(57)【要約】  潤滑剤組成物は、ディーゼルエンジンにおける使用に好適であり、バイオディーゼル燃料の酸化性副産物による分解に対して抵抗性がある。該組成物は、（Ａ）基油と、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤と、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤とを含む。酸化防止剤（Ｃ）は、硫黄含有フェノール酸化防止剤、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤およびそれらの組合せからなる群から選択される。潤滑剤組成物は、１つの方法を使用して形成される。該方法において、（Ａ）基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された初期酸化値を有する。また、該方法において、潤滑剤組成物は、約６質量％までのバイオディーゼル燃料を含む潤滑剤組成物が測定された場合に、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された最終酸化値が（Ａ）基油の初期酸化値以上である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ディーゼルエンジンにおける使用に好適であり、バイオディーゼル燃料の酸化性副産物による劣化に抵抗性がある潤滑剤組成物であって、前記組成物は、
Ａ．基油と、
Ｂ．少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤と、
Ｃ．硫黄含有フェノール酸化防止剤およびフェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤の両方と
を含み、前記フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤は、さらに、式：
【化１】
2013501134.tif 000007
［式中、
Ｒ1は、６から１２個の炭素原子を有するアリール基、または６から２０個の炭素原子を有し、それぞれ１から１８個の炭素原子を有する１つ、２つもしくは３つの直鎖もしくは分枝鎖アルキル基によって置換されたアリール基である］を有するものとして定義され、前記硫黄含有フェノール酸化防止剤は、さらに、式：
【化２】
2013501134.tif 000008
［式中、
ｘは、０から６の数字であり、
ｙは、２から２０の数字であり、
Ｒは、１から６個の炭素原子を有する直鎖または分枝鎖アルキル基である］を有するものとして定義される潤滑剤組成物。
【請求項２】
ディーゼルエンジンにおける使用に好適であり、バイオディーゼル燃料の酸化性副産物による劣化に抵抗性がある潤滑剤組成物であって、
Ａ．基油と、
Ｂ．オクチル化／ブチル化ジフェニルアミン酸化防止剤を含む少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤と、
Ｃ．オクチル化フェニル−アルファ−ナフチルアミンを含む少なくとも１つの酸化防止剤と
を含む前記組成物。
【請求項３】
前記（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤および前記（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、それぞれ互いに約９：１から約１：９の質量比で存在する請求項１または２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
前記（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤および前記（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、前記基油１００質量部当たり約０．３から７質量部の合計量で存在する請求項１から３までのいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
前記（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤および前記（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、前記基油１００質量部当たり約０．５から３質量部の合計量で存在する請求項１から３までのいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
バイオディーゼル燃料をさらに含む請求項１から３までのいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
前記バイオディーゼル燃料は、１から５０質量パーセントの量で前記潤滑剤組成物に存在する請求項６に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
前記バイオディーゼル燃料は、植物性または油性種子油の少なくとも１つの脂肪酸メチルエステルを含む請求項６に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
脂肪酸メチルエステルは、さらに、大豆油脂肪酸メチルエステル、菜種油脂肪酸メチルエステル、ヤシ油脂肪酸メチルエステルまたはココナツ油脂肪酸メチルエステルとして定義される請求項８に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
前記バイオディーゼル燃料は、さらに、第一、第二または第三世代のバイオディーゼル燃料として定義される請求項６から９までのいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１１】
前記基油は、さらにＡＰＩグループＩＩまたはグループＩＩＩの基油として定義される請求項１から１０までのいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１２】
前記基油は、さらにＡＰＩグループＩＩの基油として定義され、（Ｂ）および（Ｃ）は、前記基油１００質量部当たり約０．５から３質量部の合計量で存在する請求項１から３までまたは６から１１までのいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１３】
さらにバイオディーゼル燃料を前記潤滑剤組成物１００質量部当たり０．５から６質量部の量で含む請求項１から５までまたは７から１２までのいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１４】
前記（Ａ）基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された初期酸化値を有し、前記潤滑剤組成物は、約６質量％までのバイオディーゼル燃料を含む組成物が測定された場合に、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された最終酸化値が前記（Ａ）基油の初期酸化値以上である請求項１から１３までのいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１５】
前記潤滑剤組成物１００質量部当たり０．３から７質量部の前記（Ｂ）および（Ｃ）の酸化防止剤を含む請求項１４に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１６】
前記潤滑剤組成物１００質量部当たり０．９から３．５質量部の前記（Ｂ）および（Ｃ）の酸化防止剤を含む請求項１４に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１７】
前記潤滑剤組成物１００質量部当たり約２．１質量部未満の前記（Ｂ）および（Ｃ）の酸化防止剤を含む請求項１４に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１８】
バイオディーゼル燃料の酸化性副産物による劣化に対する抵抗性を向上させることによってディーゼルエンジンにおける使用に好適な潤滑剤組成物の性能を向上させる方法であって、潤滑剤組成物は（Ａ）基油を含み、前記方法は、
ｉ．（Ａ）基油を用意する工程と、
ｉｉ．（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤を用意する工程と、
ｉｉｉ．硫黄含有フェノール酸化防止剤、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤およびそれらの組合せから選択される（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤を用意する工程と、
ｉｖ．（Ａ）と（Ｂ）と（Ｃ）とを混合して潤滑剤組成物を形成する工程と
を含み、
（Ａ）基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された初期酸化値を有し、
潤滑剤組成物は、約６質量％までのバイオディーゼル燃料を含む潤滑剤組成物が測定された場合に、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された最終酸化値が前記（Ａ）基油の初期酸化値以上である前記方法。
【請求項１９】
潤滑剤組成物は、潤滑剤組成物１００質量部当たり０．３から７質量部の前記（Ｂ）および（Ｃ）の酸化防止剤を含む請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
潤滑剤組成物は、潤滑剤組成物１００質量部当たり０．９から３．５質量部の前記（Ｂ）および（Ｃ）の酸化防止剤を含む請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
潤滑剤組成物は、潤滑剤組成物１００質量部当たり約２．１質量部未満の前記（Ｂ）および（Ｃ）の酸化防止剤を含む請求項１８に記載の方法。
【請求項２２】
潤滑剤組成物は、ディーゼルエンジンの潤滑油溜においてバイオディーゼル燃料で希釈される請求項１８から２１までのいずれか一項に記載の方法。
【請求項２３】
（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、硫黄含有フェノール酸化防止剤およびフェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤の両方を含む請求項１８から２２までのいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、硫黄含有フェノール酸化防止剤を含む請求項１８から２２までのいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤を含む請求項１８から２２までのいずれか一項に記載の方法。
【請求項２６】
フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤は、さらに、式：
【化３】
2013501134.tif 000009
［式中、
Ｒ1は、６から１２個の炭素原子を有するアリール基、または６から２０個の炭素原子を有し、それぞれ１から１８個の炭素原子を有する１つ、２つもしくは３つの直鎖もしくは分枝鎖アルキル基によって置換されたアリール基である］を有するものとして定義される請求項１８から２３までまたは２５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２７】
（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、さらに、式：
【化４】
2013501134.tif 000010
［式中、
各Ｒ’は、独立して、水素原子、１から１８個の炭素原子を有する直鎖もしくは分枝鎖アルキル基、または７から１４個の炭素原子を有するアラルキル基である］を有するものとして定義され、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、硫黄含有フェノール酸化防止剤を含み、硫黄含有フェノール酸化防止剤は、さらに、式：
【化５】
2013501134.tif 000011
［式中、
ｘは、０から６の数字であり、
ｙは、２から２０の数字であり、
Ｒは、１から６個の炭素原子を有する直鎖または分枝鎖アルキル基である］を有するものとして定義される請求項１８から２４までのいずれか一項に記載の方法。
【請求項２８】
（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、さらに、少なくとも１つのオクチル化／ブチル化ジフェニルアミン酸化防止剤を含むとともに、チオジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］を含むものとして定義される請求項１８から２３までのいずれか一項に記載の方法。
【請求項２９】
（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、さらに、式：
【化６】
2013501134.tif 000012
［式中、
各Ｒ’は、独立して、水素原子、１から１８個の炭素原子を有する直鎖もしくは分枝鎖アルキル基、または７から１４個の炭素原子を有するアラルキル基である］を有するものとして定義され、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤を含み、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤は、さらに、式：
【化７】
2013501134.tif 000013
［式中、
Ｒ1は、６から１２個の炭素原子を有するアリール基、または６から２０個の炭素原子を有し、それぞれ１から１８個の炭素原子を有する１つ、２つもしくは３つの直鎖もしくは分枝鎖アルキル基によって置換されたアリール基である］を有するものとして定義される請求項１８から２３までのいずれか一項に記載の方法。
【請求項３０】
（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、さらに、少なくとも１つのオクチル化／ブチル化ジフェニルアミン酸化防止剤を含むものとして定義され、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤を含み、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤は、さらにオクチル化フェニル−アルファ−ナフチルアミンとして定義される請求項１８から２３までのいずれか一項に記載の方法。
【請求項３１】
基油は、さらにＡＰＩグループＩＩの基油として定義され、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、さらにオクチル化／ブチル化ジフェニルアミンとして定義され、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、オクチル化フェニル−アルファ−ナフチルアミンを含み、（Ｂ）および（Ｃ）は、基油１００質量部当たり約０．５から３質量部の合計量で存在する請求項１８から２３までのいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本出願は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号の優先権を主張する。
【０００２】
発明の分野
本発明は、一般には、基油および２つの酸化防止剤を含む潤滑剤組成物に関する。より具体的には、潤滑剤組成物は、基油と、少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤と、少なくとも１つの硫黄含有フェノール酸化防止剤および／またはフェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤とを含む。
【０００３】
関連技術の説明
潤滑剤組成物は、全般的に当該技術分野で周知であり、油性または水性組成物、すなわち大質量百分率の非極性化合物または大質量百分率の水を含む組成物に大別される。潤滑剤組成物は、典型的には、エンジン油、動力伝達システム油、ギヤ油、自動および手動トランスミッション液および油、作動油、工業用ギヤ油、タービン油、錆および酸化（Ｒ＆Ｏ）抑制油、圧縮機油、抄紙機油等にさらに分類される。これらの組成物の各々は、特定の規格および設計要件を有する。しかしながら、ほとんどは、腐食および摩耗を最小限に抑え、熱的および物理的分解に抵抗し、酸化化合物および金属断片などの一般的な汚染物質の影響を最小限に抑えることが可能である。
【０００４】
典型的には、性能特性を向上させるために安定剤が潤滑剤組成物に添加される。多くの場合、組成物およびその中に存在する様々な化合物の酸化分解を抑制するために酸化防止剤が利用される。ディーゼルエンジンでは、例えば、エンジンの燃焼室の高温および窒素酸化物の存在は、組成物の酸化を促進する傾向がある。実際、窒素酸化物は、酸化触媒として作用する。
【０００５】
当該技術分野で良く認識されているように、バイオディーゼル燃料は、急速に重要な再生可能エネルギー源になりつつある。バイオディーゼル燃料を（希釈せずに）燃料自体として採用することができ、または従来の石油ディーゼル燃料と併用することができる。バイオディーゼル燃料の物理特性および化学安定性は、脂肪酸組成および含有量に左右される。植物油から誘導されるバイオディーゼル燃料は、飽和アルキル基より酸化しやすい不飽和アルキル基を含みがちである。その結果、バイオディーゼル燃料は、ディーゼルエンジンにおける酸化性副産物の生成および蓄積を伴う傾向がある。
【０００６】
ディーゼル燃料を使用すると、典型的には、一定量の未消費（すなわち未燃焼）および／または酸化劣化燃料がピストンリングおよびシールを通って潤滑油溜に入る。この現象は、当該技術分野では「吹き抜け」として知られる。従来のディーゼル燃料およびバイオディーゼル燃料は、ともにこの現象を被りやすく、その結果として潤滑油溜に蓄積する傾向がある。従来のディーゼル燃料は、油溜に蓄積する傾向があるが、通常は蒸発するために蓄積しない。一方、バイオディーゼル燃料は、蒸留および沸騰温度が従来のディーゼル燃料より高いため、蒸発量が少ないことにより油溜に蓄積する傾向がある。場合によっては、バイオディーゼル燃料は、従来のディーゼル燃料が蒸発すると油溜の中で高濃度になる。このような理由により、バイオディーゼル燃料の酸化の結果として生成される酸化性副産物は、また、油溜において蓄積され、かつ／または高濃度になる。これらの酸化性副産物は、油溜を流れる潤滑剤組成物の性能に直接影響を及ぼす。多くの潤滑剤組成物は酸化防止剤を含むが、これらの酸化防止剤は、従来、バイオディーゼル燃料の酸化性副産物を中和するのに不十分かつ無効である。その結果、潤滑剤組成物およびディーゼルエンジンの性能および耐久性が損なわれている。よって、バイオディーゼルの酸化性副産物による劣化に抵抗性がある改良型潤滑剤組成物を開発する機会が残されている。
【０００７】
図面のいくつかの図の簡単な説明
本発明の他の利点は、以下の詳細な説明を添付の図面と合わせて検討しながら参照することによってその理解が深まるため、容易に理解されるであろう。
【０００８】
図１は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６による高荷重エンジン油（ＨＤＥＯ）の高圧示差走査熱分析（ＤＳＣ）試験の結果を示す線グラフである。ＨＤＥＯは、バイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成大豆メチルエステルおよび様々な質量百分率の実施例の酸化防止剤混合物Ａ〜Ｅを含む。酸化誘導時間（分）が、ＨＤＥＯに添加される混合物の質量百分率に対してプロットされている。図１に示される結果は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６によるＨＤＥＯ自体の初期酸化値以上のＨＤＥＯ／バイオディーゼル組合せの最終酸化値を達成することに対する様々な混合物の効果が異なることを実証している。
【０００９】
図２は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成菜種メチルエステルで汚染されていることを除いては図１と同様である。
【００１０】
図３は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成ヤシメチルエステルで汚染されていることを除いては図１と同様である。
【００１１】
図４は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成ココナツメチルエステルで汚染されていることを除いては図１と同様である。
【００１２】
図５は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成大豆メチルエステルで汚染されていることを除いては図１と同様である。
【００１３】
図６は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成菜種メチルエステルで汚染されていることを除いては図２と同様である。
【００１４】
図７は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成ヤシメチルエステルで汚染されていることを除いては図３と同様である。
【００１５】
図８は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成ココナツメチルエステルで汚染されていることを除いては図４と同様である。
【００１６】
図９は、ＳＡＥ  ０４０７９３に記載されている手順による高負荷エンジン油（ＨＤＥＯ）の粘度試験の結果を示す線グラフである。ＨＤＥＯは、バイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成大豆メチルエステルおよび様々な質量百分率の実施例の酸化防止剤混合物Ａ〜Ｅを含む。ＨＤＥＯ／バイオディーゼル組合せの３７５％の粘度の増加を達成するのに必要な時間が、ＨＤＥＯに添加される混合物の質量百分率に対してプロットされている。図９に示される結果は、ＳＡＥ  ０４０７９３による粘度を増加させるための時間数の増大に対する様々な混合物の効果が異なることを実証している。
【００１７】
図１０は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成菜種メチルエステルで汚染されていることを除いては図９と同様である。
【００１８】
図１１は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成ヤシメチルエステルで汚染されていることを除いては図９と同様である。
【００１９】
図１２は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成ココナツメチルエステルで汚染されていることを除いては図９と同様である。
【００２０】
図１３は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成大豆メチルエステルで汚染されていることを除いては図９と同様である。
【００２１】
図１４は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成菜種メチルエステルで汚染されていることを除いては図１０と同様である。
【００２２】
図１５は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成ヤシメチルエステルで汚染されていることを除いては図１１と同様である。
【００２３】
図１６は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成ココナツメチルエステルで汚染されていることを除いては図１２と同様である。
【００２４】
発明の概要および効果
本発明は、ディーゼルエンジンにおける使用に好適であり、バイオディーゼル燃料の酸化性副産物による分解に対して抵抗性がある潤滑剤組成物を提供する。潤滑剤組成物は、（Ａ）基油と、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤と、（Ｃ）硫黄含有フェノール酸化防止剤、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤およびそれらの組合せからなる群から選択される少なくとも１つの酸化防止剤とを含む。本発明は、また、バイオディーゼル燃料の酸化性副産物による分解に対する抵抗性を向上させることによって潤滑剤組成物の性能を向上させるための方法に関する。該方法は、（Ａ）基油を用意する工程と、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤を用意する工程と、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤を用意する工程とを含む。該方法は、また、（Ａ）と（Ｂ）と（Ｃ）とを混合して潤滑剤組成物を形成する工程を含む。該方法において、（Ａ）基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された初期酸化値を有する。加えて、該方法において、潤滑剤組成物は、約６質量％までのバイオディーゼル燃料を含む組成物が測定された場合に、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された最終酸化値が（Ａ）基油の初期酸化値以上である。酸化防止剤（Ｂ）および（Ｃ）は、（Ａ）基油および潤滑剤組成物全体を補助し、潤滑剤組成物がバイオディーゼル燃料の酸化性副産物による分解に抵抗することを可能にする。
【００２５】
発明の詳細な説明
本発明は、ディーゼルエンジンにおける使用に好適であり、バイオディーゼル燃料の酸化性副産物による分解に対して抵抗性がある潤滑剤組成物を提供する。様々な実施形態において、潤滑剤組成物は、さらに完全調合潤滑油、あるいは代替的にエンジン油と記載され得る。一実施形態において、「完全調合潤滑油」という用語は、最終的な商品油である全最終組成物を指す。この最終的な商品油は、例えば、洗剤、分散剤、酸化防止剤、消泡性添加剤、流動点降下剤、粘度指数向上剤、耐摩耗性添加剤、摩擦調節剤および他の慣例の添加剤を含むことができる。当該技術分野において、エンジン油は、以下に記載される基油および性能添加剤（以下に記載の（Ｂ）および（Ｃ）を含まない）を含むものと記載され得る。潤滑剤組成物は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されているものであってもよい。
【００２６】
潤滑剤組成物（以降「組成物」と称する）は、（Ａ）基油を、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤ならびに（Ｃ）硫黄含有フェノール酸化防止剤、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤およびそれらの組合せからなる群から選択される少なくとも１つの酸化防止剤に加えて含む。（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）の各々を以下により詳細に記載する。
【００２７】
基油：
基油は、特に限定されず、天然および合成潤滑油ならびにそれらの組合せなどの潤滑粘度の１つまたは複数の油として定義され得る。一実施形態において、基油は、さらに潤滑油として定義される。別の実施形態において、基油は、さらに潤滑粘度の油として定義される。さらに別の実施形態において、基油は、さらに、自動車およびトラックエンジン、二行程エンジン、航空ピストンエンジンならびに海上および鉄道ディーゼルエンジンを含む閃光着火および圧縮着火内燃機関のためのクランクケース潤滑油として定義される。あるいは、基油は、さらに、ガスエンジン、固定パワーエンジンおよびタービンに使用される油として定義され得る。基油は、さらに高または軽荷重エンジン油として定義され得る。一実施形態において、基油は、さらに高荷重ディーゼルエンジン油として定義される。あるいは、基油は、例えば、それぞれ全体が参考として本明細書で明示的に援用される、米国特許第６，７８７，６６３号およびＵ．Ｓ．２００７／０１９７４０７に開示されている潤滑粘度の油または潤滑油として記載され得る。開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国出願第６１／２３１，４６８号に記載されている基油であり得るとも考えられる。
【００２８】
基油は、さらに基本原料油として定義され得る。あるいは、基油は、さらに、同じ製造者の規格を満たし、独自の処方、製造識別番号またはその両方によって識別される、（供給源または製造者の場所に無関係に）同じ規格に従って単一製造者によって製造される成分として定義され得る。蒸留、溶媒精製、水素処理、オリゴマー化、エステル化および再精製を含むが、それらに限定されない様々な異なる方法を使用して製造または誘導することができる。再精製原料は、典型的には、製造、混入または前の使用を通じて導入された材料を実質的に含まない。一実施形態において、基油は、さらに、当該技術分野で既知である基本原料スレートとして定義される。
【００２９】
あるいは、基油を水素化分解、水素添加、水素化仕上、精製および再精製油またはそれらの混合物から誘導することができ、基油は、１つまたは複数の当該油を含むことができる。一実施形態において、基油は、さらに天然もしくは合成油および／またはそれらの組合せなどの潤滑粘度の油として定義される。天然油としては、動物油および植物油（例えばヒマシ油、ラード油）、ならびにパラフィン、ナフテンまたはパラフィン−ナフテン混合油などの液体石油および溶媒処理もしくは酸処理ミネラル潤滑油が挙げられるが、それらに限定されない。
【００３０】
様々な他の実施形態において、基油は、さらに、石炭またはシェールから誘導される油として定義され得る。好適な油の非限定的な例としては、重合および共重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー、ポリ（１−ヘキサン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）およびそれらの混合物）；アルキルベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラドデシルベンゼン、ジノニルベンゼンおよびジ（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニルおよびアルキル化ポリフェニル）、アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィドおよびそれらの誘導体、類似体および相同体が挙げられる。
【００３１】
さらに他の実施形態において、基油は、さらに、１つまたは複数の酸化アルキレンポリマーおよび共重合体、ならびに末端ヒドロキシル基がエステル化、エーテル化または類似の反応によって変性されたそれらの誘導体を含むことができる合成油として定義され得る。典型的には、これらの合成油は、さらに反応して油を形成することができるポリオキシアルキレンポリマーを形成する酸化エチレンまたは酸化プロピレンの重合を介して製造される。例えば、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキルおよびアリールエーテル（例えば、平均分子量が１０００であるメチルポリイソプロピレングリコールエーテル；分子量が５００〜１０００であるポリエチレングリコールのジフェニルエーテル；ならびに分子量が１０００〜１５００であるポリプロピレングリコールのジエチルエーテル）および／またはそれらのモノおよびポリカルボン酸エステル（例えばテトラエチレングリコールの酢酸エステル、混合Ｃ３〜Ｃ８脂肪酸エステルまたはＣ１３オキソ酸ジエステル）を利用することもできる。
【００３２】
さらなる実施形態において、基油は、ジカルボン酸（例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸およびアルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸およびアルケニルマロン酸）と様々なアルコール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテルおよびプロピレングリコール）とのエステルを含むことができる。これらのエステルの具体的な例としては、アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシル、セバシン酸ジエイコシル、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステル、１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコールおよび２モルの２−エチルヘキサン酸とを反応させることによって形成される錯体エステル、ならびにそれらの組合せが挙げられるが、それらに限定されない。基油として有用であるか、または基油に含まれるエステルとしては、Ｃ5からＣ12モノカルボン酸とポリオール、ならびにネオペンチルグリコール、トリメチルプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトールおよびトリペンタエリスリトールなどのポリオールエステルとから形成されるエステルも挙げられる。
【００３３】
あるいは、基油は、精製および／または再精製油、あるいはそれらの組合せとして記載され得る。未精製油は、典型的には、さらなる精製処理を行わずに天然または合成源から得られる。例えば、レトルト処理から直接得られるシェール油、蒸留から直接得られる石油、またはエステル化処理から直接得られ、さらなる処理を行わずに使用されるエステル油は、いずれも本発明に利用され得る。精製油は、典型的には、１つまたは複数の特性を向上させるために精製されていることを除いては未精製油と同様である。溶媒抽出、酸または塩基抽出、濾過、浸透濾過および類似の精製技術などの多くの当該精製技術が当業者に既知である。再精製油は、再生または再処理油としても知られており、消費添加剤および油分解生成物の除去に向けられる技術によってしばしば追加的に処理される。
【００３４】
あるいは、基油は、アメリカ石油協会（ＡＰＩ）基油互換可能指針に明記されている通りに記載され得る。換言すれば、基油は、さらに、５つの基油グループ、すなわちグループＩ（硫黄含有量が０．０３質量％を超え、かつ／または９０質量％未満が飽和し、粘度指数が８０〜１２０である）；グループＩＩ（硫黄含有量が０．０３質量％以下であり、９０質量％以上が飽和し、粘度指数が８０〜１２０である）；グループＩＩＩ（硫黄含有量が０．０３質量％以下であり、９０質量％以上が飽和し、粘度指数が１２０以下である）；グループＩＶ（すべてがポリアルファオレフィン（ＰＡＯ））；およびグループＶ（グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩまたはＩＶに含まれない全ての他の基油）の１つまたは２つ以上の組合せとして記載され得る。一実施形態において、基油は、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖおよびそれらの組合せからなる群から選択される。別の実施形態において、基油は、ＡＰＩグループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶおよびそれらの組合せからなる群から選択される。さらに別の実施形態において、基油は、さらに、ＡＰＩグループＩＩ、ＩＩＩまたはＩＶの油として定義され、最大で約４９．９質量％、典型的には最大で約４０質量％、より典型的には最大で約３０質量％、さらにより典型的には最大で約２０質量％、さらにより典型的には最大で約１０質量％、さらにより典型的には最大で約５質量％の潤滑油をＡＰＩグループＩまたはＶの油として含む。水素処理、水素化仕上、水素異性化または他の品質向上処理によって製造された水素化グループＩＩおよびグループＩＩの基本原料が上記ＡＰＩグループＩＩに含まれ得ることも考えられる。さらに、基油は、フィッシャー−トロプシュまたは気液ＧＴＬ油を含むことができる。これらは、例えば、参考として本明細書で明示的に援用される、米国２００８／００７６６８７に開示されている。
【００３５】
基油は、典型的には、組成物１００質量部当たり７０から９９．９、８０から９９．９、９０から９９．９、７５から９５、８０から９０または８５から９５質量部の量で組成物に存在する。あるいは、基油は、組成物１００質量部当たり７０、７５、８０、８５、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８または９９質量部を超える量で存在してもよい。いくつかの実施形態において、完全調合潤滑油（存在する希釈またはキャリヤー油を含む）における潤滑油の量は、約８０から約９９．５質量パーセント、例えば約８５から約９６質量パーセント、例えば約９０から約９５質量パーセントである。勿論、基油の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差があってもよい。
【００３６】
（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤
（Ｂ）再び少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤を参照すると、この酸化防止剤は特に限定されない。一実施形態において、ジフェニルアミン酸化防止剤は、さらに、式：
【化１】
2013501134.tif 000002
［式中、
Ｒ’は、独立して、水素原子、１から１８個の炭素原子を有する直鎖もしくは分枝鎖アルキル基、または７から１４個の炭素原子を有するアラルキル基］を有するものとして定義される。様々な実施形態において、直鎖または分枝鎖アルキル基は、２から１７個、３から１６個、４から１５個、５から１４個、６から１３個、７から１２個、８から１１個または９から１０個の炭素原子を有する。アルキル基は、分枝状であっても非分枝状であってもよく、さらに、例えばメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、２−エチルブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、１−メチルペンチル、１，３−ジメチルブチル、ｎ−ヘキシル、１−メチルヘキシル、ｎ−ヘプチル、イソヘプチル、１，１，３，３−テトラメチルブチル、１−メチルヘプチル、３−メチルヘプチル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、１，１，３−トリメチルヘキシル、１，１，３，３−テトラメチルペンチル、ノニル、デシル、ウンデシル、１−メチルウンデシル、ドデシル、１，１，３，３，５，５−ヘキサメチルヘキシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシルまたはオクタデシル基として定義され得る。あるいは、Ｒ’は、偶数個の炭素原子もしくは奇数個の炭素原子またはその両方を有するアルキル基のブレンドを含むことができる。例えば、Ｒ’は、ｘおよびｙが奇数または偶数であるＣx／Ｃyアルキル基の混合物を含むことができる。あるいは、一方が奇数であり、他方が偶数であってもよい。様々な実施形態において、ｘおよびｙは、２だけ異なる数字、例えば６および８、８および１０、１０および１２、１２および１４、１４および１６、１６および１８、７および９、９および１１、１１および１３、１３および１５または１５および１７である。Ｒ’は、それぞれが偶数または奇数個の炭素原子を含むことができる３つ以上のアルキル基を含むこともできる。
【００３７】
アラルキル基は、さらに、ベンジル、アルファ−メチルベンジルまたはクミル基として定義され得る。様々な実施形態において、アラルキル基は、８から１３、９から１２または１０から１１個の炭素原子を有する。他の実施形態において、ジフェニルアミン酸化防止剤は、アルキル化ジフェニルアミン、例えばノニルかジフェニルアミンである。あるいは、ジフェニルアミン酸化防止剤は、例えば、全体が参考として本明細書で明示的に援用される、米国特許第４，８２４，６０１号に記載されているように、モル過剰のジイソブチレンでジフェニルアミンをアルキル化することによって製造されるオクチル化／ブチル化ジフェニルアミンであってもよい。一実施形態において、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、さらに、少なくとも１つのオクチル化／ブチル化ジフェニルアミン酸化防止剤を含むとともに、チオジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］を含むものとして定義される。（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００３８】
（Ｃ）硫黄含有フェノール酸化防止剤／フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤
硫黄含有フェノール酸化防止剤も特に限定されない。一実施形態において、硫黄含有フェノール酸化防止剤は、さらに、式：
【化２】
2013501134.tif 000003
［式中、
ｘは、０から６の数字であり、
ｙは、２から２０の数字であり、
Ｒは、１から６個の炭素原子を有する直鎖または分枝鎖アルキル基である］を有するものとして定義される。好適なアルキル基の様々な非限定的な例としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、２−エチルブチル基が挙げられる。様々な実施形態において、ｘは、１から５、２から４または３から４の数字である。他の実施形態において、ｙは、３から１９、４から１８、５から１７、６から１６、７から１５、８から１４、９から１３、１０から１２または１１から１２の数字である。
【００３９】
一実施形態において、硫黄含有フェノール酸化防止剤は、さらに、全体が参考として本明細書で援用される、米国特許第３，４４１，５７５号および同第４，２２８，２９７号に記載されているように、硫黄を含むジ（低級）アルキルヒドロキシフェニルアルカノン酸のエステルとして定義される。具体的な例は、チオジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］である。
【００４０】
フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤も特に限定されない。一実施形態において、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤は、さらに、式：
【化３】
2013501134.tif 000004
［式中、
Ｒ1は、６から１２個の炭素原子を有するアリール基、または６から２０個の炭素原子を有し、それぞれ１から１８個の炭素原子を有する１つ、２つもしくは３つの直鎖もしくは分枝鎖アルキル基によって置換されたアリール基である］を有するものとして定義される。様々な実施形態において、アリール基は、７から１１個、８から１０個または９から１０個の炭素原子を有する。好適な非限定的な例としては、フェニル、ナフチルまたはビフェニル基が挙げられる。あるいは、アリール基は、７から１９個、８から１８個、９から１７個、１０から１６個、１１から１５個、１２から１４個または１２から１３個の炭素原子を有することができる。１つ、２つまたは３つの直鎖または分枝鎖アルキル基は、Ｒ’に対して以上に記載されている通りであり得る。アルキル化フェニル−アルファ−ナフタリルアミン酸化防止剤は、参考として援用される、米国特許第５，１６０，６４７号における出発材料として記載される。特定の例は、オクチル化フェニル−アルファ−ナフチルアミンである。フェニル−アルファ−ナフタリルアミン酸化防止剤および／または硫黄含有フェノール酸化防止剤は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００４１】
一実施形態において、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、さらに、Ｒ’が独立して水素原子、１から１８個の炭素原子を有する直鎖もしくは分枝鎖アルキル基、または７から１４個の炭素原子を有するアラルキル基である前記式を有するものとして定義される。この同じ実施形態において、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、硫黄含有フェノール酸化防止剤を含み、硫黄含有フェノール酸化防止剤は、さらに、ｘが０から６の数字であり、ｙが２から２０の数字であり、Ｒが１から６個の炭素原子を有する直鎖または分枝鎖アルキル基である前記式を有するものとして定義される。
【００４２】
代替的な実施形態において、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、さらに、各Ｒ’が、独立して、水素原子、１から１８個の炭素原子を有する直鎖もしくは分枝鎖アルキル基、または７から１４個の炭素原子を有するアラルキル基である前記式を有するものとして定義される。本実施形態において、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤を含み、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤は、さらに、Ｒ１が、６から１２個の炭素原子を有するアリール基、または６から２０個の炭素原子を有し、それぞれ１から１８個の炭素原子を有する１つ、２つまたは３つの直鎖または分枝鎖アルキル基によって置換されたアリール基である前記式を有するものとして定義される。
【００４３】
さらに別の実施形態において、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、さらに、少なくとも１つのオクチル化／ブチル化ジフェニルアミン酸化防止剤を含むものとして定義される。この同じ実施形態において、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤を含み、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤は、さらにオクチル化フェニル−アルファ−ナフチルアミンとして定義される。
【００４４】
様々な実施形態において、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤および（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、それぞれ約９：１から約１：９の質量比で存在する。あるいは、（Ｂ）および（Ｃ）は、約（８：１、７：１、６：１、５：１、４：１、３：１、２：１または１：１）から約（１：８、１：７、１：６、１：５、１：４、１：３、１：２または１：１）の質量比で存在してもよい。他の実施形態において、質量比は、約８：２から約２：８、約７：３から約３：７、約６：４から約４：６または約１：１である。上記の比は、限定的でなく、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差があってもよい。
【００４５】
さらに他の実施形態において、（Ｂ）と（Ｃ）の組合せは、組成物１００質量部当たり約０．３から約７質量部、約０．９から約３．５質量部、約０．５から２質量部、約０．５から３質量部、または約２．１質量部未満の量で存在する。他の実施形態において、（Ｂ）と（Ｃ）の組合せは、バイオディーゼル燃料と組成物との組合せでなく、組成物の全質量に基づいて、約０．３、０．５、１、１．５、２、２．５、３、３．５、４、４．５、５、５．５、６、６．５または約７質量パーセントの量で存在する。上記の量は、限定的でなく、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差があってもよい。
【００４６】
一実施形態において、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、硫黄含有フェノール酸化防止剤およびフェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤の両方を含む。他の実施形態において、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、硫黄含有フェノール酸化防止剤を含む。さらに別の実施形態において、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、実質的に硫黄含有フェノール酸化防止剤で構成される。さらなる実施形態において、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤を含まない。あるいは、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、フェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤を含むことができる。（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、実質的にフェニル−アルファ−ナフチルアミン酸化防止剤で構成され得る。（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、硫黄含有フェノール酸化防止剤を含まなくてもよい。
【００４７】
添加剤：
該組成物は、様々な化学および／または物理特性を向上させるための１つまたは複数の添加剤をさらに含むことができる。１つまたは複数の添加剤の非限定的な例としては、耐摩耗性添加剤、金属不活性化剤、防錆剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、分散剤、洗剤および耐摩擦添加剤が挙げられる。当該組成物は、一般的にエンジン油と称する。
【００４８】
耐摩耗性添加剤：
以上に最初に紹介した耐摩耗性添加剤は、特に限定されず、当該技術分野で既知のいずれかであってもよい。一実施形態において、耐摩耗性添加剤は、ＺＤＤＰ、ジアルキル−ジチオリン酸亜鉛およびそれらの組合せからなる群から選択される。あるいは、耐摩耗性添加剤は、硫黄および／またはリンおよび／またはハロゲン含有化合物、例えば、硫化オレフィンおよび植物油、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、リン酸アルキル化トリフェニル、リン酸トリトリル、リン酸トリクレシル、塩素化パラフィン、二および三硫化アルキルおよびアリール、リン酸モノおよびジアルキルのアミン塩、メチルリン酸のアミン塩、ジエタノールアミノメチルトリルトリアゾール、ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチルトリルトリアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールの誘導体、３−［（ジイソプロポキシホスフィノチオイル）チオ］プロピオン酸エチル、チオリン酸トリフェニル（トリフェニルホスホロチオエート）、トリス（アルキルフェニル）ホスホロチオエートおよびそれらの混合物（例えばトリス（イソノニルフェニル）ホスホロチオエート）、ジフェニルモノノニルフェニルホスホロチオエート、イソブチルフェニルジフェニルホスホロチオエート、３−ヒドロキシ−１，３−チアホスフェタン３−オキシドのドデシルアミン塩、トリチオリン酸５，５，５−トリス［イソオクチル２−アセテート］、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−２−メルカプト−１Ｈ−１，３−ベンゾチアゾールなどの２−メルカプトベンゾチアゾールの誘導体、エトキシカルボニル−５−オクチルジチオカルバメートおよび／またはそれらの組合せを含むことができる。耐摩耗性添加剤は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００４９】
耐摩耗性添加剤は、典型的には、組成物１００質量部当たり０．１から２０、０．５から１５、１から１０、５から１０、５から１５、５から２０、０．１から１、０．１から０．５または０．１から１．５質量部の量で組成物に存在する。あるいは、耐摩耗性添加剤は、組成物１００質量部当たり２０質量部未満、１５質量部未満、１０質量部未満、５質量部未満、１質量部未満、０．５質量部未満または０．１質量部未満の量で存在してもよい。勿論、耐摩耗性添加剤の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差があってもよい。
【００５０】
酸化防止剤：
上記の酸化防止剤に加えて、該組成物は、他の酸化防止剤を含むこともできる。好適な非限定的な酸化防止剤としては、アルキル化モノフェノール、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ｎ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール、２，６−ジシクロフェニル−４−メチルフェノール、２−（α−メチルシクロヘキシル）−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジオクタデシル−４−メチルフェノール、２，４，６−トリシクロヘキシルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシメチルフェノール、２，６−ジ−ノニル−４−メチルフェノール、２，４−ジメチル−６（１’−メチルウンデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルヘプタデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルトリデカ−１’−イル）フェノールおよびそれらの組合せが挙げられる。
【００５１】
好適な酸化防止剤の他の非限定的な例としては、アルキルチオメチルフェノール、例えば、２，４−ジオクチルチオメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−メチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−エチルフェノール、２，６−ジドデシルチオメチル−４−ノニルフェノールおよびそれらの組合せが挙げられる。ヒドロキノンおよびアルキル化ヒドロキノン、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミルヒドロキノン、２，６−ジフェニル−４−オクタデシルオキシフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルステアレート、ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）アジペートおよびそれらの組合せを利用することもできる。
【００５２】
また、ヒドロキシル化チオジフェニルエーテル、例えば、２，２’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−オクチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３，６−ジ−ｓｅｃ−アミルフェノール）、４，４’−ビス−（２，６−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）ジスルフィドおよびそれらの組合せを使用することもできる。
【００５３】
アルキリデンビスフェノール、例えば、２，２’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［４−メチル−６−（α−メチルシクロヘキシル）フェノール］、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ノニル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［６−（α−メチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、２，２’−メチレンビス［６−（α，α−ジメチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、２，６−ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェノール、１，１，３−トリス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチル−フェニル）−３−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、エチレングリコールビス［３，３−ビス（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）ブチレート、ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチル−フェニル）ジシクロペンタジエン、ビス［２−（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−２’−ヒドロキシ−５’−メチルベンジル）−６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル］テレフタレート、１，１−ビス−（３，５−ジメチル−２−ヒドロキシフェニル）ブタン、２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−４−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、１，１，５，５−テトラ−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ペンタンおよびそれらの組合せを酸化防止剤として利用できることも考えられる。
【００５４】
Ｏ−、Ｎ−およびＳ−ベンジル化合物、例えば、３，５，３’，５’−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチル−４，４’−ジヒドロキシジベンジルエーテル、オクタデシル−４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルベンジルメルカプトアセテート、トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）アミン、ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）ジチオールテレフタレート、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、イソオクチル−３，５ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトアセテートおよびそれらの組合せを利用することもできる。
【００５５】
ヒドロキシベンジル化マロネート、例えば、ジオクタデシル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシベンジル）−マロネート、ジ−オクタデシル−２−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）−マロネート、ジ−ドデシルメルカプトエチル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、ビス［４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニル］−２，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネートおよびそれらの組合せも酸化防止剤としての使用に好適である。
【００５６】
トリアジン化合物、例えば、２，４−ビス（オクチルメルカプト）−６−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，２，３−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル  ２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルエチル）−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジシクロヘキシル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレートおよびそれらの組合せを使用することもできる。
【００５７】
酸化防止剤の好適であるが、非限定的な例としては、芳香族ヒドロキシベンジル化合物、例えば、１，３，５−トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，４，６−トリメチルベンゼン、１，４−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，３，５，６−テトラメチルベンゼン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）フェノールおよびそれらの組合せが挙げられる。ベンジルホスホネート、例えば、ジメチル−２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジエチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジオクタデシル３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジオクタデシル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ３−メチルベンジルホスホネート、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホン酸のモノエチルエステルのカルシウム塩およびそれらの組合せを利用することもできる。加えて、アシルアミノフェノール、例えば、４−ヒドロキシラウラニリド、４−ヒドロキシステアラニリド、オクチルＮ−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）カルバメート。
【００５８】
［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸と、一価または多価アルコール、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタンおよびそれらの組合せとのエステルを使用することもできる。β−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロピオン酸と、一価または多価アルコール、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタンおよびそれらの組合せとのエステルを使用することができる。１３−（３，５−ジシクロヘキシル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸と、一価または多価アルコール、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタンおよびそれらの組合せとのエステルを使用することもできる。さらに、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキフェニル酢酸と、一価または多価アルコール、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．���．２］オクタンおよびそれらの組合せとのエステルを利用することができる。
【００５９】
好適な酸化防止剤のさらなる非限定的な例としては、β−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸のアミド、例えば、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヘキサメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）トリメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヒドラジンなどの窒素を含むものが挙げられる。酸化防止剤の他の好適な非限定的な例としては、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１，４−ジメチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−エチル−３−メチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−メチルヘプチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ナフチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチル−ブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１−メチルヘプチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、４−（ｐ−トルエンスルファモイル）ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、ジフェニルアミン、Ｎ−アリルジフェニルアミン、４−イソプロポキシジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、オクチル化ジフェニルアミン、例えば、ｐ，ｐ’−ジ−ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミン、４−ｎ−ブチルアミノフェノール、４−ブチリルアミノフェノール、４−ノナノイルアミノフェノール、４−ドデカノイルアミノフェノール、４−オクタデカノイルアミノフェノール、ビス（４−メトキシフェニル）アミン、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ジメチルアミノメチルフェノール、２，４’−ジアミノジフェニルメタン、４，４’−ジアミノジフェニルメタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル−４，４’−ジアミノジフェニルメタン、１，２−ビス［（２−メチル−フェニル）アミノ］エタン、１，２−ビス（フェニルアミノ）プロパン、（ｏ−トリル）ビグアニド、ビス［（４−（１’，３’−ジメチルブチル）フェニル）アミン、ｔｅｒｔ−オクチル化Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、モノおよびジアルキル化ｔｅｒｔ−ブチル／ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミンの混合物、モノおよびジアルキル化イソプロピル／イソヘキシルジフェニルアミンの混合物、モノおよびジアルキル化ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルアミンの混合物、２，３−ジヒドロ−３，３−ジメチル−４Ｈ−１，４−ベンゾチアジン、フェノチアジン、Ｎ−アリルフェノチアジン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−１，４−ジアミノブタ−２−エン、Ｎ，Ｎ−ビス（２，２，６，６−テトラメチルピペリド−４−イル−ヘキサメチレンジアミン、ビス（２���２，６，６−テトラメチルピペリド−４−イル）セバケート、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オンおよび２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オールならびにそれらの組合せが挙げられる。
【００６０】
好適な酸化防止剤のさらなる非限定的な例としては、脂肪族もしくは芳香族ホスファイト、チオジプロピオン酸もしくはチオジ酢酸のエステル、またはジチオカルバミン酸もしくはジチオリン酸の塩、２，２，１２，１２−テトラメチル−５，９−ジヒドロキシ−３，７，１トリチアトリデカンおよび２，２，１５，１５−テトラメチル−５，１２−ジヒドロキシ−３，７，１０，１４−テトラチアヘキサデカンおよびそれらの組合せが挙げられる。また、硫化脂肪エステル、硫化脂肪および硫化オレフィンならびにそれらの組合せを利用することができる。酸化防止剤は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００６１】
１つまたは複数の酸化防止剤は、組成物における量が特に限定されないが、典型的には、組成物１００質量部当たり０．１から２、０．５から２、１から２または１．５から２質量部の量で存在する。あるいは、１つまたは複数の酸化防止剤は、組成物１００質量部当たり２質量部未満、１．５質量部未満、１質量部未満または０．５質量部未満であってもよい。勿論、１つまたは複数の酸化防止剤の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００６２】
金属不活性化剤
様々な実施形態において、１つまたは複数の金属不活性化剤を組成物に含めることができる。１つまたは複数の金属不活性化剤の好適な非限定的な例としては、ベンゾトリアゾールおよびその誘導体、例えば、４−または５−アルキルベンゾトリアゾール（例えばトルトリアゾール）およびその誘導体、４，５，６，７−テトラヒドロベンゾトリアゾールおよび５，５’−メチレンビスベンゾトリアゾール；ベンゾトリアゾールまたはトルトリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば、１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］トルトリアゾールおよび１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］ベンゾトリアゾール；ならびに１−（ノニルオキシメチル）ベンゾトリアゾール、１−（１−ブトキシエチル）ベンゾトリアゾールおよび１−（１−シクロヘキシルオキシブチル）トルトリアゾールなどのアルコキシアルキルベンゾトリアゾール、ならびにそれらの組合せが挙げられる。
【００６３】
１つまたは複数の金属不活性化剤のさらなる非限定的な例としては、１，２，４−トリアゾールおよびその誘導体、例えば、３−アルキル（またはアリール）−１，２，４−トリアゾール、１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル−１，２，４−トリアゾールなどの１，２，４−トリアゾールのマンニッヒ塩基；１−（１−ブトキシエチル）−１，２，４−トリアゾールなどのアルコキシアルキル−１，２，４−トリアゾール；ならびにアシル化３−アミノ−１，２，４−トリアゾール、イミダゾール誘導体、例えば、４，４’−メチレンビス（２−ウンデシル−５−メチルイミダゾール）およびビス［（Ｎ−メチル）イミダゾール−２−イル］カルビノールオクチルエーテルおよびそれらの組合せが挙げられる。
【００６４】
１つまたは複数の金属不活性化剤のさらなる非限定的な例としては、硫黄含有複素環式化合物、例えば、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールおよびそれらの誘導体；ならびに３，５−ビス［ジ（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−１，３，４−チアジアゾリン−２−オン、ならびにそれらの組合せが挙げられる。１つまたは複数の金属不活性化剤のさらなる非限定的な例としては、アミノ化合物、例えば、サリチリデンプロピレンジアミン、サリチルアミノグアニジンおよびそれらの塩、ならびにそれらの組合せが挙げられる。金属不活性化剤は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００６５】
１つまたは複数の金属不活性化剤は、組成物における量が特に限定されないが、典型的には、組成物１００質量部当たり０．０１から０．１、０．０５から０．０１または０．０７から０．１質量部の量で存在する。あるいは、１つまたは複数の金属不活性化剤は、組成物１００質量部当たり０．１質量部未満、０．７質量部未満または０．５質量部未満の量で存在してもよい。１つまたは複数の金属不活性剤の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００６６】
防錆剤および摩擦調節剤
様々な実施形態において、１つまたは複数の防錆剤および／または摩擦調節剤を組成物に含めることができる。１つまたは複数の防錆剤および／または摩擦調節剤の好適な非限定的な例としては、有機酸、それらのエステル、金属塩、アミン塩および無水物、例えば、アルキルおよびアルケニルコハク酸ならびにそれらとアルコール、ジオールもしくはヒドロキシカルボン酸との部分エステル、アルキルおよびアルケニルコハク酸、４−ノニルフェノキシ酢酸、ドデシルオキシ酢酸、ドデシルオキシ（エトキシ）酢酸などのアルコキシおよびアルコキシエトキシカルボン酸、およびそれらのアミン塩の部分アミド、ならびにＮ−オレオイルサルコシン、モノオレイン酸ソルビタン、ナフテン酸鉛、無水アルケニルコハク酸、例えば無水ドデセニルコハク酸、２−カルボキシメチル−１−ドデシル−３−メチルグリセロールおよびそれらのアミン塩、ならびにそれらの組合せが挙げられる。１つまたは複数の防錆剤および／または摩擦調節剤のさらなる好適な非限定的な例としては、窒素含有化合物、例えば、第一級、第二級または第三級脂肪族または脂環式アミンおよび有機および無機酸のアミン塩、例えば、油可溶性カルボン酸アルキルアンモニウム、ならびに１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノ］−３−（４−ノニルフェノキシ）プロパン−２−オール、ならびにそれらの組合せが挙げられる。１つまたは複数の防錆剤および／または摩擦調節剤のさらなる好適な非限定的な例としては、複素環式化合物、例えば、置換イミダゾリンおよびオキサゾリン、ならびに２−ヘプタデセニル−１−（２−ヒドロキシエチル）イミダゾリン、リン含有化合物、例えば、リン酸部分エステルまたはホスホン酸部分エステルのアミン塩、およびジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジチオカルバミン酸モリブデンなどのモリブデン含有化合物ならびに他の硫黄およびリン含有誘導体、硫黄含有化合物、例えば、ジノニルナフタレンスルホン酸バリウム、カルシウム石油スルホン酸塩、アルキルチオ置換脂肪族カルボン酸、脂肪族２−スルホカルボン酸のエステルおよびその塩、グリセロール誘導体、例えば、モノオレイン酸グリセロール、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２−ヒドロキシエチル）グリセロール、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２，３−ジヒドロキシプロピル）グリセロールおよび２−カルボキシアルキル−１，３−ジアルキルグリセロール、ならびにそれらの組合せが挙げられる。防錆剤および摩擦調節剤は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００６７】
１つまたは複数の防錆剤および摩擦調節剤は、組成物における量が特に限定されないが、典型的には、組成物１００質量部当たり０．０５から０．５、０．０１から０．２、０．０５から０．２、０．１から０．２、０．１５から０．２または０．０２から０．２質量部の量で存在する。あるいは、１つまたは複数の防錆剤および摩擦調節剤は、組成物１００質量部当たり０．５質量部未満、０．４質量部未満、０．３質量部未満、０．２質量部未満、０．１質量部未満、０．５質量部未満または０．１質量部未満の量で存在してもよい。１つまたは複数の防錆剤および摩擦調節剤の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００６８】
粘度指数向上剤
様々な実施形態において、１つまたは複数の粘度指数向上剤を組成物に含めることができる。１つまたは複数の粘度指数向上剤の好適な非限定的な例としては、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、ビニルピロリドン／メタクリレートコポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリブテン、オレフィンコポリマー、スチレン／アクリレートコポリマーおよびポリエーテル、ならびにそれらの組合せが挙げられる。粘度指数向上剤は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００６９】
１つまたは複数の粘度指数向上剤は、組成物における量が特に限定されないが、組成物１００質量部当たり１から１、２から８、３から７、４から６または４から５質量部の量で存在する。あるいは、１つまたは複数の粘度指数向上剤は、組成物１００質量部当たり１０、９、８、７、６、５、４、３、２または１質量部未満の量で存在してもよい。１つまたは複数の粘度指数向上剤の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００７０】
流動点降下剤
様々な実施形態において、１つまたは複数の流動点降下剤を組成物に含めることができる。流動点降下剤の好適な非限定的な例としては、ポリメタクリレートおよびアルキル化ナフタレン誘導体ならびにそれらの組合せが挙げられる。流動点降下剤は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００７１】
１つまたは複数の流動点降下剤は、組成物における量が特に限定されないが、典型的には、組成物１００質量部当たり０．１から１、０．５から１または０．７から１質量部の量で存在する。あるいは、１つまたは複数の流動点降下剤は、組成物１００質量部当たり１質量部未満、０．７質量部未満または０．５質量部未満の量で存在してもよい。１つまたは複数の流動点降下剤の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００７２】
分散剤
様々な実施形態において、１つまたは複数の分散剤を組成物に含めることができる。１つまたは複数の分散剤の好適な非限定的な例としては、ポリブテニルコハク酸アミドまたはイミド、ポリブテニルホスホン酸誘導体ならびに塩基性スルホン酸およびフェノール酸マグネシウム、カルシウムおよびバリウム、コハク酸エステルおよびアルキルフェノールアミン（マンニッヒ塩基）、ならびにそれらの組合せが挙げられる。分散剤は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００７３】
１つまたは複数の分散剤は、組成物における量が特に限定されないが、典型的には、組成物１００質量部当たり０．１から５、０．５から４．５、１から４、１．５から３．５、２から３、２．５から３質量部の量で存在する。あるいは、１つまたは複数の分散剤は、組成物１００質量部当たり５、４．５、３．５、３、２．５、２、１．５または１質量部未満の量で存在してもよい。１つまたは複数の分散剤の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００７４】
洗剤
様々な実施形態において、１つまたは複数の洗剤を組成物に含めることができる。１つまたは複数の洗剤の好適な非限定的な例としては、過塩基性または中性金属スルホン酸塩、石炭酸塩およびサリチル酸塩ならびにそれらの組合せが挙げられる。洗剤は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００７５】
１つまたは複数の洗剤は、組成物における量が特に限定されないが、典型的には、組成物１００質量部当たり１から５、０．５から４．５、１から４、１．５から３．５、２から３または２．５から３質量部の量で存在する。あるいは、１つまたは複数の洗剤は、組成物１００質量部当たり５、４．５、３．５、３、２．５、２、１．５または１質量部未満の量で存在してもよい。１つまたは複数の洗剤の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００７６】
様々な実施形態において、該組成物は、水を実質的に含まず、例えば、５、４、３、２または１質量パーセント未満の水を含む。あるいは、該組成物は、０．５もしくは０．１質量パーセント未満の水を含んでいてもよく、または水を含まなくてもよい。勿論、水の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００７７】
本発明は、また、１つまたは複数の金属不活性化剤、１つまたは複数の酸化防止剤、１つまたは複数の耐摩耗性添加剤、および本発明の１つまたは複数のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を含む添加剤濃縮物パッケージを提供する。様々な実施形態において、添加剤濃縮物パッケージは、上記の１つまたは複数の追加的な添加剤を含むことができる。添加剤パッケージを組成物１００質量部当たり０．１から１、０．２から０．９、０．３から０．８、０．４から０．７または０．５から０．６質量部の量で組成物に含めることができる。添加剤濃縮物パッケージの質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００７８】
上記の化合物の一部が潤滑剤組成物中で相互作用し得るため、最終的な形の潤滑剤組成物の成分は、最初に添加または混合した成分と異なり得る。本発明の組成物をその意図する用途に採用することで形成される製品を含めて、それにより形成されるいくつかの製品は、容易に記載されないか、または記載可能でない。しかしながら、全ての当該改良法、反応生成物、および本発明の組成物をその意図する用途に採用することで形成される製品は、明示的に企図され、本明細書に含められる。本発明の様々な実施形態は、改良法、反応生成物、および上記の組成物を採用することにより形成される製品の１種または複数種を含む。
【００７９】
バイオディーゼル燃料：
組成物は、バイオディーゼル燃料を含むことができる。あるいは、組成物をバイオディーゼル燃料で希釈することができる。「バイオディーゼル燃料で希釈される」という用語は、典型的には、潤滑剤組成物が少なくとも１質量パーセントのバイオディーゼル燃料を含むか、またはそれにより汚染されることを示す。組成物は、典型的には、ディーゼルエンジンの動作中の「吹き抜け」の結果としてバイオディーゼル燃料で汚染される。典型的には、エンジン油への燃料の希釈を容易に防止できない。一実施形態において、「で希釈される」という用語は、組成物が、ディーゼルエンジンの動作中にバイオディーゼル燃料で希釈されることを示す。
【００８０】
成分（すなわち酸化防止剤（Ｂ）および（Ｃ））が、典型的にはバイオディーゼル燃料によるエンジン油の希釈に起因する負の影響を最小限にするという点で、組成物をバイオディーゼルによる希釈から保護する。典型的には、「希釈」という用語は、バイオディーゼル燃料による組成物の汚染を指す。希釈または汚染は、典型的には、組成物におけるバイオディーゼル燃料が約１質量パーセントのときに起こる。様々な実施形態において、組成物は、約１から５０、約５から５０、約１０から約４０、約１０から３０、約２０から３０、約５から３０、約５から１０、約５から１５、約５から２０、約５から２５、約５から３５、約５から４０または約５から５０質量パーセントのバイオディーゼル燃料で希釈または汚染される。バイオディーゼルの質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００８１】
バイオディーゼル燃料は、典型的には、例えば、トリグリセリドを低級アルコール、例えばメタノールまたはエタノールとエステル交換することによって製造される低級アルキル脂肪酸エステルを含む。典型的なバイオディーゼル燃料は、菜種油または大豆油の脂肪酸メチルエステルである。バイオディーゼル燃料の供給源としては、植物および動物源があげられる。リサイクルされた調理油がバイオディーゼル燃料の供給源であってもよい。様々なタイプのバイオディーゼル燃料およびそれらの製造は、例えば、それぞれ参考として本明細書で援用される、米国特許第５，５７８，０９０号、同第５，７１３，９６５号、同第５，８９１，２０３号、同第６，０１５，４４０号、同第６，１７４，５０１号および同第６，３９８，７０７号に教示されている。バイオディーゼル燃料は、開示内容全体が参考として本明細書で明示的に援用される、２００９年８月５日出願の米国仮出願第６１／２３１，４６８号に記載されている通りであり得ることも考えられる。
【００８２】
典型的には、バイオディーゼル燃料は、植物性または油性種子から誘導される１２から２２個の炭素原子の飽和および不飽和直鎖脂肪酸の混合物の低級アルキルエステルを含む。様々な実施形態において、「低級アルキルエステル」という用語は、Ｃ1〜Ｃ5エステル、特にメチルおよびエチルエステルを示す。飽和、一飽和および多不飽和Ｃ13〜Ｃ22脂肪酸のメチルエステルの混合物は、典型的には、「バイオディーゼル」または「脂肪酸メチルエステル」（ＦＡＭＥ）と称する。
【００８３】
大豆油、菜種油、トウモロコシ油、ヤシ油、ココナツ油またはヒマワリ油などの植物源に由来するバイオディーゼルは、典型的には、当該技術分野において第一世代のバイオディーゼル燃料と称する。第二世代のバイオディーゼル燃料は、典型的には、ジャトロファ、寒天、酵母、使用済調理油、動物脂（獣脂）またはヒマシ油などの非食物源に由来する。第三世代のバイオディーゼル燃料は、典型的には、木材／リグノセルロースまたはバイオマスなどのさらなる供給源に由来する。本発明のバイオディーゼル燃料は、前記タイプの１種または複数種を含むことができる。一実施形態において、バイオディーゼル燃料は、植物性または油性種子油の少なくとも１つの脂肪酸メチルエステルを含む。
【００８４】
一実施形態において、バイオディーゼル燃料は、１００質量％の低級アルキル脂肪酸エステルまたは従来の石油ディーゼル燃料と混合された低級アルキル脂肪酸エステルの組合せを含む。様々な代替的な実施形態において、バイオディーゼル燃料は、約２から約９８質量パーセントの脂肪酸エステルおよび約９８から約２質量パーセントの石油ディーゼル燃料を含む。一例において、バイオディーゼル燃料は、約１０から約９０質量パーセントの脂肪酸エステルおよび約９０から約１０質量パーセントのディーゼルを含む。別の例において、バイオディーゼル燃料は、約２５から約７５質量パーセントの脂肪酸エステルおよび約７５から約２５質量パーセントのディーゼル燃料を含む。本発明は、上記の量に限定されない。低級アルキル脂肪酸エステルおよび／またはディーゼル燃料の質量百分率は、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲であってもよく、かつ／または上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。
【００８５】
一実施形態において、基油は、さらにＡＰＩグループＩＩの基油として定義され、前記（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤は、さらにオクチル化／ブチル化ジフェニルアミンとして定義され、前記（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤は、オクチル化フェニル−アルファ−ナフチルアミンを含み、（Ｂ）および（Ｃ）は、前記基油１００質量部当たり約０．５から３質量部の合計量で存在する。
【００８６】
潤滑剤組成物の形成方法
本発明は、また、組成物の性能を向上させる方法を提供する。該方法は、（Ａ）基油を用意する工程と、（Ｂ）少なくとも１つのジフェニルアミン酸化防止剤を用意する工程と、（Ｃ）少なくとも１つの酸化防止剤を用意する工程と、（Ａ）と（Ｂ）と（Ｃ）とを混合して潤滑剤組成物を形成する工程とを含む。
【００８７】
ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６による評価
該方法において、基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された初期酸化値を有する。典型的には、この値は、（Ｂ）および（Ｃ）の不在下で測定される。より具体的には、基油は、設計および市販された当初の基油の元の状態（典型的には、市販されている基油には酸化防止剤（Ｂ）および（Ｃ）のいずれも含まれていないか、または他の外来添加剤が予め存在しない）を示す初期酸化値を測定するためのＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って評価される。他の実施形態において、基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６と併用して、またはその代わりにＳＡＥ  ９４０７９３に従って評価することができる。ＳＡＥ  ９４０７９３の試験手順は、同じ題名のＳＡＥ文献に記載されている。望まれる場合は、初期酸化値を測定した後に、上記の１つまたは両方の方法を使用して中間酸化値を測定することができる。組成物がバイオディーゼル燃料で希釈されるか、またはそれを含む場合に中間酸化値を測定することができる。中間酸化値は、典型的には、分析目的でのみ測定される。組成物に添加するバイオディーゼル燃料の量は、特に限定されない。バイオディーゼル燃料は、酸化して酸化性副産物を形成する傾向があるため、中間酸化値は、初期酸化値より小さく、当該基油が使用され得るディーゼルエンジンに対して有害な劣化状態を示す。勿論、中間酸化値は、典型的には、使用ディーゼルエンジンにおいて測定されず、基油が使用エンジンにおいてそのような程度まで劣化されると、油の不良およびエンジンの損傷が生じ得るため、使用エンジンにおいて当該中間酸化値をもたらす条件を全面的に回避することが好ましい。このような状況を避けるために、早期の油交換が必要である。
【００８８】
該方法に加えて、組成物は、約６質量％までのバイオディーゼル燃料を含む組成物が測定された場合に、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された最終酸化値が（Ａ）基油の初期酸化値以上である。組成物は、約６質量％までのバイオディーゼル燃料を含むことに限定されず、典型的には、この量のバイオディーゼル燃料を含むときに評価されることが理解される。換言すれば、上記のように、組成物におけるバイオディーゼル燃料の量が異なり、６質量％を超え得る。典型的には、その量は、組成物１００質量部当たり０．５から６、１から５．５、１．５から５、２から４．５、２．５から４または３から３．５質量部である。代替的な実施形態において、上記のように、バイオディーゼルは、組成物１００質量部当たり約１から５０、約５から５０、約１０から４０、約１０から３０、約２０から３０、約５から３０、約５から１０、約５から１５、約５から２０、約５から２５、約５から３５、約５から４０または約５から５０質量部のバイオディーゼル燃料の量で存在してもよい。勿論、全体的にも部分的にも上記の範囲および値内の任意の値もしくは値の範囲を利用することができる。あるいは、バイオディーゼル燃料は、上記の値および／または値の範囲と±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等の差がある量で存在してもよい。組成物におけるバイオディーゼル燃料の量が変わると、中間酸化値が変化する。典型的には、バイオディーゼル燃料の量が増加すると、中間酸化値が小さくなる。一実施形態において、組成物は、ディーゼルエンジンの潤滑油溜にてバイオディーゼル燃料で希釈される。
【００８９】
初期酸化値を測定した後に、以上に最初に紹介した最終酸化値を、やはり以上に記載されている１つまたは両方の方法を使用して測定することができる。上記の組成物における同量のバイオディーゼル燃料を使用して、最終酸化値を測定することができる。換言すれば、中間値を測定しなくても、同量のバイオディーゼル燃料を使用して最終酸化値を測定することができる。一実施形態において、最終酸化値は、（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）に加えて、約６質量％までのバイオディーゼル燃料が組成物に存在する場合に測定される。本発明の酸化防止剤（Ｂ）および（Ｃ）が利用される場合は、組成物の最終酸化値は、（Ａ）基油の初期酸化値以上になる傾向がある。これにより、本発明の酸化防止剤（Ｂ）および（Ｃ）は、バイオディーゼル燃料およびそれにより形成された酸化性副産物による劣化／希釈／それらの添加後であっても、少なくとも、基油の元来の品質を少なくともその最初の状態に回復させることが示される。最終酸化値が初期酸化値より大きい場合は、当該データは、本発明の酸化防止剤（Ｂ）および（Ｃ）が（バイオディーゼル燃料およびそれにより形成された酸化性副産物による劣化／希釈／それらの添加後であっても）基油の品質を、その最初の品質より良好かつ好適なレベルまで向上させることを示している。様々な実施形態において、最終酸化値は、初期酸化値の約（±）５、４、３、２または１パーセント内であり得ることが考えられる。
【００９０】
一実施形態において、（Ａ）基油は、（Ｂ）および（Ｃ）の不在下で測定され、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された初期酸化値を有し、潤滑剤組成物は、（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）ならびに約６質量％までのバイオディーゼル燃料を含み、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６に従って測定された場合の最終酸化値を有し、潤滑剤組成物の最終酸化値は、（Ａ）基油の初期酸化値以上である。関連実施形態において、組成物は、潤滑剤組成物１００質量部当たり０．３から７質量部の（Ｂ）および（Ｃ）酸化防止剤を含む。代替的な関連実施形態において、組成物は、潤滑剤組成物１００質量部当たり０．９から３．５質量部の（Ｂ）および（Ｃ）酸化防止剤を含む。別の関連実施形態において、組成物は、潤滑剤組成物１００質量部当たり約２．１質量部未満の（Ｂ）および（Ｃ）酸化防止剤を含む。
【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１】図１は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６による高荷重エンジン油（ＨＤＥＯ）の高圧示差走査熱分析（ＤＳＣ）試験の結果を示す線グラフである。
【図２】図２は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成菜種メチルエステルで汚染されていることを除いては図１と同様である。
【図３】図３は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成ヤシメチルエステルで汚染されていることを除いては図１と同様である。
【図４】図４は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成ココナツメチルエステルで汚染されていることを除いては図１と同様である。
【図５】図５は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成大豆メチルエステルで汚染されていることを除いては図１と同様である。
【図６】図６は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成菜種メチルエステルで汚染されていることを除いては図２と同様である。
【図７】図７は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成ヤシメチルエステルで汚染されていることを除いては図３と同様である。
【図８】図８は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成ココナツメチルエステルで汚染されていることを除いては図４と同様である。
【図９】図９は、ＳＡＥ  ０４０７９３に記載されている手順による高負荷エンジン油（ＨＤＥＯ）の粘度試験の結果を示す線グラフである。
【図１０】図１０は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成菜種メチルエステルで汚染されていることを除いては図９と同様である。
【図１１】図１１は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成ヤシメチルエステルで汚染されていることを除いては図９と同様である。
【図１２】図１２は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての２質量％の熟成ココナツメチルエステルで汚染されていることを除いては図９と同様である。
【図１３】図１３は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成大豆メチルエステルで汚染されていることを除いては図９と同様である。
【図１４】図１４は、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成菜種メチルエステルで汚染されていることを除いては図１０と同様である。
【図１５】図１５は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成ヤシメチルエステルで汚染されていることを除いては図１１と同様である。
【図１６】図１６は、また、ＨＤＥＯがバイオディーゼル燃料としての６質量％の熟成ココナツメチルエステルで汚染されていることを除いては図１２と同様である。
【００９２】
実施例
酸化防止剤の２つの混合物（混合物ＡおよびＢ）を本発明に従って形成する。３つの比較混合物（比較混合物Ｃ、ＤおよびＥ）も形成するが、それらは本発明を表すものではない。
【００９３】
より具体的には、混合物Ａは、オクチル化／ブチル化ジフェニルアミンとチオジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］との８０／２０の質量比の混合物である。
【００９４】
混合物Ｂは、オクチル化／ブチル化ジフェニルアミンとオクチル化フェニル−アルファ−ナフチルアミンとの８０／２０の質量比の混合物である。
【００９５】
比較混合物Ｃは、米国特許第５，５０３，７５９号の実施例１に従って製造されたジフェニルアミンとフェノチアジンとの混合物のジイソブチレン反応生成物である。
【００９６】
比較混合物Ｄは、オクチル化／ブチル化ジフェニルアミンと３−（３，５−ジ−テトラブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソオクチルエステルとの１／１の質量比の混合物である。
【００９７】
比較混合物Ｅは、オクチル化／ブチル化ジフェニルアミンと４，４−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）との１／１の質量比の混合物である。
【００９８】
一般的手順
１５Ｗ−４０油（すなわち高負荷ディーゼルエンジン油：ＨＤＥＯ）をＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６およびＳＡＥ  ９４０７９３に従って独立に評価して、最初に設計および市販された油の元来の状態を示す初期酸化値を測定する。この場合は、１５Ｗ−４０油を以上に紹介された一般的「基油」の一実施形態と記載することができる。続いて、１５Ｗ−４０油のサンプルを２または６質量％のそれぞれのタイプの熟成バイオディーゼル燃料（すなわち、大豆メチルエステル、菜種メチルエステル、ヤシメチルエステルまたはココナツメチルエステル）で汚染する。汚染後、サンプルを再びＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６およびＳＡＥ  ９４０７９３に従って独立に評価して、中間酸化値を測定する。熟成バイオディーゼル燃料は、酸化して酸化性副産物を形成する傾向があるため、中間酸化値は、初期酸化値より小さく、当該１５Ｗ−４０油が使用され得るディーゼルエンジンに対して有害な劣化状態を示す。
【００９９】
続いて、様々な量の混合物ＡおよびＢならびに比較混合物Ｃ〜Ｅを１５Ｗ−４０油／バイオディーゼル燃料のサンプルと組み合わせて、それぞれが様々な量のそれぞれの混合物を含む（本発明の）組成物ＡおよびＢならびに比較組成物Ｃ〜Ｅを形成する。形成後、これらの組成物をＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６およびＳＡＥ  ９４０７９３に従って独立して評価し、最終酸化値を測定する。換言すれば、様々な量の混合物ＡおよびＢならびに比較混合物Ｃ〜Ｅを１５Ｗ−４０油／バイオディーゼル燃料のサンプルに添加して、中間酸化値を少なくとも元来の状態まで高める。前記と異なる方法で、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６およびＳＡＥ  ９４０７９３を利用して、組成物の最終酸化値が油自体の初期酸化値に等しいか、またはさらにそれを超える組成物の最終酸化値になるように使用する必要がある混合物の量を測定する。さらに前記と異なる方法で、これらの試験を使用して、１５Ｗ−４０油をその元来の状態、またはさらに元来／最初の状態より良好な状態に戻すためにどれくらいの量の混合物が必要であるかを判断する。元来／最初の状態よりさらに良好な状態は、初期酸化値より大きな最終酸化値によって示される。
【０１００】
ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６は、差圧走査熱分析（ＰＤＳＣ）による潤滑油の酸化誘発時間に対する標準試験法である。この方法では、少量の油をサンプルパンに秤量し、試験セルに入れる。細胞を特定の温度に加熱し、次いで酸素で加圧する。発熱反応が起こるまでセルを調整温度および圧力に保持する。挿入発生時間を測定し、特定の試験温度における１５Ｗ−４０油に対する酸化誘発時間として報告する。より具体的には、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６を１５０ｐｓｉで実施し、それを用いて薄膜酸化を評価する。酸化誘発時間を、高差圧走査熱分析により２００℃の等温条件で測定する。
【０１０１】
ＳＡＥ  ９４０７９３は、粘度増加試験（ＶＩＴ）とも呼ばれ、ＳＡＥ文献＃９４０７９３に記載されている。この方法では、アセチルアセトン酸鉄（ＩＩＩ）劣化触媒をガラス製酸化管内の３０グラムの１５Ｗ−４０油に添加する。管を油槽にて１６０℃に加熱し、１５Ｗ−４０油に酸素を吹き込む。サンプルを定期的に取り出して、１５Ｗ−４０油の動粘度の増加を測定する。これらの測定値をプロットし、３７５％の粘度増加までの時間をグラフ内挿によって求める。より具体的には、粘度増加を測定するためにＳＡＥ  ９４０７９３を実施し、可溶性鉄触媒を用いて１６０℃でバルク酸化試験を実施する。
【０１０２】
上記バイオディーゼルは、大豆油、菜種油、ヤシ油またはココナツ油のメチルエステルであり、それを１５ｍＬ／分の空気流の下で１１０℃にて２０時間熟成させる。この熟成を実施して、ディーゼルエンジンにおける燃焼時の酸化劣化をシミュレートする。
【０１０３】
以下の第１表は、様々なバイオディーゼル燃料を２または６質量パーセントで１５Ｗ−４０油に添加したときの１５Ｗ−４０油の最初のＡＳＴＭ  Ｄ  ６１８６値を取り戻すのに必要な混合物の質量百分率を示す。
【０１０４】
第１表
【表１】
2013501134.tif 000005
【０１０５】
＊混合物ＡおよびＢは、１：１の比では液体でないため評価できないことから、１：１の比でなく８０／２０の質量比で利用されている。
【０１０６】
以下の第２表は、様々なバイオディーゼル燃料を２または６質量パーセントで１５Ｗ−４０油に添加したときの１５Ｗ−４０油の最初の粘度（ＶＩＴ；ＳＡＥ  ０４０７９３０）を回復するのに必要な混合物の質量百分率を示す。
【０１０７】
第２表
【表２】
2013501134.tif 000006
【０１０８】
示されるデータは、図１〜１６の線グラフに示されるより大きなデータ集合の概要を表す。図１〜１６の一部において、混合物Ｃは評価されていない。ＨＤＥＯのメチルエステル汚染の一部は、酸化の影響に関しては比較的軽い。軽い影響を伴うメチルエステルは、それらの組成の不飽和度が小さいため酸化安定性がより高い傾向にある。その結果、これらのメチルエステルは、汚染に関しては実用上の問題がより小さい。これらのメチルエステルを含む１５Ｗ−４０油を、１質量％未満の混合物を使用してそれらの最初の状態に戻す。当該結果は、「＜１」として上記の表に示されている。
【０１０９】
以上に示されているデータは、全般的に、６質量パーセントのバイオディーゼル燃料を１５Ｗ−４０油および本発明の混合物に添加する影響が、酸化誘発時間を約４５分間短縮させることを示している。以上に示されているデータは、また、２質量パーセントのバイオディーゼル燃料を１５Ｗ−４０油および本発明の混合物に添加する影響が、酸化誘発時間を約２４分間短縮させることを示している。そのデータは、また、６質量パーセントのバイオディーゼル燃料を１５Ｗ−４０油および本発明の混合物に添加する影響が、１６０℃で３７５％の粘度増加に達する時間を８１時間短縮させることを示している。さらに、そのデータは、２質量パーセントのバイオディーゼル燃料を１５Ｗ−４０油および本発明の混合物に添加する影響が、１６０℃で３７５％の粘度増加に達する時間を７０時間短縮させることを示している。よって、そのデータは、本発明の混合物が、バイオディーゼルで汚染されたエンジン油を酸化から保護することに優れることを明示している。
【０１１０】
添付の請求項は、添付の請求項の範囲内にある特定の実施形態の間で異なり得る詳細な説明に記載の明示的および特定の化合物、組成物または方法に限定されないことが理解される。本明細書において様々な実施形態の特定の特徴または態様を説明するために依存されるあらゆるマーカッシュグループに関して、全ての他のマーカッシュ構成要素から独立したそれぞれのマーカッシュグループの各構成要素から異なる特殊な、かつ／または期待外の結果を得ることができることが理解される。マーカッシュグループの各構成要素は、個別および／または統合的に依存することができ、添付の請求項の範囲内の具体的な実施形態に対する十分な裏づけを提供する。
【０１１１】
本発明の様々な実施形態を説明する上で依存されるあらゆる範囲および部分範囲は、独立して、かつ集合的に添付の請求項の範囲内にあり、当該値が本明細書に明示的に記載されていなくても、その中の全体的および／または部分的な値を含む全ての範囲について記載および企図することが理解される。列挙された範囲および部分範囲は、本発明の様々な実施形態を十分に説明して可能にし、当該範囲および部分範囲を該当する半分、三半分、四半分および五半分等にさらに描き出すことができる。その一例として、「０．１から０．９の」範囲を個別的および集合的に添付の請求項の範囲にある下の三半分、すなわち０．１から０．３、中間の三半分、すなわち０．４から０．６および上の三半分、すなわち０．７から０．９にさらに描き出すことができ、個別的および／または集合的に依存することができ、添付の請求項の範囲内の具体的な実施形態に対する十分な裏づけを提供する。加えて、「少なくとも」、「より大きい」、「未満」および「を超えない」等の範囲を規定または修正する用語に関して、当該用語は、部分範囲および／または上限もしくは下限を含むことが理解される。別の例として、「少なくとも１０」の範囲は、本質的に、少なくとも１０から３５の部分範囲、少なくとも１０から２５の部分範囲および２５から３５の部分範囲等を含み、各部分範囲は、個別的および／または集合的に依存することができ、添付の請求項の範囲内の具体的な実施形態に対する十分な裏づけを提供する。最後に、開示された範囲内のここの数字は、依存することができ、添付の請求項の範囲内の具体的な実施形態に対する十分な裏付けを提供する。例えば、「１から９の」範囲は、依存することができ、添付の請求項の範囲内の具体的な実施形態に対する十分な裏付けを提供する３などの様々な個々の整数、４．１などの小数点（または端数）を含む個々の数字を含む。
【０１１２】
本発明を例示的に説明したが、使用された用語は、限定でなく説明の言葉の性質であることを意図することが理解される。上記の技術に鑑みて本発明の多くの修正および変更が可能であり、本発明を具体的に記載されている以外の方式で実施することができる。
【図１】
2013501134.tif 000014
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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