(57)【要約】  Ｗｉ−Ｆｉ信号に基づいて近接度を検知するメカニズムが記載される。方法は、第１のデバイスの１以上のアンテナと第２のデバイスの１以上のアンテナとの間の、ブロードキャストパケットに関連づけられている１以上の信号の強度を判断する段階と、判断される１以上の信号の強度に基づいて、前記第１のデバイス及び前記第２のデバイスの近接度を判断する段階とを備える。【選択図】図２
2013545968.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のデバイスの１以上のアンテナと第２のデバイスの２以上のアンテナとの間の、ブロードキャストパケットに関連づけられている１以上の信号の強度を判断する段階と、
判断された前記１以上の信号の強度に基づいて、前記第１のデバイス及び前記第２のデバイスの近接度を判断する段階と
を備える方法。
【請求項２】
判断された前記強度は、前記第１のデバイスの１つのアンテナと前記第２のデバイスの１つのアンテナとの間の受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）に基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記近接度を判断する段階は、前記第２のデバイスに対する前記第１のデバイスの物理的配置を判断することを含む、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
アクセスポイントと前記第１のデバイスとの間で通信されているＷｉ−Ｆｉ信号内に埋め込まれている時間を検知する段階をさらに備える、請求項１から３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記第１のデバイスと前記第２のデバイスとの間でオーディオ信号を通信させる段階と、
前記オーディオ信号の受信時間を判断する段階と
をさらに備える、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記受信時間と音速とに基づいて、前記第１のデバイスと前記第２のデバイスとの間の近接度を判断する段階をさらに備える、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）バックライトにより生じるＷｉ−Ｆｉ干渉を判断する段階をさらに備える、請求項１から６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
判断された前記干渉に基づいて、前記第１のデバイスと前記第２のデバイスとの間の近接度を判断する段階をさらに備える、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
第１のデバイスの１以上のアンテナと第２のデバイスの２以上のアンテナとの間の、ブロードキャストパケットに関連づけられている１以上の信号の強度を判断する第１の論理と、
判断された前記１以上の信号の強度に基づいて、前記第１のデバイス及び前記第２のデバイスの近接度を判断する第２の論理と
を備える装置。
【請求項１０】
判断された前記強度は、前記第１のデバイスの１つのアンテナと前記第２のデバイスの１つのアンテナとの間の受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）に基づく、請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記近接度の判断は、前記第２のデバイスに対する前記第１のデバイスの物理的配置を判断することを含む、請求項９または１０に記載の装置。
【請求項１２】
アクセスポイントと前記第１のデバイスとの間で通信されているＷｉ−Ｆｉ信号内に埋め込まれている時間を検知する第３の論理をさらに備える、請求項９から１１のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１３】
前記第１のデバイスと前記第２のデバイスとの間でオーディオ信号を通信させ、前記オーディオ信号の受信時間を判断する第４の論理をさらに備える、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
前記受信時間と音速とに基づいて、前記第１のデバイスと前記第２のデバイスとの間の近接度を判断する第５の論理をさらに備える、請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）バックライトにより生じるＷｉ−Ｆｉ干渉を判断する第６の論理をさらに備える、請求項９から１４のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１６】
判断された前記干渉に基づいて、前記第１のデバイスと前記第２のデバイスとの間の近接度を判断する第７の論理をさらに備える、請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】
システムであって、
第２のコンピューティングデバイスの２以上のアンテナに、ブロードキャストパケットに関連づけられた１以上の信号を発信する１以上のアンテナを有する第１のコンピューティングデバイスを備え、
前記第１のコンピューティングデバイスは、前記第１のコンピューティングデバイスの前記１以上のアンテナと前記第２のコンピューティングデバイスの前記２以上のアンテナとの間で通信される前記１以上の信号の強度に基づいて近接度を判断する、システム。
【請求項１８】
判断された前記強度は、前記第１のコンピューティングデバイスの１つのアンテナと前記第２のコンピューティングデバイスの１つのアンテナとの間の受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）に基づく、請求項１７に記載のシステム。
【請求項１９】
前記第１のコンピューティングデバイスは、さらに、アクセスポイントと前記第１のコンピューティングデバイスとの間で通信されているＷｉ−Ｆｉ信号内に埋め込まれている時間を検知して、前記第１のコンピューティングデバイスと前記第２のコンピューティングデバイスとの間で通信されているオーディオ信号の受信時間を判断して、前記受信時間と音速とに基づいて、前記第１のコンピューティングデバイスと前記第２のコンピューティングデバイスとの間の近接度を判断する、請求項１７または１８に記載のシステム。
【請求項２０】
前記第１のコンピューティングデバイスはさらに、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）バックライトにより生じるＷｉ−Ｆｉ干渉を判断して、判断された前記干渉に基づいて、前記第１のコンピューティングデバイスと前記第２のコンピューティングデバイスとの間の近接度を判断する、請求項１７から１９のいずれか一項に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本分野は、電子デバイスの冷却法に係り、より具体的には、Ｗｉ−Ｆｉ信号に基づく近接度検知のためのメカニズムの利用に係る。
【背景技術】
【０００２】
移動コンピューティングにおける現在の傾向は、ラップトップ、スマートフォン等の同様のデバイスの間、または、移動デバイスとインフラストラクチャのあるエレメントとの間といった、ローカルに配信されたシステムに基づいて新たな利用モデルをイネーブルするということである。しかし、この最近の傾向では、コンピューティングデバイスの間のデバイスの近接度（たとえば、様々なコンピューティングデバイスの間の距離または近接度）を計算するための従来の方法の範囲が限られていたり、及び／または、非効率的であったりする、ということである。１つの解決方法としては、稼働させるために、デバイス間が非常に近接した範囲（たとえば１０ｃｍ）近距離無線通信（ＮＦＣ）にあることを必要とするものがある。さらにこのＮＦＣを利用する解決法は、固定された販売点のＮＦＣリーダを含む小型のスマートフォンデバイスを統合したシステムでは機能するが、グループ設定（たとえば教室）におけるネットブック、パソコン（ＰＣ）等の２以上の移動デバイスでは、デバイス間のＮＶＤ接点の正確な配置が必要となるために、このＮＦＣ解決法が機能しない。
【０００３】
別の従来の解決法は、１つのアンテナを利用するＲＳＳＩ計測技術である。しかしこの技術は、マルチパス信号伝播及びその他の干渉源による信号強度計測に高い分散が生じるために、好ましくない。また別の従来の解決法に、時間同期というものがあり、この方法は、通常、ネットワークを介したネットワーク時間プロトコルを利用して行われる。この解決法は、広範なユーザ認知可能なレベルにシステムクロックを同期させるのに適してはいるが、自動共局在性では必要となる、ごく細粒度の同期が提供されない。
【０００４】
本発明の実施形態は、添付図面を参照して例示されるが、これらは限定ではなく、図面においては同様の部材を同様の参照番号で示す。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】本発明の一実施形態における複数のアンテナから放射される信号のＷｉ−Ｆｉ信号強度を用いて、コンピューティングデバイス間の近接度を検知するマルチアンテナ近接度検知システムを示す。
【図２】本発明の一実施形態におけるマルチアンテナに基づく近接度検知方法を示す。
【図３】本発明の一実施形態におけるＷｉ−Ｆｉ信号を用いてコンピューティングデバイス間の近接度を検知する密な時間同期メカニズムを示す。
【図４】本発明の一実施形態におけるマルチアンテナに基づく近接度検知方法を示す。
【図５】本発明の一実施形態におけるコンピューティングデバイス間の近接度を検知するための、アダプティブクロック技術に基づく近接度検知メカニズムを示す。
【図６】本発明の一実施形態におけるアダプティブクロック技術に基づく近接度検知方法を示す。
【図７】本発明の一実施形態におけるコンピューティングシステムを示す。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
本発明の実施形態は、Ｗｉ−Ｆｉ信号に基づく近接度検知メカニズムを提供する。本発明の実施形態の方法は、第１のデバイスの１以上のアンテナと、第２のデバイスの２以上のアンテナとの間で通信される１以上の信号の強度を判断することを含む。１以上の信号は、ブロードキャストパケットと関連づけられている。方法はさらに、判断された１以上の信号の強度に基づいて、第１のデバイス及び第２のデバイスの近接度を判断することを含む。
【０００７】
一実施形態では、Ｗｉ−Ｆｉ信号を利用して、２以上のコンピューティングデバイス（たとえばネットブックまたはラップトップ、パソコン、移動コンピューティングデバイス、ハンドヘルドデバイス、スマートフォン等）の間の近接度を計測する。コンピューティングデバイスは、本明細書において、コンピュータ、データ処理デバイス、機械、または単にデバイス等と同義語として呼ばれる。一実施形態では、各コンピュータで利用されるＷｉ−Ｆｉアンテナは、たとえばコンピュータの左右のアンテナの間に信号強度差を提供して、近接度を計測するために利用される。この技術は、各デバイスに２以上のアンテナを戦略的に配置して、近接度を複数計測して、互いに対するコンピューティングデバイスの方向及びアスペクト（たとえば左、右、前、後）の判断及び近接度の検知を向上させる。別の実施形態では、Ｗｉ−Ｆｉアクセスポイントビーコンを利用して、様々なコンピューティングデバイスの間の密な時間同期を実行して、これを利用して、音声に基づく共局在性を行うことができる。また別の実施形態では、アダプティブクロックを利用して、ローカルな干渉（近隣のデバイスとの干渉）を計測して、これらの干渉を利用して近接度を計測する信号として利用する。
【０００８】
図１は、本発明の一実施形態における複数のアンテナから放射される信号のＷｉ−Ｆｉ信号強度を用いて、コンピューティングデバイス間の近接度を検知するマルチアンテナ近接度検知システムを示す。図示されている実施形態では、２つのコンピューティングデバイスＡ１０２及びＢ１０４（たとえばＰＣ、ラップトップハンドヘルド等）が、任意の近接度で、複数のＷｉ−ＦｉアンテナＡ１−Ａ２  １２２−１２４及びＢ１−Ｂ２  １２６−１２８（たとえばＩＥＥＥ８０２.１１ｂに基づくアンテナ）をそれぞれ有するものとして示されている。たとえば教室という設定であれば、コンピューティングデバイスＡ１０２及びＢ１０４は、幾人かの生徒のうち一組の生徒が利用している２台のコンピュータであってよく、教師もそれぞれコンピューティングデバイスを有していてよい。言い換えると、幾台かのコンピューティングデバイスが、本発明の一実施形態を利用して２以上のデバイスの間の近接度検知に関していてよく、非常の大規模に実行されてよい。簡潔、簡略、理解しやすさを考えて、明細書ではより簡単な例を提供しているが、本発明の実施形態はこれらの例に限定はされない。
【０００９】
一実施形態では、各アンテナ１２２−１２８が放射する各信号に関する信号強度の計測値を決定して、信号強度の相対的な差を利用して、デバイス１０２、１０４の間の近接度または距離を計算する。たとえば、無線信号が移動する距離が長くなるほど、その降下度合いも大きくなるという知識にかんがみて、様々なコンピューティングデバイスの間の距離の推定値を計算することができる。つまり、信号がＢ１  １２６からＡ１  １２２及びＡ２  １２４に送られる場合、Ｂ１  １２６とＡ２  １２４との間の信号は、Ｂ１  １２６とＡ１  １２２との間の信号よりも大きくなることが想定され、大きさと信号の降下とを利用して、コンピューティングデバイスＡ１０２とＢ１０４との間のデバイス近接度の推定値を判断する。図示されている実施形態では、４つのアンテナ１２２−１２８の４つのペアワイズの距離が、Ａ１  １２２−Ｂ１  １２６＝２ｄ、Ａ２  １２４−Ｂ２  １２８＝２ｄ、Ａ２  １２４−Ｂ１  １２６＝１ｄ、及び、Ａ１  １２２−Ｂ２  １２８＝３ｄとなる。信号強度は、距離の二乗（ｄ∧２）だけコンピューティングシステム１０２、１０４の間で降下することを考慮すると、Ａ２  １２４及びＢ１  １２６は、Ａ１  １２２とＢ２  １２８との間で９倍速い受信信号強度指標（ＲＳＳＩ）を有すると想定することができ、デバイスＡ１０２及びＢ１０４の左右の近接度がより高い差を持つことが示されている。図示されているように、信号強度を利用して計測した距離であるＡ１−Ｂ１間の距離１６４は、（これは２ｄである）、Ａ２−Ｂ２間の距離１６６と同じであり、距離１ｄは、アンテナＡ２  １２４とＢ１  １２６との間の最短距離として計測され、距離３ｄは、アンテナＡ１  １２２とＢ２  １２８との間の最長距離として計測される。
【００１０】
図示されているように、各デバイス１０２、１０４は、２つのコンピューティングデバイスＡ１０２とＢ１０４との間で、アンテナ１２２−１２８を利用して送信されたＲＳＳＩ信号を検知して計測するために利用されるＷｉ−Ｆｉアダプタ／無線器１３２、１３４を含む。加えて一実施形態では、各デバイス１０２、１０４が、デバイス１０２、１０４の近接度を推定するために、マルチアンテナ近接度検知メカニズム１４２、１５２（マルチアンテナメカニズム）を利用する。一実施形態では、マルチアンテナメカニズム１４２、１５２が、複数のコンポーネント１４４−１４８、１５４−１５８を含んでよいが、必ずしもこれらのコンポーネントに限定はされない。たとえばこれら信号が搬送するデータを無関連なものとして、これら信号強度に注目がいくように、近接度を計測する際に各デバイス１０２、１０４の信号モードを変更するために利用することができるモード変更器１４４、１５４が含まれてよい。このモード変更は、送信デバイス及び受信デバイス両方で実行することができる。さらにマルチアンテナメカニズム１４２、１５２は、近接度を計算するために利用することができる２つのデバイス１０２、１０４に関する関連情報１４８、１５８（物理的配置等）へのアクセスを含む。たとえば図示されている一実施形態では、２つのデバイス１０２、１０４の物理的配置に基づいて、近接度を、左右の近接度がより高い差を持つように決定する。同様に、近接度は、上下、下上、右左について決定してもよい。
【００１１】
マルチアンテナメカニズム１４２、１５２が含む別のコンポーネントに、近接度推定器１４６、１５６がある。近接度推定器１４６、１５６は、一実施形態では、上述したようにデバイス１０２、１０４の間の近接度を推定または計算する。言い換えると、近接度推定器１４６、１５６は、上述したように、自身の関連情報１４８、１５８、Ｗｉ−Ｆｉアダプタ／無線器１３２、１３４等により取得した必要情報を考慮に入れながら、信号強度に基づいて近接度の最終的な計算値または推定値を提供する。
【００１２】
一実施形態では、マルチアンテナメカニズム１４２、１５２は、据え付けのＷｉ−Ｆｉアダプタ／無線器１３２、１３４及び１以上の利用可能な戦略的に配置されたアンテナ１２２−１２８を利用して、デバイス１０２、１０４の、任意の距離（たとえば１メーター以下）内の位置アスペクト（たとえば左、右、前、及び後）を決定する。各アンテナ１２２−１２８の、受信した各ブロードキャストまたは発見パケットについてのＲＳＳＩは、たとえばアンテナＡ１  １２２及びアンテナＢ２  １２８等の２つのアンテナ（この間で信号がブロードキャストされる）の間の差の指標を提供するために利用される。システム１００の左側のアンテナ（Ａ１  １２２等）におけるＲＳＳＩ計測値が、右側のアンテナ（Ｂ２  １２８等）におけるＲＳＳＩ計測値よりも顕著に大きい場合には、対象デバイスが、左側に近く、右側のアンテナ（Ｂ２  １２８等）におけるＲＳＳＩ計測値が、左側のアンテナ（Ａ１  １２２等）におけるＲＳＳＩ計測値より顕著に強い場合には、対象デバイスが右側に近い。ｄ∧２の無線フリースペースパス損失（減衰）によって、アンテナ（たとえばＡ１  １２２とＢ２  １２８）間に計測可能な差が存在する。さらに、たとえばデバイス１０２、１０４の反対側のアンテナエレメントの配置が、さらなる障壁を形成して、さらなるパス損失及び信号差につながる場合もある。
【００１３】
現在、ビーコンデータレートは、ＩＥＥＥ８０２.１１ｂデータレートで送信されており（制御及びブロードキャストフレームでは慣例となっている）、各ブロードキャストパケットについて２以上のＲＳＳＩ計測値が提供される。現行のマルチアンテナ８０２、１１ｎ符号スキームは、アンテナ信号強度の区別についての機能を提供していないが、より高い８０２.１１ｎのデータレートをアクティブなデータ通信に利用することはできる。本発明の実施形態は、特にどの技術または規格に限定されるものではなく、変化する技術及び規格に適用されるに足るダイナミックな性能を備えている。
【００１４】
図２は、本発明の一実施形態におけるマルチアンテナに基づく近接度検知方法を示す。方法２００は、ハードウェア（たとえば回路、専用論理、プログラム可能論理、マイクロコード等）、ソフトウェア（たとえば処理デバイスで実行される命令）、またはこれらの組み合わせ（たとえばハードウェアデバイス内のファームウェアまたは機能回路）を含みうる処理論理により実行することができる。一実施形態では、方法２００は、図１のマルチアンテナ近接度検知メカニズムによって実行される。
【００１５】
方法２００は、ブロック２０５で、送信コンピューティングデバイスの１以上のアンテナと、受信コンピューティングデバイスの１以上のアンテナとの間でＷｉ−Ｆｉ信号（たとえばＲＳＳＩ信号）の通信（送受信）を開始することで始められる。ブロック２１０で、各通信信号の信号強度を計測する。ブロック２１５で、計測された信号強度及びその他の関連情報（デバイスの物理的配置）を利用して、２つのデバイスの近接度が計測される。
【００１６】
図３は、本発明の一実施形態におけるＷｉ−Ｆｉ信号を用いてコンピューティングデバイス間の近接度を検知する密な時間同期メカニズムを示す。図示されている実施形態では、２つのコンピューティングデバイスＡ３０２とＢ３０４とが、互いに通信しており、アクセスポイント３４２と接続されている様子が示されている。一実施形態では、Ｗｉ−Ｆｉ信号３２２、３２４は、アクセスポイント３４２から２つのデバイス３０２、３０４に送られ、Ｗｉ−Ｆｉ信号３２２、３２４それぞれには、密な時間同期メカニズム３１２、３１４（時間メカニズム）が利用することができる時間またはその他（たとえばクロック、カウンタ）が埋め込まれており、これにより、２つのデバイス３０２、３０４で正確な時間が決定される。言い換えると、アクセスポイント３４２は、すべてのデバイス３０２、３０４で時間を計測するために時間メカニズム３１２、３１４が利用することができる時間またはクロック等を発行する。このわかっている時点において、オーディオ信号３３２が２つのデバイス３０２、３０４の間で通信されて、オーディオバーストがデバイスＡ３０２からデバイスＢ３０４に、アクセスポイント３４２から送られるＷｉ−Ｆｉ信号３２２、３２４から判断された既に分かっている時点で送られるようにする。上述したように、時間は、Ｗｉ−Ｆｉ信号３２２、３２４に埋め込まれていて、時間メカニズム３１２、３１４によって検知されてもよいし、あるいは、クロックまたはカウンタがＷｉ−Ｆｉ信号３２２、３２４により提供されて、時間メカニズム３１２、３１４が、これを使って時間を計算するようにしてもよい。
【００１７】
一実施形態では、デバイスＡ３０２からデバイスＢ３０４に送られるオーディオ信号の送信時間がわかっているので、信号３３２がデバイスＢ３０４で受信される、オーディオ信号３３２の受信時間もわかることになる。いずれかのデバイス３０２、３０４の時間メカニズム３１２、３１４は、次に、簡単な引き算の原理を利用して、オーディオ信号３３２がデバイスＡ３０２からデバイスＢ３０４に到達するのにかかる時間量を判断する。音速を利用することで（また、温度、湿度、標高等の、音速を変化させうる他の要素も考慮にいれつつ）、いずれかのデバイス３０２、３０４の時間メカニズム３１２、３１４が、オーディオ信号がデバイスＡ３０２からデバイスＢ３０４に到達するのにかかる時間をとり、これを２つのデバイス３０２、３０４の間の距離または近接度に変換する。リアルタイムには、いくつかのデバイスまたはいくつかのアクセスポイントがネットワークで利用されている可能性が考えられる。さらに、時間は秒で計算することができ（たとえばナノ秒、ミリ秒等）、距離は、センチメートル、メートル、インチ、ヤード等の様々な測量系の距離の単位で計算することができる。
【００１８】
言い換えると、一実施形態では、図１から図２を参照して記載した信号強度を利用するのではなくて、２つのリスニングＷｉ−Ｆｉデバイス３０２、３０４（Ｗｉ−Ｆｉ信号３２２、３２４をリスニングするためのＷｉ−Ｆｉアダプタ／無線器１５２、１５４を有する）の間のＷｉ−Ｆｉ信号３２２、３２４及びオーディオ信号３３２に埋め込まれている時間またはクロックを利用して、２つのデバイス３０２、３０４の間の音響に基づく近接度を助ける。２つのリスニングデバイス３０２、３０４の無線器１５２、１５４は、両方とも、本質的に同時に（たとえばマイクロ秒の間に）ブロードキャストアクセスポイント３４２から無線発見ビーコン（たとえばＷｉ−Ｆｉ信号３２２、３２４）を受信するので、同期される。しかしながら、２つのデバイス３０２、３０４の間のオーディオ信号３３２は、音速のほうが遅いことから、大幅に遅延する場合がある。一実施形態では、Ｗｉ−Ｆｉ信号３２２、３２４を利用して、２つのデバイス３０２、３０４の記録または信号３３２と組み合わせられ、さらには、オーディオ信号３３２間の密な時間相関性を利用して２つのデバイス３０２、３０４の間の近接度を示す、密な時間同期を提供する。
【００１９】
図４は、本発明の一実施形態におけるマルチアンテナに基づく近接度検知方法を示す。方法４００は、ハードウェア（たとえば回路、専用論理、プログラム可能論理、マイクロコード等）、ソフトウェア（たとえば処理デバイスで実行される命令）、またはこれらの組み合わせ（たとえばハードウェアデバイス内のファームウェアまたは機能回路）を含みうる処理論理により実行することができる。一実施形態では、方法４００は、図３の密な時間同期メカニズムによって実行される。
【００２０】
方法４００は、ブロック４０５で、アクセスポイントが、時間またはクロック等を埋め込まれたＷｉ−Ｆｉ信号を、当該アクセスポイントと通信しているデバイスに送信することから始まる。ブロック４１０で、デバイスに埋め込まれた時間を記録して、オーディオ信号を、第１のデバイスから記録した時間で送信して、第２のデバイスで記録した時間で受信する。ブロック４１５で、オーディオ信号が第１のデバイスから第２のデバイスに送られるまでにかかる時間量を計測する。この計測には、Ｗｉ−Ｆｉ信号が提供する第２のデバイスに記録されている、または埋め込まれている時間を、第１のデバイスが送信したオーディオ信号が第２デバイスで受信された時間から減算することが含まれる。ブロック４２０で、音速と（及び音速に影響を及ぼす可能性のある他の関連要素と）、オーディオ信号が第１及び第２デバイス間を移動する時間とを利用して、第１のデバイスと第２のデバイスとの間の近接度または距離を推定する。
【００２１】
図５は、本発明の一実施形態におけるコンピューティングデバイス間の近接度を検知するための、アダプティブクロック技術に基づく近接度検知メカニズム５００を示す。図示されている実施形態では、２つの類似したコンピューティングデバイスＡ５０２及びＢ５０４が、Ｗｉ−Ｆｉ信号送受信コンポーネント５１２、５１４、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）５１６、５１８、アダプティブクロック技術（ＡＣＴ）５２０、５２２、及び、ＡＣＴに基づく近接度検知メカニズム５２４、５２６を有するものとして示されている。通常は、アダプティブクロック技術（ＡＣＴ）（たとえばデバイスＡ５０２のＡＣＴ５２０）を利用して、たとえばＷｉ−Ｆｉ５１２等の自身のＷｉ−Ｆｉ上のたとえばＬＣＤ５１６等のＬＣＤのバックライト等により生じる干渉を検知して軽減する。しかし、ＬＣＤ５１６のバックライトは、自身のＷｉ−Ｆｉ５１２のみではなく、近隣のデバイス（たとえばデバイスＢ５０４）との関連で生じる干渉を生じさせる可能性がある。干渉の軽減には、時間を少しずらすことで、遅くしたり速くしたりして、過少を低減して、Ｗｉ−Ｆｉの行路から離れさせることで、ＬＣＤを調節することを含んでよい。
【００２２】
図示されている実施形態では、デバイスＡ５０２のＬＣＤ５１６のバックライトは、デバイスＢ５０４のＷｉ−Ｆｉ５１４の干渉５７０を生じさせる。ＡＣＴ５２２、５３２は、干渉によるＷｉ−Ｆｉ信号の劣化を含んでよい干渉の自装置に対する影響を計測することができる干渉計測モジュール５２４、５３４を含んでよい。一実施形態では、ＡＣＴに基づく近接度検知メカニズム（ＡＣＴに基づくメカニズム）５４２、５５２は、別のデバイスへのＷｉ−Ｆｉ信号の劣化を計測するために利用することができる干渉計測モジュール５４４、５５４を含んでよい。これは、たとえば同じデバイスＡ５０２の干渉計測モジュール５２４と、または、Ｗｉ−Ｆｉ信号を干渉した他のデバイスＢ５０４の干渉計測モジュール５５４と協働する干渉計測モジュール５４４等の様々な方法によって行うことできる。一実施形態では、デバイスＡ５０２のＬＣＤ５１６のバックライトによる、デバイスＢ５０４のＷｉ−Ｆｉ５１４の劣化及び信号干渉５７０を利用して、デバイスＢ５０４のデバイスＡ５０２に対する近接度を判断する。
【００２３】
図６は、本発明の一実施形態におけるアダプティブクロック技術に基づく近接度検知方法を示す。方法６００は、ハードウェア（たとえば回路、専用論理、プログラム可能論理、マイクロコード等）、ソフトウェア（たとえば処理デバイスで実行される命令）、またはこれらの組み合わせ（たとえばハードウェアデバイス内のファームウェアまたは機能回路）を含みうる処理論理により実行することができる。一実施形態では、方法６００は、図５のＡＣＴに基づく近接度検知メカニズムによって実行される。
【００２４】
方法６００は、ブロック６０５で、第２のデバイスのＷｉ−Ｆｉ信号との干渉を生じさせる、第１のデバイスのＬＣＤバックライトを検知することから始まる。ブロック６１０で、干渉の影響を、第２のデバイスのＷｉ−Ｆｉ信号の劣化を判断することにより計算する。ブロック６１５で、信号の劣化が示す干渉の影響を利用して、２つのデバイスの近接度を推定する。
【００２５】
図７は、本発明の一実施形態における、図１、図３、及び図５の近接度検知メカニズム１００、３００、及び５００を利用することができるコンピューティングシステム７００を示す。図７のコンピューティングシステム例には、１）少なくとも１つが、上述した特徴を含んでいてよい１以上のプロセッサ７０１、２）メモリ制御ハブ８ＭＣＨ）７０２、３）システムメモリ７０３（ダブルデータレートＲＡＭ（ＤＤＲ  ＲＡＭ）、ＥＤＯ  ＲＡＭ等）等の異なる種類も存在する）、４）キャッシュ７０４、５）入出力（Ｉ／Ｏ）制御ハブ（ＩＣＨ）７０５、６）グラフィックプロセッサ７０６、７）ディスプレイ／スクリーン７０７（陰極線管（ＣＲＴ）、薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、ＤＰＬ等の異なる種類も存在する）、８）１以上のＩ／Ｏデバイス７０８が含まれる。
【００２６】
１以上のプロセッサ７０１は、コンピューティングシステムが実装するソフトウェアルーチンを実行するための命令を実行する。命令は、データに実行される種類の動作に関する場合が多い。データ及び命令両方がシステムメモリ７０３及びキャッシュ７０４に格納される。キャッシュ７０４は、通常、システムメモリ７０３より短い待ち時間を有するよう設計されている。たとえばキャッシュ７０４を、プロセッサと同じシリコンチップに統合したり、及び／または、より速い静的ＲＡＭ（ＳＲＡＭ）セルで構築して、一方で、システムメモリ７０３を、より遅い動的ＲＡＭ（ＤＲＡＭ）セルで構築してもよい。より頻繁に利用される命令及びデータを、システムメモリ７０３ではなくてキャッシュ７０４に格納するようにすることにより、コンピューティングシステム全体のパフォーマンス効率が上がる。
【００２７】
システムメモリ７０３は、意図的にコンピューティングシステムの他のコンポーネントに利用可能にされる。たとえば、コンピューティングシステムへの様々なインターフェース（たとえばキーボード及びマウス、プリンタポート、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）ポート、モデムポート等）から受信された、または、コンピュータシステムの内部格納エレメント（たとえばハードディスクドライブ）から取得されたデータは、ソフトウェアプログラムの実装において１以上のプロセッサ７０１により利用される前に、システムメモリ７０３への待ち行列に一時的に投入される場合が多い。同様に、コンピューティングシステムから外部の実体へと、コンピューティングシステムインターフェースのうち１つによって送信、または、内部格納エレメントに格納されるべきであるとソフトウェアプログラムが判断するデータは、送信または格納される前に、システムメモリ７０３への待ち行列に一時的に投入される場合が多い。
【００２８】
ＩＣＨ７０５は、これらのデータをシステムメモリ７０３と適切な対応するコンピューティングシステムインターフェース（及び、コンピューティングシステムがそう設計されている場合には内部格納デバイス）との間で確実に適切に受け渡しされるように管理する責任を負う。ＭＣＨ７０２は、時間的に互いに対して近接して生じうる、プロセッサ７０１、インターフェース、及び内部格納エレメントに対するシステムメモリ７０３の競合するさまざまなアクセス要求を管理する責任を負う。
【００２９】
典型的なコンピューティングシステムでは、さらに１以上のＩ／Ｏデバイス７０８が実装される。Ｉ／Ｏデバイスは、通常は、データをコンピューティングシステム（たとえばネットワークアダプタ）またはコンピューティングシステム内の大型不揮発性ストレージ（たとえばハードディスクドライブ）との間でやりとりする責任を負う。ＩＣＨ７０５は、双方向ポイントツーポイントリンクを自身と、観測されるＩ／Ｏデバイス７０８との間に有している。
【００３０】
本発明の様々な実施形態の一部は、コンピュータプログラム命令が格納されたコンピュータ可読媒体を含んでよいコンピュータプログラムプロダクトとしての提供が可能であり、コンピュータプログラム命令は、コンピュータ（または他の電子デバイス）に、本発明の実施形態による処理を実行させるようプログラムすることができてよい。機械可読媒体には、これらに限定はされないが、フロッピー（登録商標）ディスク、光ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ，及び光磁気ディスク、ＲＯＭ、ＲＡＭ，ＥＰＲＯＭ，ＥＥＰＲＯＭ、磁気カード及び光カード、フラッシュメモリ、その他の種類の、電子命令の格納に適した媒体／機械可読媒体であってよい。
【００３１】
これまで記載してきた明細書では、本発明が、特定の実施形態を参照して記載されている。しかしながら、これには、添付請求項に記載する本発明の範囲の後半な精神を逸脱せずとも様々な変更例及び変形例が可能であることは明らかである。したがって明細書及び図面は、例示であって、制限的な意味でとらえられるべきではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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