｙ，５５Ｍ，５５Ｃから構成され、ブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの順に並んだ４つのマーク５５Ｋ〜５５Ｃを一組として、複数組のマーク５５Ｋ〜５５Ｃを副走査方向に間隔を空けて配置したものである。右側位置ずれ補正用パターン５２についても同様である。
【００５１】
副走査方向の位置ずれ量の測定では、ＣＰＵ３１Ａは例えばブラックを基準色として、ブラックの画像に対するＣＭＹ各色の画像の副走査方向の相対的な位置ずれ量を測定する。以下、イエローを例に説明する。
【００５２】
プリンタ１は、光学センサ１５から出力されたマーク５５に応じたレベルの出力信号から、ブラックのマーク５５Ｋを検出したときからイエローのマーク５５Ｙを検出したときまでの時間間隔を取得する。ここで、実施形態１に係る光学センサ１５は、マーク５５によって反射された光を受光した場合は搬送ベルト１３の表面で反射された光を受光した場合よりも出力信号が低下するものとする。プリンタ１は光学センサ１５から出力された出力信号と閾値とを比較し、出力信号が閾値以下である期間の中心を、マークを検出したときとする。
【００５３】
プリンタ１はブラックとイエローとの組毎に上述した時間間隔を取得し、組毎に取得した時間間隔の平均値と予め設定されている基準時間間隔との差をイエローの副走査方向の位置ずれ量とする。そして、プリンタ１は、シート３に画像を形成するとき、副走査方向の位置ずれが小さくなるように、各色の露光部１７が感光ドラム２８の露光を開始するタイミングを色毎の副走査方向の位置ずれ量に基づいて補正する。
【００５４】
（４）搬送ベルトの搬送速度の変化による位置ずれ補正への影響
搬送ベルト１３はシート３を搬送しているときと搬送していないときとで搬送速度が変化する。例えば、搬送ベルト１３によってシート３が搬送されているとき、搬送ベルト１３は感光ドラム２８との間にシート３を狭持するので、シート３を搬送していないときと搬送抵抗が変わるため、搬送速度が変化する。
【００５５】
あるいは、感光ドラム２８と搬送ベルト１３との回転速度に差があり、シート３を搬送していないときは感光ドラム２８と鏡面加工されている搬送ベルト１３との間にすべりが生じているが、シート３を搬送しているときは静電吸着しているシート３を介して搬送ベルト１３が感光ドラム２８からの抵抗力を受けることによって搬送速度が変化する場合もある。
【００５６】
シート３を搬送しているときと搬送していないときとで搬送ベルト１３の搬送速度が変化すると、シート３を搬送していないときに測定した位置ずれ量を用いても画像の形成位置を精度よく補正できない。
【００５７】
（５）非搬送位置ずれ量の補正
そこで、プリンタ１は、搬送ベルト１３によってシート３を搬送していない非搬送期間と、搬送ベルト１３によってシート３を搬送している搬送期間との両方において位置ずれ量を測定し、非搬送期間に測定した位置ずれ量を、非搬送期間に測定した位置ずれ量と搬送期間に測定した位置ずれ量との相対関係で補正する。
【００５８】
ここで非搬送期間とは、いずれの感光ドラム２８によっても搬送ベルト１３との間にシート３が狭持されていない期間のことをいう。なお、いずれの感光ドラム２８によっても搬送ベルト１３との間にシート３が狭持されていない期間であっても、シート３が搬送ベルト１３に接触している期間は非搬送期間から除外してもよい。シート３が搬送ベルト１３に接触していると、静電吸着により搬送ベルト１３がシート３から抵抗力を受ける場合もあり得るからである。
【００５９】
また、搬送期間とは、少なくとも一つの感光ドラム２８と搬送ベルト１３とによってシート３が狭持されている期間のことをいう。なお、いずれの感光ドラム２８によっても搬送ベルト１３との間にシート３が狭持されていない期間であっても、シート３が搬送ベルト１３に接触している期間は搬送期間に含めるようにしてもよい。
【００６０】
図４Ａにおいて区間Ｒ１は非搬送期間に搬送ベルト１３が光学センサ１５と対向する区間を示している。区間Ｒ１はシート３の先端が搬送ベルト１３と感光ドラム２８Ｋとによって狭持されたときに光学センサ１５に対向する位置Ｂよりも搬送ベルト１３の回転方向前側の区間である。プリンタ１は、非搬送期間に区間Ｒ１に形成した位置ずれ補正用パターン５０を非搬送期間に検出することによって非搬送期間の位置ずれ量を測定する。以降の説明ではこの位置ずれ量のことを非搬送位置ずれ量という。非搬送位置ずれ量を測定する際にマーク５５の時間間隔を取得する処理は第１取得処理の一例である。また、非搬送位置ずれ量を測定する際に取得した時間間隔は第１間隔の一例である。
【００６１】
図４Ｂにおいて区間Ｒ２は搬送期間に搬送ベルト１３が光学センサ１５と対向する区間である。区間Ｒ２はシート３の先端が搬送ベルト１３と感光ドラム２８Ｋとによって狭持されたときに光学センサ１５に対向する位置Ｂからそのときに感光ドラム２８Ｋに対向する位置Ｃまでである。プリンタ１は、非搬送期間に区間Ｒ２に形成した位置ずれ補正用パターン５０を搬送期間に検出することによって搬送期間の位置ずれ量を測定する。以降の説明ではこの位置ずれ量のことを搬送位置ずれ量という。搬送位置ずれ量を測定する際にマーク５５の時間間隔を取得する処理は第２取得処理の一例である。また、搬送位置ずれ量を測定する際に取得した時間間隔は第２間隔の一例である。
【００６２】
プリンタ１は、非搬送位置ずれ量と搬送位置ずれ量とを測定すると、例えば以下に示す式１により、非搬送位置ずれ量と搬送位置ずれ量との時間差を算出する。時間差は相対関係の一例である。
時間差＝非搬送位置ずれ量−搬送位置ずれ量  ・・・  式１
なお、ここでは非搬送位置ずれ量から搬送位置ずれ量を減算しているが、搬送位置ずれ量から非搬送位置ずれ量を減算してもよい。
【００６３】
そして、プリンタ１は、以下に示す式２により、非搬送位置ずれ量を補正する。
補正後の非搬送位置ずれ量＝非搬送位置ずれ量−時間差  ・・・  式２
なお、搬送位置ずれ量から非搬送位置ずれ量を減算した場合は非搬送位置ずれ量に時間差を加算すればよい。
【００６４】
ここで、区間Ｒ１は区間Ｒ１内に形成した位置ずれ補正用パターン５０を検出するときに搬送ベルト１３によってシート３が搬送されないという条件が満たされる区間であればよい。
【００６５】
つまり、非搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０は、搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０よりも形成する位置やタイミングの制約が少ない。このため、非搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０は、搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０よりも形成の自由度が高い。
【００６６】
また、区間Ｒ１は区間Ｒ２より広くすることができるので、区間Ｒ１に形成する位置ずれ補正用パターン５０は、区間Ｒ２に形成する位置ずれ補正用パターン５０よりもマーク５５の数を多くすることができる。本実施形態においても区間Ｒ１に形成する位置ずれ補正用パターン５０は区間Ｒ２に形成する位置ずれ補正用パターン５０よりもマーク５５の数が多いものとする。
【００６７】
（６）位置ずれ補正フラグ
プリンタ１は、前述した予め設定されている条件が成立した場合は、位置ずれ量の測定を行うために、位置ずれ補正フラグをオンにする。そして、例えば、プリンタ１は、印刷が指示されると、位置ずれ補正フラグがオンであるか否かを判断し、オンである場合は位置ずれ量（非搬送位置ずれ量及び搬送位置ずれ量）を測定する。なお、位置ずれ補正フラグがオンになった際に、直ちに位置ずれ量（非搬送位置ずれ量）の測定を行う構成であっても良い。
【００６８】
（７）時間差検出フラグ
シート３には材質、厚さ、サイズ、コーティングの有無などの違いによって様々な種類がある。シート３の種類が異なると搬送ベルト１３がシート３を介して感光ドラム２８から受ける抵抗力も異なる。
【００６９】
例えば感光ドラム２８との摩擦係数が大きい種類のシート３の場合は、摩擦係数が相対的に小さい種類のシート３に比べ、搬送ベルト１３がシート３を介して感光ドラム２８から受ける抵抗力が増加する。このため摩擦係数が大きい種類のシート３と相対的に小さい種類のシート３とでは搬送ベルト１３の搬送速度の変化の仕方が異なる。搬送ベルト１３の搬送速度の変化の仕方が異なると前述した時間差も異なってくる。
【００７０】
逆に、シート３の種類が同じであれば時間差は概ね一定である。このためシート３の種類が同じである場合にも非搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０と搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０とを形成して時間差を算出するとトナーを無駄に消費してしまう。
【００７１】
そこで、プリンタ１は、前述した位置ずれ補正フラグがオンである場合は、最後に第２取得処理を実行した後、今回印刷が指示されたときまでの間にシート３の種類が変更された可能性があるか否かを判断する。最後に実行した第２取得処理は一の第２取得処理の一例である。
【００７２】
具体的には、実施形態１に係るプリンタ１は、前述した給紙トレイセンサ３５によって給紙トレイ４の挿抜を監視し、給紙トレイ４の挿抜を検出した場合はシート３の種類が変更された可能性があると判断する。プリンタ１は、シート３の種類が変更された可能性があると判断した場合は時間差検出フラグをオンにする。
【００７３】
そして、プリンタ１は、位置ずれ補正フラグがオンである場合は、時間差検出フラグがオンであるか否かを判断し、オンである場合は非搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０と、搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０とを形成して時間差を算出する。
【００７４】
そして、プリンタ１は、算出した時間差を、上述した搬送位置ずれ量を測定する際に搬送していたシート３の種類に対応付けてＥＥＰＲＯＭ３１Ｅに記憶する。ＥＥＰＲＯＭ３１Ｅに記憶する時間差は、第２間隔に応じた情報の一例である。また、時間差をＥＥＰＲＯＭ３１Ｅに記憶する処理は記憶処理の一例である。
【００７５】
一方、時間差検出フラグがオフである場合は、プリンタ１は非搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０を形成して非搬送位置ずれ量を測定する一方、搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０は形成しない。この場合は、プリンタ１はＥＥＰＲＯＭ３１Ｅからシート３の種類に対応付けられて記憶されている時間差を読み出し、読み出した時間差に基づいて非搬送位置ずれ量を補正する。これについての説明は後述する。
【００７６】
（８）印刷が指示されたときのＣＰＵの処理
次に、図５に示す印刷が指示されたときのＣＰＵ３１Ａの処理について説明する。本処理はユーザから印刷が指示されると開始される。
【００７７】
ここで、本実施形態では、ユーザは外部の装置からプリンタ１に印刷ジョブを送信することによって印刷を指示するものとする。印刷ジョブとは、印刷対象の画像、その画像をシート３に形成するときの印刷条件などが格納されているデータである。印刷ジョブには複数の画像を格納することができる。
【００７８】
以降の説明では印刷ジョブに格納されている各画像のことをそれぞれページという。また、以降の説明ではシート３に画像を形成することを単にシート３にページを印刷するという。
【００７９】
また、ここでは、時間差検出フラグがオンである場合であって、印刷ジョブに複数のページが格納されている場合は、１枚目のシート３を搬送する際に第２間隔を取得し、第１間隔と、１枚目のシート３の搬送の際に取得した第２間隔との時間差に基づいて、２枚目以降のシート３に画像を形成する際の形成位置を補正する場合を例に説明する。
【００８０】
ここで、１枚目のシートは一のシートの一例であり、２枚目以降のシートは当該一のシートより後のシートの一例である。また、印刷ジョブに複数のページが格納されている場合は、搬送ベルト１３Ａに複数のシート３を順次搬送させる場合の一例である。
【００８１】
Ｓ１０１では、ＣＰＵ３１Ａは位置ずれ補正フラグがオンであるか否かを判断し、オンである場合（Ｓ１０１：Ｙｅｓ）はＳ１０２に進み、オフである場合（Ｓ１０１：Ｎｏ）はＳ１１１に進む。
Ｓ１０２では、ＣＰＵ３１Ａは時間差検出フラグがオンであるか否かを判断し、オンである場合（Ｓ１０２：Ｙｅｓ）はＳ１０３に進み、オフである場合（Ｓ１０２：Ｎｏ）はＳ１０９に進む。Ｓ１０２は変更判断処理の一例である。
【００８２】
Ｓ１０３では、ＣＰＵ３１Ａは非搬送位置ずれ量・搬送位置ずれ量測定処理を実行する。非搬送位置ずれ量・搬送位置ずれ量測定処理は、非搬送位置ずれ量、及び、搬送位置ずれ量の両方を測定して時間差を算出する処理である。非搬送位置ずれ量・搬送位置ずれ量測定処理についての説明は後述する。
【００８３】
Ｓ１０４では、ＣＰＵ３１ＡはＳ１０３で測定した非搬送位置ずれ量をＥＥＰＲＯＭ３１Ｅに記憶する。
Ｓ１０５では、ＣＰＵ３１ＡはＳ１０３で算出した時間差を、非搬送位置ずれ量・搬送位置ずれ量測定処理において搬送位置ずれ量を測定するときに搬送されていたシート３の種類に対応付けてＥＥＰＲＯＭ３１Ｅに記憶する。Ｓ１０５は記憶処理の一例である。
【００８４】
Ｓ１０６では、ＣＰＵ３１Ａは位置ずれ量設定処理を実行する。位置ずれ量設定処理は、画像の形成位置の補正に用いる非搬送位置ずれ量を設定する処理である。位置ずれ量設定処理についての説明は後述する。
Ｓ１０７では、ＣＰＵ３１Ａは印刷ジョブが複数ページからなるか否かを判断し、複数ページからなる場合（Ｓ１０７：Ｙｅｓ）はＳ１０８に進み、１ページのみからなる場合（Ｓ１０７：Ｎｏ）は本処理を終了する。
【００８５】
Ｓ１０８では、ＣＰＵ３１Ａは２ページ目以降のページを印刷する。このとき、ＣＰＵ３１ＡはＳ１０６で設定した非搬送位置ずれ量を用いて画像の形成位置を補正する。Ｓ１０８は画像形成処理、及び、補正処理の一例である。
【００８６】
Ｓ１０９では、ＣＰＵ３１Ａは非搬送位置ずれ量測定処理を実行する。非搬送位置ずれ量測定処理は、区間Ｒ１に位置ずれ補正用パターン５０を形成する一方、区間Ｒ２には位置ずれ補正用パターン５０を形成せず、非搬送位置ずれ量のみを測定する処理である。より具体的には、後述するＳ２０１〜Ｓ２０５に相当する処理である。
【００８７】
Ｓ１１０では、ＣＰＵ３１ＡはＳ１０９で測定した非搬送位置ずれ量をＥＥＰＲＯＭ３１Ｅに記憶する。
Ｓ１１１では、ＣＰＵ３１Ａは位置ずれ量設定処理を実行する。
【００８８】
Ｓ１１２では、ＣＰＵ３１Ａは全てのページを印刷させる。このとき、ＣＰＵ３１ＡはＳ１１１で設定した非搬送位置ずれ量を用いて画像の形成位置を補正する。Ｓ１１２は画像形成処理、及び、補正処理の一例である。
【００８９】
（９）非搬送位置ずれ量・搬送位置ずれ量測定処理
次に、図６に示す非搬送位置ずれ量・搬送位置ずれ量測定処理について説明する。
【００９０】
Ｓ２０１では、ＣＰＵ３１Ａは搬送ベルト１３への位置ずれ補正用パターン５０の形成を開始する。位置ずれ補正用パターン５０の形成は後述するＳ２０４でシート３が搬送ベルト１３に到達したと判断される直前まで継続される。これにより非搬送期間に区間Ｒ１及び区間Ｒ２に位置ずれ補正用パターン５０が形成される。
【００９１】
Ｓ２０２では、ＣＰＵ３１Ａは光学センサ１５を用いて位置ずれ補正用パターン５０の検出を開始する。
Ｓ２０３では、ＣＰＵ３１Ａは１枚目のシート３の搬送を開始させる。Ｓ２０３は搬送処理の一例である。
【００９２】
Ｓ２０４では、ＣＰＵ３１Ａはシート３が搬送ベルト１３に到達したか否かを判断する。シート３が搬送ベルト１３に到達するとは、シート３の搬送方向先端がブラックの感光ドラム２８と搬送ベルト１３とによって狭持される位置に到達したことをいう。到達したか否かはシートセンサ７からの出力信号によってシート３の先端を検出したときからの経過時間から判断することができる。
【００９３】
ＣＰＵ３１Ａは、シート３が搬送ベルト１３に到達した場合（Ｓ２０４：Ｙｅｓ）はＳ２０５に進み、到達していない場合（Ｓ２０４：Ｎｏ）は到達するまでＳ２０４の判断を繰り返す。
【００９４】
Ｓ２０５では、ＣＰＵ３１ＡはＳ２０２で検出を開始してからＳ２０４でシート３が搬送ベルト１３に到達したと判断したときまでに検出したマーク５５から非搬送位置ずれ量を算出する。ここで、Ｓ２０１で区間Ｒ１に位置ずれ補正用パターン５０を形成して非搬送期間にマークの時間間隔を取得する処理は第１取得処理の一例である。
【００９５】
Ｓ２０６では、ＣＰＵ３１Ａはシート３が搬送ベルト１３から離脱したか否かを判断する。シート３が搬送ベルト１３から離脱するとは、いずれの感光ドラム２８によっても搬送ベルト１３との間にシート３が狭持されなくなることをいう。離脱したか否かはシートセンサ７からの出力信号によってシート３の先端を検出したときからの経過時間から判断することができる。
【００９６】
ＣＰＵ３１Ａは、離脱した場合（Ｓ２０６：Ｙｅｓ）はＳ２０７に進み、離脱していない場合（Ｓ２０６：Ｎｏ）は離脱するまでＳ２０６の判断を繰り返す。
【００９７】
Ｓ２０７では、ＣＰＵ３１Ａはシート３が搬送ベルト１３に到達してから離脱するまでに検出したマーク５５から搬送位置ずれ量を算出する。ここで、Ｓ２０１で区間Ｒ２に位置ずれ補正用パターン５０を形成して搬送期間にマークの時間間隔を取得する処理は第２取得処理の一例である。
Ｓ２０８では、ＣＰＵ３１Ａは非搬送位置ずれ量と搬送位置ずれ量との時間差を算出する。
【００９８】
ここで、図６では示していないが、Ｓ２０３で搬送が開始された１枚目のシート３には搬送されている間にページが印刷される。なお、１枚目のシート３にページを印刷するときは、最後に記憶された非搬送位置ずれ量を、当該シート３の種類に対応付けられている時間差を用いて補正し、補正後の非搬送位置ずれ量に基づいてページの形成位置を補正してもよい。
【００９９】
（１０）位置ずれ量設定処理
次に、図７に示す位置ずれ量設定処理について説明する。
【０１００】
Ｓ３０１では、ＣＰＵ３１ＡはＥＥＰＲＯＭ３１Ｅから非搬送位置ずれ量を読み込む。
Ｓ３０２では、ＣＰＵ３１Ａはページを印刷すべきシート３の種類を判断する。すなわち、ＣＰＵ１３Ａは給紙トレイ４に収容されているシート３の種類を判断する。
【０１０１】
Ｓ３０３では、ＣＰＵ３１ＡはＳ３０２で判断したシート３の種類に時間差が対応付けられているか否かを判断し、対応付けられている場合（Ｓ３０３：Ｙｅｓ）はＳ３０４に進み、対応付けられていない場合（Ｓ３０３：Ｎｏ）はＳ３０５に進む。
Ｓ３０４では、ＣＰＵ３１ＡはＳ３０２で判断したシート３の種類に対応付けられている時間差をＥＥＰＲＯＭ３１Ｅから読み込む。
【０１０２】
Ｓ３０５では、ＣＰＵ３１ＡはＳ３０２で判断したシート３の種類に対応付けられているデフォルトの時間差をＥＥＰＲＯＭ３１Ｅから読み込む。ここで、ＥＥＰＲＯＭ３１Ｅには、工場出荷時に、プリンタ１が対応しているシート３の種類毎に予めデフォルトの時間差が記憶されているものとする。
Ｓ３０６では、ＣＰＵ３１Ａは前述した式２により、Ｓ３０１で読み出した非搬送位置ずれ量をＳ３０４又はＳ３０５で読み出した時間差で補正する。
【０１０３】
（１１）実施形態の効果
非搬送位置ずれ量と搬送位置ずれ量との時間差は、シートを搬送しているときと搬送していないときとにおける搬送ベルト１３の搬送速度の変化を示す。プリンタ１によると、非搬送位置ずれ量と搬送位置ずれ量との時間差に基づいて形成位置を補正することにより、搬送ベルト１３の搬送速度の変化による補正の精度の低下を軽減することができる。ここで、非搬送位置ずれ量と搬送位置ずれ量との時間差は第１間隔と第２間隔との相対関係の一例である。
【０１０４】
更に、プリンタ１によると、第１取得処理では、第２取得処理で搬送位置ずれ量を取得する場合に比べて、画像形成部２０に、多くのマーク５５を形成させる。第１取得処理は、非搬送期間に実行されるため、非搬送期間だけでなく搬送期間でも実行される第２取得処理に比べて、処理に利用できるマークの数が制約され難い。プリンタ１によると、第１取得処理では、第２取得処理で第２間隔を取得する場合に比べて、画像形成部２０に、多くのマーク５５を形成させるので、例えば第１取得処理において、第２取得処理で第２間隔を取得する場合と同じ数のマーク５５を形成させる場合に比べ、多くのマーク５５を利用することが可能となり画像の形成位置を精度よく補正できる。
【０１０５】
更に、プリンタ１によると、Ｓ２０１において非搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０と搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０とを連続的に形成するので、第１取得処理におけるマーク５５の少なくとも一部と第２取得処理におけるマーク５５の少なくとも一部とが搬送ベルト１３の１周内である。このため、搬送ベルト１３の１周内でない場合に比べ、近い条件で形成したマークを用いて時間間隔を取得できる。これにより、経時変化などによる影響を受けづらくなるため、画像の形成位置を精度よく補正できる。
【０１０６】
更に、プリンタ１によると、複数のシート３を順次搬送させる場合、複数のシート３のうちの一のシート３の搬送の際に取得した第２間隔を用いて、一のシート３より後のシート３に画像を形成する際の形成位置を補正するので、比較的新しい第２間隔を用いた補正を行うことができ、画像の形成位置を精度よく補正できる。
【０１０７】
更に、プリンタ１によると、非搬送位置ずれ量から時間差を減算した位置ずれ量に基づいて形成位置を補正する。一般に減算は乗算や除算に比べて単純な処理であるのでＣＰＵ３１Ａの処理負担は少ない。このためプリンタ１によると、ＣＰＵ３１Ａの処理負担を軽減できる。
【０１０８】
更に、プリンタ１によると、Ｓ１０５において、Ｓ１０３で算出した時間差を、搬送位置ずれ量を測定するときに搬送されていたシート３の種類に対応付けて記憶し、Ｓ３０６において、非搬送位置ずれ量を、ページを印刷すべきシート３の種類（Ｓ３０２で判断された種類）に対応付けられた時間差で補正する。これにより、Ｓ１０８、及び、Ｓ１１２において、ページを印刷すべきシート３の種類に対応付けられた時間差に基づいて画像の形成位置を補正することができる。これにより、画像の形成位置を、ページを印刷すべきシート３の種類に応じて適切に補正できる。
【０１０９】
更に、プリンタ１によると、最後に第２取得処理を実行した後、今回印刷が指示されたときまでの間にシート３の種類が変更された可能性がある場合（Ｓ１０２：Ｙｅｓ）は非搬送位置ずれ量・搬送位置ずれ量測定処理を実行して第２間隔を検出し、取得した第２間隔に基づいて画像の形成位置を補正する。ここで、シート３の種類が変更された可能性がある場合に実行される非搬送位置ずれ量・搬送位置ずれ量測定処理において第２間隔を取得する処理は新たに実行した第２取得処理の一例である。このため、シート３の種類が変更された可能性があるにもかかわらず最後に実行した第２取得処理で取得した第２間隔に基づき補正する場合に比べて、シート３の種類の変更による補正精度の低下を抑制することができる。
【０１１０】
更に、プリンタ１によると、最後に第２取得処理を実行した後、今回印刷が指示されたときまでの間にシート３の種類が変更された可能性がない場合（Ｓ１０２：Ｎｏ）は搬送位置ずれ量の測定は行わない。つまり、この場合は新たに第２取得処理は実行せず、最後に実行した第２取得処理で取得した第２間隔に基づいて補正するので、第２取得処理の実行を抑制できる。
【０１１１】
＜実施形態２＞
次に、実施形態２を図８によって説明する。
前述した実施形態１では、位置ずれ補正フラグがオンである場合（Ｓ１０１：Ｙｅｓ）は時間差検出フラグがオンであるか否かを判断し、時間差検出フラグがオンである場合（Ｓ１０２：Ｙｅｓ）はＳ１０３に進んで非搬送位置ずれ量、及び、搬送位置ずれ量の両方を測定する。これに対し、実施形態２では、位置ずれ補正フラグがオンであるか否かを判断することなく時間差検出フラグがオンであるか否かを判断する。そして、プリンタ１は、時間差検出フラグがオンである場合は、現在の推定される非搬送位置ずれ量が大きいか否かを判断し、大きい場合は非搬送位置ずれ量、及び、搬送位置ずれ量の両方を測定する一方、現在の推定される非搬送位置ずれ量が小さい場合は搬送位置ずれ量のみを測定する。
【０１１２】
（１）印刷が指示されたときのＣＰＵの処理
図８に示す実施形態２に係る印刷が指示されたときのＣＰＵ３１Ａの処理について説明する。ここでは実施形態１と実質的に同一の処理には同一の符号を付して説明は省略する。
【０１１３】
Ｓ４０１では、ＣＰＵ３１Ａは時間差検出フラグがオンであるか否かを判断し、オンである場合（Ｓ４０１：Ｙｅｓ）はＳ４０２に進み、オフである場合（Ｓ４０１：Ｎｏ）はＳ１０１に進む。
【０１１４】
Ｓ４０２では、ＣＰＵ３１Ａは現在の非搬送位置ずれ量を推定し、推定した非搬送位置ずれ量の絶対値が閾値以上であるか否かを判断する。ここで、現在の非搬送位置ずれ量は、例えば最後に非搬送位置ずれ量を測定したときからの経過時間から推定してもよいし、最後に非搬送位置ずれ量を測定したときからの累積の印刷枚数から判断してもよい。あるいはプリンタ１内の温度と位置ずれ量とに相関関係がある場合は現在のプリンタ１の温度から推定してもよい。
【０１１５】
また、閾値は、例えば位置ずれ補正で用いる基準時間間隔の５％などのように、ＥＥＰＲＯＭ３１Ｅに記憶されている非搬送位置ずれ量を用いて補正した場合と比べて補正の効果が大差ないと判断される値であることが望ましい。なお、推定した非搬送位置ずれ量と最後に取得した非搬送位置ずれ量との差の絶対値が最後に取得した非搬送位置ずれ量の５％以上である場合に、推定した非搬送位置ずれ量の絶対値が閾値以上であるとしてもよい。
【０１１６】
プリンタ１は、推定される現在の非搬位置ずれ量の絶対値が閾値以上である場合（Ｓ４０２：Ｙｅｓ）はＳ１０３に進み、閾値未満である場合（Ｓ４０２：Ｎｏ）はＳ４０３に進む。
【０１１７】
Ｓ４０３では、ＣＰＵ３１Ａは搬送位置ずれ量測定処理を実行する。搬送位置ずれ量測定処理は、区間Ｒ２に位置ずれ補正用パターン５０を形成する一方、区間Ｒ１には位置ずれ補正用パターン５０を形成せず、搬送位置ずれ量のみを測定し、ＥＥＰＲＯＭ３１Ｅに記憶されている非搬送位置ずれ量と測定した搬送位置ずれ量との時間差を算出する処理である。より具体的には、前述したＳ２０１〜Ｓ２０４、Ｓ２０６、及び、Ｓ２０７に相当する処理である。
【０１１８】
つまり、推定される現在の非搬位置ずれ量の絶対値が閾値以上である場合はＳ１０３で非搬送位置ずれ量、及び、搬送位置ずれ量の両方が測定される。これに対し、閾値未満である場合は搬送位置ずれ量は測定される一方、非搬送位置ずれ量は測定されない。言い換えると、非搬送位置ずれ量は、推定される現在の非搬位置ずれ量の絶対値が閾値以上であることを条件に測定される。
その他の処理は実施形態１と実質的に同一であるので説明は省略する。
【０１１９】
（２）実施形態の効果
推定される非搬送位置ずれ量が小さければＥＥＰＲＯＭ３１Ｅに記憶されている非搬送位置ずれ量を用いてもある程度精度よく画像の形成位置を補正できる。このため、推定される非搬送位置ずれ量が小さい場合にも非搬送位置ずれ量を測定すると効率が悪い。プリンタ１によると、推定される非搬送位置ずれ量の絶対値が閾値未満である場合は非搬送位置ずれ量を測定しないので、非搬送位置ずれ量の測定を抑制できる。言い換えると、第１取得処理の実行を抑制できる。
【０１２０】
＜実施形態３＞
次に、実施形態３を図９Ａないし図９Ｂによって説明する。
実施形態１では搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０を搬送ベルト１３によってシート３が搬送されていない非搬送期間に形成し、搬送期間にその位置ずれ補正用パターン５０を検出する場合を例に説明した。これに対し、実施形態３では、搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０を搬送期間に形成し、非搬送期間にその位置ずれ補正用パターン５０を検出する。
【０１２１】
実施形態３に係るプリンタ１は、搬送ベルト１３において図９Ｂに示す区間Ｒ３に搬送位置ずれ量を測定するための位置ずれ補正用パターン５０を形成する。区間Ｒ３は、図９Ａに示すようにシート３の後端がブラックの感光ドラム２８Ｋと搬送ベルト１３とに狭持される位置Ｄから、図９Ｂに示すようにシート３の後端がイエローの感光ドラム２８Ｙと搬送ベルト１３とに狭持されるときにブラックの感光ドラム２８と対向する位置Ｅまでの区間である。
【０１２２】
搬送期間は非搬送期間に対して搬送ベルト１３の搬送速度が変化しているので、搬送期間に位置ずれ補正用パターン５０を形成すると、非搬送期間に形成する場合に比べてマーク５５の間隔が変化する。しかしながら、形成した位置ずれ補正用パターン５０が検出されるのは非搬送期間であるので、検出される時間間隔は、非搬送期間に位置ずれ補正用パターン５０を形成して搬送期間に検出する場合と実質的に同じ値となる。
【０１２３】
以上のように、搬送位置ずれ量は、搬送期間に位置ずれ補正用パターン５０を形成して非搬送期間に検出することによって測定してもよい。
【０１２４】
＜他の実施形態＞
上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も技術的範囲に含まれる。
【０１２５】
（１）上記実施形態では相対関係として非搬送位置ずれ量と搬送位置ずれ量との時間差を例に説明した。しかしながら、相対関係は時間差に限られない。例えば相対関係は非搬送位置ずれ量と搬送位置ずれ量との比であってもよい。
【０１２６】
（２）上記実施形態ではシート３の種類に時間差を対応付ける場合を例に説明した。これに対し、給紙トレイ４が複数あり、各給紙トレイ４に収容されるシート３の種類が固定である場合は、給紙トレイ４に時間差を対応付けてもよい。
【０１２７】
（３）上記実施形態では露光部１７が感光ドラム２８の露光を開始するタイミングを調整することによって画像の形成位置を補正する場合を例に説明した。これに対し、搬送ベルト１３がシート３を搬送する搬送速度を補正後の非搬送位置ずれ量に応じて調整することによって形成位置を補正してもよい。
【０１２８】
（４）上記実施形態では１枚目のシート３を搬送するときに測定した非搬送位置ずれ量や時間差を用いて２枚目以降のシート３に画像を形成するときの形成位置を補正する場合を例に説明した。しかしながら、１枚目で測定した非搬送位置ずれ量や時間差を用いた画像の形成位置の補正は２枚目以降の少なくとも１枚のシート３にページを印刷するときに行えばよい。また、非搬送位置ずれ量や時間差の測定は２枚目以降のシート３を搬送するときに行い、非搬送位置ずれ量や時間差を測定したシートより後の少なくとも１枚のシート３にページを印刷するときに画像の形成位置の補正を行ってもよい。
【０１２９】
（５）上記実施形態では画像形成装置として直接転写タンデム方式のプリンタ１を例に説明した。これに対し、画像形成装置は、中間転写ベルトと、中間転写ベルトに直接又はシートを介して接する搬送ローラとを備え、搬送ローラと中間転写ベルトとによって狭持されて搬送されているシートに中間転写ベルトを介して画像を形成する所謂中間転写方式のプリンタであってもよい。そして、中間転写ベルトに位置ずれ補正用パターン５０を形成して非搬送位置ずれ量や搬送位置ずれ量を測定してもよい。この場合は中間転写ベルトが回転体の一例であり、搬送ローラが搬送体の一例である。また、画像形成装置はインクジェット方式によって画像を形成するものであってもよい。
【０１３０】
（６）上記実施形態ではシートの種類に対応付ける情報として時間差を例に説明した。これに対し、例えば第１間隔と第２間隔とをシートの種類に対応付けて記憶し、第１間隔と第２間隔とから時間差を算出してもよい。
【０１３１】
（７）上記実施形態では画像形成装置としてプリンタ１を例に説明した。これに対し、画像形成装置は印刷機能、画像読取機能、コピー機能、ファクシミリ機能などを備える所謂複合機であってもよい。
【０１３２】
（８）上記実施形態ではＣＰＵ３１Ａによって各処理が実行される場合を例に説明した。これに対し、これらの処理の一部はＡＳＩＣ３１Ｄによって実行されてもよい。また、制御部３１はＡＳＩＣ３１Ｄを備えていなくてもよい。また、制御部３１は複数のＣＰＵを備え、上述した処理を複数のＣＰＵによって分担して実行してもよい。
【符号の説明】
【０１３３】
１・・・プリンタ、１３・・・搬送ベルト、１５・・・光学センサ、２０Ｋ，２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ・・・画像形成部、２８Ｋ，２８Ｙ，２８Ｍ，２８Ｃ・・・感光ドラム、３１・・・制御部、３１Ａ・・・ＣＰＵ、３５・・・給紙トレイセンサ、５０・・・位置ずれ補正用パターン、５５Ｋ，５５Ｙ，５５Ｍ，５５Ｃ・・・マーク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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