(57)【要約】  スロット（１８８）とシフトレールの軸（２４）とを有するシフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）と、スロット内に組み付けられてシフトレール部材に支持されたフォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）と、を含むシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。フォーク部材とシフトレール部材とは互いに対して運動する。フォーク部材は、シフトレールの軸に対して実質的に垂直に延びる旋回軸（２０６）の周りでシフトレール部材に対して旋回運動し、旋回軸は、実質的にシフトレールの軸とギヤの軸（４８）との間に延びるようになっている。また、シフトフォーク組立品の製造方法（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）は、シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）内のスロット内にフォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の１対の指部（１２８，１２９）を導入する工程と、フォーク部材とシフトレール部材とを、一方の被受け部（２１２）を他方の受け部（１７４）内に配置して被受け部を受け部内に捕捉することによって嵌合する工程と、シフトレール部材及びフォーク部材の第１のものに対して係止部材（２１４，２５０，３００）を位置付ける工程と、シフトレール部材とフォーク部材との間に、係止部材との支持接触場所を設ける工程と、シフトレール部材及びフォーク部材の第１のものに対する運動の限界間に、シフトレール部材及びフォーク部材の第２のものを捕捉する工程と、を備える。【選択図】図１０
2013524122.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）であって、当該シフトレール部材内に画成されるスロット（１８８）と、前記シフトレール部材が軸方向に沿って運動するシフトレールの軸（２４）と、を有するシフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）と、
フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）であって、前記スロット（１８８）内に組み付けられ前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）に保持されており、前記フォーク部材と前記シフトレール部材とは互いに相対運動をし、前記フォーク部材は、コントロールリング（４４）と作動可能に係合するとともに、前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）の運動に伴って前記シフトレールの軸（２４）に実質的に平行なギヤの軸（４８）に沿った前記コントロールリング（４４）の運動を誘導する、フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）と、を備え、
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）は、前記シフトレールの軸（２４）に対して実質的に垂直に延びる旋回軸（２０６）の周りで前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）に対する旋回運動をし、前記旋回軸（２０６）は、実質的に前記シフトレールの軸（２４）と前記ギヤの軸（４８）との間に延びる、
ことを特徴とするシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項２】
前記スロット（１８８）は、細長く、前記シフトレールの軸（２４）と実質的に垂直な方向で長手方向に延びている、請求項１に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項３】
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）及び前記シフトフォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）は、互いに対して、前記旋回軸（２０６）が前記シフトレール部材の軸（２４）と前記ギヤの軸（４８）との少なくとも一方と交差するような位置を有する、請求項１又は２に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項４】
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）は、前記スロット（１８８）によって横断される実質的に平行な平坦面（１８２，１８３）間で厚さ（Ｔｒ）を有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項５】
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）は、前記スロット（１８８）を通って延びており、前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）及び前記スロット（１８８）は、前記シフトレールの軸（２４）と実質的に平行な方向で相互に対面する１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）を画成する、請求項１〜４のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項６】
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）及び前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）は、前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）間で相対的なスライド運動をし、前記相対的なスライド運動によって前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）に対して前記旋回軸（２０６）を再配向させる、請求項５に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項７】
前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の少なくとも一方（２０２，２０４，２０８，２１０）は、実質的に平坦である、請求項５又は６に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項８】
前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の一方（２０２ｂ，２０４ｂ，２０８ａ，２１０ａ）は、実質的に先尖り又は凸状である、請求項５〜７のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項９】
前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の一方（２０２ｂ，２０４ｂ，２０８ａ，２１０ａ）は、角柱の１つであってほぼ半円筒状の表面を画成する、請求項５〜８のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１０】
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）に対する前記旋回軸（２０６）の周りの前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の旋回運動は、前記スロット（１８８）内での前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）と前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）との間の支点運動及び横揺れ運動の１つを含む、請求項５〜９のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１１】
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）に対する前記旋回軸（２０６）の周りの前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の旋回運動は、前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）間の支点運動及び横揺れ運動の１つを含む、請求項５〜９のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１２】
前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の第１のもの（２０２，２０４，２０８，２１０）は実質的に平坦であり、前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の第２のもの（２０２ｂ，２０４ｂ，２０８ａ，２１０ａ）は前記スロット（１８８）に対してほぼ長手方向に延びる直線状の縁部を画成し、前記縁部は、前記スロット（１８８）内で前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の前記第１のもの（２０２，２０４，２０８，２１０）と接する、請求項５〜１１のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１３】
前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０４，２０８，２１０，）は実質的に平坦である、請求項５〜７のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１４】
前記スロット（１８８）は、１対の長手方向に離隔した凹部（１９０，１９２）によって部分的に画成されており、
前記凹部（１９０，１９２）は対向する１対の面（２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）によってそれぞれ画成されており、前記対向する１対の面（２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の間には第１のスロット幅（Ｗｓ，Ｗｓｍ）が画成され、前記対向する１対の面（２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）には前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）が当接し、前記スロット（１８８）は、前記長手方向に離隔した凹部（１９０，１９２）間の前記スロット（１８８）に沿って位置する更なる切欠部（１９４，１９４ｄ）によって更に画成され、前記長手方向に離隔した凹部（１９０，１９２）間の前記スロット（１８８）に沿った全ての位置において前記第１のスロット幅（Ｗｓ，Ｗｓｍ）より大きい第２のスロット幅（Ｗｓ）を有する、請求項１〜１３のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１５】
前記スロット（１８８）の表面は、前記更なる切欠部（１９４，１９４ｄ）内で前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）とは非接触に保たれる、請求項１４に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１６】
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）及び前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）の第１のものと常時係合する係止部材（２１４，２５０，３００）を更に備え、前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）と前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）との間の相対運動は、前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）及び前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）の第２のものと接触する前記係止部材（２１４，２５０，３００）によって部分的に規制される、請求項１〜１５のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１７】
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）は孔（１８０，１８０ｃ，１８０ｄ）を有し、前記係止部材（２１４，２５０，３００）は前記孔（１８０，１８０ｃ，１８０ｄ）の中に配置されて前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）と常時係合される、請求項１６に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１８】
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）と前記シフトフォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）との間の相対運動は、前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）と接触する係止部材（２１４，２５０，３００）によって部分的に規制される、請求項１６又は１７に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１９】
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ）は肩部（１７６）を含み、前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ）の一部（１８１）は前記係止部材（２１４，２５０）と前記肩部（１７６）との間に配置されており、前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ）に対する前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ）の運動は、前記係止部材（２１４，２５０）と前記肩部（１７６）との間に画成された領域内でなされるように部分的に規制される、請求項１６〜１８のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ）。
【請求項２０】
前記係止部材（２１４，２５０）と前記肩部（１７６）との間に配置された前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ）の前記一部（１８１）は、第１及び第２の対向する側部（１８２，１８３）を有し、前記第１及び第２の対向する側部（１８２，１８３）の一方は前記係止部材（２１４，２５０）と重なり、前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ）と前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ）との間の相対運動は、前記係止部材（２１４，２５０）の接触及び前記肩部（１７６）の接触であって各々と前記シフトレール部材の対向する側部（１８２，１８３）のそれぞれ一方との接触によって部分的に規制される、請求項１９に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ）。
【請求項２１】
前記係止部材（２５０）は、前記スロット（１８８）内に配置されたばね鋼の成形シート材であり、前記フォーク部材（１２６ｃ）及び前記シフトレール部材（１２２ｃ）の両方が前記係止部材（２５０）に接する、請求項１６〜２０のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ｃ）。
【請求項２２】
前記係止部材（２５０）は、前記フォーク部材（１２６ｃ）と前記シフトレール部材（１２２ｃ）との間で弾性的に変形し、それによって前記係止部材（２５０）が作動位置に維持される、請求項２１に記載のシフトフォーク組立品（１２０ｃ）。
【請求項２３】
前記シフトレール部材（１２２ｄ）は、第１及び第２の対向する側部（１８２，１８３）を有し、前記フォーク部材（１２６ｄ）と前記シフトレール部材（１２２ｄ）との間の相対運動は、前記シフトレール部材の前記第１及び第２の対向する側部（１８２，１８３）の少なくとも一方と接触する係止部材（３００）によって部分的に規制される、請求項１６〜１８のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ｄ）。
【請求項２４】
前記フォーク部材（１２６ｄ）は、前記孔（１８０ｄ）が位置する側面（１３３，１３４）を有し、前記係止部材（３００）は、頭部（３１２）及び脚部（３２６）を含み、前記頭部（３１２）及び前記脚部（３２６）は、前記フォーク部材の前記側面（１３３，１３４）から突出する、対面する前記係止部材の肩部（３１４，３１６，３２２，３２４）を画成し、前記頭部（３１２）と前記脚部（３２６）との間に前記シフトレール部材（１２２ｄ）の一部（１８１）が配置され、前記フォーク部材（１２６ｄ）と前記シフトレール部材（１２２ｄ）との間の相対運動は、前記係止部材の前記肩部（３１４，３１６，３２２，３２４）の少なくとも１つと、前記シフトレール部材の前記第１及び第２の対向する側部（１８２，１８３）のそれぞれ対面する一方と、の接触によって部分的に制限される、請求項１６〜１８及び２３のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ｄ）。
【請求項２５】
シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）のスロット（１８８）内にフォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の１対の指部（１２８，１２９）の１つを導入する工程と、
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）と前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）とを、一方の被受け部（２１２）を他方の受け部（１７４）内に配置して前記被受け部（２１２）を前記受け部（１７４）内に捕捉することによって嵌合する工程と、
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）及び前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の第１のものに対して係止部材（２１４，２５０，３００）を位置付ける工程と、
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）と前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）との間に、前記係止部材（２１４，２５０，３００）との支持接触場所を設ける工程と、
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）及び前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の前記第１のものに対する運動の規制間に、前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）及び前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の第２のものを捕捉する工程と、を備える、
ことを特徴とするシフトフォーク組立品の製造方法（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ギヤチェンジ作動機構に関し、特にそのためのギヤシフトフォークに関する。
【背景技術】
【０００２】
ギヤチェンジ機構では一般に、ギヤのかみ合い又はギヤ比の変化はシフトフォークを介して動作し、その運動は、例えば、ギヤチェンジレバーを介して操作者又は運転者によって生じる。図１〜２は従来のシフトフォーク組立品の例を示し、従来のシフトフォーク組立品を介して、示された変速機又はギヤボックス内のギヤチェンジ機構のコントロールリングの運動が生じる。
【０００３】
シフトフォーク組立品２０は、シフトレール部材の軸２４に沿って延びる第１の円筒シフトレール部材２２と、軸２４に沿って運動するシフトフォーク構造体２６と、を備える。フォーク構造体２６は１対の指部２８，２９によって画成され、１対の指部２８，２９はそれらの間にＵ字型開口３０を画成する。第１及び第２の指部２８，２９は、管状スリーブ３４に固定されたフォークハブ部３２にて結合されている。円筒スリーブ３４は、円筒シフトレール部材２２の周りにスライド可能に配置されており、単一の自由度、即ち軸２４の周りで、レール部材２２とフォーク構造体２６との間での相対的な旋回運動を規制する。指部２８，２９の遠位端部３６はコントロールリングとの係合先端部３８内で終結しており、コントロールリングとの係合先端部３８は、弾力性を有する材料から成形され横方向に対向する当接面４０を画成する。フォーク組立品２０が取り付けられると、溝の床部４７によって離隔された対向する軸方向の側面４６によって画成される、コントロールリング４４の円周方向の溝４２内に、先端部３８が配置される。面４０の各々は、対向する軸方向の溝の側面４６の１つと対面する。
【０００４】
コントロールリング４４は、軸４８に軸方向に沿って及び軸４８の周りに回転可能に運動するとともに、ギヤボックス内に収容されたギヤチェンジ機構５６のかみ合いクラッチの一部をなす。本発明によるシフトフォーク組立品の実施形態に合わせて典型的な従来のギヤチェンジ機構５６及びギヤシフト軸組立品５７を描いた図３を参照すると、コントロールリング４４はギヤの軸部４９に常時回転可能に固定されるとともにギヤの第１セットの第１のギヤ５０と同軸であって、それによって従来技術に知られるように軸部４９と第１のギヤ５０とを一緒に回転可能に固定する。示された選択的な第２の位置又は中立位置５２において、コントロールリング４４は軸部４９及びいかなるギヤセットとも接触しない。特に、コントロールリング４４は、軸部４９及び第２のギヤセットの同軸の第２のギヤ５４と係合する位置であって軸４８に沿った選択的な第３の位置を有してもよい。コントロールリング４４は、従って、従来技術に知られるように、第２の位置又は中立位置５２と、第１のギヤ５０との係合のための第１の位置又は第２のギヤ５４との係合のための第３の位置と、の間のゲートに沿って選択的に移動することとしてもよい。
【０００５】
図２を再び参照すると、コントロールリング４４は軸４８の周りで回転可能であり、コントロールリングとの係合先端部３８の弾力性を有する材料は、当接面４０と溝４２の壁部４６との間の磨耗を減らすために、及び、フォーク組立品２０とコントロールリング４４との間の結合強度を減らすために、そのような用途において一般的に用いられる周知材料から選択される。そのフォーク組立品２０との結合によって、コントロールリング４４は軸４８の周りでフォーク構造体２６に対して回転自在に保持されるが、ギヤの軸４８に沿ったその軸方向位置は固定されたままである。
【０００６】
シフトフォーク組立品２０のフォーク構造体２６はスリーブ３４に固定された第１の端部６０を有するブラケット５８を含み、開口端のスロット６４が設けられた対向する第２の端部６２はシフトレール部材の軸２４とほぼ垂直の方向に向かって開口している。（図３に示された）シフト軸組立品５７はシフト棒６８に固定されたシフト指部６６を含み、シフト指部６６は、シフト棒６８に沿って延びており軸７０の周りで旋回可能でかつ軸７０に沿って軸方向に可動である。シフト棒６８の一端はギヤボックスの外側に突出しており、ギヤボックスの外部にてシフト棒６８に固定されたものはシフトレバー７２である。軸方向運動及び回転運動をするシフト棒６８はシフトレバー７２の操作によって制御され、同様に、周知であってここでは更に説明されない適当なる手段により、シフトレバー７２は操作者又は車両の運転者によって制御される。
【０００７】
シフト棒６８の制御された軸方向の運動は異なる軸方向に整列された複数のスロット６４の１つの中にシフト指部６６を選択的に配置し、各スロットは異なるシフトゲートに関連し、各シフトフォーク組立品２０は他のギヤセットに関連する。軸７０に沿って軸方向に棒６８が運動すると、そのシフト指部６６はいくつかの異なるシフトフォーク組立品２０間を移動し、各シフトフォーク組立品２０はそれぞれのシフトゲート及びコントロールリング４４と関連し、シフト指部６６は整列した複数の開口端のスロット６４の異なる１つに受けられる。これらスロット６４の各々は、それぞれのシフトゲートについてのフォーク組立品２０に関連する。複数のシフトゲート２０の各々は、コントロールリングの中立位置５２（それらのスロット６４はシフト指部６６の受けのために整列している）と、その中立方向から軸７０の周りでシフト棒６８の回転に応じてシフト指部６６によってコントロールリングが動かされる位置である、少なくとも１つのコントロールリングのギヤ係合位置と、を有する。
【０００８】
従って、それぞれのゲート内でのギヤの軸４８に沿ったシフトコントロールリング４４の軸方向の移動は、そのゲートのシフトフォーク組立品のスロット６４内でシフト指部６６が対応して軸方向に位置するとき、シフト軸７０の周りのシフト棒６８の回転運動によって駆動される。軸７０の周りのシフト棒６８の回転に伴い、示されたコントロールリング４４は、第１の、それが軸部４９と第１のギヤセットに関連する（図３に示される）第１のギヤ５０との両方に部分的に重なり且つ係合するギヤ係合位置と、軸部４９にのみ係合する（図３に示される）第２の位置又は中立位置５２と、の間を移動する。コントロールリング４４はまた、第３の、シフトコントロールリング４４が軸部４９と第２のギヤセットに関連する（図３に示される）第２のギヤ５４との両方に部分的に重なり且つ係合するギヤ係合位置と、第２の位置又は中立位置５２と、の間でギヤの軸４８に沿って移動してもよい。第２の位置又は中立位置５２において、コントロールリング４４は第１のギヤ５０と第２のギヤ５４との両方に係合し、その対応する角度位置（即ち、その中立方向）において、シフト棒６８は、他のゲートのシフトフォーク組立品の整列されたスロット６４内にシフト指部６６を配置するために、軸７０に沿って軸方向に運動してもよい。
【０００９】
従って、ゲート内での所望のギヤのための運転者によるシフトレバー７２の旋回運動で、関連するシフトコントロールリング４４がその中立位置と対応する第１及び／又は第２のギヤ位置との間で動かされる。
【００１０】
コントロールリング４４がその第１又は第２のギヤ位置に正しくかみ合わないとふらつくおそれがある。従来のシフトフォーク組立品がコントロールリング４４の揺動を収束させるための十分な自由度を有しておらず、この揺動がシフトフォーク組立品によって収束しないことにより、そのような揺動が発生したときに好ましくない磨耗、騒音及び振動の特性を示す。従来のシフトフォーク組立品２０において、例えば、不正常にかみ合うシフトコントロールリング４４とシフトフォーク構造体２６の当接面４０との間で異常磨耗が起こるだろう。より重大には、揺動が、シフトフォーク構造体２６から運転者へ好ましくない騒音及び振動が伝達されることとなる。
【００１１】
シフトコントロールリングの揺動を収束させるための従来の提案は、軸方向に運動するシフトレール部材に旋回可能に結合されたフォーク部材を記述する特許文献１に開示されている。シフトレールは実質的に円筒状であり、径方向に対向する複数の平坦部を有する軸方向部が設けられており、平坦部の上にフォーク部材が位置する。フォーク部材はハブ部を有しており、ハブ部からコントロールリングと係合する一対の指部がコントロールリングの中心軸を取り囲むように延びている。ハブ部には、シフトレールの平坦部とスライド可能に協働する、対面し平行である１対の平坦面によって画成されるスロットが設けられる。フォーク部材のスロットは、シフトレールの中心軸とコントロールリングの中心軸とに沿った方向でハブ部を通って延びており、コントロールリングの中心軸に対して接線方向に開口している。第１の穴は、シフトレールの平坦部を通りシフトレールの軸に対して横方向に延びており、シフトレールの軸と交差することがわかる。対応する第２の穴は、フォーク指部によって画成された開口部と対向するフォーク部材のハブ部の側部を通り、スロットの平行な平坦面を通り、そして指部間のハブ部の方へ延びている。第１の穴は第２の穴より大きく、第１及び第２の穴に沿ってダウエルが延びており、ダウエルはシフトレール内で第１の穴とは隙間嵌めでありフォーク部材のハブ部内で第２の穴の両方の部分に締まり嵌めされている。ダウエルと第１の穴との間のスライド嵌合は、その結果、ダウエルの中心軸の周りでのシフトレールに対するフォーク部材の少量の旋回運動を可能にする。特に、開示された構造では、ダウエルとフォークとの接触部が非常に小さい組み付け構造となり、フォーク指部の終端部がかなりの力を受けたときに部品の大きな磨耗及び／又は旋回運動のロックをもたらす可能性がある。更に、シフトレール及びコントロールリングの運動と平行な方向において、シフトレールとフォーク部材との間で軸方向に働く全ての力は、シフトレールとフォーク部材との間に直接よりむしろ中間のダウエルを介してせん断として伝達される。ダウエルの損傷又はその穴からの脱落は、ほとんど確実にシフト性能への悪影響を与えるだろう。
【００１２】
従って、上述した従来の装置の問題点を軽減する、改善されたシフトフォーク組付け構造が必要とされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】欧州特許出願公開第１２１３５１３号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明は、シフトレール部材に旋回可能に組み付けられるシフトフォーク部材を導入することによる上記の特定された問題点を軽減するとともに、コントロールリングの揺動がもし現れれば作動可能に係合されるように収束させ、それによってギヤチェンジ作動機構の磨耗、騒音及び振動の特性を改善する。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明は、シフトレール部材であって、シフトレール部材内に画成されるスロットと、シフトレール部材が軸方向に沿って運動するシフトレールの軸と、を有するシフトレール部材と、スロット内に組み付けられシフトレール部材に保持されるフォーク部材と、を含むシフトフォーク組立品を提供する。フォーク部材とシフトレール部材とは互いに相対運動をし、フォーク部材は、コントロールリングと作動可能に係合するとともに、シフトレール部材の運動に伴ってシフトレールの軸に実質的に平行なギヤの軸に沿ったコントロールリングの運動を誘導する。フォーク部材は、シフトレールの軸に対して実質的に垂直に延びる旋回軸の周りでシフトレール部材に対する旋回運動をし、旋回軸は、実質的にシフトレールの軸とギヤの軸との間に延びる。
【００１６】
本発明はまた、シフトレール部材のスロット内にフォーク部材の１対の指部の１つを導入する工程と、フォーク部材とシフトレール部材とを、一方の被受け部を他方の受け部内に配置して被受け部を受け部内に捕捉することによって嵌合する工程と、シフトレール部材及びフォーク部材の第１のものに対して係止部材を位置付ける工程と、シフトレール部材とフォーク部材との間に、係止部材との支持接触場所を設ける工程と、シフトレール部材及びフォーク部材の第１のものに対する運動の規制間に、シフトレール部材及びフォーク部材の第２のものを捕捉する工程と、を含むシフトフォーク組立品の製造方法を提供する。
【００１７】
上記及び関連する目的を実現するために、本発明は添付図面に示された形で具体化される。しかしながら、図面は説明のみのためであり、図示された具体的な構造に変更がなされてもよいことに注意すべきである。さらに、添付図面は縮尺通り又は同じ縮尺で描かれる必要はないことに留意すべきである。特に、図面のいくつかの要素の縮尺は、要素の特性を強調するために誇張されている可能性がある。
【００１８】
本発明の様々な他の目的、特徴及び付随する利点は、いくつかの図を通じて同じ、類似又は対応する部品を示す同様の参照文字が付される添付図面と併せて考えたときにより理解されるのと同じく、十分に認識されるだろう。
【００１９】
本発明が様々な修正及び変形を許容する一方、その具体的な実施形態は図面中の実施例によって示され、ここに詳細に説明されるだろう。しかしながら、図面及び詳細な説明は開示された特定の形に本発明を限定することを意図するものではなく、逆に、その意図は添付の特許請求の範囲によって規定される本発明の精神及び範囲の中にある全ての修正、等価物及び変形を包含することである。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、従来のシフトフォーク組立品及びギヤチェンジ機構のギヤシフトコントロールリングの分解図である。
【図２】図２は、図１のシフトコントロールリングと作動可能に係合されて示された、図１の従来のシフトフォーク組立品の斜視図である。
【図３】図３は、従来のギヤシフト軸組立品及び従来のギヤチェンジ機構と作動可能に係合されて示された、第１実施形態に係るシフトフォーク組立品の斜視図である。
【図４】図４は、図３のシフトフォーク組立品及び従来のギヤシフト軸組立品の斜視図である。
【図５】図５は、第１の部分組み立て状態における、図３のシフトフォーク組立品の斜視図である。
【図６】図６は、第１の部分組み立て状態における、図５のシフトフォーク組立品の断面斜視図である。
【図７】図７は、第２の部分組み立て状態における、図５のシフトフォーク組立品の断面斜視図である。
【図８】図８は、第３の部分組み立て状態における、図５のシフトフォーク組立品の断面斜視図である。
【図９】図９は、第４の部分組み立て状態における、図５のシフトフォーク組立品の断面斜視図である。
【図１０】図１０は、完全に組み立てられた状態における、図９のシフトフォーク組立品の斜視図である。
【図１１】図１１は、細長い、丸めたスプリングピンの形状の係止部材の部品の斜視図である。
【図１２】図１２は、図１０の囲まれた領域Ｆ．１２の拡大図である。
【図１３】図１３は、図１０の完全に組み立てられたシフトフォーク組立品の平面図である。
【図１４】図１４は、図１３のシフトフォーク組立品のＦ．１４−Ｆ．１４線に沿った部分断面図である。
【図１５】図１５は、二点鎖線で部分的に示される変速機又はギヤボックスにシフトフォーク組立品が取り付けられたときに、図３に示されたギヤチェンジ機構のギヤシフトコントロールリングの中心軸と交差する軸に沿った、図１０のシフトフォーク組立品の側面図である。
【図１６】図１６は、図１５のシフトフォーク組立品の平面図である。
【図１７】図１７は、図３に示された第１実施形態に係るシフトフォーク組立品のシフトレール部材の部分拡大斜視図である。
【図１８】図１８は、図１６のシフトフォーク組立品のＦ．１８−Ｆ．１８線に沿った部分拡大断面図であるが、第２実施形態に係るシフトフォーク組立品を示す。
【図１９】図１９は、図１６のＦ．１９−Ｆ．１９線に沿った、図１８と同様の部分拡大断面図であるが、第３実施形態に係るシフトフォーク組立品を示す。
【図２０】図２０は、第４実施形態に係るシフトフォーク組立品の斜視図である。
【図２１】図２１は、シフトレール部材が取り外されて、シフトフォーク部材に対して位置する係止部材を示す、図２０の囲まれた領域Ｆ．２１の拡大図である。
【図２２】図２２は、図２０のシフトフォーク組立品の平面図である。
【図２３】図２３は、図２０のシフトフォーク組立品のＦ．２３−Ｆ．２３線に沿った部分断面図である。
【図２４】図２４は、図２１に示したシフトフォーク組立品の係止部材の側面図である。
【図２５】図２５は、図２４の係止部材の平面図である。
【図２６】図２６は、第５実施形態に係るシフトフォーク組立品の斜視図である。
【図２７】図２７は、図２６のシフトフォーク組立品の平面図である。
【図２８】図２８は、図２６及び２７のシフトフォーク組立品に示した係止部材の斜視図である。
【図２９】図２９は、図２８の係止部材の側面図である。
【図３０】図３０は、図２７のシフトフォーク組立品のＦ．３０−Ｆ．３０線に沿った部分拡大断面図である。
【図３１】図３１は、図３０のシフトフォーク組立品のＦ．３１−Ｆ．３１線に沿った、更に拡大された部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
図３及び４を参照すると、第１実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０は、シフトレール部材１２２と、シフトレール部材に支持されたシフトフォーク部材１２６と、を含む。シフトフォーク部材１２６は、指部２８，２９と類似する２つのフォーク指部１２８，１２９を有する。第１及び第２の指部１２８，１２９は、Ｕ字型開口１３０を画成し、フォークハブ部１３２にて結合している。フォーク部材１２６は、ほぼ平らであり、対向する実質的に平行で実質的に平坦な第１及び第２の面１３３，１３４を有する。指部１２８，１２９の遠位端部１３６は、コントロールリングとの係合先端部１３８内で終結し、当該係合先端部は例えばＰＡ６（ナイロン）のような弾力性を有する材料でモールド成形することができ、対向する平行な当接面１４０を画成する。フォーク組立品１２０がギヤボックス内に取り付けられると、先端部１３８はギヤチェンジ機構５６のコントロールリング４４の溝４２内に配置され、面１４０の各々は、溝４２を画成して対向する軸方向の側部４６と対面する。
【００２２】
図５を参照すると、シフトフォーク部材１２６は、実質的にＵ字型の開口１３０の底部でハブ部１３２内のフォークスロット又は受け部１７４と、ハブ部１３２の外周部に形成されるとともにシフトフォーク部材１２６の仮想中心線１７８の第１の側１７７に位置する当接肩部１７６と、を更に含む。ハブ部１３２を通る孔１８０は、中心線１７８の第２の側１７９に位置する。中心線１７８の第１及び第２の側１７７，１７９は、対向しかつ平行なフォーク部材の平坦面１３３，１３４のいずれかによって画成される平面内にある。中心線１７８から孔１８０の最も近い縁部へ及び肩部１７６への距離の合計は、シフトレール部材１２２の対向し実質的に平行で実質的に平坦な側面１８２及び１８３の間の、平坦な本体部１８１の厚さＴｒよりわずかに大きい。中心線１７８の第１の側１７７及び第２の側１７９にそれぞれ位置する、開口端のフォークスロット１７４の対面する側部の各々の、フォーク部材の中心線１７８からの距離の合計は、同様にシフトレール部材の本体部１８１の厚さＴｒよりも大きい。シフトレール部材の本体部１８１は完全に平面内にある必要はなく、むしろ、対向する側面１８２及び／又は１８３の一部の間で異なる高さ、又は角度を与えるように形成されていてもよいことが理解されるべきである。同様に、シフトフォーク部材１２６は完全に平面内にある必要はなく、むしろ、対向する側面１３３及び／又は１３４の一部の間で異なる高さ、又は角度を与えるように形成されていてもよいことが理解される。
【００２３】
シフトレール部材の本体部１８１は、１対の対向するシフトレール部材の円筒部１８４間に延びて且つそれらに固定されており、１対の対向するシフトレール部材の円筒部１８４は、軸２４と同軸であってそれに沿ってシフトレール部材の本体部１８１とともに可動である。シフトレール部材の円筒部１８４の各々は矩形の開口１８６を含み、矩形の開口１８６は円筒部１８４を貫いて軸２４に沿って延びており、矩形の開口１８６内にシフトレール部材の本体部１８１の共働部１８５が受けられる。円筒部１８４は、ギヤボックス１００（図１５）の筐体内に組み付けられたブッシング１８７（図中に概略的に示される）上に半径方向に支持されている。ブッシング１８７は、軸２４に沿って軸方向にシフトレール部材１２２が運動することを可能とし、そして軸２４の周りで回転できるようにするだろう。シフトレール部材１２２は、フォーク部材１２６との当接の間、軸２４の周りの実質的な回転に抗して支持されており、フォーク部材１２６は、ギヤの軸部４９を囲むコントロールリングの溝４２とのスライド接触の間、軸２４又は軸４８の周りの実質的な回転に抗して支持されている。
【００２４】
従って、シフトフォーク組立品１２０は、そのシフトレール部材１２２が軸２４に沿ってスライド可能であるがその周りに実質的に回転できないように、ギヤボックス１００内に組み付けられている。軸２４に沿ったシフトレール部材１２２の軸方向運動はシフト指部６６によって駆動され、シフト指部６６は、上述したようにシフト棒６８とともに運動し、シフトレール部材の本体部１８１内に形成された開口端のスロット１６４内に配置されている。スロット１６４は、従来のシフトフォーク組立品２０のスロット６４と同様の大きさ及び位置である。ここで、シフトレール又はフォーク部材は、特定の構成にてそれぞれ示されているが、ギヤボックス１００内でのゲートからゲートへの構成で変わり得ることが理解されるべきである。例えば、シフト指部６６が受けられるスロット６４の軸２４に沿った位置は、異なるゲート間で変わり得る。同様に、フォーク部材の指部１２８，１２９であってそれを介してフォーク部材１２６が個別のコントロールリング４４と作動可能に係合される、フォーク部材の指部１２８，１２９の方向は、ギヤボックス１００内のゲートからゲートへの個別の中心線１７８及び／又はハブ１３２に対して変わり得る。
【００２５】
シフトレール部材の本体部１８１は、厚さＴｒで横断しその中にシフトフォーク部材１２６が組み付けられている、スロット又は空洞１８８が設けられている。スロット１８８は、細長く、そしてその長さは、シフトレール部材１２２が軸方向にスライドする軸２４に沿った方向と横断する方向に延びている。スロット１８８の長さの対向する端部に位置する、対向する第１及び第２の軸方向の支持凹部１９０，１９２と、凹部１９０，１９２間に位置する複数の更なる切欠部１９４と、によって、軸２４に対してスロット１８８が画成される。凹部１９０，１９２の各々は、スロット１８８の長さに沿って延びる、対面する１対の第１及び第２の壁部１９８，２００によって画成される。
【００２６】
軸２４に対して、シフトフォーク部材１２６の第１及び第２の軸方向の当接面１９６，１９７は、フォーク部材のハブ部１３２の側部１３３，１３４にそれぞれ位置しており、シフトレール部材のスロットの軸方向の支持凹部１９０，１９２内に配置されており、フォーク部材のハブ部１３２の対向する平坦な側部１３３，１３４から突出するボス１９５上に設けられ得る。
【００２７】
第１実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０において、シフトレール部材のスロットの凹部１９０，１９２内に配置された第１及び第２のフォーク部材の軸方向の当接面１９６，１９７は、凹部１９０，１９２を画成するシフトレール部材のスロットの壁部１９８，２００とそれぞれ対面する、平行な平坦面２０２，２０４をそれぞれ画成する。上記のように、軸方向の当接面１９６，１９７はフォーク部材の側部１３３，１３４上に設けられたボス１９５上に形成することができ、ボスによって画成される比較的小さな領域の上での寸法許容差の特徴を与え、それによって、シフトレール部材のスロットの軸方向の支持凹部１９０，１９２内に配置された当接面１９６及び１９７間の、適正なフォーク部材の厚さＴｆの確立についてのより良い管理を容易にする。第１実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０において、壁部１９８，２００の平坦面２０８，２１０間の軸方向の支持凹部１９０，１９２の各々内のスロット１８８の幅Ｗｓは、平坦な当接面１９６，１９７間のシフトフォーク部材のハブの厚さＴｆよりわずかに大きい。シフトレール部材１２２とシフトフォーク部材１２６との間の凹部１９０，１９２内で、ＴｆとＷｓとの間の小さな隙間は、軸２０６の周りでの及び軸２４に対しての、旋回軸２０６それ自身の制限された量の運動を可能にする。この隙間によってフォーク部材１２６に与えられた自由度は、コントロールリング４４の、中立位置とギヤ係合位置との間の移動の間での揺動を収束させる。
【００２８】
第１実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０において、シフトレール部材の壁部１９８，２００は、軸２４に垂直である平行な平坦面２０８，２１０をそれぞれ画成する。凹部１９０，１９２間のスロット１８８の長さ方向に沿って変わり得る、更なる切欠部１９４でのスロット１８８の幅Ｗｓは、軸方向の面１９６及び１９７の間のフォーク部材の厚さＴｆの最大値よりも実質的に大きく、対向する当接面１４０間のフォーク部材のコントロールリングとの係合先端部１３８の厚さＴｔとは等しいかもしれない。変形例として、スロット１８８へのフォーク部材１２６の挿入に引き続いて、コントロールリングとの係合先端部１３８の一方又は両方が遠位端部１３６上に取り付けられてもよく、従って更なる切欠部１９４内のスロット幅Ｗｓは先端部の厚さＴｔより大きくてもよいことが理解されるべきである。
【００２９】
スロット１８８の表面がフォーク部材１２６と接触しないように保たれる、そのような複数の更なる切欠部１９４を用いることで２つの主な利点がある。第１に、それらは、シフトフォークのハブ１３２とそれぞれ係合する、シフトレール部材のスロット１８８の領域の大きさを低減させる。レール部材とフォーク部材とが凹部１９０，１９２内で係合するときに、シフトレール部材のスロット幅Ｗｓとフォーク部材の厚さＴｆとについて精密な許容差の要求がある。スロット幅Ｗｓについて、更なる切欠部１９４の外側でスロット１８８の長手方向にあるこれらの精密な許容差のシフトレール部材のスロット領域は、フォーク部材のハブの当接面１９６，１９７とそれぞれ対面するスロットの壁部１９８，２００に制限される。第１の幅Ｗｓを有する凹部１９０，１９２によって画成されたスロット１８８の領域に対して、更なる切欠部１９４によって画成されたスロット１８８の領域内の第２の幅Ｗｓは精密に管理された許容差を有する必要はなく、従ってシフトレール部材の製造は簡略化される。
【００３０】
第２に、更なる切欠部１９４は、シフトレール部材のスロット１８８がその最も単純な形であったときにスロット１８８を通過できる他の何かよりも、シフトレール部材のシフトフォーク部材の一部が大きくなることを許容する。即ち、スロット１８８が、スロットの支持凹部１９０，１９２に相当する連続的で平行な対向する長手方向の壁を持つ単に細長いスロットであったときである。従って、シフトレール部材へのフォーク部材の組立が簡略化される。
【００３１】
第１実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０を製造するためのシフトレール部材１２２とフォーク部材１２６との組立において、組立者は、図５及び６に示したように、第１のシフトレール部材の本体部の側部１８２の方向からスロット１８８内に、シフトフォーク部材の中心線１７８の第２の側１７９にある第２のシフト指部１２９（及び、遠位端部１３６にある先端部１３８を含んでもよく含まなくてもよい）を挿入する。この挿入は、図７に示したように、フォーク部材のスロット又は受け部１７４が、シフトレール部材の細長いスロット１８８であって第２の軸方向の支持凹部１９２の端部を画成するスロット１８８の、短縁部又は被受け部２１２を受けるまで続く。組立者はその後、図８及び９に示したように、受け側のフォーク部材のスロット１７４内へ被受け側の短縁部２１２を更に移動させるときに、シフトフォーク部材の中心線１７８の第１の側１７７に形成された肩部１７６がシフトレール部材の本体部１８１の第１の側面１８２に当接するまで、スロット１８８内でシフトフォーク部材１２６を回転させる。組立者はその後、図１０及び１２に示したように、リベット又は細長いスプリングピンとしてもよい細長い係止部材２１４を、フォーク部材のハブの孔１８０内に位置決めする。係止部材２１４の少なくとも一端は、フォーク部材の平坦面１３３，１３４を越えて突出するとともにシフトレール部材の本体部の第２の側面１８３に重なっている。係止部材２１４は、孔からの脱落を防ぐために、塑性変形（リベットの場合）又は孔１８０への締まり嵌めによる弾性変形によって、フォーク部材１２６に固定される。一旦位置決めされると、係止部材は常時フォーク部材に係合される。
【００３２】
図１１〜１４を参照すると、ここでは細長い円筒状のスプリングピン（図１１）として示される係止部材２１４は、円周方向に圧縮されて孔１８０内に締まり嵌めされている。本実施形態では、係止部材２１４の両端がフォーク部材の側部１３３，１３４から突出し、係止部材２１４がスロット１８８の更なる切欠部１９４を越えて延びていることで、第２のシフトレール部材の本体部の側面１８３と重なっている。一旦シフトフォーク部材が完全に組み立てられると、図１３に最も良く示されるように、フォーク部材の円筒状の孔１８０の中心軸２１５は、シフトレール部材の軸２４とほぼ平行であり、シフトレール部材の本体部の側面１８３と実質的に垂直であって軸２４を包含する仮想平面２１７の中にあってもよく、又は示されるように近接していてもよい。
【００３３】
挿入されたシフトフォーク部材１２６は、このように、フォーク部材のスロット１７４の対向する側部間に捕捉されるスロットの短縁部２１２と隣接するシフトレール部材の本体部１８１の一部によって、及び、フォーク部材の肩部１７６と孔１８０内に嵌合された係止部材２１４との間に捕捉される第１の軸方向の支持凹部１９０に近いシフトレール部材の本体部１８１の一部によって、シフトレール部材のスロット１８８内に保持される。従って、シフトレール部材の本体部１８１の一部は、係止部材２１４と肩部１７６との間に捕捉されるとともにそれらの間で移動可能であり、係止部材２１４及び肩部１７６は、各々がシフトレール部材の本体部の対向する側部１８２，１８３のそれぞれ１つと重なり、それらの間の接触は、係止部材２１４と肩部１７６との間に画成された領域内のシフトレール部材とシフトフォーク部材との間の相対運動を部分的に規制する。
【００３４】
シフトレール部材のスロットの軸方向の支持凹部１９０，１９２内のＷｓとＴｆとの差であって、第１実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０におけるシフトレール部材の本体部の厚さＴｒの全体にわたって一定であり、ここで開示される他の実施形態において対向するシフトレール部材の本体部の面１８２，１８３の各々のスロット開口の少なくとも近くに存在する、ＷｓとＴｆとの差によって画成された小さいが相当量の隙間は、以下で更に説明するように、旋回軸２０６の周りのシフトフォーク部材とシフトレール部材との間の相対的な旋回運動を可能とする。シフトレール部材のスロットの軸方向の支持凹部１９０，１９２の側部は、中立位置とギヤ係合位置との間でコントロールリング４４が移動するときに旋回が起こる軸２０６の周りで旋回するように、シフトフォーク部材を支持する。
【００３５】
そのように組み付けられると、シフトフォーク部材は旋回軸２０６の周りでシフトレール部材に対して相対的に旋回することができ、旋回運動の範囲はシフトレール部材とフォーク部材との間の支持接触箇所の位置によって定義される。シフトフォーク組立品に対して、旋回軸２０６自身の方向は、シフトレール部材とフォーク部材との間の相対的なスライド運動がシフトレール部材に対する旋回軸２０６の再配向をさせることで、シフトレール部材とフォーク部材との間の支持接触の位置の変化に伴ってわずかに移動し得る。
【００３６】
支持接触の位置は、コントロールリング４４の揺動の収束においてシフトレール部材に対してフォーク部材が再配置されることで変わるだろう。シフトフォーク組立品１２０において、シフトレール部材とフォーク部材との間の当接のそれぞれの場所は、（ａ）シフトフォーク部材のハブの当接面１９６，１９７と、シフトレール部材のスロットの凹部１９０，１９２の第１及び第２の壁部１９８，２００と、の間、（ｂ）シフトレール部材の本体部１８１の対向する平坦な側部１８２，１８３と、シフトフォーク部材の肩部１７６及び係止部材２１４と、フォーク部材のスロット１７４の対向する側部と、の間、を含む。シフトフォークのハブの当接面１９６，１９７と、シフトレール部材のスロットの凹部の壁部１９８，２００と、の間の当接の場所は、それぞれ、接触する１対の面２０２，２０４及び２０８，２１０を画成し、面２０２，２０４及び２０８，２１０はシフトレールの軸２４と実質的に平行な方向にて相互に対面する。特に、これらの場所では、シフトレール部材とシフトフォーク部材との間で直接当接し、それらの間には、コントロールリングの運動を誘導するときに力が伝達される中間要素は必要ない。
【００３７】
個別のシフトレール部材の本体部の対向する平坦な側部１８２，１８３と、シフトフォーク部材の肩部１７６又は係止部材２１４と、フォーク部材のスロット１７４の対向する側部と、の間の当接の場所は、シフトレール部材１２２とフォーク部材１２６との間の相対運動の範囲を制限する終端部を画成する。肩部１７６及び係止部材２１４によって画成される終端部は、好ましくは、レール部材１２２と部材１２６との間の相対運動の通常範囲の外にあり、それらの間の接触の極限的な支持位置を確立し、従って通常はシフトフォーク組立品１２０の操作の間に衝突することはない。
【００３８】
従って、シフトフォーク部材１２６は、軸２４及び／又は軸４８の間に実質的に垂直に延びる、調整可能な旋回軸２０６の周りに旋回することができる。中立位置５２において、旋回軸２０６は、コントロールリング４４の中心となるギヤの軸４８と、シフトレール部材１２２の長手方向の軸２４と、の一方又は両方と交差する。軸２０６の周りの旋回能力を向上させることによって、及び、軸２４及び／又は軸４８に対しての調節可能な旋回軸２０６自身の再配向を促進することによって、シフトレール部材１２２に対してフォーク部材１２６に与えられた自由度は、万一そのような揺動が起きたとしてもシフトコントロールリング４４の揺動をシフトフォーク組立品１２０が収束させることを可能とする。その結果、シフトフォーク組立品１２０はシフトコントロールリング４４とシフトフォーク部材１２６との間の結合部の磨耗を減らし、また、シフトフォーク部材１２６へ伝達され得るそのような揺動によって引き起こされる振動を、フォーク部材１２６からシフトレール部材１２２への及びシフト軸組立品５７を通して操作者／運転者への更なる伝達なしに、絶縁する。注意すべきは、軸２０６とフォーク部材の中心線１７８とがほぼ平行であり且つある状況下では、一致するが、必ずしもそうである必要はない。
【００３９】
フォーク部材１２６は、ハブ部１３２の対向する平坦な側部１３３，１３４の各々から、及びＵ字型開口１３０の一部を画成するフォーク部材のハブ部１３２の内周縁部から、突出する過負荷パッド２１６を含んでもよい。パッド２１６は、コントロールリングとの係合先端部１３８と同じ材料で形成することができ、コントロールリング４４の溝４２内に配置される。パッド２１６は、コントロールリングとの係合先端部１３８の厚さＴｔと実質的に同等であり得るパッドの厚さＴｐによって互いに離隔した、対向する平坦な側面２１８を有しており、平坦な側面２１８はフォーク部材のハブの平坦な側面１３３，１３４と実質的に平行である。通常、パッド２１６の対向する平坦な側面２１８の各々は、それぞれ対面するコントロールリングの溝の軸方向の側面４６に対して０．５〜１．５ｍｍの範囲で隙間を有する。パッドの側面２１８間に延びてコントロールリングの溝の床部４７と対面する、パッド２１６の面２２０は、溝の床部から同様の隙間が設けられ得る。パッド２１６は、中立位置とギヤ係合位置との間の移動の間に起こり得るフォーク部材１２６とコントロールリング４４との間の異常な高負荷条件下での、対面する溝４２の軸方向の側部４６と接触することとなるパッドの側面２１８の１つによって、シフトフォーク組立品１２０のための過負荷保護を提供する。さもなくばフォーク指部１２８，１２９の遠位端部１３６によって負担されるであろう、及び、溝の側部４６によって指部１２８，１２９が曲げられること又はコントロールリングとの係合先端部１３８が磨耗され尽くすことにつながるであろう、これらの異常な高負荷は、パッド２１６を通してフォーク部材のハブ部１３２によって支持される。
【００４０】
第２実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ａは、その構造、機能及び組立方法において、下記を除いて第１実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０のそれらとは実質的に同一である。シフトフォーク組立品１２０ａにおいて、第１実施形態でそれらと同等のものに対して大きく変更された要素は、添え字“ａ”が付される。図１８を参照すると、シフトフォーク組立品１２０ａは、第２実施形態に係るシフトレール部材１２２ａと第１実施形態に係るフォーク部材１２６とを含む。シフトレール部材１２２ａに対して、第１及び第２の軸方向の支持凹部１９０，１９２内のスロット１８８を画成する壁部１９８，２００のそれぞれの面２０８ａ，２１０ａは、軸２４に平行な平面内で且つ平坦な側面１８２，１８３とは垂直な平面内での横断面として観察するとき、第１実施形態に係るシフトレール部材１２２において平坦であるものよりむしろ、示されるように、実質的に凸状か又は鈍角にて先尖りである。換言すれば、第２実施形態に係るシフトレール部材１２２ａにおいて、シフトレール本体部の平坦な側面１８２，１８３間のそれぞれの中点２２２，２２４での第１及び第２の壁部１９８，２００の対面する面２０８ａ及び２１０ａ間の距離は、軸方向の支持凹部１９０，１９２内のスロット幅Ｗｓの極小値Ｗｓｍを定義する。中点２２２及び２２４は、シフトレール部材の本体部の平坦面１８２，１８３から等距離であり及びそれらに平行であって並びに軸２４を包含する、平面２２６内にあってもよい。ある条件下で、平面２２６はまた、示されるように調節可能な旋回軸２０６を包含してもよい。シフトフォーク組立品１２０ａにおいて、スロットの壁部１９８，２００の第１の外側部２２８は、それぞれの中点２２２，２２４と、平坦なシフトレール部材の本体部の第１の側面１８２と、の間の面２０８ａ及び２１０ａ上に画成される。スロットの壁部１９８，２００の第２の外側部２３０は、それぞれの中点２２２，２２４と、平坦なシフトレール部材の本体部の第２の側面１８３と、の間の面２０８ａ及び２１０ａ上に画成される。
【００４１】
シフトフォーク組立品１２０ａにおいて、凹部１９０，１９２の各々の対向する壁部１９８，２００は、実質的に互いの鏡像であって、平面２２６からの距離とともに平坦面１８２，１８３間のシフトレール部材の本体部の厚さを横断して変わり得る幅Ｗｓによって離隔している。フォーク組立品１２０ａにおいて、面２０８ａ，２１０ａは平面２２６内で（即ち、面の中点２２２，２２４間で）互いに最も近くなり（即ち、Ｗｓが最も小さいか又は極小値Ｗｓｍである）、平面２２６に垂直な方向で、平面２２６からシフトレール部材の本体部の面１８２又は１８３のいずれかへ増加する距離とともに分岐する（即ち、Ｗｓが大きくなる）。断面では、図１８に示されるように、フォーク組立品１２０ａで壁部１９８及び２００の外側部２２８及び２３０を画成する面２０８ａ，２１０ａは、これらの面２０８ａ，２１０ａがシフトレール部材の平面２２６から後退するにつれて、軸２４と平行な方向で中点２２２，２２４から離れて、それぞれ曲線的に又は角度を付けた直線的に輪郭が付けられている。
【００４２】
フォーク組立品１２０ａがコントロールリング４４をその中立位置５２に位置付けたとき、シフトフォーク部材１２６の第１及び第２の軸方向の当接面１９６，１９７のそれぞれの平坦面２０２，２０４は、旋回軸２０６を包含し得る平面２２６と実質的に垂直であり、且つシフトレール部材の軸２４と実質的に垂直である。平面２２６に垂直で且つ面２０８ａ，２１０ａの中点２２２，２２４を包含する仮想の平行面２３１は、シフトフォーク部材の軸方向の当接面１９６，１９７の平坦面２０２，２０４と実質的に一致する。シフトフォーク部材１２６は従って、シフトフォーク組立品１２０ａが中立位置及びギヤ係合位置にあるときに軸２０６が軸２４に対して実質的に垂直な方向に維持されるようにシフトレール部材１２２ａによって支持され、それによって鋭い角部によって起こる磨耗を減らす。
【００４３】
第２実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ａにおいて、平面２２６（即ち、面２０８ａ，２１０ａの対面するそれぞれの断面輪郭の中点２２２，２２４間）におけるシフトレール部材のスロット凹部の極小幅Ｗｓｍは、シフトフォーク部材の第１及び第２の軸方向の当接面１９６及び１９７の平坦面２０２，２０４間のハブの厚さＴｆとほぼ等しくてもよい。平面２２６からそれぞれ後退するシフトレール部材のスロットの壁部１９８，２００の外側部２２８，２３０としての、シフトレール部材のスロットの壁部の面２０８ａ，２１０ａ上の対面位置間の分岐は、軸２０６の周りのシフトレール部材１２２ａとフォーク部材１２６との間で支持された相対的な旋回運動を促進する。軸２４及び／又は軸４８に対する軸２０６自身の運動は、フォーク部材の肩部１７６及び係止部材２１４と、シフトレールの本体部の面１８２，１８３と、の当接によって画成される限界間でフォーク部材が運動するときの、実質的にフォーク部材のハブのスロット１７４内に受けられ且つ捕捉されたシフトレールのスロットの短縁部２１２の周りでの、レール部材１２２ａに対するフォーク部材１２６の旋回運動によって促進される。
【００４４】
第３実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ｂは、その構造、機能及び組立方法において、以下を除いて第１実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０と実質的に同一である。シフトフォーク組立品１２０ｂにおいて、第１実施形態でそれらと同等のものに対して大きく変更された要素は、添え字“ｂ”が付される。図１９を参照すると、シフトフォーク組立品１２０ｂは、第１実施形態に係るシフトレール部材１２２と第３実施形態に係るフォーク部材１２６ｂとを含む。シフトフォーク部材１２６ｂに対して、フォーク部材の側部１３３，１３４上の第１及び第２の軸方向の当接面１９６，１９７のそれぞれの面２０２ｂ，２０４ｂは、中心線１７８に垂直な平面であって且つ平坦な側面１３３，１３４に垂直な平面での断面で観察するとき、第１実施形態に係るシフトフォーク部材１２６において平坦であるものよりむしろ、実質的には示されるように凸状か又は鈍角にて先尖りである。（示されるような）平坦面１３３，１３４から突出するか又はその代わりに平坦面１３３，１３４自身内に位置する、ボス１９５上に設けられ得る軸方向の当接面１９６，１９７は、中心線１７８と垂直である仮想平面での断面内で観察したときに、実質的に凸状か又は先尖りである輪郭を有するように、型打ち又は鋳造されている。換言すれば、第３実施形態に係るシフトフォーク部材１２６ｂでは、中心線１７８に垂直な方向のそれぞれの中点２３２，２３４における、第１及び第２の軸方向の当接面１９６，１９７の対向する面２０２ｂ及び２０４ｂ間でのハブ部１３２の厚さは、ハブ１３２上のフォーク部材の厚さＴｆの極大値ＴｆＭを定義する。中点２３２及び２３４は、フォーク部材の面１３３，１３４に垂直で且つ中心線１７８を含む平面２３６内にあってもよい。ある条件下では、示されるように、平面２３６はまた調整可能な旋回軸２０６を包含してもよい。シフトフォーク組立品１２０ｂでは、軸方向の当接面１９６，１９７の第１の外側部２３８は、中点２３２，２３４と、中心線１７８の第１の側１７７の軸方向の当接面１９６，１９７の更なる範囲と、の間の面２０２ｂ及び２０４ｂ上に画成される。第１の外側部２３８は、平面２３６に対して、全ての場合でシフトレール部材の本体部１８１の第１の側面１８２を越える距離まである。軸方向の当接面１９６，１９７の第２の外側部２４０は、中点２３２，２３４と、中心線１７８の第２の側１７９の軸方向の当接面１９６，１９７の更なる範囲と、の間の面２０２ｂ及び２０４ｂ上に画成される。第２の外側部２４０は、平面２３６に対して、全ての場合でシフトレールの本体部１８１の第２の側面１８３を越える距離まである。
【００４５】
シフトフォーク組立品１２０ｂでは、第１及び第２の軸方向の当接面１９６，１９７の対向する面２０２ｂ，２０４ｂは、実質的に互いの鏡像であり、平面２３６に垂直な方向で平面２３６からの距離に伴って変わる厚さＴｆによって離隔される。フォーク組立品１２０ｂでは、面２０２ｂ，２０４ｂは、平面２３６内で（即ち、面の中点２３２，２３４間で）最も離れており（即ち、Ｔｆが最大か、又は極大値ＴｆＭである）、平面２３６に垂直な方向で中心線１７８の第１又は第２の側１７７，１７９のいずれかにおいて平面２３６からの増加する距離に伴って近づく（即ち、Ｔｆの大きさが小さくなる）。断面では、図１９に示されるように、フォーク組立品１２０ｂで軸方向の当接面１９６及び１９７の外側部２３８及び２４０を画成する面２０２ｂ及び２０４ｂは、これらの面２０２ｂ，２０４ｂがフォーク部材の平面２３６から後退するにつれて、中点２３２，２３４から離れて、それぞれ曲線的に又は角度を付けた直線的に輪郭が付けられている。
【００４６】
フォーク組立品１２０ｂがコントロールリング４４をその中立位置５２に位置付けたとき、シフトレール部材１２２の第１及び第２の壁部１９８，２００のそれぞれの平坦面２０８，２１０は、旋回軸２０６を包含する平面２３６と実質的に垂直であり、且つフォーク部材１２６ｂの中心線１７８と実質的に平行である。平面２３６に垂直で且つ面２０２ｂ，２０４ｂの中点２３２，２３４を包含する仮想平面２４１は、シフトレール部材のスロットの壁部１９８，２００の平坦面２０８，２１０と実質的に一致する。それにより、シフトフォーク組立品１２０ｂが中立位置及びギヤ係合位置にあるとき、軸２０６が軸２４に対して実質的に垂直な方向に維持されるように、フォーク部材１２６ｂはシフトレール部材１２２に支持され、それによって尖った角部によって引き起こされる磨耗を低減する。
【００４７】
第３実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ｂでは、平面２３６内での（即ち、面２０２ｂ，２０４ｂの対向するそれぞれの断面の輪郭の中点２３２，２３４間での）シフトフォーク部材の極大厚さＴｆＭは、第１及び第２のシフトレール部材のスロットの凹部の壁部１９８及び２００の平坦面２０８，２１０間のスロット幅Ｗｓと実質的に等しくなってもよい。シフトフォーク部材の軸方向の当接面２０２ｂ，２０４ｂ上の対向する位置間での収束は、シフトフォーク部材の軸方向の当接面１９６，１９７の外側部２３８，２４０がそれぞれ平面２３６から後退するにつれて、軸２０６の周りのシフトレール部材１２２とフォーク部材１２６ｂとの間で支持された相対的な旋回運動を促進する。軸２４及び／又は軸４８に対する軸２０６自身の運動は、フォーク部材の肩部１７６及び係止部材２１４と、シフトレール部材の本体部の面１８２，１８３と、の当接によって定義される限界間でフォーク部材が運動するとき、実質的にフォーク部材のハブのスロット１７４内に受けられ且つ捕捉されたシフトレールのスロットの短縁部２１２の周りでの、レール部材１２２に対するフォーク部材１２６ｂの旋回運動によって促進される。
【００４８】
第２及び第３実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ａ及び１２０ｂの構成は、シフトレールのスロット凹部内のシフトレール部材及びシフトフォーク部材の対面する表面間で軸２４に沿った隙間が相対的により小さくなるために、第１実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０と向かい合って、軸２０６の周りに、それぞれのシフトレール部材に対する、それぞれのシフトフォーク部材がより制御可能に旋回することを可能とする。換言すれば、シフトフォーク組立品１２０ａでのＷｓｍとＴｆとの間の隙間及びシフトフォーク組立品１２０ｂでのＷｓとＴｆＭとの間の隙間は、シフトフォーク組立品１２０でのＷｓとＴｆとの間の隙間よりも小さい。
【００４９】
面２０８ａ及び２１０ａ，又は２０２ｂ及び２０４ｂが先尖りであって外側部が平ら（例えば図１８を参照）である実施形態において、当業者は、それらが、露出し直線的で尖った縁部をそれぞれ有する三角柱であると認識するだろう。露出し直線的で尖った縁部は、中点２２２，２２４，又は２３２，２３４を通って延びており、場合によっては平面２２６又は２３６内にあって、尖った縁部はスロット１８８に対して平行で長手方向に延びている。そのような尖った縁部を有する第２及び第３の実施形態に係るシフトフォーク組立品において、軸２０６の周りのシフトレール部材とシフトフォーク部材との間の相対的な旋回運動は、外側部２２８及び２３０，又は２３８及び２４０を画成する、鈍角が付いた平坦面によって画成される露出し尖った縁部と、当接する平坦面２０２，２０４，２０８，２１０と、の間の支点運動（fulcruming motion）を含む。軸２４及び／又は軸４８に対する旋回軸２０６の運動は、もちろん、これらの対面する面のうち当接するものの間での相対的なスライド運動を一般的に含む。これは、シフトレール部材とフォーク部材との間の相対的なスライド運動であって、シフトレール部材に対する旋回軸２０６の再配向をさせる。
【００５０】
面２０８ａ及び２１０ａ，又は２０２ｂ及び２０４ｂが曲線的であって外側部が丸みを帯びている（図１９を参照）実施形態において、当業者は、それらが、直線的で尖っていない縁部をそれぞれ有するほぼ半円筒状であると認識するだろう。直線的で尖っていない縁部は、中点２２２，２２４，又は２３２，２３４を通って延びており、場合によっては平面２２６又は２３６内にあって、尖っていない縁部はスロット１８８に対して平行で長手方向に延びている。そのような尖っていない縁部を有する第２及び第３の実施形態に係るシフトフォーク組立品において、軸２０６の周りのシフトレール部材とシフトフォーク部材との間の相対的な旋回運動は、外側部２２８及び２３０，又は２３８及び２４０を画成する、ほぼ半円筒状の表面によって画成される尖っていない縁部と、当接する平坦面２０２，２０４，２０８，２１０と、の間の横揺れ運動（rolling motion）を含む。軸２４及び／又は軸４８に対する旋回軸２０６の運動は、もちろん、これらの対面する面のうち当接するものの間での相対的なスライド運動を一般的に含む。これは、シフトレール部材とフォーク部材との間の相対的なスライド運動であって、シフトレール部材に対する旋回軸２０６の再配向をさせる。
【００５１】
第１実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０と同様の方法で、第２及び第３実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ａ，１２０ｂでは、シフトフォークのハブの当接面１９６，１９７とシフトレール部材のスロットの凹部の壁部１９８，２００との間の当接の場所は、それぞれ、軸２４と実質的に平行な方向で相互に対面する、接触する１対の面２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ及び２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａを画成する。
【００５２】
第４実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ｃは、その構造、機能及び組立方法において、以下を除いて上述した第１、第２及び第３実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０，１２０ａ，１２０ｂのいずれかと実質的に同一である。シフトフォーク組立品１２０ｃにおいて、上記実施形態でそれらと同等のものに対して大きく変更された要素は、添え字“ｃ”が付される。
【００５３】
図２０〜２５を参照すると、第４実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ｃは、以下で説明するもの以外はフォーク部材１２６又は１２６ｂと同一であり得る、フォーク部材１２６ｃを含む。同様に、第４実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ｃは、以下で説明するもの以外はシフトフォーク部材１２２又は１２２ａと同一であり得る、シフトレール部材１２２ｃを含む。
【００５４】
フォーク部材１２６ｃは、孔１８０の直径よりも大きくなり得る直径の孔１８０ｃが設けられており、中心軸２１５の位置に対して径方向にオフセットされてもよいがなおフォーク部材の中心線１７８の第２の側１７９にあり得る中心軸２１５ｃを有する。
【００５５】
第４実施形態に係るフォーク組立品１２０ｃでは、係止部材２１４は、ばね鋼のシート材から型打ちされた係止部材２５０に置き換えられる。係止部材２５０は、平坦面２５４を有する中央本体部２５２を有する。中央本体部２５２の平坦な裏面２５６は、フォーク部材の平坦面１３３に接する。中央本体部２５２は、側部に１対の平坦な中間部２５８，２６０が位置しており、それらの間に延びる中央本体部の面２５４の幅と大体等しい距離で延在している。中央本体部の面２５４とは係止部材２５０の同じ側にある、中間部２５８，２６０の面２６２，２６４は、面２５４に対して約１３５°と約１７５°との間の範囲内の角度θにそれぞれ位置する。
【００５６】
中央本体部２５２とともにそれぞれの境界部２７０，２７２と対向する縁部である、中間本体部２５８，２６０の外縁部２６６，２６８からの延在部は、中間本体部２５８，２６０の幅と大体等しい距離でそれぞれ延在する平坦な横係止部２７４，２７６である。中央本体部の面２５４とは係止部材２５０の同じ側にある、横係止部２７４，２７６の面２７８，２８０は、それぞれ接する中間本体部の面２６２，２６４に対して約１３５°と約１７５°との間の範囲内の角度φにそれぞれ位置する。
【００５７】
中間本体部２５８，２６０間で、中央本体部２５２は、中央本体部２５２と同一平面にあってフォーク部材の面１３３に平行である、突出する平坦な尾部２８２を含む。尾部２８２と対向する中央本体部２５２の端部からの延在部は、平坦な頭部２８４である。平坦な頭部２８４は、中央本体部の面２５４とは係止部材２５０の同じ側にあって、面２５４に対して約１８５°と約２２５°との間の範囲内の角度ωに位置し且つ孔１８０ｄ内に受けられる、面２８６を有する。
【００５８】
横係止部２７４，２７６は、共通の仮想平面内で整列している係止縁部２８８，２９０を画成する。係止縁部２８８，２９０は、シフトレール部材１２２ｃの平坦な側面１８３と対面し、そして当接し得る。中間本体部２５８，２６０は、更なる切欠部１９４内でフォーク部材の面１３３と隣接するシフトレール部材のスロット１８８の縁部２９６とスライド可能に係合する、横縁部２９２，２９４を画成する。フォーク組立品１２０ｃが完全に組み立てられると、係止部材２５０は、スロットの縁部２９６とフォーク部材の面１３３との間で圧縮され、それらの間の締まり嵌めによって弾性的に変形する。この変位は、頭部２８４が孔１８０ｃ内で拘束されることと併せて、フォーク部材が軸２０６の周りに旋回し軸２０６自身が上述のように調整可能に運動するときに、フォーク部材とシフトレール部材との間の作動位置内で係止部材２５０を保持しやすくする。
【００５９】
フォーク組立品１２０ｃでは、挿入されたシフトフォーク部材１２６ｃは、上述の実施形態において、フォーク部材又は受け部１７４の対向する側部間で捕捉されるスロットの短縁部又は被受け部２１２に隣接するシフトレール部材の本体部１８１の一部によって、及び、フォーク部材の肩部１７６と係止部材２５０の係止縁部２８８，２９０との間に捕捉される、第１の軸方向の支持凹部１９０に近いシフトレール部材の本体部１８１の一部によって、シフトレール部材１２２ｃのスロット１８８内で保持される。従って、シフトレール部材の本体部１８１の一部は、シフトレール部材の本体部の対向する側部１８２，１８３のそれぞれ一方とそれぞれ重なる、係止部材２５０と肩部１７６との間に捕捉され且つ可動である。それらの間の接触は、係止部材２５０と肩部１７６との間で定義される範囲内となるように、シフトレール部材とシフトフォーク部材との間の相対運動を部分的に規制する。
【００６０】
第５実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ｄは、その構造、機能及び組立方法において、以下を除いて上述した第１、第２及び第３実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０，１２０ａ，１２０ｂのいずれかと実質的に同一である。シフトフォーク組立品１２０ｄにおいて、上記実施形態でそれらと同等のものに対して大きく変更された要素は、添え字“ｄ”が付される。
【００６１】
図２６〜３１を参照すると、第５実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ｄは、以下で説明するもの以外はフォーク部材１２６又は１２６ｂと同一であり得る、フォーク部材１２６ｄを含む。同様に、第５実施形態に係るシフトフォーク組立品１２０ｄは、以下で説明するもの以外はシフトフォーク部材１２２又は１２２ａと同一であり得る、シフトレール部材１２２ｄを含む。
【００６２】
孔１８０を有するのに代えて、フォーク部材１２６ｄは、孔１８０の直径より大きくなり得る直径の孔１８０ｄが設けられており、中心線１７８上に位置し且つフォーク部材の指部１２８，１２９により近いハブ１３２ｄ内に位置し得る中心軸２１５ｄを有し、中心軸２１５ｄはシフトレール部材のスロットの凹部１９０及び１９２間のおよそ中央に孔１８０ｄを位置付ける。
【００６３】
シフトフォーク組立品１２０ｄでは、係止部材２１４は、射出モールド成形された熱可塑性樹脂である係止部材３００に置き換えられる。係止部材３００は、一体に結合され周縁部３０２，３０４の中心となる軸３１０に沿って離隔した脚部３０６，３０８上に画成された、円形の周縁部３０２，３０４を有する。孔１８０ｄ及び縁部３０２，３０４は、実質的に同一の直径を共有する。係止部材３００は、周縁部３０２，３０４内に包含されるとともにその一部を形成する、軸方向に延びる頭部３１２を有しており、頭部３１２に脚部３０６，３０８が一体に結合されている。頭部３１２は、軸３１０に対して軸方向に外側で平行に延びる、１対の対向する同一平面上の主肩部３１４，３１６を画成する。主肩部３１４，３１６は、それぞれ、周縁部３０２，３０４を画成する脚部３０６，３０８の対向する平坦な軸方向の壁部３１８，３２０から係止部材３００の外側へ軸方向に延びる。係止部材３００が孔１８０ｄ内に取り付けられるとき、軸２１５ｄ及び３１０は一致し、壁部３１８，３２０の軸方向に外側の平坦面は平行で且つシフトフォーク部材の側部１３３，１３４と実質的に同一平面上にあり、主肩部３１４，３１６の各々はシフトレール部材の平坦面１８２又は１８３と重なる。
【００６４】
脚部３０６，３０８の各々に対し、主肩部３１４，３１６に径方向に対向するものは、壁部３１８，３２０から軸方向で外側に延びる、対面する平行な副肩部３２２，３２４である。副肩部３２２及び３２４は同一平面上にあり、シフトレール部材の厚さＴｒより大きい距離によってそれぞれ対面する主肩部３１４，３１６から離隔している。脚部３０６，３０８はそれぞれ足部３２６で終結しており、副肩部３２２，３２４は足部３２６上に形成されている。傾斜面３２８は、各脚部上であって副肩部３２２及び３２４と周縁部３０２，３０４との間に形成されている。係止部材３００が孔１８０ｄ内に取り付けられたとき、副肩部３２２及び３２４の各々はシフトレール部材の平坦面１８３又は１８２と重なる。
【００６５】
シフトフォーク部材１２６ｄは、ハブ１３２ｄが肩部１７６を含まない点において、シフトフォーク部材１２６，１２６ｂとは異なる。むしろ、それは尾部３３０とともに形成され、尾部３３０上には指部１２８，１２９から最も遠い第１及び第２の軸方向の当接面１９６，１９７が保持され、当接面１９６，１９７は上述したようにボス１９５上に設けられる。係止部材３００は、シフトフォーク部材１２６ｄをシフトレール部材１２２ｄに組み付ける間に足部３２６がスロット１８８内に受けられるように、孔１８０ｄ内で角度を付けられる。フォーク部材の孔１８０ｄの対向する端部で更なる切欠部１９４ｄを画成するスロット１８８の縁部は、主部３１４，３１６及び副部３２２，３２４の肩部が更なる切欠部１９４ｄを越えて延びてフォーク部材の平坦面１８２，１８３と重なるように、実質的に平行で離隔している。示されたように、主部３１４，３１６は、軸方向の外側に副肩部３２２，３２４を越える実質的な長さで延びる。
【００６６】
フォーク部材１２６ｄとシフトレール部材１２２ｄとの組立の間、一旦シフトレール部材のスロットの短縁部２１２がフォーク部材のハブのスロット１７４内に受けられると、上述したように、更なる切欠部１９４ｄの縁部は、傾斜面３２８とスライド可能に係合し、互いに矢３３２（図２９）に対向する方向に向かって足部３２６を弾性的に変形させる。一旦シフトレール部材の本体部１８１が主肩部と副肩部との間に受けられると、係止部材３００の弾性的に変形した脚部３０６，３０８は、矢３３２の方向で軸方向の外側に移動し、各脚部の対向する肩部間に本体部１８１を捕捉する。
【００６７】
中心線１７８に対するフォーク部材１２６ｄの対称性によって、この構成は、本体部１８１の側部１８２，１８３のいずれかからシフトレール部材のスロット１８８内に挿入されることを可能とする。換言すれば、尾部３３０は、フォーク部材の対称性が許容すれば、本体部１８１のいずれかの側からシフトレール部材１２２ｄのスロット１８８へ回転されてもよい。そのような場合、足部３２６がスロット１８８内で受けられるように、係止部材３００は孔１８０ｄ内の軸３１０について角度をつけられることのみを必要とする。図３０及び３１に示したように、頭部３１２は、シフトフォーク部材の中心線１７８の第２の側１７９に配置され、それは、上述した実施形態の組立のときに必要な方向とは反対に、シフトフォーク組立品１２０ｄの組立でシフトフォーク部材の第１の指部１２８がスロット１８８内に挿入されたことを意味する。
【００６８】
シフトフォーク組立品１２０ｄが完全に組み立てられたとき、係止部材３００は、対面する主部３１４，３１６及び副部３２２，３２４の肩部間に、シフトレール部材の本体部１８１を捕捉する。各脚部３０６，３０８において対面する肩部間の距離は、示されたように、上述した方法でのシフト操作の間の、軸２０６の周りのフォーク部材の旋回運動の適正程度と軸２０６自身の調整運動の適正程度とを収束させるために適した量によって、本体部の厚さＴｒより大きくてもよい。従って、シフトレール部材の平坦な側部１８２，１８３は、主肩部及び副肩部の一方とそれぞれ対面して連続的に又は一時的に当接し、それによってシフトレール部材の本体部１８１の一部が係止部材３００の主肩部と副肩部との間に捕捉され且つ可動である。係止部材３００の主肩部及び副肩部は、シフトレール部材の本体部の対向する側部１８２，１８３のそれぞれ一方とそれぞれ重なり合う。シフトレール部材の本体部１８１と肩部３２２，３２４との間の接触は、肩部間に画成された領域内のシフトレール部材とシフトフォーク部材との間の相対運動を部分的に規制する。当業者は、孔１８０ｄ及び周縁部３０２，３０４の直径が、シフト操作の間の軸２０６の調整の間に起こり得る相対的な旋回運動を自由にできるようにする大きさであると認識するだろう。
【００６９】
従って、上述の各実施形態のシフトフォーク組立品１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄは、シフトレール部材の軸２４に沿って運動するシフトレール部材によって保持されるフォーク部材を含み、フォーク部材及びシフトレール部材の一方は、フォーク部材及びシフトレール部材の他方に画成されるスロット（例えば、スロット１８８）内に旋回可能に組み込まれる。フォーク部材は、シフトレール部材の軸２４に実質的に平行なギヤの軸４８に沿って作動可能に係合される、コントロールリング４４の運動を誘導するようになっている。フォーク部材及びシフトレール部材は、ギヤ位置に向かって又はギヤ位置から離れてコントロールリング４４を動かす時間の間に、コントロールリング４４の揺動を収束させる相対運動をし、それによって、シフトフォーク構造体２６が旋回可能且つスライド可能に円筒シフトレール部材２２に組み付けられるという、上述した従来のシフトフォーク組立品２０のような従来のフォーク組立品に関する前述の問題点を解決する。この収束は、フォーク部材が、シフトレール部材の軸２４及びギヤの軸４８の間に延びて且つそれらの少なくとも一方と交差する、軸２０６の周りの旋回運動をすること、並びに、その軸自身が軸２４及び／又は軸４８に対して調整可能であること、によって実現される。
【００７０】
本発明は図示の方法で説明されており、用いられた用語は限定よりむしろ説明の言葉の本質であることを意図するものと理解されるべきである。
【００７１】
当業者は、本発明の多くの修正及び変形が上述の教示を考慮して可能であると理解するだろう。それは、それゆえ、添付の特許請求の範囲において参照符号は便宜のためのみであっていかなる制限をするものでもなく、本発明は具体的に説明されたもの以外で実施され得ると理解されるべきである。
【００７２】
（関連出願の相互参照）
本出願は、２０１０年４月６日に出願された、シフトフォーク組立品と題する米国仮出願番号６１／３２１，２１８への優先権を主張するものであり、完全な開示は参照により本明細書に組み込まれる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【手続補正書】
【提出日】平成24年12月14日(2012.12.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）であって、当該シフトレール部材内に画成されるスロット（１８８）と、前記シフトレール部材が軸方向に沿って運動するシフトレールの軸（２４）と、を有するシフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）と、
フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）であって、前記スロット（１８８）内に組み付けられ前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）に保持されており、前記フォーク部材と前記シフトレール部材とは互いに相対運動をし、前記フォーク部材は、コントロールリング（４４）と作動可能に係合するとともに、前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）の運動に伴って前記シフトレールの軸（２４）に実質的に平行なギヤの軸（４８）に沿った前記コントロールリング（４４）の運動を誘導する、フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）と、を備え、
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）は、前記シフトレールの軸（２４）に対して実質的に垂直に延びる旋回軸（２０６）の周りで前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）に対する旋回運動をし、前記旋回軸（２０６）は、実質的に前記シフトレールの軸（２４）と前記ギヤの軸（４８）との間に延びる、
ことを特徴とするシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項２】
前記スロット（１８８）は、細長く、前記シフトレールの軸（２４）と実質的に垂直な方向で長手方向に延びている、請求項１に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項３】
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）及び前記シフトフォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）は、互いに対して、前記旋回軸（２０６）が前記シフトレール部材の軸（２４）と前記ギヤの軸（４８）との少なくとも一方と交差するような位置を有する、請求項１又は２に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項４】
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）及び前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）は、前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）間で相対的なスライド運動をし、前記相対的なスライド運動によって前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）に対して前記旋回軸（２０６）を再配向させる、請求項１に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項５】
前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の少なくとも一方（２０２，２０４，２０８，２１０）は、実質的に平坦である、請求項１又は４に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項６】
前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の一方（２０２ｂ，２０４ｂ，２０８ａ，２１０ａ）は、実質的に先尖り又は凸状である、請求項１，４及び５のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項７】
前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の一方（２０２ｂ，２０４ｂ，２０８ａ，２１０ａ）は、角柱の１つであってほぼ半円筒状の表面を画成する、請求項１及び４〜６のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項８】
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）に対する前記旋回軸（２０６）の周りの前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の旋回運動は、前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記１対の接触面（２０２，２０２ｂ，２０４，２０４ｂ，２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）間の支点運動及び横揺れ運動の１つを含む、請求項１及び４〜７のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項９】
前記スロット（１８８）は、１対の長手方向に離隔した凹部（１９０，１９２）によって部分的に画成されており、前記凹部（１９０，１９２）は対向する１対の面（２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）によってそれぞれ画成されており、前記対向する１対の面（２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）の間には第１のスロット幅（Ｗｓ，Ｗｓｍ）が画成され、前記対向する１対の面（２０８，２０８ａ，２１０，２１０ａ）には前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）が当接し、前記スロット（１８８）は、前記長手方向に離隔した凹部（１９０，１９２）間の前記スロット（１８８）に沿って位置する更なる切欠部（１９４，１９４ｄ）によって更に画成され、前記長手方向に離隔した凹部（１９０，１９２）間の前記スロット（１８８）に沿った全ての位置において前記第１のスロット幅（Ｗｓ，Ｗｓｍ）より大きい第２のスロット幅（Ｗｓ）を有する、請求項１〜８のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１０】
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）及び前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）の第１のものと常時係合する係止部材（２１４，２５０，３００）を更に備え、前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）と前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）との間の相対運動は、前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）及び前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）の第２のものと接触する前記係止部材（２１４，２５０，３００）によって部分的に規制される、請求項１〜９のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１１】
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）と前記シフトフォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）との間の相対運動は、前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）と接触する係止部材（２１４，２５０，３００）によって部分的に規制される、請求項１０に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【請求項１２】
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ）は肩部（１７６）を含み、前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ）の一部（１８１）は前記係止部材（２１４，２５０）と前記肩部（１７６）との間に配置されており、前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ）に対する前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ）の運動は、前記係止部材（２１４，２５０）と前記肩部（１７６）との間に画成された領域内でなされるように部分的に規制される、請求項１０又は１１に記載のシフトフォーク組立品（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ）。
【請求項１３】
前記シフトレール部材（１２２ｄ）は、第１及び第２の対向する側部（１８２，１８３）を有し、前記フォーク部材（１２６ｄ）と前記シフトレール部材（１２２ｄ）との間の相対運動は、前記シフトレール部材の前記第１及び第２の対向する側部（１８２，１８３）の少なくとも一方と接触する係止部材（３００）によって部分的に規制される、請求項１０又は１１に記載のシフトフォーク組立品（１２０ｄ）。
【請求項１４】
前記フォーク部材（１２６ｄ）は、前記孔（１８０ｄ）が位置する側面（１３３，１３４）を有し、前記係止部材（３００）は、頭部（３１２）及び脚部（３２６）を含み、前記頭部（３１２）及び前記脚部（３２６）は、前記フォーク部材の前記側面（１３３，１３４）から突出する、対面する前記係止部材の肩部（３１４，３１６，３２２，３２４）を画成し、前記頭部（３１２）と前記脚部（３２６）との間に前記シフトレール部材（１２２ｄ）の一部（１８１）が配置され、前記フォーク部材（１２６ｄ）と前記シフトレール部材（１２２ｄ）との間の相対運動は、前記係止部材の前記肩部（３１４，３１６，３２２，３２４）の少なくとも１つと、前記シフトレール部材の前記第１及び第２の対向する側部（１８２，１８３）のそれぞれ対面する一方と、の接触によって部分的に制限される、請求項１０，１１及び１３のいずれか１項に記載のシフトフォーク組立品（１２０ｄ）。
【請求項１５】
シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）のスロット（１８８）内にフォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の１対の指部（１２８，１２９）の１つを導入する工程と、
前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）と前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）とを、一方の被受け部（２１２）を他方の受け部（１７４）内に配置して前記被受け部（２１２）を前記受け部（１７４）内に捕捉することによって嵌合する工程と、
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）及び前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の第１のものに対して係止部材（２１４，２５０，３００）を位置付ける工程と、
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）と前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）との間に、前記係止部材（２１４，２５０，３００）との支持接触場所を設ける工程と、
前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）及び前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の前記第１のものに対する運動の規制間に、前記シフトレール部材（１２２，１２２ａ，１２２ｃ，１２２ｄ）及び前記フォーク部材（１２６，１２６ｂ，１２６ｃ，１２６ｄ）の第２のものを捕捉する工程と、を備える、
ことを特徴とするシフトフォーク組立品の製造方法（１２０，１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ，１２０ｄ）。
【国際調査報告】
2013524122.tif 000034
2013524122.tif 000035
2013524122.tif 000036