(57)【要約】  本発明は、第１のショルダートレッドと、第２のショルダートレッドと、第１のショルダートレッドと第２のショルダートレッドとの間に配置された少なくとも１つの中間トレッドとを有するタイヤであって、トレッドは、タイヤの円周に延在して、タイヤの円周に延在する溝を形成しており、トレッドは、互いに実質的に平行に並び、タイヤトレッドノイズを減少するやり方で配向された補強繊維を含む、タイヤである。【選択図】図１Ｃ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のショルダートレッドと、第２のショルダートレッドと、前記第１のショルダートレッドと前記第２のショルダートレッドとの間に配置された少なくとも１つの中間トレッドとを有するタイヤであって、前記トレッドが、前記タイヤの円周に延在して、前記タイヤの円周に延在する溝を形成しており、前記トレッドが、互いに実質的に平行に並び、タイヤトレッドノイズを減少するやり方で配向された補強繊維を含む、タイヤ。
【請求項２】
前記第１のショルダートレッドおよび前記第２のショルダートレッドの少なくとも１つが、内側部分と外側部分とを有し、配向において実質的に軸方向である複数のサイプを含み、前記補強繊維が、前記サイプに対して実質的に垂直である請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記第１のショルダートレッドおよび前記第２のショルダートレッドの少なくとも１つの前記サイプが、前記外側部分に主に位置しており、内側には延在しておらず、前記溝と交差する請求項２に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記第１のショルダートレッドおよび前記第２のショルダートレッドの少なくとも１つの前記サイプが、前記内側部分に主に位置しており、前記溝と交差するが、前記第１のショルダートレッドおよび前記第２のショルダートレッドの前記外側部分へ延在していない請求項２に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記第１のショルダートレッドおよび前記第２のショルダートレッドの少なくとも１つの前記サイプが、前記外側および内側部分に位置し、前記溝と交差している請求項２に記載のタイヤ。
【請求項６】
前記外側部分の前記補強繊維が、前記円周方向に配向され、前記サイプに対して実質的に垂直であり、前記内側部分の前記補強繊維が、前記軸方向に配向されている請求項３に記載のタイヤ。
【請求項７】
前記内側部分の前記補強繊維が、前記円周方向に配向され、前記サイプに対して実質的に垂直である請求項４に記載のタイヤ。
【請求項８】
前記外側部分および前記内側部分の両方における前記補強繊維が、前記円周方向に配向され、前記サイプに対して実質的に垂直である請求項５に記載のタイヤ。
【請求項９】
前記中間トレッドが、配向において実質的に軸方向である複数のサイプを含み、前記補強繊維が、前記サイプに対して実質的に垂直である請求項１に記載のタイヤ。
【請求項１０】
前記中間トレッドが、配向において実質的に円周である複数のサイプを含み、前記補強繊維が、前記サイプに対して実質的に垂直である請求項１に記載のタイヤ。
【請求項１１】
前記中間トレッドが、配向の角度が軸配向と円周配向との間の範囲内となるように配置される複数のサイプを含み、前記補強繊維が前記サイプに対して実質的に垂直である請求項１に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤノイズを減少する構造および組成に関する。
【背景技術】
【０００２】
乗用車およびトラックタイヤの性能の改善は常に求められている。主要な性能属性としては、ノイズ、ハンドリング、摩耗、転がり抵抗および乗り心地が含まれる。しかしながら、タイヤ会社は、自動車およびトラックタイヤから発せられるノイズを減少させようとしているため、ノイズの減少が業界の注目するところとなっている。２０１２年、欧州連合は、タイヤからの通過ノイズを４−６ｄＢ減少する法案を施行している。
【０００３】
高性能タイヤの製造では、特定の繊維が利用されている。米国特許出願公開第２００２／００６９９４８号明細書は、タイヤ表面に概して垂直な角度で短繊維を用いることを教示している。これらの構造の目的は、ハンドリングおよび／または加速を改善することとされている。米国特許出願第２００７／０２２１３０３号明細書では、トレッド方向剛性を高める構造において短繊維を用いている。これらの繊維は、トレッドの長手円周方向にやや垂直に並ぶとされている。米国特許第４，８７１，００４号明細書には、短い、不連続なフィブリル化アラミド繊維が、ゴムに分散されたアラミド補強エラストマーが開示されており、側面剛性およびモジュラスを最大にするとされている。
【０００４】
しかしながら、上記の参考文献のいずれも、ノイズ減少に有益との示唆はない。Ｅ．Ｉ．  ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｎｙに譲渡された米国仮特許出願第６１／１６１，８７３号明細書（現米国特許出願公開第２０１０／０２３３６６９号明細書）は、トレッドブロック、サブトレッドおよび路面により形成された管における望ましくないエアポンピングおよび共鳴を制御するための、ゴムトレッドブロックに対する異方性補強に係わるが、タイヤ構造全体に対する取り組みによって、ノイズ減少に関してさらに利点を与えることができることが分かっている。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１Ａ】タイヤの概略図である。
【図１Ｂ】タイヤの概略図である。
【図１Ｃ】タイヤの概略図である。
【図２】２つのタイヤトレッド、サブトレッドおよび路面により結合した溝により形成された管の概略図である。
【図３】様々な方向に延在する溝によりタイヤにおけるノイズ生成のグラフ表示を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
図１Ａは、ショルダートレッド１０およびショルダートレッド５０の２つの外側領域と、トレッド２０〜４０の３つの比較的狭い内側領域とを備え、これら全てがタイヤの円周に延在しているタイヤ表面を示す。ショルダートレッド１０および５０は、タイヤの端部に近接する外側部分を有する。さらに、ショルダートレッド１０および５０は、それぞれ、溝Ａおよび溝Ｄに近接する内側部分を有する。トレッド領域境界が、溝Ａ〜Ｄを形成する。図１Ａは、本明細書で参照するであろうタイヤに関する配向をさらに示す。円周方向は、タイヤの移動方向であり、Ｘ軸で示される。軸方向は、トレッドを横断する方向であり、Ｙ軸で示される。ラジアル方向は、路面に垂直なトレッドの方向であり、Ｚ軸で示される。空間的な関係を明確にしておくと、路面はＸＹ面である。
【０００７】
いくつかの物理的な機構が、タイヤの望ましくないノイズ生成に寄与している。これらの１つが、エアポンピングと呼ばれるものである。エアポンピングは、路面と接触している間に側面または円周にトレッド領域が膨張することによって、周囲空気が動くときに生じる。エアポンピングは、１）制限された空間がトレッド変形により絞られる際の隣接するトレッド間の空間、または２）単一トレッドの側面または円周の動きから生じ得る。２つの経路のうちより重要なのは、２つの隣接するトレッドは、路面との接触により互いに膨張するため、それらの間の体積からの空気のポンピングである。空気は、円周または軸方向のいずれかでポンピングされる。
【０００８】
エアポンピングは、３つの影響、すなわち、１）気柱共鳴、２）ヘルムホルツ共鳴および３）ホーン効果によりさらに悪化する可能性がある。管は、二様に形成することができる。第１に、図２に概略を示す、トレッド領域と道路の間の管である。その場合は、管６０が、トレッド領域により側部に、サブトレッド６２により上部に、そして路面により下部に形成される。第２は、例えば、図１Ｃに示すように、ショルダートレッド領域１０および５０へある程度の深さで切り込まれた小さな溝であるサイプ１１である。その場合、管壁が、サイプ壁により側部に、サイプがトレッド領域に切り込まれる深さにより上部に、そして、路面により下部に形成される。各管は、パイプオルガンやその他風力楽器におけるパイプと全く同じように、自然共鳴周波数を有する。気柱共鳴が、トレッド領域の励起周波数と一致すると、ノイズ増幅が生じる。
【０００９】
ヘルムホルツ共鳴は、トレッドと道路の界面領域で生じる。ヘルムホルツ共鳴は、隣接するトレッドにより形成された空洞における圧力増大後の緩和により生成される。隣接するトレッドが、タイヤ接地面に達する直前に空洞の体積が減じると、封入体積の圧力が上がる。ヘルムホルツノイズは、この上昇した圧力が、トレッドがキャビティを閉じる直前に小さなスリットから放出されるときに生じる。ヘルムホルツノイズは、円周と軸方向の両方で生じ得る。
【００１０】
ホーン効果は、路面とタイヤが組み合わさって、ホーンの形状を形成するときに生じる。これは、タイヤの前部とタイヤの後部で劇的に生じる。両者の場合共、ホーンの上部は、タイヤの円周により画定され、ホーンの下部は、路面により画定される。これはまた、ホーンの上部が、道路近くのタイヤカーカスにより画定され、ホーンの下部が路面により画定されるタイヤの側部でも程度は小さいが生じる。
【００１１】
中央トレッド２０〜４０のトレッドは、溝Ａ、Ｂ、ＣおよびＤにおけるエアポンピングおよび気柱共鳴を制御して、円周ノイズ（前部と後部の両方）を減少するために、軸方向に配向された繊維を含む。エアポンピングを下げるのに加え、ラジアル補強を排除することにより、トレッドラジアルコンプライアンスを維持する。
【００１２】
ショルダートレッド１０および５０における補強は、サイプ１１の場所に応じて、２つの異なる構成で存在し得る。第１の構成は、図１Ａに示すとおり、ショルダートレッド１０または５０のいずれかの外側部分が、トレッドの外側で始まるが、それぞれ溝ＡまたはＤへとは延在しないサイプを含むときに用いられる。この例では、繊維は、サイプのない溝ＡおよびＤに隣接する領域において軸方向にあるが、繊維は、円周方向にあって、トレッドの外側部分に位置するサイプに実質的に垂直である。軸方向補強は、溝ＡおよびＤにおけるエアポンピングをさらに減少する。サイプを囲む円周補強は、サイプおよび円周方向において隣接するトレッド間におけるエアポンピングを減少する。
【００１３】
第２の構成は、図１Ｂに示すとおり、トレッドが、トレッドの外側から、溝ＡまたはＤへと延在するサイプを含むとき、または図１Ｃに示すとおり、サイプが、トレッド内で始まって、溝ＡまたはＤへと延在するときに用いられる。この例では、補強ショルダートレッド領域１０および５０は、サイプに実質的に垂直な円周方向に繊維を有する。サイプを囲む円周方向補強は、サイプにおける、同じく、円周方向において隣接するトレッド間のエアポンピングを減少する。
【００１４】
通常の使用における車両タイヤは、典型的に、異なる長さ、深さおよび配向を有する複数の溝およびサイプで構成されているという点で極めて複雑なトレッドパターンを有するものと認識すべきである。このように、対象の単方向短繊維を配置すると、トレッドの補強が達成でき、その結果、タイヤノイズの望ましい減少となるような同様の多くの領域がトレッドにはある。例えば、図３は、それぞれ、Ｇ０およびＧ９０と示された完全円周方向（円周方向に対して０°）から、側面とも呼ばれる、完全軸（円周に対して９０°）方向に及ぶ溝を備えたタイヤの簡略化した図を用いた速度の関数として、生成されたノイズのグラフを示す。図３はまた、それぞれ、Ｇ４５、Ｇ６０およびＧ７５と示された円周方向に対して、４５°、６０°および７５°の角度の溝を備えたタイヤからのデータも含む。平坦なタイヤからのデータは、最低ノイズ基線として示される。かかるタイヤには、気柱共鳴を示す管はないが、通常の道路を走行するのに許容されないであろうことも認識される。Ｇ９０については、補強繊維が、円周配向にトレッドに加えられて、円周方向における溝壁の動きを制限するであろう。Ｇ０については、補強繊維が、軸配向にトレッドに加えられて、軸方向における溝壁の動きを制限するであろう。角度のついた配向（Ｇ４５、Ｇ６０およびＧ７５）の溝を有するタイヤについては、補強繊維は、溝の特定の角度の基線に対して実質的に垂直な配向にトレッドに加えられるであろう。同様に、補強繊維は、軸方向、円周方向にサイプを備えたタイヤ、または角度のついた配向のサイプに加えることができ、補強繊維は、サイプの特定の角度の基線に実質的に垂直な配向でトレッドに加えられるであろう。基本的に、補強繊維は、溝またはサイプの長さ寸法に垂直に加えるのが好ましい。上述したとおり、溝は、その全体の長さ、その全体の幅またはその全体の深さがかなり異なる可能性があり、全て、ある程度ノイズを生成するであろう管を形成する可能性がある。しかしながら、かかる溝セグメントについてそれぞれ、特定の配向を与えるのは費用も時間もかかるであろう。いずれにしても、ノイズの大幅な減少は、大半のノイズが生成されるタイヤの場所に単方向繊維を適切に配置することによって、達成することができる。
【００１５】
さらに、繊維は、補強として、タイヤのクラウンを横断するラジアル方向において、サブトレッドに加えることができることに留意する。これは、図２に示す管６０の上部６２により表わされる。
【００１６】
重要なのは、本発明の様々な実施形態におけるノイズ生成の減少は、他の性能パラメータを大幅に損うことなく達成できることである。実際、タイヤは、補強が存在するゴム変形の減少により、減少した転がり抵抗を示し、補強が存在する領域において、タイヤにおける内部熱の蓄積の減少により、増大した耐久性を示すと予想される。
【００１７】
上述したとおり、本発明は、全体のタイヤ設計に係わる。タイヤにおけるノイズ減少は、特定の種類の短繊維またはパルプを、トレッド領域に組み込み、円周（前部と後部の両方）方向と軸方向においてタイヤからでるノイズを戦略的に下げるトレッド領域を配置することにより達成することができる。すなわち、これらの短繊維またはパルプを、トレッドに組み込むことにより、トレッドの異方性補強が達成される。繊維は、望ましい配向がどんなものであっても、それらが互いに実質的に平行となるようにトレッドに構成される。実質的には、５０％を超える短繊維が一方向に配向されることを意味する。より好ましくは、７０％を超える短繊維が一方向に配向される。最も好ましくは、８５％を超える短繊維が一方向に配向される。並べる、または配向するとは、繊維の長寸法が、並べた方向に配向されるように、繊維を構成することを意味する。ある実施形態において、短繊維またはパルプのモジュラスが高くなればなるほど、得られる性能がより良くなる。このように、アラミド繊維およびパルプ等の高モジュラス繊維を、トレッドに配置すると有利であり得る。しかしながら、アラミドに加えて、所望の配向にトレッド剛性を増大する任意の短繊維またはパルプが好適であろうことに留意すべきである。
【００１８】
かかる繊維は、繊維を化合する間に直接用いてもよい、または繊維が、いずれかのエラストマーと共に、濃縮物へとプレブレンドされるプレミックスまたはマスターバッチとして添加してもよい。本発明のトレッドは、短繊維のエラストマー１００重量部当たり０．１〜１０部の硬化エラストマーを含む。繊維は、１ｄｔｅｘ当たり少なくとも６グラムの靭性および１ｄｔｅｘ当たり少なくとも２００グラムのモジュラスを有する。短繊維を連続繊維から切断して、フロック、パルプおよびその他チョップド繊維形態を形成してもよい。
【００１９】
ある繊維は、５〜１０，０００、より好ましくは、１０〜５０００の長さ対直径の比を有する。本発明に関して本明細書に述べたとおり、１５マイクロメートル未満の直径を有する短繊維は、フロックとして知られているパルプおよび繊維を含む。フロックは、連続繊維を、約０．１〜８ミリメートル、より好ましくは、約０．１〜６ミリメートルの短い長さへと切断することにより作製される。かかる繊維の製造は、当業者に周知されている。接着促進剤でコートされたものを含む特定のこれらの繊維は、市販されている。
【００２０】
本発明で用いる繊維のいくつかは、パルプの形態であってよい。パルプは、ある場合は、長い繊維をチョッピングすることにより生成されるフィブリル化繊維を含む。例えば、アラミドパルプは、アラミド繊維を精製することによって作製でき、ある実施形態においては、約８ミリメートルまでの長さの分布を有し、平均長さは、約０．１〜４ミリメートルである。市販のアラミド繊維としては、ＤｕＰｏｎｔのＫｅｖｌａｒ（登録商標）パルプおよびＴｅｉｊｉｎ（商標）Ｔｗａｒｏｎ（登録商標）パルプが挙げられる。マイクロパルプとして知られたパルプのその他の形態は、米国特許出願公開第２００３／０１１４６４１号明細書に従って作製することができる。このパルプは、０．０１マイクロメートル〜１００マイクロメートルの範囲の体積平均長さおよび１グラム当たり２５〜５００平方メートルの平均表面積を有する。本明細書で用いる体積平均長さとは、
Σ（所与の長さの繊維の数）×（各繊維の長さ）4／Σ（所与の長さの繊維の数）×（各繊維の長さ）3
を意味する。
【００２１】
別記しない限り、本明細書で述べる繊維は、それらの定義内の典型的な短繊維およびパルプを含む。
【００２２】
繊維ポリマー
ここで用いる繊維およびパルプは、例えば、芳香族または脂肪族ポリアミド、芳香族または脂肪族ポリエステル、ポリアクリロニトリル、ポリオレフィン、セルロース、ポリアゾールおよびこれらの混合物をはじめとする高強度繊維を生成する任意のポリマーから作製することができる。
【００２３】
ポリマーがポリアミドのとき、ある実施形態において、アラミドが好ましい。「アラミド」という用語は、アミド（−ＣＯＮＨ−）結合の少なくとも８５％が、２つの芳香環に直接付加したポリアミドを意味する。好適なアラミド繊維としては、Ｔｅｉｊｉｎ  Ａｒａｍｉｄより入手可能なＴｗａｒｏｎ（登録商標）、Ｓｕｌｆｒｏｎ（登録商標）、Ｔｅｃｈｎｏｒａ（登録商標）、Ｋｏｌｏｎ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．のＨｅｒａｃｏｎ（商標）またはＤｕｐｏｎｔより入手可能なＫｅｖｌａｒ（登録商標）が挙げられる。アラミド繊維は、Ｍａｎ−Ｍａｄｅ  Ｆｉｂｒｅｓ−Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌｕｍｅ  ２，Ｓｅｃｔｉｏｎ  ｔｉｔｌｅｄ  Ｆｉｂｒｅ−Ｆｏｒｍｉｎｇ  Ａｒｏｍａｔｉｃ  Ｐｏｌｙａｍｉｄｅｓ，ｐａｇｅ２９７，Ｗ．Ｂｌａｃｋ  ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，１９６８に記載されている。アラミド繊維およびその製造はまた、米国特許第３，７６７，７５６号明細書、同第４，１７２，９３８号明細書、同第３，８６９，４２９号明細書、同第３，８６９，４３０号明細書、同第３，８１９，５８７号明細書、同第３，６７３，１４３号明細書、同第３，３５４，１２７号明細書および同第３，０９４，５１１号明細書にも開示されている。
【００２４】
ある実施形態において、好ましいアラミドはパラ−アラミドである。ある好ましいパラ−アラミドは、ＰＰＤ−Ｔと呼ばれるポリ（ｐ−フェニレンテレフタルアミド）である。ＰＰＤ−Ｔとは、ｐ−フェニレンジアミンおよびテレフタロイルクロリドのモル対モルの重合から生ずるホモポリマーおよび、また、ｐ−フェニレンジアミンと共に少量の他のジアミンおよびテレフタロイルクロリドと共に少量の他の二酸塩化物の組み込みから生ずるコポリマーを意味する。概して、他のジアミンおよび他の二酸塩化物をｐ−フェニレンジアミンまたはテレフタロイルクロライドの約１０モル％もの量で使用することができ、あるいは他のジアミンおよび二酸塩化物が重合反応を妨害する反応基をもたないかぎり、これよりわずかに多い量で使用することができる。ＰＰＤ−Ｔは、また、他の芳香族ジアミンおよび他の芳香族二酸塩化物、例えば、２，６−ナフタロイルクロリドあるいはクロロ−またはジクロロテレフタロイルクロリドあるいは３，４’−ジアミノジフェニルエーテルの組み込みから生ずるコポリマーを意味する。
【００２５】
添加剤は、アラミドと共に用いることができ、最大１０重量パーセントまでまたはそれ以上その他のポリマー材料をアラミドとブレンドできることが分かっている。コポリマーは、アラミドのジアミンに代えて１０パーセント以上のものその他のジアミン、または二酸塩化物またはアラミドに代えて１０パーセント以上のものその他の二酸塩化物を含むものを用いることができる。
【００２６】
ポリマーがポリオレフィンのときは、ある実施形態において、ポリエチレンまたはポリプロピレンが好ましい。ポリオレフィン繊維は、繊維およびエラストマーを化合する、化合物をカレンダ加工または押出す、またはタイヤアセンブリにおいて化合物を硬化するのに必要な処理温度が、ポリオレフィンの融点より低いときのみ用いることができる。「ポリエチレン」という用語は、主鎖炭素原子１００個当たり変性単位が５個を超えない少量の鎖分枝またはコモノマーを含有していてもよい、また、特に、低密度ポリエチレン、プロピレン等のアルケン−１−ポリマー等の１つ以上のポリマー添加剤または一般的に組み込まれる酸化防止剤、潤滑剤、紫外線遮断剤、着色剤等の低分子量添加剤約５０重量パーセント以下と混合したものも含有していてよい、好ましくは、１００万を超える分子量の主に直鎖状のポリエチレン材料を意味する。このようなものは、伸張鎖ポリエチレン（ＥＣＰＥ）または超高分子量ポリエチレン（ＵＨＭＷＰＥ）として一般的に知られている。ポリエチレン繊維の作製は、米国特許第４，４７８，０８３号明細書、同第４，２２８，１１８号明細書、同第４，２７６，３４８号明細書および同第４，３４４，９０８号明細書に記載されている。高分子量鎖状ポリオレフィン繊維は市販されている。ポリオレフィン繊維の作製は、米国特許第４，４５７，９８５号明細書に記載されている。
【００２７】
ある好ましい実施形態において、ポリアゾールは、ポリベンズアゾールおよびポリピリダゾール等のポリアレンアゾールである。好適なポリアゾールは、ホモポリマーおよび、また、コポリマーを含む。添加剤を、ポリアゾールと共に用いることができ、最大１０重量パーセントのその他のポリマー材料を、ポリアゾールとブレンドすることができる。また、コポリマーは、ポリアゾールのモノマーに代えて、１０パーセントまたはそれ以上ものその他のモノマーを含むものを用いることができる。好適なポリアゾールホモポリマーおよびコポリマーは、米国特許第４，５３３，６９３号明細書、同第４，７０３，１０３号明細書、同第５，０８９，５９１号明細書、同第４，７７２，６７８号明細書、同第４，８４７，３５０号明細書および同第５，２７６，１２８号明細書に記載されているようなもの、またはこれらから誘導されるような、公知の手順により作製することができる。
【００２８】
好ましいポリベンズアゾールとしては、ポリベンズイミダゾール、ポリベンゾチアゾールおよびポリベンズオキサゾールが挙げられ、より好ましくは、１デニール当たり３０グラム（ｇｐｄ）以上のヤーン靭性を有する繊維を作製できるようなポリマーである。ある実施形態において、ポリベンズアゾールがポリベンゾチオアゾールの場合、ポリ（ｐ−フェニレンベンゾビスチアゾール）であるのが好ましい。ある実施形態において、ポリベンズアゾールがポリベンズオキサゾールである場合、ポリ（ｐ−フェニレンベンゾビスオキサゾール）であるのが好ましく、ＰＢＯと呼ばれるポリ（ｐ−フェニレン−２，６−ベンゾビスオキサゾール）であるのがより好ましい。
【００２９】
好ましいポリピリダゾールとしては、ポリピリジミダゾール、ポリピリドチアゾールおよびポリピリドキサゾールが挙げられ、より好ましくは、３０ｇｐｄ以上のヤーン靭性を有する繊維を形成することのできるようなポリマーである。ある実施形態において、好ましいポリピリダゾールは、ポリピリドビスアゾールである。ある好ましいポリ（ピリドビスオザゾール）は、ＰＩＰＤと呼ばれるポリ（１，４−（２，５−ジヒドロキシ）フェニレン−２，６−ピリド［２，３−ｄ：５，６−ｄ’］ビスイミダゾールである。ポリピリドビスアゾールをはじめとする好適なポリピリダゾールは、米国特許第５，６７４，９６９号明細書に記載されているような公知の手順により作製することができる。
【００３０】
本明細書で用いる「ポリエステル」という用語は、エステル単位の形成により作製された結合を有する、繰り返し単位の少なくとも８５％がジカルボン酸とジヒドロキシアルコールの縮合生成物であるポリマーを含むものとする。これには、芳香族、脂肪族、飽和および不飽和二酸およびジアルコールが含まれる。本明細書で用いる「ポリエステル」という用語にはまた、コポリマー（例えば、ブロック、グラフト、ランダムおよび交互のコポリマー）、ブレンドおよびこれらの変性も含まれる。ある実施形態において、好ましいポリエステルは、ポリ（エチレンテレフタレート）、ポリ（エチレンナフタレート）および液晶ポリエステルが含まれる。ポリ（エチレンテレフタレート）（ＰＥＴ）は、ジエチレングリコール、シクロヘキサンジメタノール、ポリ（エチレングリコール（ｅｔｈｙ１ｅｎｅｇｌｙｃｏｌ））、グルタル酸、アゼライン酸、セバシン酸、イソフタル酸等をはじめとする様々なコモノマーを含むことができる。これらのコモノマーに加えて、トリメシン酸、ピロメリット酸、トリメチロールプロパンおよびトリメチロロエタン（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｏｌｏｅｔｈａｎｅ）およびペンタエリスリトールのような分岐剤を用いてもよい。ポリ（エチレンテレフタレート）は、テレフタル酸またはその低級アルキルエステル（例えば、ジメチルテレフタレート）およびエチレングリコールまたはこれらのブレンドまたは混合物のいずれかから公知の重合技術により得ることができる。他に潜在的に有用なポリエステルは、ポリ（エチレンナフタレン）（ＰＥＮ）である。ＰＥＮは、２，６ナフタレンジカルボン酸およびエチレングリコールから公知の重合技術により得ることができる。
【００３１】
液晶ポリエステルを本発明において用いてもよい。ここで「液晶ポリエステル」（ＬＣＰ）とは、米国特許第４，１１８，３７２号明細書に記載されているとおり、ＴＯＴ試験を用いて試験したとき異方性であるポリエステルまたはその任意の妥当な変形を意味する。液晶ポリエステルのある好ましい形態は、「全芳香族」、すなわち、ポリマー主鎖の基の全ては芳香族（エステル基のような結合基は除く）であるが、芳香族でない側鎖が存在してもよい。
【００３２】
Ｅ−ガラスは、市販の低アルカリガラスである。ある典型的な組成は、５４重量％ＳｉＯ2、１４重量％Ａｌ2Ｏ3、２２重量％ＣａＯ／ＭｇＯ、１０重量％Ｂ2Ｏ3および２重量％未満Ｎａ2Ｏ／Ｋ2Ｏからなる。他の何らかの材料が不純物レベルで存在してもよい。
【００３３】
Ｓ−ガラスは、市販のマグネシア−アルミナ−シリケートガラスである。この組成は、Ｅ−ガラスより剛性で、強く、高価であり、ポリマーマトリックス複合体で一般的に用いられる。
【００３４】
炭素繊維は、市販されており、当業者に周知されている。ある実施形態において、これらの繊維は、直径約０．００５〜０．０１０ｍｍであり、主に炭素原子で構成されている。
【００３５】
セルロース繊維は、セルロースエステル（ギ酸塩および酢酸塩）の液晶溶液をスピニングした後、鹸化により再生セルロース繊維を得ることにより作製することができる。
【図１Ａ】
2013514236.tif 000003
【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
2013514236.tif 000005
【図２】
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【図３】
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【国際調査報告】
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2013514236.tif 000009
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