(57)【要約】【課題】潤滑油において摩擦緩和剤として使用できる化合物、そして、それらの化合物を製造するための方法の提供する。さらに、それらの化合物を含む潤滑油組成物および潤滑油添加剤濃縮物を提供する。【解決手段】アミノメチル置換イミダゾール化合物を潤滑油における摩擦緩和剤として使用する。また、当該アミノメチル置換イミダゾール化合物を製造するための方法も開示する。さらに、当該アミノメチル置換イミダゾール化合物を有する潤滑油組成物および潤滑油添加剤濃縮物も開示する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉの化合物：
【化１】
2013512955.tif 000011
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は独立に、水素原子、Ｃ１乃至Ｃ４のアルキル基、および式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造からなる群より選択されるが、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４の少なくとも一つは式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造であって、Ｒ５はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基である。
【請求項２】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４が水素原子であり、Ｒ３が式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造であって、Ｒ５がＣ１０乃至Ｃ２８の脂肪族基である請求項１の化合物。
【請求項３】
Ｒ５がＣ１０乃至Ｃ１８の脂肪族基である請求項２の化合物。
【請求項４】
式ＩＩを有する請求項１の化合物：
【化２】
2013512955.tif 000012
式中、Ｒ６およびＲ７は独立に、水素原子、Ｃ１乃至Ｃ４のアルキル基、および式−ＣＨ２ＮＨＲ８の部分構造からなる群より選択されるが、Ｒ６およびＲ７の少なくとも一つは式−ＣＨ２ＮＨＲ８の部分構造であって、Ｒ８はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基である。
【請求項５】
Ｒ６が水素原子である請求項４の化合物。
【請求項６】
Ｒ７が水素原子である請求項４の化合物。
【請求項７】
下記の化合物を反応させることを含むアミノメチル置換イミダゾール化合物を製造するための方法：
（ａ）式ＩＩＩを有するイミダゾール化合物
【化３】
2013512955.tif 000013
式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４は独立に、水素原子およびＣ１乃至Ｃ４のアルキル基からなる群より選択されるが、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４の少なくとも一つは水素原子であり；
（ｂ）ホルムアルデヒドもしくはホルムアルデヒドを生成させる試薬；および
（ｃ）式Ｈ２Ｎ−Ｒ１５を有するアミン、
式中、Ｒ１５はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基である。
【請求項８】
Ｒ１５がＣ１０乃至Ｃ１８の脂肪族基である請求項７の方法。
【請求項９】
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４が水素原子である請求項７の方法。
【請求項１０】
請求項７の方法により生成した生成物。
【請求項１１】
主要量の潤滑粘度の油と０．０１乃至５質量％の下記の式を有する一種以上の化合物とを含む潤滑油組成物：
【化４】
2013512955.tif 000014
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は独立に、水素原子、Ｃ１乃至Ｃ４のアルキル基、および式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造からなる群より選択されるが、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４の少なくとも一つは式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造であって、Ｒ５はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基である。
【請求項１２】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４が水素原子であり、Ｒ３が式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造であって、Ｒ５がＣ１０乃至Ｃ２８の脂肪族基である請求項１１の潤滑油組成物。
【請求項１３】
Ｒ５がＣ１０乃至Ｃ１８の脂肪族基である請求項１１の潤滑油組成物。
【請求項１４】
９０乃至１０質量％の液状有機希釈剤と１０乃至９０質量％の下記の式を有する一種以上の化合物とを含む潤滑油添加剤濃縮物：
【化５】
2013512955.tif 000015
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は独立に、水素原子、Ｃ１乃至Ｃ４のアルキル基、および式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造からなる群より選択されるが、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４の少なくとも一つは式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造であって、Ｒ５はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基である。
【請求項１５】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４が水素原子であり、Ｒ３が式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造であって、Ｒ５がＣ１０乃至Ｃ２８の脂肪族基である請求項１４の潤滑油添加剤濃縮物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般に有機摩擦緩和剤化合物に関し、さらに具体的にはアミノメチル置換イミダゾール化合物および潤滑油におけるそれらの摩擦緩和剤としての使用に関する。また、アミノメチル置換イミダゾール化合物を製造するための方法、並びに上記アミノメチル置換イミダゾール化合物を含む潤滑油組成物および本発明のアミノメチル置換イミダゾール化合物と液状有機希釈剤とを含む潤滑油添加剤濃縮物も開示する。
【背景技術】
【０００２】
米国では、企業平均燃費（ＣＡＦＥ）規制が、制定された目標期日までに、企業の車の全燃費を規定に従って段階的に増加させることを義務づけている。これに関連して産業界全体として、新型エンジンの設計により、また重要なことには潤滑油の処方への新たな取り組みにより、燃費を改善するための調査および研究も行われている。潤滑剤の最適化は、エンジン機材の変更よりも好ましい。それは、燃料効率においてその単位当たりの費用が比較的低いこと、および旧式のエンジンに対して遡及的に適合できる可能性があるとの理由による。
【０００３】
エンジン油は、負荷、速度、および温度に関する様々な条件で、作動しているエンジンの部品の間において潤滑剤として機能する。このため、上記の様々なエンジン部品は、境界層の（弾性）流体力学における混合された潤滑領域の異なる組合せ、そしてベアリングおよびバルブ列によるピストンライナー／ピストンリング界面と小部品における最大摩擦損失にさらされる。様々な部品の摩擦によるエネルギー損失を軽減し、エンジンの摩耗を防止するため、摩擦緩和剤、耐摩耗剤、および酸化防止剤のような添加剤がエンジン油に加えられる。酸化防止剤は、前記の添加剤の効果を延長する傾向がある。ピストン／シリンダーにおける流体力学的な摩擦を軽減するためにも、近年ではエンジン油の粘度を低下させる傾向があり、それにより新たな境界層領域を相殺するため摩擦緩和剤への依存度が増加している。有機摩擦緩和剤は、一般に水素結合能を有する極性の頭部と油溶性のための非極性炭化水素直鎖とからなる。これらの摩擦緩和剤は、一般に境界層の条件で、物理的に吸着した極性の油溶性生成物の薄い単分子層、あるいは容易に剪断され、かつ典型的な耐摩耗もしくは極圧剤と比較して顕著に低い摩擦係数を示す反応層を形成することによって機能する。最も一般に使用される有機摩擦緩和剤は、オレイルアミドのような脂肪酸アミド、オレイルアミンのような脂肪族アミン、およびグリセロールモノオレエートのような脂肪酸エステルである。
【０００４】
燃料効率を改良するため、潤滑油組成物の摩擦性を改良する新たな成分を開発することが行われている。
【０００５】
特許文献１は、ベンズイミダゾールのアミノメチル誘導体およびベンゾトリアゾールのアミノメチル誘導体；並びに潤滑組成物もしくは機能性液体におけるそれらの金属不活性化剤としての使用を開示および例示している。特許文献２は、置換アミノメチル水素化ベンズイミダゾールおよびベンゾトリアゾールを、機能性液体におけるそれらの金属不動態化剤としての使用を示唆しながら、開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】英国特許第１０６１９０４号明細書（Ｅｌｌｉｏｔｔ外）
【特許文献２】英国特許第１５１１５９３号明細書（Ｐｈｉｌｌｉｐｓ外）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、アミノメチル置換イミダゾール化合物および潤滑油での当該化合物の摩擦緩和剤としての使用に関する。油溶性アミノメチル置換イミダゾール化合物は、潤滑粘度の油に添加され、改良された摩擦性を有する潤滑油組成物を生成する。また、イミダゾール、ホルムアルデヒド、およびＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族モノアミンのマンニッヒ反応によりアミノメチル置換イミダゾール化合物を製造するための方法も開示する。さらに別の態様は、液状有機希釈剤および本発明のアミノメチル置換イミダゾール化合物を含む潤滑油添加剤濃縮物に関する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
従って、一つの態様は、式Ｉで表すことができるアミノメチル置換イミダゾール化合物に関する：
【０００９】
【化１】
2013512955.tif 000002
【００１０】
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は独立に、水素原子、Ｃ１乃至Ｃ４のアルキル基、および式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造からなる群より選択されるが、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４の少なくとも一つは式−ＣＨ２ＮＨＲ５の部分構造であって、Ｒ５はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基である。この点に関して、置換基は化合物全体が油溶性となるように選択される。一般に、これは、脂肪族基における置換の程度、適切な鎖長もしくは鎖の分岐を選択することによる。さらに別の態様では、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４は水素原子であり、Ｒ３は式−ＣＨ２ＮＨＲ５であって、Ｒ５はＣ１０乃至Ｃ２８の脂肪族基である。好ましい脂肪族基は、Ｃ８乃至Ｃ２８のアルキルおよびアルケニル基であって、分岐鎖基もしくは直鎖基のいずれでもよい。ある態様において、脂肪族基はアルケニル基である。さらに具体的には、脂肪族基は、飽和脂肪族基である。モノおよびジ置換アミノメチル基が特に好ましく、それゆえ、別の態様は式ＩＩの化合物に関する：
【００１１】
【化２】
2013512955.tif 000003
【００１２】
式中、Ｒ６およびＲ７は独立に、水素原子、Ｃ１乃至Ｃ４のアルキル基、および式−ＣＨ２ＮＨＲ８の部分構造からなる群より選択されるが、Ｒ６およびＲ７の少なくとも一つは式−ＣＨ２ＮＨＲ８の部分構造であって、Ｒ８はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基である。別の態様では、Ｒ８はＣ１０乃至Ｃ１８の脂肪族基である。好ましい脂肪族基はアルキルおよびアルケニル基であるが、直鎖もしくは分岐鎖のいずれでもよい。さらに好ましくは、飽和脂肪族基である。ある態様において、脂肪族基は直鎖飽和脂肪族基である。上記脂肪族基は、化合物全体が油溶性となるように選択される。モノアミノメチル置換基は、Ｒ６が水素原子である場合、もしくはＲ７が水素原子である場合である。式ＩＩの化合物は、その化合物の製造方法に起因して、通常混合物として生成する。そして、潤滑組成物では、一般にこの混合物が用いられる。Ｒ６がＣ１乃至Ｃ４のアルキル基である場合、−ＣＨ２ＮＨＲ８の基はイミダゾールの炭素原子に結合することができる。この態様では、−ＣＨ２ＮＨＲ８の基が炭素原子に結合するのは、イミダゾールの４位および５位であることが好ましい。
【００１３】
本発明のさらに別の態様は、下記化合物の反応を含むアミノメチル置換イミダゾールを製造するための方法に関する。
（ａ）式ＩＩＩを有するイミダゾール化合物
【００１４】
【化３】
2013512955.tif 000004
【００１５】
式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４は独立に、水素原子およびＣ１乃至Ｃ４のアルキル基からなる群より選択されるが、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４の少なくとも一つは水素原子であり；
（ｂ）ホルムアルデヒドもしくはホルムアルデヒド生成試薬；および
（ｃ）式Ｈ２Ｎ−Ｒ１５を有するアミン
式中、Ｒ１５はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基であるが、特に好適な脂肪族基はＣ１０乃至Ｃ２８の脂肪族基であり、さらに好ましくはＣ１０乃至Ｃ１８の脂肪族基である。ある態様において、脂肪族基は飽和脂肪族基である。好ましいアミンは、デシルアミン、ドデシルアミン、ヘキサデシルアミン、オレイルアミン、およびオクタデシルアミンである。
【００１６】
本発明のさらに別の態様は、主要量の潤滑粘度の油と０．０１乃至５質量％の一種以上の上記本発明のアミノメチル置換イミダゾールとを含む潤滑油組成物に関する。
本発明のさらに別の態様は、１０乃至９０質量％の液状有機希釈剤と約９０乃至１０質量％の一種以上の上記本発明のアミノメチル置換イミダゾールとを含む潤滑油添加剤濃縮物に関する。
潤滑油組成物および潤滑油添加剤濃縮物は、いずれも潤滑油の性能を改良することを目的とする他の添加剤を含むことができる。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本明細書で使用される下記の用語は、反対の意味を明記しない限り、下記の意味を有する。
【００１８】
本明細書で使用する「脂肪族」との用語は、分岐鎖および直鎖双方の炭化水素基を意味し、それらは飽和もしくは不飽和のいずれであってもよい。言い換えると、脂肪族基は、アルキル、アルケニル、もしくはアルキニルのいずれであってもよい。
【００１９】
本明細書で使用する「アルキル」との用語は、分岐鎖および直鎖双方の飽和脂肪族炭化水素基を意味し、特定の炭素原子数を有することが特定されることがある。すなわち、本明細書で使用する「Ｃ１乃至Ｃ４のアルキル」との用語は、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、およびｔｅｒｔ−ブチルのような１乃至４の炭素原子を有するアルキル基を示す。
【００２０】
本明細書で使用する「アルケニル」との用語は、一つ以上の不飽和炭素間結合を含む分岐鎖もしくは直鎖の炭化水素鎖を意味する。
【００２１】
本明細書で使用する「アルキニル」との用語は、一つ以上の三重炭素間結合を含む分岐鎖もしくは直鎖の炭化水素鎖を意味する。
【００２２】
（アミノメチル置換イミダゾール化合物を製造するための方法）
本発明のアミノメチル置換イミダゾール化合物は、種々の反応機序により製造することができ、多段工程もしくは一段工程のいずれもが採用される。
【００２３】
すなわち、アミノメチル置換イミダゾール化合物を製造するための方法の一つは：
（ａ）下記の（ｉ）と（ｉｉ）の反応を行ない：
（ｉ）少なくとも一種の式ＩＶのイミダゾールカルボキシアルデヒド：
【００２４】
【化４】
2013512955.tif 000005
【００２５】
式中、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２４は独立に、水素原子、Ｃ１乃至Ｃ４のアルキル基、および式−ＣＯＨの部分構造からなる群より選択されるが、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２４の少なくとも一つは式−ＣＯＨの部分構造である；および
（ｉｉ）式Ｈ２Ｎ−Ｒ２５を有する一級アミン（式中、Ｒ２５はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基である）；そして
（ｂ）（ａ）の反応生成物を水素供給源を用いて還元する。
【００２６】
アミノメチル置換イミダゾールの製造に使用するため検討される式ＩＶのイミダゾールカルボキシアルデヒドの例は、１Ｈ−イミダゾール−１−カルボキシアルデヒド、イミダゾール−２−カルボキシアルデヒド、イミダゾール−４−カルボキシアルデヒド、１−メチル−２−イミダゾールカルボキシアルデヒド、および１−メチル−５−イミダゾールカルボキシアルデヒドを含む。イミダゾールジカルボキシアルデヒドおよびイミダゾールトリオキシアルデヒドも使用可能である。この方法に使用するために検討されるアミンは、下記の式を有する：
【００２７】
Ｈ２Ｎ−Ｒ２５
式中、Ｒ２５はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基であり、好ましくはＣ１０乃至Ｃ２８の脂肪族基であり、さらに好ましくはＲ２５はＣ１０乃至Ｃ１８の脂肪族基である。好ましいアミンは、デシルアミン、ドデシルアミン、ヘキサデシルアミン、オレイルアミン、およびオクタデシルアミンである。水素供給源は、工程（ａ）の反応生成物を還元するために用いられる。工程（ａ）にて生成するイミンを還元することができる任意の適切な水素供給源を使用することができる。好ましい水素供給源は、水素化アルミニウムリチウム、ホウ水素化ナトリウム、および炭素上のパラジウムのような触媒と組み合わせて用いる水素ガスを含む。
【００２８】
本発明のアミノメチル置換イミダゾール化合物は、マンニッヒ反応生成物を製造するための従来の方法を用いる一段工程によっても製造することができる。イミダゾールのマンニッヒ反応生成物を製造するための方法は、ストッカー、エフ・ビー外、ジャーナル・オブ・オーガニック・ケミストリー、１９７０年、３５、８８３〜８８７頁に開示されている。本発明の好ましい態様において、アミノメチル置換イミダゾール化合物を製造するための方法は、下記化合物を反応させることを含む：
（ａ）式ＩＩＩを有するイミダゾール化合物：
【００２９】
【化５】
2013512955.tif 000006
【００３０】
式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４は独立に、水素原子およびＣ１乃至Ｃ４のアルキル基からなる群より選択されるが、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４の少なくとも一つは水素原子である；
（ｂ）ホルムアルデヒドもしくはホルムアルデヒド生成試薬；および
（ｃ）式Ｈ２Ｎ−Ｒ１５を有するアミン（式中、Ｒ１５はＣ８乃至Ｃ２８の脂肪族基である）。
【００３１】
特に好適な脂肪族基はＣ１０乃至Ｃ２８の脂肪族基であり、さらに好ましくはＣ１０乃至Ｃ１８の脂肪族基である。脂肪族基は、成分に油溶性を付与するように選択され、アルキルおよびアルケニル基が好ましく、直鎖および分岐鎖であってよい。ある態様では、脂肪族基は飽和脂肪族基である。好ましいアミンは、オクチルアミン、デシルアミン、ドデシルアミン、テトラデシルアミン、ヘキサデシルアミン、オクタデシルアミン、およびオレイルアミンであり；分岐アミンの例は、２−エチルヘキシルアミン、イソトリデシルアミン、２−ブチルオクチルアミン、２−ヘキシルデシルアミン、２−オクチルドデシルアミンその他を含む。特に好ましい分岐アミンは、２−エチルヘキシルアミンである。特に好ましいアルケニルアミンは、オレイルアミンである。
【００３２】
本発明のアミノメチル置換イミダゾールの製造に用いるために検討されるイミダゾール化合物の例は、イミダゾール、１−メチルイミダゾール、２−メチルイミダゾール、４−メチルイミダゾール、２−エチルイミダゾール、２−エチル−４−メチルイミダゾール、２−プロピルイミダゾール、および２−イソプロピルイミダゾールを含む。式ＩＩＩのイミダゾールで示されているように、イミダゾールには４箇所の反応可能部位がある。好ましくはＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４の少なくとも２箇所が水素原子であり、別の態様ではＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４のうち３箇所が選択されて水素原子になる。１位が未置換であるイミダゾールは通常の条件下で容易にマンニッヒ反応が進行することが予想され、炭素置換についてはＲ１２およびＲ１３がより反応性になることが予想されるため、未置換であることが好ましい。
【００３３】
（ホルムアルデヒドもしくはホルムアルデヒドを生成する試薬）
ホルムアルデヒドは、気体、液体、および固体を含むすべての状態を意味する。ホルムアルデヒドを生成する試薬の例は、パラホルムアルデヒドおよびホルマリンのような水性ホルムアルデヒド溶液を含む。気体状ホルムアルデヒドの例は、モノマーＣＨ２Ｏおよび下記式を有するトリマー（ＣＨ２Ｏ）３（トリオキサン）である：
【００３４】
【化６】
2013512955.tif 000007
【００３５】
液体ホルムアルデヒドの例は、下記の通りである：
（ａ）エチルエーテル中のモノマーＣＨ２Ｏ；
（ｂ）水中のモノマーＣＨ２Ｏであって、式ＣＨ２（Ｈ２Ｏ）２（メチレングリコール）およびＨＯ（ＣＨ２Ｏ）ｎＨを有するもの；
（ｃ）メタノール中のモノマーＣＨ２Ｏであって、式ＯＨＣＨ２ＯＣＨ３およびＣＨ３Ｏ（ＣＨ２Ｏ）ｎＨを有するもの。
【００３６】
ホルムアルデヒド溶液は、水および様々なアルコールに溶解したものが市販されている。水に溶解したものは、３７％乃至５０％溶液が市販されている。ホルマリンは３７％水溶液である。ホルムアルデヒドは、鎖状および環状（トリオキサン）重合体としても市販されている。鎖状重合体は、低分子量もしくは高分子量の重合体のいずれでもよい。
【００３７】
イミダゾール、ホルムアルデヒド、およびアミンの相対的な量は、最終生成物について望まれる性質によって、決定されるであろう。モノ置換マンニッヒ反応生成物が望ましい場合には、イミダゾール出発物質、アミン出発物質、およびホルムアルデヒドは、略等モルの量で使用されるべきである。別の例において、ジ置換マンニッヒ反応生成物が望ましい場合には、約２モル当量のホルムアルデヒドと約２モル当量のアミンとを、イミダゾール出発物質のモル当たりで使用すべきであることなどである。アミンは混合物として使用できる。従来の方法を上記のマンニッヒ反応において用いることができる。ある特定の態様では主にモノ置換マンニッヒ反応生成物に関し、上記の反応体を、それぞれイミダゾール、アミン、およびアルデヒドについて、おおよそ１：０．１〜２：０．１〜２のモル比で使用する。好ましくは、それぞれのモル比は１：０．５〜１．５：０．５〜１．５になるであろう。さらに好ましくは、それぞれのモル比は１：０．８〜１．３：０．８〜１．３になるであろう。多置換のマンニッヒ反応生成物では、アミンとアルデヒドの割合が高くなることは明らかであろう。
【００３８】
反応は、好ましくは大気圧下で実施するが、必要ならば大気圧よりも低い圧力および／または大気圧よりも高い圧力を採用してもよい。一般に、反応は約１０℃乃至約２００℃、好ましくは約２０℃乃至約１２０℃の温度範囲内で実施されるが、多置換のイミダゾールの場合には、より高い温度および／または圧力、例えば、約１００℃乃至約１５０℃の温度範囲内および約１気圧乃至約５０気圧の圧力範囲内を採用する必要がある場合もある。
【００３９】
本発明はまた、相対的に多量の潤滑粘度の基油および相対的に少量の一種以上の上記本発明のアミノメチル置換イミダゾール誘導体を含む潤滑油組成物にも関する。一般に、アミノメチル置換イミダゾール化合物もしくはその混合物は、全潤滑油組成物に基づき、アミノメチル置換イミダゾールが０．０１乃至５質量％、より好ましくは０．１乃至２．５質量％、さらに好ましくは０．２５乃至１質量％となる量で、潤滑油組成物中に加えられる。
【００４０】
本発明の潤滑油組成物において使用するための潤滑粘度の基油は、一般に主要量、例えば組成物の全質量に基づき、５０質量％を超える量、好ましくは約７０質量％を超える量、さらに好ましくは約８０乃至約９９．５質量％の量、最も好ましくは約８５乃至約９８質量％の量で存在する。本明細書で使用する表現「基油」は、単一の製造者により同一の仕様に（供給源や製造者の所在地とは無関係に）製造され、同じ製造者の仕様を満たし、かつ各々特有の処方、製造物確認番号、もしくはそれらの両方によって識別される潤滑剤成分である、基材油もしくは配合された基材油を意味すると理解されたい。ここで使用される基油は、ありとあらゆる用途（例、エンジン油、舶用シリンダー油、機能液、具体的には油圧作動油、ギヤ油、変速機液等）で潤滑油組成物を処方する際に使用される、今日知られているか、あるいは後日発見されるいかなる潤滑粘度の油であってもよい。
【００４１】
当業者であれば容易に理解できるように、基油の粘度は用途に依存する。従って、ここで使用する基油の粘度は、通常、摂氏１００度（℃）で約２乃至約２０００センチストークス（ｃＳｔ）の範囲にある。一般にエンジン油として使用される個々の基油は、動粘度範囲が１００℃で約２ｃＳｔ乃至約３０ｃＳｔ、好ましくは約３ｃＳｔ乃至約１６ｃＳｔ、最も好ましくは約４ｃＳｔ乃至約１２ｃＳｔであり、そして所望の最終用途および最終油の添加剤に応じて選択または配合されて、所望のグレードのエンジン油、例えばＳＡＥ粘度グレードが０Ｗ、０Ｗ−２０、０Ｗ−３０、０Ｗ−４０、０Ｗ−５０、０Ｗ−６０、５Ｗ、５Ｗ−２０、５Ｗ−３０、５Ｗ−４０、５Ｗ−５０、５Ｗ−６０、１０Ｗ、１０Ｗ−２０、１０Ｗ−３０、１０Ｗ−４０、１０Ｗ−５０、１５Ｗ、１５Ｗ−２０、１５Ｗ−３０、もしくは１５Ｗ−４０の潤滑油組成物を与える。ギア油として使用される油は、１００℃において約２ｃＳｔ乃至約２０００ｃＳｔの範囲の粘度を示すであろう。
【００４２】
基材油は様々な種類の方法を用いて製造することができ、その例は、これらに限定されるものではないが、蒸留、溶剤精製、水素処理、オリゴマー化、エステル化、および再精製を含む。再精製基材油には、製造、汚染もしくは以前の使用において混入した物質が実質的に含まれない。本発明の潤滑油組成物の基油は、いかなる天然もしくは合成潤滑基油であってもよい。適切な炭化水素合成油は、限定されるものではないが、エチレンの重合または１−オレフィン類の重合で重合体にすることにより製造された油、例えばポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）油もしくはフィッシャー・トロプシュ法のような一酸化炭素ガスと水素ガスとを用いた炭化水素合成法により製造された油を含む。例えば適切な基油は、重質留分を含む場合でもその量がわずかであり、例えば１００℃で粘度が２０ｃＳｔ以上の潤滑油留分をほとんど含むことのない油である。
【００４３】
基油は、天然潤滑油、合成潤滑油、もしくはそれらの混合物から誘導することができる。適切な基油は、合成ろうおよび粗ろうの異性化により得られる基材油、並びに粗原料の芳香族および極性成分を（溶剤抽出というよりはむしろ）水素化分解することにより生成する水素化分解基材油を含む。適切な基油は、ＡＰＩ公報１５０９、第１４版、補遺Ｉ、１９９８年１２月に規定されたＡＰＩ分類Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、およびＶに属するものすべてを含む。ＩＶ種基油はポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）類である。Ｖ種基油には、Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、もしくはＩＶ種に含まれなかったその他すべての基油が含まれる。
【００４４】
有用な天然油は、鉱物潤滑油、例えば液体石油、パラフィン系、ナフテン系、もしくは混合パラフィン−ナフテン系の溶剤処理もしくは酸処理鉱物潤滑油、石炭もしくは頁岩から誘導された油、動物油および植物油（例、ナタネ油、ヒマシ油、およびラード油）その他を含む。
【００４５】
有用な合成潤滑油は、これらに限定されるものではないが、炭化水素油およびハロゲン置換炭化水素油、例えば重合化および共重合化オレフィン類、具体的にはポリブチレン類、ポリプロピレン類、プロピレン・イソブチレン共重合体、塩素化ポリブチレン類、ポリ（１−ヘキセン）類、ポリ（１−オクテン）類、ポリ（１−デセン）類その他およびそれらの混合物；アルキルベンゼン類、例えばドデシルベンゼン類、テトラデシルベンゼン類、ジノニルベンゼン類、ジ（２−エチルヘキシル）ベンゼン類その他；ポリフェニル類、例えばビフェニル類、ターフェニル類、アルキル化ポリフェニル類その他；アルキル化ジフェニルエーテル類およびアルキル化ジフェニルスルフィド類、並びにそれらの誘導体、類似物、および同族体その他を含む。
【００４６】
他の有用な合成潤滑油は、これらに限定されるものではないが、炭素原子が５未満のオレフィン類、例えばエチレン、プロピレン、ブチレン類、イソブテン、ペンテン、およびそれらの混合物を重合することにより製造された油を含む。そのような重合油の製造方法は当業者によく知られている。
【００４７】
別の有用な合成炭化水素油は、適正な粘度を有するアルファオレフィン類の液状重合体を含む。特に有用な合成炭化水素油は、Ｃ６乃至Ｃ１２アルファオレフィンの水素化液状オリゴマー類、例えば１−デセン三量体である。
【００４８】
有用な合成潤滑油の別の類は、これらに限定されるものではないが、アルキレンオキシド重合体、すなわち単独重合体、共重合体、および末端ヒドロキシル基が、例えばエステル化もしくはエーテル化により変性したそれらの誘導体を含む。これらの油の例は、エチレンオキシドもしくはプロピレンオキシドの重合により製造された油、これらポリオキシアルキレン重合体のアルキルおよびフェニルエーテル類（例、平均分子量１０００のメチルポリプロピレングリコールエーテル、分子量５００乃至１０００のポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、分子量１０００乃至１５００のポリプロピレングリコールのジエチルエーテル等）、もしくはそれらのモノおよびポリカルボン酸エステル類、例えば酢酸エステル類、Ｃ３乃至Ｃ８の混合脂肪酸エステル類、もしくはテトラエチレングリコールのＣ１３オキソ酸ジエステルである。
【００４９】
有用な合成潤滑油のさらに別の類は、これらに限定されるものではないが、ジカルボン酸類（例、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸類、アルケニルコハク酸類、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸類、アルケニルマロン酸類等）と各種アルコール類（例、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコール等）とのエステル類を含む。これらエステル類の具体例は、ジブチルアジペート、ジ（２−エチルヘキシル）セバケート、ジ−ｎ−ヘキシルフマレート、ジオクチルセバケート、ジイソオクチルアゼレート、ジイソデシルアゼレート、ジオクチルフタレート、ジデシルフタレート、ジエイコシルセバケート、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステル、セバシン酸１モルをテトラエチレングリコール２モルおよび２−エチルヘキサン酸２モルと反応させて生成した複合エステルその他を含む。
【００５０】
合成油として有用なエステル類は、これらに限定されるものではないが、炭素原子が約５乃至約１２のカルボン酸類と、アルコール類（例、メタノール、エタノール等、ポリオールおよびポリオールエーテル類、例えばネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、トリペンタエリトリトールその他）とから製造されたものも含む。
【００５１】
ケイ素系の油、例えばポリアルキル−、ポリアリール−、ポリアルコキシ−、もしくはポリアリールオキシ−シロキサン油およびシリケート油は、合成潤滑油の別の有用な分類を構成する。これらの具体例は、これらに限定されるものではないが、テトラエチルシリケート、テトライソプロピルシリケート、テトラ（２−エチルヘキシル）シリケート、テトラ（４−メチルヘキシル）シリケート、テトラ（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）シリケート、ヘキシル（４−メチル−２−ペントキシ）ジシロキサン、ポリ（メチル）シロキサン類、およびポリ（メチルフェニル）シロキサン類その他を含む。さらに別の有用な合成潤滑油は、限定されるものではないが、リン含有酸の液状エステル類（例、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、デカンホスフィン酸のジエチルエステル等）、および高分子量テトラヒドロフラン類その他を含む。
【００５２】
潤滑油は、以上に開示した種類のうち、天然、合成、もしくは任意の二種以上の混合物の未精製、精製、および再精製の油から誘導することができる。未精製油は、天然もしくは合成原料（例、石炭、頁岩、もしくはタール・サンド・ビチューメン）から直接に、それ以上の精製や処理を施すことなく得られた油である。未精製油の例は、限定されるものではないが、レトルト操作により直接得られた頁岩油、蒸留により直接得られた石油、またはエステル化処理により直接得られたエステル油を含み、これらの各々はその後それ以上の処理なしで使用される。精製油は、一つ以上の性状を改善するために一以上の精製工程でさらに処理されたことを除いては、未精製油と同じである。これらの精製技術は、当業者に知られているが、例えば溶剤抽出、二次蒸留、酸もしくは塩基抽出、ろ過、パーコレート、水素処理、脱ろう等が挙げられる。再精製油は、精製油を得るのに用いたのと同様の方法で使用済みの油を処理することにより得られる。そのような再精製油は、再生もしくは再処理油としても知られていて、消費された添加剤や油分解生成物の除去を目的とする技術によりしばしばさらに処理される。
【００５３】
ろうの水素異性化から誘導された潤滑油基材油も、単独で、あるいは前記天然および／または合成基材油と組み合わせて使用することができる。そのようなろう異性化油は、天然もしくは合成ろうまたはそれらの混合物を水素異性化触媒により水素異性化することにより生成する。
【００５４】
天然ろうは一般に、鉱物油を溶剤脱ろうすることにより回収された粗ろうであり、合成ろうは一般に、フィッシャー・トロプシュ法により生成したろうである。
【００５５】
下記の添加剤成分は、本発明に好ましく用いることができるいくつかの成分の例である。これらの添加剤の例は、本発明を説明するために示されるものであって、本発明を制限する意図はない：
【００５６】
（Ａ）金属清浄剤：
硫化もしくは未硫化のアルキルもしくはアルケニルフェネート類、アルキルもしくはアルケニル芳香族スルホネート類、カルシウムスルホネート、硫化もしくは未硫化のアルキルもしくはアルケニルヒドロキシベンゾエートの金属塩類、硫化もしくは未硫化の多価ヒドロキシアルキルもしくはアルケニル芳香族化合物の金属塩類、アルキルもしくはアルケニルヒドロキシ芳香族スルホネート類、硫化もしくは未硫化のアルキルもしくはアルケニルナフテネート類、アルカン酸の金属塩類、アルキルもしくはアルケニル多価酸の金属塩類、並びにそれらの化学的および物理的混合物。
【００５７】
（Ｂ）無灰性分散剤：
アルケニルコハク酸イミド、他の有機化合物により変性されたアルケニルコハク酸イミド、およびホウ酸により変性されたアルケニルコハク酸イミド、アルケニルコハク酸エステル。
【００５８】
（Ｃ）酸化防止剤：
（１）フェノール型酸化防止剤：
４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−４−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル）スルフィド、およびビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド。
【００５９】
（２）ジフェニルアミン型酸化防止剤：
アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、およびアルキル化α−ナフチルアミン。
【００６０】
（３）その他：
金属ジチオカルバメート（例、ジチオカルバミン酸亜鉛）およびメチレンビス（ジブチルジチオカルバメート）。
【００６１】
（Ｄ）防錆剤：
（１）ノニオン性ポリオキシエチレン界面活性剤：
ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレン高級アルコールエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンソルビトールモノステアレート、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレエート、およびポリエチレングリコールモノオレエート。
【００６２】
（２）他の化合物：
ステアリン酸および他の脂肪酸、ジカルボン酸、金属石鹸、脂肪酸アミン塩、重質スルホン酸の金属塩、多価アルコールの部分カルボン酸エステル、およびリン酸エステル。
【００６３】
（Ｅ）抗乳化剤：
アルキルフェノールおよびエチレンオキシドの付加生成物、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、およびポリオキシエチレンソルビタンエステル。
【００６４】
（Ｆ）極圧剤（ＥＰ剤）：
ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ、一級アルキル型および二級アルキル型）、硫化油、ジフェニルスルフィド、トリクロロステアリン酸メチル、塩素化ナフタレン、ヨウ化ベンジル、フルオロアルキルポリシロキサン、およびナフテン酸鉛。
【００６５】
（Ｇ）摩擦調整剤：
脂肪族アルコール、脂肪酸、アミン、ホウ素化エステル、および他のエステル。
【００６６】
（Ｈ）多機能添加剤：
硫化オキシモリブデンジチオカルバメート、硫化オキシモリブデン有機ホスホロジチオエート、オキシモリブデンモノグリセリド、オキシモリブデンジエチレートアミド、アミン−モリブデン錯体化合物、および硫黄含有モリブデン錯体化合物。
【００６７】
（Ｉ）粘度指数向上剤：
ポリメタクリレート型重合体、エチレン−プロピレン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体、水和スチレン−イソプレン共重合体、ポリイソブチレン、および分散剤型粘度指数向上剤。
【００６８】
（Ｊ）流動点降下剤：
ポリメチルメタクリレート。
【００６９】
（Ｋ）消泡剤：
アルキルメタクリレート重合体およびジメチルシリコーン重合体。
【００７０】
これまでに述べた添加剤をそれぞれ使用する場合は、潤滑剤に望ましい性質を与えるため機能的に有効な量で使用する。すなわち、例えば、添加剤が酸化防止剤である場合、この酸化防止剤の機能的な有効量は、必要とする酸化防止機能を潤滑剤に付与するために充分な量である。一般に、これらの添加剤それぞれを使用する際の濃度は、潤滑油組成物の全質量に基づき約０．００１乃至約２０質量％、そしてある態様では約０．０１乃至約１０質量％の範囲である。
【００７１】
本発明は潤滑油添加剤濃縮物にも関し、その中で本発明の添加剤は、実質的に不活性な通常は液体の有機希釈剤（その例としては、鉱物油、ナフサ、ベンゼン、トルエン、もしくはキシレン）に加えて、添加剤濃縮物を生成する。通常は１００℃において約４乃至約８．５ｃＳｔの粘度、好ましくは１００℃において約４乃至約６ｃＳｔの粘度を有する中性油を希釈剤として用いるが、添加剤および最終潤滑油と相溶性がある合成油、並びに他の有機液体も用いることができる。一般に、潤滑油添加剤濃縮物は、９０乃至１０質量％の有機希釈剤と約１０乃至９０質量％の一種以上の本発明の添加剤とを含む。
【００７２】
本発明は以下の実施例においてさらに説明する。これらは、特に有利な方法の態様を示す。これらの実施例は、本発明を説明するために提示されるが、本発明の限定を意図するものではない。
【実施例】
【００７３】
［実施例１］
（デシル（１Ｈ−イミダゾール−４−イルメチル）アミンの製造）
【００７４】
【化７】
2013512955.tif 000008
【００７５】
５００ｍＬのフラスコに、窒素雰囲気下、無水メタノール（１５０ｍＬ）、イミダゾール−４−カルボキシアルデヒド（４５．８２ｇ、４７６ミリモル）、およびデシルアミン（７４．９９ｇ、４７６ミリモル）を攪拌しながら加えた。数滴の濃塩酸を該混合物に加え、混合物を窒素下で一晩還流した。混合物を酢酸エチル中にて抽出したのち、水および食塩水で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥したのち、蒸発により乾燥させた。粗製物を、無水ＴＨＦと無水ＭｅＯＨとの４：１混合物中に溶解し、水素化反応フラスコに移した。この溶液に５質量％Ｐｄ／Ｃ（５質量％）を加え、得られた混合物を３０ｐｓｉのＨ２で一晩、水素化した。水素化が完了後、溶液をセライトにて吸引しながら濾過して、Ｐｄ／Ｃを除き、濾液を蒸発させて乾燥した。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ：７．５−７．６（１Ｈ）、６．８−６．９（１Ｈ）、３．６−３．８（２Ｈ）、２．６（ｔ，２Ｈ）、１．５（ｔ，２Ｈ）、１．２−１．４（ｍ，１４Ｈ）、０．８−０．９（ｔ，３Ｈ）。
【００７６】
［実施例２］
（ドデシル（１Ｈ−イミダゾール−４−イルメチル）アミンの製造）
【００７７】
【化８】
2013512955.tif 000009
【００７８】
上記化合物を、アミンとしてドデシルアミンを使用した以外は、実施例１に記載の手順で製造した。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ：７．５−７．６（１Ｈ）、６．８−６．９（１Ｈ）、３．４−３．６（２Ｈ）、２．６５（ｔ，２Ｈ）、１．４−１．６（ｔ，２Ｈ）、１．２−１．４（ｍ，１８Ｈ）、０．８−０．９（ｔ，３Ｈ）。
【００７９】
［実施例３］
（ヘキサデシル（１Ｈ−イミダゾール−４−イルメチル）アミンの製造）
【００８０】
【化９】
2013512955.tif 000010
【００８１】
上記化合物を、アミンとしてヘキサデシルアミンを使用した以外は、実施例１に記載の手順で製造した。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ：７．５−７．６（１Ｈ）、６．８−６．９（１Ｈ）、３．４−３．６（２Ｈ）、２．６５（ｔ，２Ｈ）、１．４−１．６（ｔ，２Ｈ）、１．２−１．４（ｍ，２６Ｈ）、０．８−０．９（ｔ，３Ｈ）。
【００８２】
（摩擦性の評価）
［実施例４］
本発明のアミノメチル置換イミダゾールの摩擦特性を評価するため、下記の基準処方組成物を使用した。基準処方組成物を、以下に示す：
【００８３】
（ａ）４質量％のコハク酸イミド分散剤；
（ｂ）３．５ｍＭ／ｋｇの低過塩基度カルシウムスルホネート；
（ｃ）４５ｍＭ／ｋｇの高過塩基度カルシウムスルホネート；
（ｄ）５ｍＭ／ｋｇの二級アルコールの混合物から誘導された二級ジチオリン酸亜鉛；
（ｅ）２．０ｍＭ／ｋｇの一級アルコールから誘導されたジチオリン酸亜鉛；
（ｆ）１．２質量％のジアリールアミン酸化防止剤；
（ｇ）０．３質量％の流動点降下剤；
（ｈ）Ｓｉが１０ｐｐｍの消泡剤；
（ｉ）４．８質量％のエチレン−プロピレンＶＩＩ；および
（ｊ）残部、ＩＩ種基油。
【００８４】
各例で用いられた潤滑油組成物は、５Ｗ−２０油（ＳＡＥ粘度グレード）である。
【００８５】
［比較例Ａ］
潤滑油組成物は、実施例４の基準となる処方に対して０．５質量％のモリブデン錯体をトップ処理することにより製造した。上記モリブデン錯体は、摩擦調整剤としての機能はない。
【００８６】
［比較例Ｂ］
潤滑油組成物は、実施例４の基準となる処方に対して０．５質量％のモリブデン錯体および０．５質量％のグリセロールモノオレエートをトップ処理することにより製造した。
【００８７】
［実施例５］
潤滑油組成物は、実施例４の基準となる処方に対して０．５質量％のモリブデン錯体および０．５質量％の実施例１のアミノメチル置換イミダゾールをトップ処理することにより製造した。
【００８８】
［実施例６］
潤滑油組成物は、実施例４の基準となる処方に対して０．５質量％のモリブデン錯体および０．５質量％の実施例２のアミノメチル置換イミダゾールをトップ処理することにより製造した。
【００８９】
［実施例７］
潤滑油組成物は、実施例４の基準となる処方に対して０．５質量％のモリブデン錯体および０．５質量％の実施例３のアミノメチル置換イミダゾールをトップ処理することにより製造した。
【００９０】
上記の組成物を、ミニ−トラクションマシン（ＭＴＭ）ベンチテストにより、それらの摩擦特性について試験した。ＭＴＭはＰＣＳインスツルメンツ社が製造し、回転ディスク（３２１００スチール）に対して負荷をかけたボール（０．７５インチの８６２０スチールのボール）で作動させた。条件としては、おおよそ１０〜３０ニュートンの負荷、おおよそ１０〜２０００ｍｍ／ｓの速度、およびおおよそ１２５〜１５０℃の温度を採用した。このベンチテストにおいて、摩擦性能は、基準となる処方で生成する第一ストライベック曲線とモリブデン錯体および摩擦調整剤をトップ処理した基準処方組成物で生成する第二ストライベック曲線との間の全領域の比較によって測定した。全領域の値が相対的に低いことは、油の摩擦特性が相対的に良好であることを意味する。この評価結果を以下の表１に示す。
【００９１】
表１
────────────────────────────
摩擦緩和剤          ストライベック領域
────────────────────────────
比較例Ａ              −                    １４０
比較例Ｂ  グリセロールモノオレエート          ８０
実施例５  実施例１のイミダゾール              ６０
実施例６  実施例２のイミダゾール              ７３
実施例７  実施例３のイミダゾール              ７２
────────────────────────────
【００９２】
ベンチテストの結果は、本発明のアミノメチル置換イミダゾールが、潤滑油組成物において標準的な有機摩擦緩和剤として使用されているグリセロールモノオレエートに匹敵する摩擦特性を示すことを明らかにしている。
【００９３】
（燃費上の利益の評価）
様々な有機摩擦緩和剤（摩擦調整剤）を含む潤滑油組成物の燃費性能を評価した。２．５リットルのＶ６エンジンを１４００回転／分の回転速度および約１０７乃至約１２０℃の温度で作動するように調整した。最初に、エンジンを清浄剤を多く含む洗浄油で三回をフラッシュした。フラッシュでは、、それぞれ２０分間かけた。次いで、エンジンを２時間作動させ、さらに０．５質量％の有機摩擦緩和剤をトップ処理したエンジン潤滑油組成物を含む３０ｇの混合物を、特別に適合させた油充填用キャップを通して、エンジンに充填した。エンジンは、２時間かけて安定させた。
【００９４】
トルク（パワー）は、摩擦緩和剤トップ処理の添加前の１時間におけるトルクを平均化し、さらに摩擦緩和剤トップ処理の添加直後の２時間におけるトルクを平均化することにより評価した。結果は、摩擦緩和剤トップ処理の添加前１時間から摩擦緩和剤の添加後２時間に至るまでのトルクの変化の百分率としてまとめた。その結果を、２回の操作の平均値として記載する。トルクの増加が高い割合であることは、燃費上の利益が大きいことに対応する。この評価の結果を、下記の表２に示す。
【００９５】
表２
────────────────────
摩擦緩和剤トップ処理    ％トルク増加
────────────────────
実施例１のイミダゾール      １．４８
グリセロールモノオレエート    １．１８
オレイルアミン          ０．９４
────────────────────
【００９６】
上記結果が示すように、本発明のアミノメチル置換イミダゾールを含む潤滑油組成物は、標準的な有機摩擦緩和剤であるグリセロールモノオレエートもしくはオレイルアミンを含む潤滑油組成物と比較して、燃費について優れた改善効果を示した。
【国際調査報告】
2013512955.tif 000016
2013512955.tif 000017