(57)【要約】  電気システムへ給電を追加する方法は、入力ラインが電源からの交流電力の少なくとも１つの位相へ接続されるように、１組の入力ラインを電源へ連結することと、１組の逆給電ラインを配電ユニット内の出力レセプタクルへ連結することとを含む。出力レセプタクルは、データセンター内のシステムへ一次電力を供給している少なくとも１つの他の出力レセプタクルと並列に接続されてもよい。逆給電ラインの組のうちの１対のラインと入力ラインの組のうちの１対のラインとの間の整合性を判定するために、逆給電ラインの組および入力ラインの組が試験されてもよい。整合性を判定することは、その対の逆給電ラインの位相をその対の入力ラインの位相と整合させることを含んでもよい。【選択図】  図２Ｂ
2013545161.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電気システムのための配電システムの再構成またはメンテナンス中に運転中の前記電気システムへの電力を保持する方法であって、
入力ラインが電源からの交流電力の少なくとも１つの位相に接続されるように、１組の前記入力ラインを電源へ連結することと、
１つ以上のシステムへ一次電力を供給している配電ユニットへ１組の給電ラインを連結することと、
前記１組の給電ラインのうちの少なくとも１対のラインと前記１組の入力ラインのうちの少なくとも１対のラインとの間の整合性を判定するために、前記１組の給電ラインおよび前記１組の入力ラインを試験することであって、前記整合性を判定することは、前記少なくとも１対の給電ラインの位相を前記少なくとも１対の入力ラインの位相と整合させることを含む、試験することと、
前記システムへの一次電力が保持され、かつ前記システムが運転中である間、前記少なくとも１対の給電ラインを前記整合している少なくとも１対の入力ラインへ連結することと、
一次電力チェーン内の１つ以上の点で一次電力を切断するか、または無効にすることと、を含む、方法。
【請求項２】
一次電力が切断されるか、または無効にされ、かつ前記給電装置が前記システムへ電力を供給している間、前記配電システム上で少なくとも１回の再構成作業を実施することを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
一次電力が切断されるか、または無効にされ、かつ前記給電装置が前記システムへ電力を供給している間、前記配電システム上で少なくとも１回の再構成またはメンテナンス作業を実施することと、
前記少なくとも１回の再構成またはメンテナンス作業を実施した後、前記一次電力を再接続するか、または再度有効にすることと、
一次電力が再接続されるか、または再度有効にされた後、前記給電装置を切断することと、を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
一次電力システムの再構成またはメンテナンス中に電力を供給するためのシステムであって、
１組の給電ラインを備える１つ以上の給電ケーブルであって、前記１組の給電ラインは配電ユニットの出力レセプタクルに連結するように構成される、給電ケーブルと、
電源に連結するように構成される１組の入力ラインを備える入力ケーブルと、
前記１組の給電ラインのうちの少なくとも１対のラインと前記１組の入力ラインのうちの少なくとも１対のラインとの間の位相および極性の整合性を確立するために、前記給電ケーブルのうちの１つ以上のラインおよび前記入力ケーブルのうちの１つ以上のラインを試験するように構成可能な同期システムと、
前記１組の給電ラインからの少なくとも１対のラインを前記１組の入力ラインからの少なくとも１つの整合している対へ連結するように構成される連結システムと、を備える、システム。
【請求項５】
前記連結システムは、
前記１組の入力ラインへ連結される２つ以上のレセプタクルを備える位相選択パネルであって、前記レセプタクルのうちの少なくとも１つの各々は、前記レセプタクルのうちの少なくとも１つの他のものとは異なる位相または異なる極性でソース電源から電力を供給するように構成される、位相選択パネルと、
前記給電ケーブルのうちの少なくとも１つに連結される給電ユニット入力ケーブルであって、前記入力ラインから前記給電ラインへの給電を確立するために、前記位相選択パネル内の前記レセプタクルのうちの少なくとも２つに差し込むように構成される、給電ユニット入力ケーブルと、を備える、請求項４に記載のシステム。
【請求項６】
２つ以上の出力レセプタクルを備える並列化パネルを更に備え、前記出力レセプタクルのうちの少なくとも２つの各々は、前記給電ケーブルのうちの少なくとも１つに電力を供給するように構成される、請求項４に記載のシステム。
【請求項７】
前記並列化パネルは、前記給電ラインのうちの少なくとも１つにおいて電力を切り替えるように構成される少なくとも１つのスイッチを備える、請求項６に記載のシステム。
【請求項８】
前記並列化パネルは、前記給電ラインのうちの少なくとも１つの電流の量を表示するように構成可能な少なくとも１つのメータを備える、請求項６に記載のシステム。
【請求項９】
前記給電ラインの前記入力ラインとの同期性を試験するように構成可能な少なくとも１つのメータを更に備える、請求項４に記載のシステム。
【請求項１０】
前記システムは、前記入力ラインのうちの少なくとも１対のラインと少なくとも１対のラインとの間の整合性を自動的に判定するように構成される、請求項４に記載のシステム。
【請求項１１】
前記システムは、少なくとも１対のラインを前記入力ラインの少なくとも１つの整合している対のラインと自動的に連結させるように構成される、請求項４に記載のシステム。
【請求項１２】
フロア配電ユニット内での設置用に構成される回路ブレーカを更に備え、前記入力ケーブルは前記回路ブレーカと連結するように構成される、請求項４に記載のシステム。
【請求項１３】
一次電力システムの再構成またはメンテナンス中に電力を供給するシステムであって、
ソース電源から少なくとも２つの位相で電力を供給するように構成可能な１組の入力ラインと、
前記１組の入力ラインへ連結される２つ以上のレセプタクルを備える位相選択パネルであって、前記レセプタクルのうちの少なくとも１つの各々は、前記レセプタクルのうちの少なくとも１つの他のものとは異なる位相または異なる極性でソース電源から電力を供給するように構成される、位相選択パネルと、
前記位相選択パネルから少なくとも１つの電気的負荷へ電力を供給するように構成可能な１組の給電ラインと、を備える、システム。
【請求項１４】
１組の給電ラインへ連結された給電ユニット入力ケーブルを更に備え、前記給電ユニット入力ケーブルは、前記入力ラインから前記給電ラインへの給電を確立するために、前記位相選択パネル内のレセプタクルのうちの少なくとも２つへ差し込むように構成される、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記１組の入力ラインは、ソース電源から３つの位相で電力を供給するように構成可能であり、前記位相選択パネルは、前記１組の入力ラインでの三相電力の各位相の組合せのための少なくとも１つのレセプタクルを備える、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１６】
前記給電ライン内のラインと１つ以上のラインとの間の同期性を試験するように構成可能な少なくとも１つのメータを更に備える、請求項１３に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
オンライン小売業者、インターネットサービスプロバイダー、検索プロバイダー、金融機関、大学等の組織、また他のコンピュータを使用する頻度が高い組織は、大型のコンピュータ設備からコンピュータの運転を実施することが多い。このようなコンピュータ設備は、組織の運営を実施するために、多くのサーバ、ネットワークおよびコンピュータ機器を収容し、装備して、必要に応じてデータを処理、保存、また交換している。典型的には、コンピュータ設備のコンピュータ室は多くのサーバラックを含んでいる。同様に、各サーバラックは多くのサーバや関連のコンピュータ機器を含んでいる。
【０００２】
コンピュータ設備のコンピュータ室は多くのサーバを含んでいることもあるので、設備を運転するためには大きな電力を必要とする場合がある。更に、コンピュータ室にわたって広がる多くの場所（例えば、互いに空間的に分離された多くのラック、また各ラック内のサーバ）へ電力が配電される。通常は、設備は比較的高い電圧で給電を受電する。この給電は、低い電圧（例えば、１１０Ｖ）へ降圧される。配線、バスバー、電源コネクター、および配電ユニットのネットワークを使用して、設備内の多くの個々の構成機器へ低い電圧で送電する。
【０００３】
運転中のコンピュータシステム用の一次電力システムを、典型的には折々にメンテナンスまたは再構成を実施する必要がある。例えば、データセンターによっては、フロアおよび／またはラックに対して電源供給を介して「単一スレッド」配電を行うものがあり、サーバ等のデータセンター内の電力を使用する構成機器が遮断されている場合のみ、メンテナンスを実施できる。データセンターの一次電力システムのメンテナンスおよび再構成に関連したダウンタイムは、コンピューティング資源の重大な損害に結び付く恐れがある。病院の機器およびセキュリティシステム等の重要なシステムにおいては、ダウンタイムは重大な混乱を招き、場合によっては、健康および安全性に悪影響を及ぼす恐れがある。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】データセンター内のコンピュータシステム用の電源供給を確立するために使用されてもよい逆給電ユニットを含むデータセンターの１つの実施形態を概略的に示す。
【図２Ａ−２Ｅ】ラック配電ユニットへの逆給電を確立する１つの実施形態を示す概略図である。
【図３】コンピュータシステムが運転中に、データセンター内のコンピュータシステムへ給電を追加し、再構成またはメンテナンス作業を実施する１つの実施形態を示す。
【図４】逆給電を行うために使用されてもよい給電システムの１つの実施形態を示す概略図である。
【図５】逆給電制御ユニットの１つの実施形態の前面パネル図を示す。
【図６】１つの実施形態に係る逆給電制御ユニットの入力、マスタ制御、および出力部を示す概略図である。
【図７】１つの実施形態に係る逆給電制御ユニットの供給プレリターンチェック入口および負荷プレリターンチェックソケット部を示す概略図である。
【０００５】
本発明は、様々に修正されたり、また別の形態にもなるが、本発明の具体的な実施形態が図面中の例により示され、本明細書において詳細に説明される。しかし、本明細書に添付される図面および詳細な説明は、本発明を開示される特定の形態に限定するものではなく、逆に、目的としては、添付の請求項によって定義される本発明の精神および範囲内に入る全ての修正、均等物、および代替を対象としていることを理解されるべきである。本明細書に使用される表題は、組織的目的のためだけであり、説明または請求項の範囲を限定するものではない。本出願にわたって使用される、「〜してもよい（ｍａｙ）」の文言は、強制的意味（即ち、ｍｕｓｔ（〜しなければならない）を意味する）ではなく、許容の意味（即ち、〜の可能性がある）で使用される。同様に、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」および「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」の文言は、含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）を意味するが、これに限定されない。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
データセンター内のコンピュータシステム等の電気的システムへの給電を確立するための方法およびシステムの様々な実施形態が開示される。一実施形態により、システムが運転中にシステムへ給電を追加する方法は、入力ラインが電源からの交流電力の少なくとも１つの位相に接続されるように、電源へ１組の入力ラインを連結することと、配電ユニット内の出力レセプタクルへ１組の逆給電ラインを連結することと、を含む。出力レセプタクルは、データセンター内のシステムへ一次電力を供給する配電ユニット上の他の出力レセプタクルと平行に接続されてもよい。１組の逆給電ライン内の１対のラインと１組の入力ライン内の１対のラインの間の整合性を判定するために、逆給電ラインの組および入力ラインの組が使用されてもよい。整合性を判定することは、１対の逆給電ラインの位相を１対の入力ラインの位相と整合させることを含んでもよい。システムへの一次電力が保持されていて、かつシステムが運転中である間、１対の逆給電ラインは、整合している１対の入力ラインへ連結されてもよい。
【０００７】
一実施形態により、システム用の配電システムの再構成またはメンテナンス中に運転しているシステムへの電力を保持する方法は、入力ラインが電源からの交流電力の少なくとも１つの位相へ接続されるように、電源へ１組の入力ラインを連結することと、データセンター内の１つ以上のシステムへ一次電力を供給する配電ユニットへ１組の給電ラインを連結することと、を含む。１組の給電ラインのうちの１対のラインと１組の入力ラインのうちの１対のラインとの間の整合性を判定するために、１組の給電ラインおよび１組の入力ラインが試験されてもよい。システムへの一次電力が保持されていて、かつシステムが運転中である間、１対の給電ラインは整合している１対の入力ラインへ連結されてもよい。一次電力は、一次電力チェーン内の１つ以上の個所で切断されても、無効にされてもよい。
【０００８】
一実施形態により、一次電力システムの再構成またはメンテナンス中に電力を供給するためのシステムは、１組の給電ラインを含む給電ケーブル、１組の入力ラインを含む入力ケーブル、同期システム、および連結システムを含む。１組の入力ラインは、電源と連結してもよい。１組の給電ラインは、配電ユニットの出力レセプタクルと連結してもよい。１組の給電ラインのうちの１対のラインと１組の入力ラインのうちの１対のラインとの間の位相および極性の整合性を確立するために、同期システムを使用して給電ケーブルのラインおよび入力ケーブルのラインを試験することができる。１対の給電ラインを整合している１対の入力ラインへ連結するために、連結システムを使用してもよい。
【０００９】
一実施形態により、一次電力システムの再構成またはメンテナンス中に電力を供給するためのシステムは、１組の入力ライン、位相選択パネル、および１組の給電ラインを含む。１組の入力ラインは、ソース電源から少なくとも２つの位相で電力を供給することができる。位相選択パネルは、１組の入力ラインに連結された２つ以上のレセプタクルを含む。レセプタクルは、異なる位相および異なる極性でソース電源から電力を供給することができる。１組の給電ラインは、位相選択パネルから電気的負荷へ電力を供給することができる。
【００１０】
本明細書で使用される、「コンピュータ室」は、ラック実装サーバ等のコンピュータシステムが運転される建物の部屋を意味する。
【００１１】
本明細書で使用される、「データセンター」は、コンピュータの運転が実施される設備または設備の一部を含む。データセンターは特定の機能専用のサーバまたは複数の機能を果たすサーバを含んでもよい。コンピュータ運転の例には、情報処理、通信、シミュレーションおよび運転制御が含まれる。
【００１２】
本明細書で使用される、「作動電力」は、１つ以上のコンピュータシステム構成機器によって使用可能な電力を意味する。作動電力は、配電ユニットから配電ユニット内において、または配電ユニットから下流の要素内において、降圧されてもよい。例えば、サーバ電源は作動電圧へ降圧（更に、交流を直流に整流）してもよい。
【００１３】
本明細書で使用される、電力ラインの整合している組の文脈内での「整合性」は、電力ラインの組の間の特性が許容限度内で互いに類似していることを意味する。整合性は、２つの項目間の測定が精確に等しいことを必要としない。ある実施形態においては、整合性の許容不一致レベルは予め決定される。例えば、一実施形態においては、電圧レベルの整合性については、２つのライン間の測定電圧の差が７ボルト以下である場合には、給電ラインを整合するように、入力電力ラインを予め決定してもよい。整合性を判定する基準として、電圧、波形等の様々な特性を使用してもよい。
【００１４】
本明細書で使用される、「ケーブル」は、１つ以上の導体を担持し、更に、その長さの少なくとも一部にわたって可撓性である何れかのケーブル、導管またはラインを含む。ケーブルは、その端部の１つ以上でプラグ等のコネクター部を含んでもよい。
【００１５】
本明細書で使用される、「配電ユニット」は、配電するために使用されることができる何れかの装置、モジュール、構成機器、またはこれらの組合せを意味する。配電ユニット要素は、（共通の筺体内に収納された変圧器およびラック配電ユニット等の）単一の構成機器またはアセンブリ内にまとめられてもよく、または（各々の別の筺体内に収納された変圧器およびラック配電ユニット、および関連のケーブル等の）２つ以上の構成機器またはアセンブリ間で分配されてもよい。配電ユニットは変圧器、電力監視、故障検出、遮断装置を含んでもよい。
【００１６】
本明細書で使用される、「一次電力」は、例えば、通常の運転状態中に電気的負荷へ供給できる何れかの電力を意味する。
【００１７】
本明細書で使用される、「フロア配電ユニット」は、コンピュータ室内の様々な構成機器へ電力を配電できる配電ユニットを指す。配電ユニットは、キャビネット等の１つの筺体内に収納されてもよい。
【００１８】
本明細書で使用される、「ラック配電ユニット」は、ラック内の様々な構成機器へ電力を配電するために使用できる配電ユニットを指す。ラック配電は、配線、バスバー、コネクターおよび回路ブレーカを始めとした様々な構成機器および要素を含んでもよい。
【００１９】
本明細書で使用される、「遠隔電源盤」は、１つ以上の入力導体から１つ以上の出力導体へ電力を伝送または配電するために使用できる何れかのパネル、装置、モジュール、構成機器、またはこれらの組合せを意味する。特定の実施形態においては、遠隔電源盤はメインラグ専用（「ＭＬＯ」）パネル導体を含む。遠隔電源盤は、キャビネット等の１つの筺体内に収納されてもよい。
【００２０】
本明細書で使用される、「予備電力」は、負荷への一次電力の停電時、または一次電源の代用として、電気的負荷へ供給できる電力を意味する。
【００２１】
本明細書で使用される、「二次給電」は、一次電力チェーンの少なくとも一部のために一次電力システムとは別の電力を供給する何れかの給電を意味する。本明細書で使用される、「三次給電」は、２つの電力システムチェーンの少なくとも一部のために（一次電力システムおよび予備電力システム等の）２つの電力システムとは別の電力を供給する何れかの給電を指す。ある実施形態においては、二次給電または三次給電は、一次配電システムと完全に独立していてもよい。しかし、ある実施形態においては、二次給電または三次給電は、一次配電システムと完全に独立していない。例えば、一次配電システムおよび二次給電の両方とも、同じユーティリティ給電、同じ降圧変圧器（例えば、一次側変圧器）、同じ無停電電源（例えば、一次側）等からの電力を受電してもよい。
【００２２】
本明細書で使用される、「ソース電力」は、ユーティリティ給電から受電される電力を含むが、これに限定されない発生源からの電力を含む。特定の実施形態においては、「ソース電力」は変圧器の出力から受電されてもよい。
【００２３】
本明細書で使用される、「コンピュータシステム」は様々なコンピュータシステムの何れか、またはこれらの構成機器を含む。コンピュータシステムの一例はラック実装サーバである。本明細書で使用される、コンピュータという用語は、コンピュータとして当該技術分野において言及される単なる集積回路には限定されないで、広義には、プロセッサ、サーバ、マイクロコントローラ、マイクロコンピュータ、プログラム可能な論理コントローラ（ＰＬＣ）、アプリケーション固有の集積回路、更に他のプログラム可能な回路を指し、これらの用語は本明細書においては同じ意味で使用される。様々な実施形態においては、メモリはランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）等のコンピュータ読取可能な媒体を含んでもよいが、これに限定されない。この代わりに、コンパクトディスク読取専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、磁気光学ディスク（ＭＯＤ）、および／またはデジタル汎用ディスク（ＤＶＤ）も使用してよい。更に、追加入力チャンネルは、マウスおよびキーボード等のオペレータインターフェースに関連付けられたコンピュータ周辺機器を含んでもよい。この代わりに、例えば、スキャナーを含む場合がある他のコンピュータ周辺機器も使用してよい。更に、ある実施形態においては、追加出力チャンネルはオペレータインターフェースモニタおよび／またはプリンタを含んでもよい。
【００２４】
ある実施形態においては、電気システムが通電状態で、給電が電気システムに対して確立される。追加給電から電力を受電するシステムには、様々なタイプがある。このような例には、病院の機器、ユーティリティシステム、セキュリティシステム、軍用システム、通信システム、または電子商取引システムが挙げられる。特定の実施形態においては、生命維持システム等の重要システムに対して追加給電が設けられる。ある実施形態においては、システムはデータセンター内のコンピュータシステムである。追加給電により、一次電力システムが、例えば、一次電力システムの再構成またはメンテナンス用に一次的にオフラインにされることが可能にもなる。ある実施形態においては、配電チェーンの一部にわたって一次配電システムを平行にすることによって、給電が達成される。
【００２５】
ある実施形態においては、電気的システムへの給電を確立するために、逆給電システムが使用される。図１は、データセンター内のコンピュータシステム用の二次給電を確立するために使用されてもよい逆給電システムを含むデータセンターの一実施形態を示すブロック線図である。データセンター５０は、ラックシステム５１および一次電力側１００を含む。一次電力側１００は、変圧器１０２、発電機１０４、および開閉器１０５、更に一次電力システム１０６を含む。ラックシステム５１はラック５２を含む。ラック５２内のコンピュータシステム５４の組は、データセンター５０内でコンピュータ使用運転を実施してもよい。例えば、コンピュータシステム５４はデータセンター５０のサーバルーム内のサーバであってもよい。ラック５２内のコンピュータシステム５４は、各々、一次電力システム１０６の１つから受電してもよい。一実施形態においては、一次電力システム１０６の各々は、データセンター５０内の一室内のサーバに対応し、このサーバに電力を提供する。一実施形態においては、一次電力システム１０６の各々は、データセンター５０内のラックシステム５１の１つに対応し、これに電力を提供する。
【００２６】
一次電力システム１０６の各々は、ＵＰＳ １１０およびフロア配電ユニット１１２を含む。フロア配電ユニット１１２は、様々なラックシステム５１へ電力を提供する。ある実施形態においては、フロア配電ユニット１１２は、開閉器１０５からの電圧を変換する変圧器を含む。ラックシステム５１の各々は、ラック配電ユニット５６を含んでもよい。ラック配電ユニット５６は、コンピュータシステム５４へ配電してもよい。
【００２７】
変圧器１０２は、ユーティリティ給電へ連結される。ユーティリティ給電は、中間電圧給電であってもよい。特定の実施形態においては、ユーティリティ給電は約６０Ｈｚの周波数で約１３．５キロボルトまたは１２．８キロボルトの電圧で行われる。発電機１０４は、変圧器１０２へのユーティリティ電力の停電時に、一次電力システム１０６へ電力を提供してもよい。一実施形態においては、発電機１０４のうちの１つは一次電力システム１０６の各々のためにバックアップ電力を提供する。ＵＰＳ １１０からの上流での停電時に、ＵＰＳ １１０はラック５２へ無停電電力を提供してもよい。
【００２８】
例示のために、図１においては３つの一次電力システムが示されている（明確化のために、正面一次電力システム１０６のみの詳細が示されている）。しかし、一次電力側１００の一次電力システム１０６の数量は変化してもよい。特定の実施形態においては、一次電力側は１つの電力システムだけを含んでもよい。更に、配電ユニット、ＵＰＳ、開閉器装置の数量は実施形態ごと（また、所定の実施形態においては、システムごと）に変化してもよい。ある実施形態においては、一次電力システム１０６は多くのフロア配電ユニット１１２を含む。他の例としては、一次電力システムは、多くのフロア配電ユニットへ電力を供給できる１台のＵＰＳを有してもよい。
【００２９】
データセンター５０は逆給電ユニット１２０を含む。逆給電システム１２０を使用して、ラックシステム５１へ二次電力供給を行ってもよい。例えば、一次電力システム１０６の再構成またはメンテナンス中に、二次電力供給が行われてもよい。逆給電システム１２０は同期システム１２２、入力ケーブル１２４、および出力ケーブル１２６を含む。同期システム１２２は、同期レセプタクルパネル１３０、並列化パネル１３２、逆給電ユニット入力ケーブル１３４、およびメータ１３６を含む。入力ケーブル１２４は、入力連結装置１３８を含む。逆給電ケーブル１２６は逆給電プラグ１４０を含む。
【００３０】
メータ１３６を使用して、同期システム１２２内、または逆給電システム１２０の入力および／または出力側の電圧、ライン電圧、波形、周波数、位相順序および位相角度等の電力特性を測定してもよい。ある実施形態においては、１つ以上のメータ１３６が逆給電システム１２０用の筺体内に組み込まれる。他の実施形態においては、１つ以上のメータ１３６は、独立型オシロスコープ等の独立型測定装置である。
【００３１】
ある実施形態においては、配電ユニット内の１つ以上のレセプタクルに逆給電することにより、逆給電ユニットは二次電力を供給する。ある実施形態においては、フロア配電ユニットへ電力を流し込むことによって、二次電力供給を行うために、逆給電ユニットが使用される。図２Ａ〜Ｃは、ラック配電ユニットへの逆給電を確立する１つの実施形態を示す概略図である。図２Ａは、ラック配電ユニット用の逆給電ユニットを含むデータセンターの一部の１つの実施形態を示す。データセンター１５０は、ラック５２内のコンピュータシステム５４、一次電力システム１０６、および逆給電システム１２０を含む。一次電力システム１０６は、ＵＰＳ １１０、フロア配電ユニット１１２、およびラック配電ユニット５６を含む。ラック配電ユニット５６はコンピュータシステム５４へ電力を供給してもよい。一次配電システム１０６は図１に対して上記で説明されるものと類似であってもよい。ＵＰＳ １１０は、図１に対して上記で説明される変圧器１０２等の変圧器から電力を受電してもよい。
【００３２】
ＵＰＳは、図１に示される変圧器１０２等の変圧器から三相電力を受電してもよい。ＵＰＳ １１０は、ライン１５２を介して、フロア配電ユニット１１２へ三相電力を供給してもよい。図２Ａにおいては、ＵＰＳ１１０から受電された３つの位相のうちの１つを表示するために、３本のラインの各々はＡ、Ｂ、またはＣと指定される。
【００３３】
フロア配電ユニット１１２は、フロアＰＤＵレセプタクル１５４を含む。データセンター１５０内の様々なラックへ電力を供給するために、フロアＰＤＵレセプタクル１５４が使用されてもよい。一実施形態においては、フロアＰＤＵレセプタクル１５４はＮＥＭＡ  Ｌ６−３０Ｒタイプである。フロア配電ユニット１１２上の様々なレセプタクルの各々は２本の位相線および１本のアース線を担持してもよい。図２Ａにおいては、６つのレセプタクルの各々は６つの位相の組合せ、即ち、ＡＢ、ＢＣ、ＡＣ、ＢＡ、ＣＢ、またはＣＡのうちの１つで表示される。
【００３４】
図２Ａに示される実施形態の例示目的のための組合せにおいては、フロアＰＤＵレセプタクル１５４は、６つの位相の組合せのうちの２つだけについてフロア配電ユニット１１２上で示される。しかし、フロア配電ユニットは各位相の組合せに対して任意の数量のレセプタクルを有していてもよい。ある実施形態においては、フロア配電ユニットは６つの位相の組合せの各々に対して１つのレセプタクルを有していてもよい。ある実施形態においては、フロア配電ユニットは６つの位相の組合せの各々に対して２つ以上のレセプタクルを有していてもよい。ある実施形態においては、フロア配電は位相の組合せの数種類だけ（例えば、ＡＢ、ＢＣ、およびＡＣのみ）に対して出力を有してもよい。特定の実施形態においては、フロア配電ユニットは二相電力を受電および／または配電してもよい。特定の実施形態においては、フロア配電ユニットは単相（例えば、電圧側、中性、アース）を受電および／または配電してもよい。
【００３５】
ラック配電ユニット１１４は、ラックＰＤＵレセプタクル１５６を含む。一実施形態においては、ラックＰＤＵレセプタクル１５６はＩＥＣ  ６０３２０  Ｃ２０レセプタクルである。ラックＰＤＵレセプタクル１５６の全ては、互いに並列に配線されてもよい。データセンター１５０の典型的な作動においては、ラックＰＤＵレセプタクル１５６の何れか、または全てはラック５４内のコンピュータシステムへ電力を供給するために使用されてもよい。図２Ａに示される実施形態においては、ラック５２内のコンピュータシステム５４へ電力を供給するために、左端の２つのラックＰＤＵレセプタクルが使用される。
【００３６】
逆給電システム１２０は同期レセプタクルパネル１３０を含む。同期パネルレセプタクルパネル１３０は同期レセプタクル１６０を含む。逆給電ユニット入力１３４は位相選択プラグ１６２を含む。
【００３７】
図２Ｂはラック配電ユニット上のレセプタクルへの逆給電接続を示す。逆給電ケーブル１３８の逆給電プラグ１４０は、ラック配電ユニット１１４上のラックＰＤＵレセプタクル１５６の２つに連結される。図２Ｂで示される実施形態においては、電力はラックＰＤＵ内の２つのレセプタクルへ逆給電されるが、様々な実施形態においては、ラックＰＤＵ内の任意の数量のレセプタクルへ供給されてもよい。逆給電レセプタクルの数量は、ラックＰＤＵへ接続される電気的負荷によって必要とされる電流の量によって異なってもよい。特定の実施形態においては、データセンター内の複数のラックＰＤＵの各々は１つだけのレセプタクルへの逆給電を有してもよい。
【００３８】
ある実施形態においては、入力連結装置１３８は３極回路ブレーカである。特定の実施形態においては、入力連結装置１３８は３極小型回路ブレーカ（ＭＣＢ）である。連結装置１３８は、フロア配電ユニット１１２内のブレーカパネル内に取り付けられてもよい。３極の各極は、３つの位相、即ち、Ａ、Ｂ、またはＣのうちの１つに接続されてもよい。
【００３９】
逆給電ケーブル１２６が、逆給電されるラック配電ユニット１１４に連結され、フロア配電ユニット１１２が電源（この場合には、フロア配電ユニット１１２）に連結されると、入力ケーブル１２４および逆給電ケーブル１２６のライン上の電力は同期性について試験されてもよい。ある実施形態においては、同期性は図３に対して以下で更に説明される。ある実施形態においては、以下のパラメータ、即ち、波形、ライン電圧、周波数、位相順序、および位相角度のうちの何れか、または全てを試験するために、１つ以上のメータ１３６が使用されてもよい。更に、様々なパラメータの安定性が評価されてもよい。同期性は、逆給電ケーブル１２６内の逆給電ライン１６４の対およびフロア配電ユニット１１２からの入力ライン１６６の組合せとの間の整合性を確立することを含んでもよい。 例えば、図２Ａから２Ｃにおいて示される実施形態については、逆給電ライン１６４および入力電力ライン１６６（例えば、連結装置１３８の負荷側）を精査することにより、逆給電ライン上の電圧および位相整合はＢＣ相の組合せになっていることが判定されてもよい。ＢＣ入力ラインのライン電圧、周波数等の電力特性は、測定され、給電ラインの電力特性と比較されてもよい。図２３に示されるように、同期性試験に基づいて、ユーザーは、並列化パネル１３２上の逆給電ユニット入力ケーブル１３４を同期レセプタクルパネル１３０上のレセプタクルＢＣへ連結してもよい。位相選択ケーブル１３４を位相同期レセプタクルパネル１３２上のレセプタクルＢＣに連結して、ラック５２内のコンピュータシステム５４への逆給電を確立してもよい。図２Ｃに示される配列においては、コンピュータシステム５４は、並列給電を受電してもよく、１方はフロアＰＤＵレセプタクル１５４からの給電を受電し、他方はラックＰＤＵレセプタクル１５６への逆給電から受電してもよい。
【００４０】
ある実施形態においては、再構成またはメンテナンスは通電状態の下で実施される（例えば、通電状態でサーバに対してメンテナンスを実施し、そのサーバを使用しながら、コンピューティング作業を実施する）。一実施形態においては、コンピュータシステムについてフロア配電ユニットおよびラック配電ユニットとの間に自動切替スイッチが設置された状態で、ラック内のコンピュータシステムは通電されたままでメンテナンスが実施される。例えば、予備電力システムへ切り替えるために、設置された自動切替スイッチが使用されてもよい。図２Ｄから２Ｅは、データセンター内のラックシステム用の予備電力システムの自動切替スイッチを設置する一実施形態を示す。ラック内のコンピュータシステムが作動状態になっている「通電」環境で、設置を実施してもよい。図２Ｄにおいて反映されているように、逆給電は図２Ａから２Ｃで説明されているように確立された。更に、ラック配電ユニット１１４の電源プラグ１７０はフロア配電ユニット１１２から切り離されている。コンピュータシステム５４は、継続して逆給電ユニット１２０から受電する。
【００４１】
図２Ｅに反映されているように、自動切替スイッチ１７４は、フロア配電ユニット１１２およびラック配電ユニット１１４との間に設置されてもよい。ラック配電ユニット１１４の電源プラグ１７０は、自動切替スイッチ１７４の出力レセプタクル１７６へ連結されてもよい。自動切替スイッチ１７４の入力電源プラグ１７８Ａ（自動切替スイッチの「Ａ」側）は、フロア配電ユニット１１２内のフロアＰＤＵレセプタクル１５４へ接続されてもよい。（入力電源プラグ１７８Ａは、ラック配電１１４の入力電源プラグ１７０が前に設置された同じレセプタクルへ設置されてもよい。）この点では、一次電力はフロアＰＤＵレセプタクル１５４から再度確立されてもよい。逆給電システム１２０はラック配電ユニット１１４から切り離されてもよい。
【００４２】
図２Ｅに反映されているように、自動切替スイッチ１７４の入力電源プラグ１７８Ｂ（自動切替スイッチの「Ｂ」側）は、予備電力システムの一部であってもよい予備ＰＤＵ １８０へ接続されてもよい。予備電力システムは、ラック５２内のコンピュータシステム５４へバックアップ電力を提供するように連結された状態に保持されてもよい。
【００４３】
ある実施形態においては、予備電力システムは、一次電力システム１０６によって供給される、コンピュータシステム５４全てのための予備電力を提供する。ある実施形態においては、予備電力システムはデータセンター５０の運転中に常に通電される。予備電力システムが通電されるようになる一次電力側１００の構成機器の１つ以上の故障までは、予備電力システムは通電されなくてもよい。
【００４４】
追加ラックシステム内に自動切替スイッチが設置される場合には、上記に記載された手順を繰り返すことによって、このようなラックへ逆給電を行うために、逆給電システム１２０が使用されてもよい。
【００４５】
種々の実施形態においては、逆給電される配電ユニットの上流で電力チェーン内に電力要素を流し込むことによって、配電への逆給電が供給される。図２Ａから２Ｅで示される実施形態において図示されるように、例えば、ラック配電ユニット５６への逆給電は、フロア配電ユニット１１２から供給されてもよい。フロア配電ユニット１１２は、ラック配電ユニット５６の上流であり、ラック配電ユニット５６へ電力を供給する。他の実施形態においては、逆給電は一次電力システム内の無停電電源（図１に示される一次電力システム１００のＵＰＳ １１０等）から供給されてもよい。しかし、逆給電は電源から供給されてもよい。例えば、逆給電はフロア配電ユニット１１４以外のデータセンターのフロア配電ユニットから、予備電力システムから、またはデータセンター外の電源から供給されてもよい。
【００４６】
ある実施形態においては、システムが運転中に、データセンター内のシステムへ給電が追加される。ある実施形態においては、データセンター内の配電ユニットへ逆給電することにより、給電が達成されてもよい。図３はデータセンター内のラック内のコンピュータシステムへ二次給電を追加し、コンピュータシステムが運転状態に保持された状態で、再構成またはメンテナンスを実施する一実施形態を示す。ある実施形態においては、ラック内の構成機器から電力を切り離さないで、データセンター内の様々なラックに対してラックＰＤＵレベルに至るまで、再構成またはメンテナンス作業を繰り返してもよい。
【００４７】
「通電状態」で作業が実施されるので、以下の事項の確保を含む電気安全注意事項を利用してもよい。（１）全ての電気安全手順に従う、（２）人身保護装置を使用する、（３）適切な変更管理／構成管理を所定の場所に配置し、逆給電される特定のラックを識別し、適切な要員へ通知する、更に（４）サーバラックへの一次給電には、二次給電工程中にラックに悪影響を及ぼす恐れがある異常な状態がない。例えば、電圧偏差、周波数偏差、および位相偏差等の電力特性は、例えば、±５％内の許容範囲内であると判定されてもよい。追加電源が導入されるので、この工程にわたって、複数のコネクターに通電されてもよい。これらのコネクターを慎重に取扱い、適切に絶縁するように注意すること。
【００４８】
５００においては、入力ラインが電源からの交流（「ＡＣ」）電力へ接続されるように、１組の入力ラインが電源へ接続される。一実施形態においては、電源は、一次配電システム内の他のフロア配電ユニットである（例えば、ラックＰＤＵへ給電する一次フロアＰＤＵ内の回路ブレーカのためのスペースが無い場合）。ある実施形態においては、給電のために電源としてＰＤＵを使用する基準は、以下の２つの条件を含む、（１）別のＰＤＵは、電源ＰＤＵとして同じＵＰＳから給電される、更に（２）整合位相上の電圧は互いの所定の変動内（更に、同じ周波数）である。一実施形態においては、所定の変動は、交流７ボルト以下である。
【００４９】
ある実施形態においては、ラックへの給電を確立するために、図１に関連して本明細で記載されるような逆給電システムが使用されてもよい。ある実施形態においては、逆給電ユニットは、同期レセプタクルパネル、および図１に関連して上記で説明されているような、更に／または図４に関連して以下で説明されているような並列化パネル１３２等の並列化パネルを含む。並列化パネルは、同期レセプタクルパネルから逆給電される配電ユニットまでの経路を提供してもよい。他の実施形態においては、同期レセプタクルパネルから逆給電される配電ユニットまでの逆給電を行うために、特殊なケーブルが使用されてもよい。一実施形態においては、ラックＰＤＵに連結するケーブルの端部は雄型Ｃ１９であり、同期性パネルに連結するケーブルの端部はＮＥＭＡ  Ｌ６−３０Ｐである。様々な実施形態においては、他のコネクターおよびケーブルの配置が使用されてもよい。特定の実施形態においては、一端で２つの他の雄型ＩＥＣ  ６０３２０  Ｃ１９コネクター、または一端で２つのＩＥＣ  ６０３２０  Ｃ１３コネクターを利用するＹ配列を有してもよい。
【００５０】
一実施形態においては、ラックＰＤＵへ逆給電を行うために、３極ブレーカがフロアＰＤＵ内に設置される。トングアンメータまたはグリップアンメータで各位相上の電流を測定できるようにするために、ブレーカの負荷側で、十分なケーブルを露出した状態で保持されていてもよい。設置されると、３極ブレーカは閉じられてもよい。
【００５１】
図１に関連して上記で説明されている逆給電システム１２０等の給電を確立するための装置は、任意の好適な場所に段階的に配置されてもよい。一実施形態においては、他のサーバラックとの干渉を防止するために、逆給電ユニットは列の端部に配置される。特定の実施形態においては、試験および／または給電装置はカートの上に取り付けられてもよい。
【００５２】
５０２においては、１組の二次給電ラインは、データセンター内の１つ以上のシステムへ一次電力を供給する配電ユニットへ連結される。二次給電ラインは、ラックへ電力を供給するラックレベルＰＤＵ内へ挿入されてもよい（例えば、５ＫＶＡ  ２０８Ｖ×２４アンペアＰＤＵ）。ある実施形態においては、二次ラインは、配電ユニット内の１つ以上の（非アクティブＣ１９コネクター等の）出力レセプタクルへ逆給電として連結される。出力レセプタクルは、データセンター内の１つ以上のシステムへ一次電力を供給する出力レセプタクルと並列に接続されてもよい。逆給電されるラック上の回路上の位相（例えば、Ａ−Ｂ、Ｂ−Ｃ、またはＣ−Ａ）が識別されてもよい。任意の数量のオープン出力レセプタクルが逆給電されてもよい。例えば、レセプタクルの数量は、ラック配電ユニットから受電するシステムの負荷要件に基づいてもよい。
【００５３】
ある実施形態においては、逆給電は電源からの電力と同期されてもよい。５０４においては、１組の二次給電ラインのうちの１対のラインと１組の入力ラインのうちの１対のラインとの間の整合性を判定して、１対の二次給電ラインの位相を１対の入力ラインの位相と整合させるために、二次給電ラインおよび入力ラインが試験されてもよい。整合させることは、波形、ライン電圧、周波数、位相順序、および位相角度を含む特性を判定することを含めてもよい。ある実施形態においては、様々な特性の試験のために、オシロスコープが使用される。
【００５４】
位相が確実に揃うようにするために、メータを使用して、給電ラインと入力ラインとの間の潜在的な差を確認してもよい。ある実施形態においては、二次給電用の同期システム内に１つ以上のメータが組み込まれてもよい。特定の実施形態においては、メータはマルチメータであってもよい。位相が逆転する場合には、同じ位相の組合せのために代わりのレセプタクルが使用されてもよい（例えば、ＡＢの代わりにＢＡ）。
【００５５】
ある実施形態においては、二次給電用の電源は、ラック内の回路については一次フロアＰＤＵ以外のＰＤＵであってもよい。このような実施形態においては、電位について最大変動が規定されてもよい。一実施形態においては、電位はわずかに７ＶＡＣだけ異なってもよい。他の実施形態においては、電位はわずかに５％だけ異なってもよい。ある実施形態においては、位相の整合性は２人の電気技術員によって検証されてもよい。
【００５６】
５０６においては、一次電力がシステムに保持され、システムが作動中である間に、１対の二次給電ラインが整合している入力ラインに連結され、これにより、システムへの二次給電が確立されてもよい。二次給電によって給電されるコンピュータシステムが適切に作動していることが検証されてもよい。更に、給電の負荷担持能力は、例えば、電源に連結された３極ブレーカの負荷側のアンプローブ（ａｍｐｒｏｂｅ）により評価されてもよい。
【００５７】
５０８において、一次電力は一次電力チェーン内の１個所で無効にされるか、または切断される。
【００５８】
５１０において、一次電力が切断されるか、または無効にされ、かつ二次給電装置がシステムへ電力を供給している間、配電システム上で再構成またはメンテナンスが実施されてもよい。例えば、図２Ｄから２Ｅに関連して上記で説明されているように、ラックレベルでＡＴＳの設置中に通電切替えを実施するために、逆給電が使用されてもよい。設置後に、ＡＴＳを通してのＰＤＵ回路の負荷担持能力は、例えば、回路の負荷側のアンプローブを使用して検証されてもよい。
【００５９】
５１２において、少なくとも１回の再構成またはメンテナンス作業を実施した後で、一次電力システムは再接続されるか、または再度有効にされてもよい。
【００６０】
５１４において、二次給電は、給電されている配電ユニットから切断されてもよい。ラックが適切に作動していること、更に、ＰＤＵまたはＵＰＳでアラームが存在しないことを検証するために、試験を実施してもよい。
【００６１】
５１６において、追加のラックに対して、再構成またはメンテナンス手順が必要かどうかの判定が行われる。判定が必要である場合には、５１８において手順の全てまたは一部が追加ラックに適用されてもよい。ある実施形態においては、データセンター内の数種のラックに関して再構成またはメンテナンスが実施されている間に、入力給電ラインは同じ電源に接続された状態で保持されてもよい。ある実施形態においては、多くのＰＤＵに対して二次給電が確立されてもよい。各ＰＤＵについては、適切な位相を確立し、更に、入力ラインをＰＤＵの逆給電ラインへ接続する前に整合しているかを明確にするために、試験が実施されてもよい。例えば、１つのラックについてのラックＰＤＵはＡＢ位相の組合せを備えた電力を有してもよく、他のラックについてのラックＰＤＵはＣＢ位相の組合せを備えた電力を有してもよい、等々。場合によっては、単一のラックＰＤＵは、異なる位相の組合せに関してレセプタクルの組を有してもよい。したがって、ある実施形態においては、単一のラックＰＤＵに関して、逆給電手順が複数回実施されてもよい（例えば、そこから電力が供給されているラックＰＤＵに関しては、各位相の組合せごとに１回）。
【００６２】
ある実施形態においては、異なるラックに対して再構成またはメンテナンスが実施されるときに、入力ラインが（異なるフロアＰＤＵ等の）異なる電源に切り替えられてもよい。
【００６３】
回路に逆給電されない場合には、５２０において入力ラインを電源へ連結するブレーカは開かれ、電源から取り外されてもよい。
【００６４】
上記で説明された実施例においては、配電ユニットへ給電することにより二次給電または逆給電が確立されたが、特定の実施形態においては、配電システム内の他の要素へ給電することにより、二次または三次給電が確立されてもよい。特定の実施形態においては、遠隔電力盤へ逆給電することによって二次給電が確立される。
【００６５】
上記で説明された実施例においては、ラックレベルのＰＤＵへ二次給電が行われるが、様々な実施形態においては、二次給電装置があるシステム内の任意の構成機器へ供給されてもよい。一実施形態においては、図１に関連して上記で説明されるフロア配電ユニット１１４等のフロアＰＤＵの出力レセプタクルへ逆給電が行われてもよい。電源は、異なるフロアＰＤＵ、ＵＰＳ、または他のシステム等の任意の電源から取られてもよい。例えば、フロアＰＤＵ内の回路ブレーカを交換するために、フロアＰＤＵ逆給電が確立されてもよい。
【００６６】
図４は、逆給電を行うために使用されてもよい給電システムの一実施形態を示す概略図である。給電システム８００は、レセプタクルパネル８０４および並列化パネル８０５を含む。給電システム８００は、ドナーＰＤＵ８０１から電力を受電してもよい。給電システム８００は、ＭＣＢ８０２によりドナーＰＤＵ８０１へ連結されてもよい。一実施形態においては、ＭＣＢは３０アンペア、３極Ｄ曲線ＭＣＢである。
【００６７】
レセプタクルパネル８０４は、アイソレータ８０６およびレセプタクル８０８を含む。一実施形態においては、アイソレータ８０６はドア装着（ロック可能）並列化アイソレータであり、定格はＡＣ２３、６３アンペアであり、アイソレータの両側に試験個所が設けられる。ドナーＰＤＵ８０１からの種々の位相組合せの各々に、１つのレセプタクル８０８が設けられてもよい。
【００６８】
レセプタクルパネル８０４の構成機器は筺体内に収納されてもよい。並列化パネル８０５の構成機器は別の筺体内に収納されてもよい。特定の実施形態においては、ボックス８０９で示されるように、レセプタクル８０８の各々は別の筺体内に収納される。
【００６９】
並列化パネル８０５は、プラグ８１０、ケーブル８１１、レセプタクル８１４、アイソレータ８１６、アンメータ８１８、ターミナルレール８２０、アイソレータ８２２、およびフレックスコード８２４を含む。アイソレータ８１６はドア装着（ロック可能）並列化アイソレータであり、定格はＡＣ２３、６３アンペアであり、アイソレータの両側に試験個所が設けられてもよい。アイソレータ８２２は、２重極、ドア装着（ロック可能）タイプであり、定格は２０アンペアであってもよい。
【００７０】
プラグ８１０はケーブル８１１の端部に設けられる。レセプタクル８１４はプラグ８１０用に安全ハウジングを提供してもよい。一実施形態においては、プラグ８１０はＮＥＭＡ  Ｌ６−３０Ｐであり、レセプタクル８０８および８１４はＮＥＭＡ  Ｌ６−３０Ｒである。
【００７１】
フレックスコード８２４は、並列化パネル８０５の筺体へパッキンで押さえられて取り付けられてもよく、またはプラグおよびレセプタクルによって接続されてもよい。フレックスコード８２４が並列化パネル８０５の筺体内へ通過する個所では、フレックスコード８２４の密封および／または歪除去を行うために、ケーブルグランドが含まれてもよい。フレックスコード８２４はラックＰＤＵ ８２６への経路を通過してもよい。
【００７２】
フレックスコード８２４はラックＰＤＵ ８２６のレセプタクル８２７内で連結されてもよい。ラックＰＤＵ８２６はプラグ８２９を含んでもよい。レセプタクル８２８は入力プラグ８２９の安全ハウジング用に設けられてもよい。
【００７３】
図５は逆給電制御ユニットの一実施形態の正面図を示す。逆給電制御ユニットは、例えば、図１に関連して上記で説明された逆給電ユニット内の並列化パネルとして使用されてもよい。逆給電制御ユニット８６０は正面パネル８６４および入力ケーブル８６２を含む。入力ケーブル８６２は、直接的に、または図４に関連して上記で説明されるレセプタクルパネル８０４等の中間システムを通して電源へ連結してもよい。マスタコントロール８６６および出力８６８は正面パネル８６４上に設けられる。マスタコントロール８６６は、マスタスイッチ８７０、試験点８７２、アンメータ８７４、およびインジケータランプ８７６を含む。出力８６８の各々は、出力レセプタクル８７８、試験点８８０、アンメータ８８２、およびスイッチ８８４を含む。
【００７４】
入力ケーブル８６２はプラグ８６３を含む。一実施形態においては、プラグ８６３はＩＥＣ  ６０３０９  ２Ｐ＋ＮＥ、３２Ａプラグである。他の実施形態においては、プラグ８６３はＬ６−３０Ｐプラグである。
【００７５】
電力は入力ケーブル８６２から出力８６８の各々までの経路を通過してもよい。アンメータ８７４は入力ケーブル８６２内の電流レベルの可視指標を提供してもよい。アンメータ８８２は出力８６８の各々の内部の電流レベルの可視表示を提供してもよい。電力出力８６８を制御するために、スイッチ８７０および８８４が使用されてもよい。
【００７６】
逆給電制御ユニット８６０は、供給プレリターンチェック入口８９０および負荷プレリターンチェックソケット８９２を含む。供給プレリターンチェック入口８９０は試験点８９４を含む。負荷プレリターンチェックソケット８９２は試験点８９６を含む。
【００７７】
図６は、一実施形態に係る逆給電制御ユニット８６０の入力ケーブル８６２、マスタコントロール８６６、および出力８６８部を示す概略図である。図７は、一実施形態に係る逆給電制御ユニット８６０の供給プレリターンチェック入口８９０および負荷プレリターンチェックソケット８９２を示す概略図である。一実施形態においては、供給プレリターンチェック入口８９０はＩＥＣ  ６０３０９  ２Ｐ＋ＮＥ、３２Ａ雄型コネクター部であり、負荷プレリターンチェックソケット８９２はＩＥＣ  ６０３０９  ２Ｐ＋ＮＥ、３２Ａレセプタクルである。
【００７８】
上記で説明された種々の実施形態においては、同期システムは、電源および給電される配電ユニットとの間の同期性のための手動試験を提供する。しかし、特定の実施形態においては、同期性を確立する試験が、自動的に、または半自動的に、例えば、同期システム内のプロセッサによって実施されてもよい。更に、ある実施形態においては、（例えば、ＰＤＵへの１組の二次給電ラインを介して）給電される配電ユニットとの電源の（例えば、１組の入力ラインを介しての）連結は、自動的に、または半自動的に、例えば、同期システム内のプロセッサによって実施されてもよい。
【００７９】
上記で説明された種々の実施形態においては、三相電源から位相の任意の組合せを提供するように、給電システムが配線される。しかし、給電システムは他の種類の電力（例えば、二相、単相）を提供してもよい。一実施形態においては、二次給電システムは電源から二相電力を受電し、二相電力の位相の任意の組合せについて同期が可能となる。一実施形態においては、二次給電システムは電源から単相電力（例えば、１つは電圧側、１つは中性）を受電し、多相システムの任意の位相および中性と同期できるようになる。
【００８０】
上記で説明された種々の実施形態においては、システムの運転中にシステムのために二次給電が確立される。しかし、特定の実施形態においては、データセンター内のシステムの一部または全ては、二次給電が確立されている間では、運転が中止されてもよい。
【００８１】
上記で説明されたある実施形態においては、追加給電は、単一の一次給電と並列に接続された二次給電であるが、種々の実施形態においては、任意の数量の既存の給電を有するシステムへ給電が追加されてもよい。したがって、追加給電は二次給電、三次給電（例えば、２つの既存の電力システムから電力を受電するシステムへの給電）等であってもよい。
【００８２】
上記の実施形態はかなり詳細に説明されていたが、上記の開示が十分に理解されれば、多くの変形および修正は当該技術分野の当業者には明らかになるであろう。以下の請求項は上記の全ての変形および修正を包含するように解釈されることを目的とする。
【００８３】
付記１．  システムが運転中にシステムへ給電を追加する方法であって、
入力ラインが電源からの交流電力の少なくとも１つの位相に接続されるように、１組の該入力ラインを電源へ連結することと、
配電ユニット内の出力レセプタクルへ１組の逆給電ラインを連結することであって、出力レセプタクルは並列に少なくとも１つの他の出力レセプタクルに接続され、少なくとも１つの他の出力レセプタクルは１つ以上のシステムへ一次電力を供給している、連結することと、
１組の逆給電ラインのうちの少なくとも１対のラインと１組の入力ラインのうちの少なくとも１対のラインとの間の整合性を判定するために、１組の逆給電ラインおよび１組の入力ラインを試験することであって、整合性を判定することは、少なくとも１対の逆給電ラインの位相を少なくとも１対の入力ラインの位相と整合させることを含む、試験することと、
システムへの一次電力が保持され、かつシステムが運転中である間、少なくとも１対の逆給電ラインを該整合している少なくとも１対の入力ラインへ連結することと、を含む、方法。
付記２．  入力ラインへ供給される電力は三相電力を備え、
整合性を判定するために１組の逆給電ラインおよび１組の入力ラインを試験することは、少なくとも１対の逆給電ラインの位相および極性を判定することを含み、更に、
少なくとも１対の逆給電ラインを整合している少なくとも１対の入力ラインへ連結することは、少なくとも１対の逆給電ラインを、少なくとも１対の逆給電ラインの位相および極性を整合させる１対の入力ラインへ連結することを含む、付記１に記載の方法。
付記３．  少なくとも１対の逆給電ラインを整合している少なくとも１対の入力ラインへ連結することは、少なくとも１対の逆給電ラインへ連結された給電ユニット入力ケーブルを、１組の入力ラインの整合している１対へ連結される位相選択パネルレセプタクル内へ取り付けることを含む、付記１に記載の方法。
付記４．  １組の逆給電ラインおよび１組の入力ラインを試験することは、１対の入力ラインの波形および１対の逆給電ラインの波形との間の整合性を判定することを含む、付記１に記載の方法。
付記５．  配電ユニットは、データセンター内の１つ以上のラック内の１つ以上のコンピュータシステムに電力を供給するように構成されるラック配電ユニットである、付記１に記載の方法。
付記６．  配電ユニットはフロア配電ユニットであり、配電ユニットはラック内の１つ以上のコンピュータシステムに電力を供給するように構成される、付記１に記載の方法。
付記７．  電源はシステム用の一次電力チェーン内にある、付記１に記載の方法。
付記８．  電源は一次側フロア配電ユニットである、付記１に記載の方法。
付記９．  電源は一次配電システムから分離している、付記１に記載の方法。
付記１０．  整合性を確立する試験の少なくとも一部は自動的に実施される、付記１に記載の方法。
付記１１．  少なくとも１対の逆給電ラインを整合している１対の入力ラインへ連結することは自動的に実施される、付記１に記載の方法。
付記１２．   電気システムのための配電システムの再構成またはメンテナンス中に運転中の電気システムへの電力を保持する方法であって、
入力ラインが電源からの交流電力の少なくとも１つの位相に接続されるように、１組の入力ラインを電源へ連結することと、
１つ以上のシステムへ一次電力を供給している配電ユニットへ１組の給電ラインを連結することと、
１組の給電ラインのうちの少なくとも１対のラインと１組の入力ラインのうちの少なくとも１対のラインとの間の整合性を判定するために、１組の給電ラインおよび１組の入力ラインを試験することであって、整合性を判定することは、少なくとも１対の給電ラインの位相を少なくとも１対の入力ラインの位相と整合させることを含む、試験することと、
システムへの一次電力が保持され、かつシステムが運転中である間、少なくとも１対の給電ラインを整合している少なくとも１対の入力ラインへ連結することと、
一次電力チェーン内の１つ以上の点で一次電力を切断するか、または無効にすることと、を含む、方法。
付記１３．  一次電力が切断されるか、または無効にされ、かつ給電装置がシステムへ電力を供給している間、配電システム上で少なくとも１回の再構成作業を実施することを更に含む、付記１２に記載の方法。
付記１４．  少なくとも１回の再構成作業を実施することは、予備電力システムを配電システムへ接続することを含む、付記１３に記載の方法。
付記１５．  少なくとも１回の再構成作業を実施することは、フロア配電ユニットおよびラック配電ユニットとの間に自動切替スイッチを連結すること含む、付記１３に記載の方法。
付記１６．  一次電力が切断されるか、または無効にされ、かつ給電装置がシステムへ電力を供給している間、配電システム上で少なくとも１回のメンテナンス作業を実施することを更に含む、付記１２に記載の方法。
付記１７．
一次電力が切断されるか、または無効にされ、かつ給電装置が該システムへ電力を供給している間、配電システム上で少なくとも１回の再構成またはメンテナンス作業を実施することと、
少なくとも１回の再構成またはメンテナンス作業を実施した後、一次電力を再接続するか、または再度有効にすることと、
一次電力が再接続されるか、または再度有効にされた後、給電装置を切断することと、を更に含む、付記１２に記載の方法。
付記１８．   一次電力システムの再構成またはメンテナンス中に電力を供給するためのシステムであって、
１組の給電ラインを備える１つ以上の給電ケーブルであって、１組の給電ラインは配電ユニットの出力レセプタクルに連結するように構成される、給電ケーブルと、
電源に連結するように構成される１組の入力ラインを備える入力ケーブルと、
１組の給電ラインのうちの少なくとも１対のラインと１組の入力ラインのうちの少なくとも１対のラインとの間の位相および極性の整合性を確立するために、給電ケーブルのうちの１つ以上のラインおよび入力ケーブルのうちの１つ以上のラインを試験するように構成可能な同期システムと、
１組の給電ラインからの少なくとも１対のラインを１組の入力ラインからの少なくとも１つの整合している対へ連結するように構成される連結システムと、を備える、システム。
付記１９．  連結システムは、
１組の入力ラインへ連結される２つ以上のレセプタクルを備える位相選択パネルであって、レセプタクルのうちの少なくとも１つの各々は、レセプタクルのうちの少なくとも１つの他のものとは異なる位相または異なる極性でソース電源から電力を供給するように構成される、位相選択パネルと、
給電ケーブルのうちの少なくとも１つに連結される給電ユニット入力ケーブルであって、入力ラインから給電ラインへの給電を確立するために、位相選択パネル内のレセプタクルのうちの少なくとも２つに差し込むように構成される、給電ユニット入力ケーブルと、を備える、付記１８に記載のシステム。
付記２０．  ２つ以上の出力レセプタクルを備える並列化パネルを更に備え、出力レセプタクルのうちの少なくとも２つの各々は、給電ケーブルのうちの少なくとも１つに電力を供給するように構成される、付記１８に記載のシステム。
付記２１．  並列化パネルは、給電ラインのうちの少なくとも１つにおいて電力を切り替えるように構成される少なくとも１つのスイッチを備える、付記２０に記載のシステム。
付記２２．  並列化パネルは、入力ラインうちの少なくとも１つにおいて電力を切り替えるように構成される少なくとも１つのスイッチを備える、付記２０に記載のシステム。
付記２３．  並列化パネルは、給電ラインのうちの少なくとも１つの電流の量を表示するように構成可能な少なくとも１つのメータを備える、付記２０に記載のシステム。
付記２４．  並列化パネルは、入力ラインのうちの少なくとも１つの電流の量を表示するように構成可能な少なくとも１つのメータを備える、付記２０に記載のシステム。
付記２５．  給電ラインの入力ラインとの同期性を試験するように構成可能な少なくとも１つのメータを更に備える、付記１８に記載のシステム。
付記２６．  システムは、入力ラインのうちの少なくとも１対のラインと少なくとも１対のラインとの間の整合性を自動的に判定するように構成される、付記１８に記載のシステム。
付記２７．  システムは、少なくとも１対のラインを入力ラインの少なくとも１つの整合している対のラインと自動的に連結させるように構成される、付記１８に記載のシステム。
付記２８．  フロア配電ユニット内での設置用に構成される回路ブレーカを更に備え、入力ケーブルは回路ブレーカと連結するように構成される、付記１８に記載のシステム。
付記２９．  一次電力システムの再構成またはメンテナンス中に電力を供給するシステムであって、
ソース電源から少なくとも２つの位相で電力を供給するように構成可能な１組の入力ラインと、
１組の入力ラインへ連結される２つ以上のレセプタクルを備える位相選択パネルであって、レセプタクルのうちの少なくとも１つの各々は、レセプタクルのうちの少なくとも１つの他のレセプタクルとは異なる位相または異なる極性でソース電源から電力を供給するように構成される、位相選択パネルと、更に
位相選択パネルから少なくとも１つの電気的負荷へ電力を供給するように構成可能な１組の給電ラインと、を備える、システム。
付記３０．  １組の給電ラインへ連結された給電ユニット入力ケーブルを更に備え、給電ユニット入力ケーブルは、入力ラインから給電ラインへの給電を確立するために、位相選択パネル内の少なくとも２つのレセプタクルへ差し込むように構成される、付記２９に記載のシステム。
付記３１．  １組の入力ラインは、ソース電源から３つの位相で電力を供給するように構成可能であり、位相選択パネルは、１組の入力ラインでの三相電力の各位相の組合せのための少なくとも１つのレセプタクルを備える、付記２９に記載のシステム。
付記３２．  給電ライン内のラインと１つ以上のラインとの間の同期性を試験するように構成可能な少なくとも１つのメータを更に備える、付記２９に記載のシステム。
【図１】
2013545161.tif 000003
【図２Ａ】
2013545161.tif 000004
【図２Ｂ】
2013545161.tif 000005
【図２Ｃ】
2013545161.tif 000006
【図２Ｄ】
2013545161.tif 000007
【図２Ｅ】
2013545161.tif 000008
【図３】
2013545161.tif 000009
【図４】
2013545161.tif 000010
【図５】
2013545161.tif 000011
【図６】
2013545161.tif 000012
【図７】
2013545161.tif 000013
【国際調査報告】
2013545161.tif 000014