(57)【要約】  同軸ケーブルコネクタなどの他のコネクタと接続できる送受信エレメントを、コネクタインターフェース部の中心導体として使用するように構成したアンテナ。一実施形態では、アンテナは、逆極性コネクタとして構成したアンテナコネクタを有するアンテナ本体を備える。逆極性コネクタは、送受信エレメントを嵌合ケーブルの中心導体に直接接触させて配置させることができる特徴を備える。【選択図】図１
2013501397.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
送受信端、前記送受信端の反対側にある接続端、および前記送受信端と前記接続端との間に延在する長手軸を有するアンテナ本体と、
前記接続端に配置されたアンテナコネクタと、
前記長手軸の方向に位置合わせされ、前記送受信端から延出する放射部分を有するエレメント体および前記アンテナコネクタの中心導体を形成する接続部分を含む送受信エレメントと
を備えるアンテナ。
【請求項２】
前記アンテナコネクタが、ねじ面を有するインターフェース部を備える、請求項１記載のアンテナ。
【請求項３】
前記インターフェース部が、前記エレメント体の前記接続部分を取り囲む関係にある外部ケーシング、および前記外部ケーシング内に配置され、前記接続部分を前記外部ケーシングから絶縁するための絶縁部材を備える、請求項２記載のアンテナ。
【請求項４】
前記アンテナコネクタが逆極性コネクタを備え、前記中心導体が前記逆極性コネクタのオス部分を形成する、請求項１記載のアンテナ。
【請求項５】
前記アンテナ本体の前記送受信端に配置され、前記エレメント体を取り囲む関係にある開口を有する封止をさらに備える、請求項１記載のアンテナ。
【請求項６】
前記エレメント体がニッケル−クロム合金を備える、請求項１記載のアンテナ。
【請求項７】
前記アンテナコネクタがＴＮＣコネクタを備える、請求項１記載のアンテナ。
【請求項８】
前記接続端が、前記アンテナコネクタの一部分を係合するためのメスねじ面を有するレセプタクル領域を備える、請求項１記載のアンテナ。
【請求項９】
送受信端、前記送受信端の反対側にある接続端、および前記送受信端と前記接続端との間に延在する長手軸を有するアンテナ本体と、
前記接続端に配置され、中ぐりボアを有する細長の絶縁部材および前記細長の絶縁部材を取り囲む関係にある外部ケーシングを含むインターフェース部を有するアンテナコネクタと、
前記長手軸の方向に位置合わせされ、前記送受信端から延出する放射部分を有するエレメント体および前記アンテナコネクタの中心導体として前記接続部分を露出させるように前記細長の絶縁部材の前記中ぐりボア内に延在する接続部分を含む送受信エレメントと
を備える、アンテナ。
【請求項１０】
前記アンテナ本体の前記送受信端に配置され、前記エレメント体を取り囲む関係にある開口を有するガラス体を含む封止をさらに備える、請求項９記載のアンテナ。
【請求項１１】
前記エレメント体がインコネルを備える、請求項９記載のアンテナ。
【請求項１２】
前記外部ケーシングがねじ面を備える、請求項９記載のアンテナ。
【請求項１３】
前記接続端が、前記外部ケーシングを係合するためのメスねじ面を有するレセプタクル領域を備える、請求項９記載のアンテナ。
【請求項１４】
ＲＦ信号に応答するコントローラと、
前記コントローラに結合され、嵌合コネクタ、および前記コントローラと前記嵌合コネクタとの間で前記ＲＦ信号を伝導するための導体を有するケーブルと、
前記嵌合コネクタに固定されたアンテナであって、
送受信端、前記送受信端の反対側にある接続端、および前記送受信端と前記接続端との間に延在する長手軸を有するアンテナ本体と、
前記接続端に配置され、前記嵌合コネクタを受けるためのアンテナコネクタと、
前記長手軸の方向に位置合わせされ、前記送受信端から延出する放射部分を有するエレメント体および前記アンテナコネクタの中心導体を形成する接続部分を有する送受信エレメントと
を含むアンテナと
を備えるセンサ。
【請求項１５】
前記アンテナコネクタの前記中心導体が、前記ケーブルの前記導体に直接接触する、請求項１４記載のセンサ。
【請求項１６】
前記ＲＦ信号が、前記エレメント体を介して前記ケーブルの前記導体に直接伝導される、請求項１４記載のセンサ。
【請求項１７】
前記アンテナコネクタが、前記嵌合コネクタのメス部分を受けるためのオス部分を形成する逆極性コネクタを有するインターフェース部を備える、請求項１４記載のセンサ。
【請求項１８】
前記エレメント体がインコネルを備える、請求項１４記載のセンサ。
【請求項１９】
前記接続端が、前記外部ケーシングを係合するためのメスねじ面を有するレセプタクル領域を備える、請求項１４記載のセンサ。
【請求項２０】
前記エレメント体がニッケル−クロム合金を備える、請求項１４記載のセンサ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、信号を送信および受信するデバイスに関し、より具体的には、同一の構造を有するアンテナ間のばらつきを低減する形で、ケーブルコネクタ、例えば同軸ケーブルコネクタとインターフェースする接続エレメントを有するアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
アンテナなどの信号を送信または受信するためのデバイスは、信号の減衰レベルを２つのアンテナ間において測定する用途を含む多くの用途で使用される。例えば、無線周波数（「ＲＦ」）信号の減衰は、ディーゼル粒子フィルタ（「ＤＰＦ」フィルタ）などのフィルタ、および関連するＤＰＦフィルタシステムのある性能特性をモニタするために使用することができる。これらのシステムでは、フィルタの両側にアンテナを配備し、ＲＦ信号をアンテナ間でやり取りさせ、測定されたＲＦ信号を処理してフィルタ内に蓄積した粒子に起因する減衰を特定する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】英国特許第１４６０７４０号公報
【発明の概要】
【０００４】
典型的には、これらのシステムは、例えばＤＰＦフィルタシステムの動作中に、全体的な性能、信頼性、および収集したデータの品質を管理するために、ノイズおよび他のシステム的な不一致点を較正するように構成されている。例えば、この較正では、様々な構成部品、例えばケーブル、ケーブルコネクタ、およびアンテナを構築する結果として起きるＲＦ信号の反射を考慮に入れることができる。しかし、この較正には時間と人手がかかり、事実上、ＤＰＦシステムを利用する装置の動作効率を低下させる。また、そうした較正には特定の装置および技術知識が必要とされる可能性があり、これらは両方とも現場で準備するには、必ずしも利用可能でない、またはコスト効率がよくない。
【０００５】
さらに、較正および他の技法は、問題点を覆い隠すに過ぎない。これらは、根本にある構成部品の制約および欠陥に対処するには役に立たない。これらの制約には、様々な構成部品におけるＲＦ信号の反射、より具体的にはアンテナ、ケーブル、およびアンテナ−ケーブルインターフェース内およびそれらの周辺で起きる反射が含まれる。
【０００６】
それゆえ、アンテナの反射特性を低減して較正技法への依存度を低減する必要がある。それは、較正技法が前述のＤＰＦフィルタシステムのような測定システムに関連しているからである。同様に、ＤＰＦフィルタシステム内で複数のアンテナを置き換えできるように構築されたアンテナを提供することが望ましい。さらに、アンテナとＤＰＦフィルタシステムで使用する同軸ケーブルなどの他の嵌合デバイスとの間での信号の伝導のばらつきを低減する必要がある。
【０００７】
一実施形態では、アンテナは、送受信端、送受信端の反対側にある接続端、および送受信端と接続端との間に延在する長手軸を有するアンテナ本体を備える。また、アンテナは、接続端に配置されたアンテナコネクタ、および長手軸の方向に位置合わせされた送受信エレメントを備える。送受信エレメントは、送受信端から延出する放射部分を有するエレメント体、およびアンテナコネクタの中心導体を形成する接続部分を備える。
【０００８】
別の実施形態では、アンテナは、送受信端、送受信端の反対側にある接続端、および送受信端と接続端との間に延在する長手軸を有するアンテナ本体を備える。また、アンテナは、接続端に配置され、中ぐりボアを有する細長の絶縁部材、および細長の絶縁部材を取り囲む関係にある外部ケーシングを含むインターフェース部を有するアンテナコネクタを備える。さらに、アンテナは長手軸の方向に位置合わせされた送受信エレメントを備える。送受信エレメントは、送受信端から延出する放射部分を有するエレメント体、およびアンテナコネクタの中心導体として接続部分を露出させるように細長の絶縁部材の中ぐりボア内に延在する接続部分を備える。
【０００９】
さらに別の実施形態では、センサは、ＲＦ信号に応答するコントローラ、コントローラに結合するケーブル、および嵌合コネクタに固定されたアンテナを備える。ケーブルは、嵌合コネクタ、およびコントローラと嵌合コネクタとの間でＲＦ信号を伝導させるための導体を備える。アンテナは、送受信端、送受信端の反対側にある接続端、および送受信端と接続端との間に延在する長手軸を有するアンテナ本体を備える。また、アンテナは、接続端に配置され、嵌合コネクタを受けるためのアンテナコネクタを有する。さらに、アンテナは、長手軸の方向に位置合わせされ、送受信端から延出する放射部分を有するエレメント体およびアンテナコネクタの中心導体を形成する接続部分を含む送受信エレメント、を備える。
【００１０】
前述したような本発明の特徴が詳細に理解できるよう、いくつかが添付図面に示されている実施形態を参照して、上で簡潔にまとめた本発明のより具体的な説明を行うことができる。しかし、添付図面は、本発明の典型的な実施形態を示すに過ぎず、それゆえ、本発明は他の同様に効果的な実施形態を受け入れ得るため、本発明の範囲を限定するものとして考えるべきではないことに留意されたい。図面は、必ずしも正確な縮尺ではなく、全体に本発明の特定の実施形態の原理を示すことに重点が置かれている。
【００１１】
したがって、本発明の本質および目的をさらに理解するために、以下の詳細な説明を参照することができ、添付図面と関連付けて読まれたい。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の概念に従って作製されたアンテナの一例の側面図である。
【図２】本発明に従って作製されたアンテナの別の例の側部横断面図である。
【図３】センサ電子装置、接続ケーブル、および図１および図２のアンテナなどの一対のアンテナを備えるセンサの概略図である。
【図４】図１および図２のアンテナなどの一対のアンテナを備えるＤＰＦフィルタシステムのフィルタ内のすすの量をモニタするように構成されたＤＰＦフィルタシステムの概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、ＲＦ信号を送信および受信するように構成されたアンテナの実施形態を提供する。そうした実施形態は、このタイプのアンテナが一般に示すある動作特性を低減し、かつ効果的に除去して、アンテナを介したＲＦ信号の伝導を改善するように構築されている。これらの改善点は、このアンテナでは、ＲＦ信号がアンテナの一方の端部に向かって反射して戻る原因となり得る反射点の数を低減しているため、いくつかの実施形態において実現される。反射は、ＲＦ信号の伝導を乱し、アンテナの感度を低下させ、容認しがたいほどのアンテナ間の高いレベルのばらつきをもたらす可能性がある。
【００１４】
これらの課題、具体的にはアンテナ間のばらつきは、アンテナを置き換えたり、取り換えたり、さもなければ同一のまたは同様の構造の他のアンテナと交換しようとするとき厄介なことになる可能性があり、あるシステムおよび用途（例えば、ディーゼル粒子フィルタ用のセンサシステム）においてそうした場合がある。他方、本発明の概念に従って作製されたアンテナは、アンテナ間のばらつきを、各アンテナをシステムの性能および／または用途を事実上変更することなしに置き換えすることができるレベルにまで低減することが以下詳細に議論されるであろう。このことは、これらのアンテナを、ＲＦ信号の伝導に関連する測定値を収集するために、より具体的には、収集されたデータが、上の背景技術の節で論じたアンテナまたはシステムによっては対処されない特定の許容レベルの範囲内に入らなければならないような測定値を収集するために実現できるため、特に有益である。
【００１５】
全体的には各図面を、具体的には図１〜４を参照して、アンテナの実施形態を得ることができ、各図面において、これらの実施形態は、１つのアンテナから送信され、もう１つのアンテナで受信される信号の減衰を、アンテナ間のばらつきレベルが低減された状態で測定できることを特徴とする。図１を参照すると、本発明の概念に従って作製されたアンテナ１００の一例が示されている。アンテナ１００は、長手軸１０４、送受信端１０６、およびケーブル１１０、より具体的にはケーブル１１０の端部のケーブルコネクタ１１２などを受ける接続端１０８を有するアンテナ本体１０２を備えることができる。一例では、アンテナ１００は、接続端１０８に配置され、ケーブルコネクタ１１２とインターフェースするように構成されたアンテナコネクタ１１４を備えることができる。
【００１６】
また、アンテナ１００は、一実施形態ではインコネル合金および同等の材料から構築される送受信エレメント１１６を備えることができる。送受信エレメント１１６はアンテナ本体１０２内に延在するエレメント体１１８を有する。エレメント体１１８は放射部分１２０を備えることができ、放射部分１２０は、アンテナ本体１０２から送受信端１０６上に延在している。また、エレメント体１１８は、接続部分１２２（ここでは一部のみを示す）を備えることができ、接続部分１２２は放射部分１２０の反対側にあり、アンテナコネクタ１１４に隣接している。
【００１７】
ここで、接続部分１２２がアンテナコネクタ１１４内に延在していることに留意されたく、またこのことは以下の図２に関連して論じ、示す。この構成により接続部分１２２をアンテナコネクタ１１４の中心導体として使用することが可能となる。この構成により１つまたは複数の反射点がなくなる。さらに、接続部分１２２は、ケーブルコネクタ１１２およびアンテナコネクタ１１４が互いに固定されたとき、ケーブル１１０の中心導体に直接接触可能となる。この直接的接触により、放射部分１２０によって送信または受信される信号（例えば、ＲＦ信号）をケーブル１１０の中心導体に直接伝導させることが可能となる。
【００１８】
この概念のさらなる詳細、ならびに本発明の実施形態の他の特徴および概念について、アンテナ２００の例に関連して以下に論じる。ここで、同様の数字は、数字を１００だけ増加させる（例えば、１００がここでは２００になる）ことを除いて、図１のアンテナ１００との関係で同様の構成要素を特定するために使用される。例えば、本実施形態では、アンテナ２００は、長手軸２０４および送受信端２０６を有するアンテナ本体２０２を備えることができることがわかる。また、アンテナ本体２０２は、例えば中心導体２１１を有するケーブル２１０を、ケーブルコネクタ２１２を介して受けるための接続端２０８を備えることができる。さらに、アンテナ２００は、アンテナコネクタ２１４、放射部分２２０を備えるエレメント体２１８を有する送受信エレメント２１６、および放射部分２２０の反対側にある接続部分２２２を備えることができる。
【００１９】
アンテナコネクタ２１４は、インターフェース部２２４を備えることができ、インターフェース部２２４は、ある構造では内部絶縁部材２２８を取り囲む外部ケーシング２２６を有する。本例では、絶縁部材２２８は、接続端２０８から内部絶縁部材２２８内に延在するボア部分２３０を有する。限定されない例として、アンテナ本体２０２は、接続端２０８近傍にあり、アンテナコネクタ２１４を受けることができるように構築されたレセプタクル領域２３２を有することができる。例えば、アンテナ２００の実施形態は、レセプタクル領域２３２および外部ケーシング２２６が相補形のねじ山を有するように構成することができ、この相補形のねじ山が、アンテナコネクタ２１４をアンテナ本体２０２に固定するように係合する。
【００２０】
一例では、外部ケーシング２２６は、肩部表面（ｓｈｏｕｌｄｅｒ  ｓｕｒｆａｃｅ）２３６を有する肩部（ｓｈｏｕｌｄｅｒ）２３４を備えることができ、肩部表面２３６の位置をアンテナ本体２０２の一部に当接させることが可能である。この当接により、外部ケーシング２２６をレセプタクル領域２３２で受ける範囲を限定することができる。同様に、レセプタクル領域２３２および外部ケーシング２２６は、ねじ山または他の固定手段（例えば、接着剤）なしにアンテナコネクタ２１４をアンテナ本体２０２に固定するように、そのサイズを調整し、構成することが可能であることが意図されている。例えば、外部ケーシング２２６およびレセプタクル領域２３２の径は、外部ケーシング２２６の外部寸法とレセプタクル領域２３２の内部寸法との間で、締めしろ（ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）、締まりばめ（ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ｆｉｔ）、および／またはプレスばめ（ｐｒｅｓｓ−ｆｉｔ）を生成するように選択することができる。
【００２１】
インターフェース部２２４、一例では外部ケーシング２２６は、ケーブルコネクタ２１２およびアンテナコネクタ２１４を固定するために使用することができる。インターフェース部２２４は、同軸ケーブルおよび同軸ケーブル技術などで使用されている標準的な種類とすることができる。インターフェース部２２４として使用される例示的なインターフェース部には、限定されるものではないが、ねじ面、スナップ式嵌合（ｓｎａｐ  ｆｉｔｔｉｎｇｓ）、押圧リリース式嵌合（ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ｒｅｌｅａｓｅ  ｆｉｔｔｉｎｇｓ）、形状変形式嵌合（ｄｅｆｏｒｍａｂｌｅ  ｆｉｔｔｉｎｇｓ）、簡易着脱式嵌合（ｑｕｉｃｋ−ｒｅｌｅａｓｅ  ｆｉｔｔｉｎｇｓ）、およびこれらの任意の組合せを含み得る。一例では、インターフェース部２２４（ケーブルコネクタ２１２およびアンテナコネクタ２１４）は、逆極性コネクタを有することができ、オス部分がアンテナコネクタ２１４にあり、メス部分がケーブルコネクタ２１２にある。別の例では、インターフェース部２２４（ケーブルコネクタ２１２およびアンテナコネクタ２１４のうちの１つまたは両方）は、ＢＮＣコネクタ、ＴＮＣコネクタ、Ｆ型コネクタ、ＲＣＡ型コネクタ、７／１６ＤＩＮオスコネクタ、７／１６メスコネクタ、Ｎオスコネクタ、Ｎメスコネクタ、ＳＭＡオスコネクタ、およびＳＭＡメスコネクタからなるコネクタインターフェース群から選択されたコネクタと互換性がある。
【００２２】
同様に、絶縁部材２２８のボア部分２３０は、逆極性コネクタがケーブル２１０をアンテナ本体２０２に接続するために利用される場合のように、ケーブルコネクタ２１２を受けるように構成することが可能である。一例では、ボア部分２３０の径は、すぐ上で論じたコネクタのうちの１つの内部部分を受けるようにサイズが調整される。この内部部分は、円筒を補完する形状を有することがあり、一実現方法では、内部部分は、ボア部分２３０の内側に嵌るようにサイズが調整され、エレメント体２１８の接続部分２２２を取り囲む関係となるようにする。
【００２３】
さらに、アンテナ本体２０２は、封止領域２３８を備えることができ、封止領域２３８はレセプタクル領域２３２の反対側にあり、封止２４０を受けるためのものである。封止２４０として使用されるタイプの封止は、一般に、エレメント体２１８上、およびその周囲に嵌合するようにサイズが調整された、封止２４０を貫通する開口を設けることなどによって、エレメント体２１８を取り囲む関係で嵌合するように構築される。様々な材料を封止２４０用に使用することができ、封止２４０のある構造は、ガラスおよび／またはシリカを主成分とする材料の１つまたは複数のスラグ（ｓｌｕｇ）を含み、スラグは封止領域２３８に挿入され、溶融されて、封止、例えば気密封止を形成する。
【００２４】
次に、前述のアンテナ１００、２００などのアンテナの実施形態の実現方法について論ずると、図３は、第１のアンテナ３０２および第２のアンテナ３０４を備えるセンサ３００の一例を示しており、これらアンテナの両方を、本発明の概念に従って作製することができる。また、センサ３００は、コントローラ３０６、ならびに第１のアンテナ３０２および第２のアンテナ３０４（「これらアンテナ」）とインターフェースするコネクタ３１０を有するケーブル３０８を備える。このインターフェースは、ケーブルの中心導体を第１のアンテナ３０２および第２のアンテナ３０４の送受信エレメントに直接接触させて配置する。さらに、センサ３００は、例えばコンピュータ、ラップトップ、および／または装置状態監視（「ＥＣＭ」）デバイスとインターフェースするために使用されることになるインターフェースケーブル３１２を備える。
【００２５】
一実施形態では、センサ３００は、高いレベルで、これらアンテナの一方がＲＦ信号などの信号を送信し、このＲＦ信号が他方の非送信アンテナによって受信されるとこの信号に応答するように構成される。ＲＦ信号は、約５００ＭＨｚより高い周波数を有することができ、センサ３００の１つの特定の動作では約７００ＭＨｚから約９００ＭＨｚの周波数を発生させる。この周波数は、上で論じたＤＰＦフィルタとの関連で特に有用であり、その一例を以下に示す。
【００２６】
すなわち、図４を参照すると、ＤＰＦフィルタシステムの一例は、第１のアンテナ４０４、第２のアンテナ４０６、コントローラ４０８、およびインターフェースケーブル４１０を有するセンサ４０２を備える。また、ＤＰＦフィルタシステム４００は、入力側４１４および出力側４１６を有するフィルタ本体４１２を備える。フィルタ本体４１２の内側にフィルタ４１８が設けられ、フィルタ４１８は、システム４００の好ましい実施形態では、ディーゼルエンジンによって生成されたディーゼル排ガスおよびディーゼル排ガス粒子に適合するため選択される材料から構築できる。また、ＤＰＦフィルタシステム４００は、第１の温度センサ４２０、第２の温度センサ４２２、およびＥＣＭデバイス４２４を備えることができ、ＥＣＭデバイス４２４は、センサ４０２、第１の温度センサ４２０および第２の温度センサ４２２のそれぞれに結合される。
【００２７】
ＤＰＦフィルタシステム４００（そして、またセンサ４０２）の動作中、ディーゼル排ガスは、排ガスがフィルタ本体４１２の入力側４１８から出力側４１６に流れるとき、フィルタ４１８にぶつかる。フィルタ４１８の構造に基づき、粒子はフィルタ４１８の材料内で捕獲され、これにより、フィルタ４１８を通るディーゼル排ガスの流れを事実上阻害するよう材料を目詰まりさせる。より多くの粒子がフィルタ４１８の材料内に捕捉されるにつれ、結果として、例えばＤＰＦフィルタシステム４００に接続されたディーゼルエンジンに有害な影響を及ぼす可能性のある形で、フィルタ４１８を通る排ガスの流れを低減させるようになることが認識されるであろう。
【００２８】
しかし、センサ４０２は、フィルタ４１８の目詰まりをモニタするように設けられている。一実施形態では、ＲＦ信号は、第１のアンテナ４０４から送信され、第２のアンテナ４０６によって受信される。ＥＣＭデバイス４２４は、典型的には、あるアルゴリズムまたは他の論理回路で構成され、送信されたＲＦ信号の特性と受信されたＲＦ信号の特性を比較して、フィルタ４１８の動作中に起こった目詰まりのレベルを決定する。一例では、この特性は、信号の電力量であり、したがって送信されたＲＦ信号の電力量と受信されたＲＦ信号の電力量とが比較される。より具体的には、ＥＣＭデバイス４２４は、送信されたＲＦ信号と受信されたＲＦ信号との間でＲＦ信号の減衰を測定するように構成される。この減衰は、温度センサ４２０、４２２によってモニタおよび収集した温度データと組み合わせて、ＤＰＦフィルタ４００の目詰まりをモニタするために使用することができる。
【実施例】
【００２９】
さらに前述したことを考慮すると、本明細書で開示し考察するタイプのアンテナは、そうしたアンテナ間のばらつきが制限されるため、ＤＰＦフィルタシステム内で容易に置き換えが可能であることに留意されたい。この好ましいばらつきレベルを例証するため、上で論じたＤＰＦフィルタシステム４００と同様なシステムで実施した実験から収集した実験データを参照する。すなわち、７００ＭＨｚと９００ＭＨｚとの間で周波数をスイープさせたＲＦ信号をＤＰＦフィルタシステムのフィルタの一方の側に位置する第１のアンテナから送信し、フィルタの他方の側の第２のアンテナで受信した。送信したＲＦ信号と受信したＲＦ信号との間で減衰レベルを測定した。
【００３０】
以下の表１は、９本の別々のアンテナから収集したデータをまとめており、９本のアンテナのそれぞれは、送受信エレメントがアンテナコネクタの中心導体として使用されるように、本発明の概念に従って構築され、「ワンピース（「ｏｎｅ−ｐｉｅｃｅ」）」構造を形成している。
【００３１】
【表１】
2013501397.tif 000003
以下の表２は、表１の９本の別々のアンテナに対して収集されたデータをまとめ、このデータと、同様の条件のもとで動作させた１５本の別々のアンテナに対してであるが、アンテナコネクタに分離した中心導体を有し、「ツーピース（「ｔｗｏ−ｐｉｅｃｅ」）」構造を形成するアンテナに関して収集されたデータとを比較している。
【００３２】
【表２】
2013501397.tif 000004
表１および表２のデータを調べることにより、送受信エレメントをアンテナコネクタの中心導体として使用したアンテナの性能は、分離した中心導体を利用したアンテナに比べ優れていることがわかる。例えば、Ｓ２１の平均値に対するレンジおよび標準偏差は、本発明により作製されたアンテナでははるかに小さい。この比較的低い値は、分離した中心導体を有するアンテナより性能が優れているだけでなく、そうしたアンテナで従来見られたばらつきが効果的に低減されていることを示している。
【００３３】
数値ならびに本明細書で列挙した他の値は、本開示の議論によって明示的に述べられるか、そのような意味合いが含まれているかに関わらず、「約」という用語によって調整されることが意図されている。本明細書で使用する場合、「約」という用語は、限定されるものではないが、調整された数値を含め、許容範囲および限度値を含むように、調整された値の数値的な限界を定義する。すなわち、数値は、明示的に述べた実際の値、ならびに本開示で示し、および／または説明した実際の値の小数、分数または他の倍数となる、もしくはそうなり得る他の値を含み得る。
【００３４】
記述した本明細書は、最良の形態を含め、本発明を開示し、また当業者が本発明を実施および使用できる例を使用している。本発明の特許性の範囲は、特許請求の範囲によって定義され、当業者が思いつく他の例を含み得る。そうした他の例は、それらが特許請求の範囲の文言と相違ない構造的な要素を有する場合、または特許請求の範囲の文言とごくわずかな相違しかない等価な構造的な要素を含む場合、特許請求の範囲の範囲内にあるものとする。
【符号の説明】
【００３５】
１００  アンテナ
１０２  アンテナ本体
１０４  長手軸
１０６  送受信端
１０８  接続端
１１０  ケーブル
１１２  ケーブルコネクタ
１１４  アンテナコネクタ
１１６  送受信エレメント
１１８  エレメント体
１２０  放射部分
１２２  接続部分
２００  アンテナ
２０２  アンテナ本体
２０４  長手軸
２０６  送受信端
２０８  接続端
２１０  ケーブル
２１１  中心導体
２１２  ケーブルコネクタ
２１４  アンテナコネクタ
２１６  送受信エレメント
２１８  エレメント体
２２０  放射部分
２２２  接続部分
２２４  インターフェース部
２２６  外部ケーシング
２２８  絶縁部材
２３０  ボア部分
２３２  レセプタクル領域
２３４  肩部
２３６  肩部表面
２３８  封止領域
２４０  封止
３００  センサ
３０２  第１のアンテナ
３０４  第２のアンテナ
３０６  コントローラ
３０８  ケーブル
３１０  コネクタ
３１２  インターフェースケーブル
４００  ＤＰＦフィルタシステム
４０２  センサ
４０４  第１のアンテナ
４０６  第２のアンテナ
４０８  コントローラ
４１０  インターフェースケーブル
４１２  フィルタ本体
４１４  入力側
４１６  出力側
４１８  フィルタ
４２０  第１の温度センサ
４２２  第２の温度センサ
４２４  ＥＣＭデバイス
【図１】
2013501397.tif 000005
【図２】
2013501397.tif 000006
【図３】
2013501397.tif 000007
【図４】
2013501397.tif 000008
【国際調査報告】
2013501397.tif 000009
2013501397.tif 000010