(57)【要約】 ＤＳＬシステムにおいて配線の不良を検出する方法は、瞬時値、履歴値、及び／又は中央局又は加入者宅内機器に関連するパラメータを含むデータを収集するステップと、収集された前記データに基づいて、配線不良に関して回線を解析するステップと、配線不良が前記解析するステップに応じて検出されたかどうかを報告するステップとを含む。
2013512616.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
データを収集するためのＤＳＬシステム内の又は前記ＤＳＬシステムに接続される複数の情報の発信源に結合されるデータ収集モジュールと、
前記データ収集モジュールに結合され、配線不良が前記ＤＳＬシステムに存在するかどうかを決定するために収集された前記データを解析する配線不良アナライザモジュールと、
前記配線不良アナライザモジュールに結合され、配線不良が存在するかどうかを示す前記配線不良アナライザモジュールによって生成されるパラメータ値を受信して、ＤＳＬシステムオペレータに前記パラメータ値を提供する報告生成器モジュールと
を備える、デジタル加入者回線の配線不良アナライザ。
【請求項２】
前記ＤＳＬシステム内の又は前記ＤＳＬシステムに接続される前記複数の情報の発信源は、ネットワーク管理局、アクセスノードにおける管理エンティティ、又は管理情報ベース（ＭＩＢ）、ブロードバンドネットワーク、バインダレベルの、トポロジ情報、クロストーク結合、又はモデム能力情報を記憶するデータベース、サービス優先度、動作データ、及びパラメータ履歴データを含む、請求項１に記載のＤＳＬ配線不良アナライザ。
【請求項３】
収集された前記データを解析して回線不安定性が存在するかどうかを決定するために前記データ収集モジュール及び前記配線不良アナライザモジュールに結合されるＤＳＬ回線不安定性アナライザを更に備え、収集された前記データを解析する前記配線不良アナライザモジュールは、更に、既存の回線不安定性が既存の配線不良によるものかどうかを解析する、請求項１に記載のＤＳＬ配線不良アナライザ。
【請求項４】
前記ＤＳＬ回線不安定性アナライザは、回線不安定性が存在するかどうかを解析するために、チャネル性能監視パラメータ若しくは回線性能監視パラメータ、又は経時的な前記パラメータの分布を取得して評価する、請求項３に記載のＤＳＬ配線不良アナライザ。
【請求項５】
収集された前記データを解析する際に前記配線不良アナライザモジュールは、収集された前記データに基づいて、１つ以上の測定基準を生成して、条件に対して前記１つ以上の測定基準を評価する、請求項１に記載のＤＳＬ配線不良アナライザ。
【請求項６】
前記条件に対して前記１つ以上の測定基準を評価することは、各々の閾値に対して前記１つ以上の測定基準を比較して、前記測定基準の各々が前記各々の閾値を過ぎる場合に配線不良が存在することを決定することを含む、請求項５に記載のＤＳＬ配線不良アナライザ。
【請求項７】
前記配線不良アナライザモジュールは、前記測定基準を結合して、それらを、論理結合、投票方法、重み付け和、又は幾何学的和の１つにより閾値に対して比較する結合器モジュールを更に備える、請求項５に記載のＤＳＬ配線不良アナライザ。
【請求項８】
前記１つ以上の測定基準の各々は、前記ＤＳＬ回線で送信されるＤＳＬ信号内の複数のトーンにおける平均ビット変化、前記ＤＳＬ回線で送信される前記ＤＳＬ信号内の複数のトーンにおける合計ビット変化、以前のトーンと比較して少なくとも２つのビット絶対変化を経験するトーン数、前記ＤＳＬ信号内の平均ノイズ変化を含む複数のパラメータの１つであり、ノイズ変化は、Ｈｌｏｇ、Ｈｌｉｎ、ＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）、ＱＬＮ（Ｑｕｉｅｔ−Ｌｉｎｅ−Ｎｏｉｓｅ）、トーンごとのＭＳＥ（Ｍｅａｎ  Ｓｑｕａｒｅ  Ｅｒｒｏｒ）、又はＳＮＲ、Ｈｌｏｇ、若しくはＰＳＤ（Ｐｏｗｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒａｌ  Ｄｅｎｓｉｔｙ）の１つに基づいた計算の１つから取得される、請求項５に記載のＤＳＬ配線不良アナライザ。
【請求項９】
前記測定基準は、回線パラメータの急激な変化の測定値である、請求項５に記載のＤＳＬ配線不良アナライザ。
【請求項１０】
ＤＳＬシステムにおいて配線の不良を検出する方法であって、
瞬時値、履歴値、及び中央局又は加入者宅内機器に関連するパラメータを含むデータを収集するステップと、
収集された前記データに基づいて、配線不良に関して回線を解析するステップと、
配線不良が前記解析するステップに応じて検出されたかどうかを報告するステップと
を含む、方法。
【請求項１１】
中央局又は加入者宅内機器に関連する前記パラメータは、回線インベントリパラメータ、チャネル試験、診断及び状態パラメータ、回線試験、診断、及び状態パラメータ、回線性能管理パラメータ、並びに回線故障を含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
収集された前記データに基づいて測定基準を計算して、条件に対して前記測定基準を評価することによって収集された前記データを解析することを更に含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記測定基準は、Ｈｌｏｇの測定値、Ｈｌｉｎの測定値、ＳＮＲの測定値、及び測定ノイズである、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記測定基準は、前記回線パラメータの急激な変化の測定値である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
前記データを解析するステップは、チャネル性能監視パラメータ及び回線性能監視パラメータを解析すること又は経時的なこうしたパラメータの分布を評価することを含み、
前記パラメータは、
ＣＶ（コード違反、ｃｏｄｅ  ｖｉｏｌａｔｉｏｎ）
ＦＥＣ（訂正された符号語数）、
ＦＥＣＳ（ＦＥＣ秒）、
ＥＳ（エラー秒）、
ＳＥＳ（重大エラー秒）、
ＬＯＳＳ（信号損失秒）、
ＵＡＳ（利用不可能秒）、
再訓練、
再訓練回数、
再同期、及び
再同期回数を含む、請求項１２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、ＤＳＬ（デジタル加入者回線）通信の分野、特に、ＤＳＬの配線不良状態を検出、解析、及び報告する方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
デジタル加入者回線（ＤＳＬ）技術は、（ループ及び／又は銅設備と呼ばれる）既存の電話加入者回線上でデジタル通信に潜在的に大きな帯域幅を提供する。電話加入者回線は、音声帯域のアナログ通信のみに対する当初の設計にも関わらず、この帯域幅を提供することが出来る。特に、非対称ＤＳＬ（ＡＤＳＬ）及び超高速ＤＳＬ（ＶＤＳＬ）は、加入者回線の各末端部においてモデム（典型的には、送信機及び受信機の双方として機能するトランシーバ）の訓練及び初期化の間に決定されるチャネル状態に調節され得る、各トーン（又はサブキャリア）に複数のビットを割り当てる離散マルチトーン（ＤＭＴ）回線コードを使用することにより加入者回線の特性に順応することが出来る。ＤＳＬシステムは、クロストーク干渉の効果を軽減するためにジョイント送信機及び／又はジョイント受信機の信号処理が複数のペアの間で行われて、それにより性能を改善することが出来る、ベクトル化技術を使用することが出来る。
【０００３】
ＤＳＬシステムの性能は、望ましくないノイズ源がある場合又はループに障害がある場合に、影響を受ける可能性がある。ＤＳＬシステムは、ＤＳＬリンク故障、リンクエラー又は帯域幅の損失に繋がる可能性があるＤＳＬリンクの不安定性及び／又はリンク品質の低下等の問題の特定の原因を決定して、その問題を解決するために、このような問題及びその対応する原因を報告する手段を採用することにより更に利益を受けるであろう。
【０００４】
特に、加入者宅内機器の近くに配線問題又はループの損傷がある場合、ダウンストリームビット分布は様々な原因により歪む可能性がある。このような原因の１つは、近くの電子機器又は他のノイズ源からノイズ調波と結合される不完全な同相除去（ｃｏｍｍｏｎ−ｍｏｄｅ  ｒｅｊｅｃｔｉｏｎ）である可能性がある。これは、２つの銅線の一方が損なわれている場合又は２つの配線のインピーダンスが整合していない場合に発生して、不平衡回線をもたらす可能性がある。２つの配線における不平衡の問題により、それらは同相ノイズの影響を受けやすくなる。ノイズ源は、ＤＳＬ環境における又はＤＳＬユーザ宅内の一般的な電波源からの放射であるかもしれない。例えば、一部の回線は、ＴＶ及びコンピュータモニタ、例えば、ＨＤＴＶ発信源によって多くの場合生成される４０〜８０Ｋｈｚ調波を有するノイズ源により影響を受ける。この雑音は、例えば、６０Ｋｈｚに近い調波を示す場合があるラップトップのスクリーン等のノイズ源の近くにプローブを配置することによってスペクトルアナライザを使用することにより測定することが可能である。
【０００５】
別の可能な原因は、配線問題の存在下におけるＤＳＬ信号のショートバウンド（ｓｈｏｒｔ  ｂｏｕｎｃｅ）である。ツイストペアを有するマルチポートモデルリングは、クロスペアモードが、極端な場合、「トーンごと」に４０ｄＢの変化を有し得ることを示す。この効果は、２つのワイヤのツイストの不完全性がより大きいことで強められる（ツイストの不完全性は平衡の不完全性と類似の効果を有する）。実際に、ベルのための回路として旧式の電話機で使用される３番目の「ワイヤ」の存在で発生するような平衡の不良に関して、３番目の「ワイヤ」は接地とみなされる可能性があり、また、平衡の不良は、不規則的なツイストと類似の衝突を示唆する。基本的なマルチポート伝送回線理論は、一連の増分均一部分によって伝送回線をモデル化する。不完全性によってもたらされる不連続性は、回線に沿って、電磁波の往復ショートバウンドに繋がる多数の反射点を生成し、それはビット分布に急峻なノッチングをもたらす可能性がある。この場合、Ｈｌｏｇ又はＨｌｉｎ等のチャネルパラメータがノッチングを示す可能性がある。
【０００６】
更に、ＤＳＬシステムのローディング及びビットスワッピングアルゴリズムが別の問題源であり得る。加入者宅内機器の近くに配線問題があり、電子機器又は他の発信源からのノイズが回線のビットローディングに影響を与えている場合、装置によって受信されるノイズスペクトルは、ノイズ源の性質のために時間的に速く変化し得る。ノイズスペクトルが時間的に速く変化している場合、加入者宅内機器におけるビットローディングアルゴリズムは、適切に応答することが出来ないため、異常なビット分布がもたらされる場合がある。これは、特に、ビットローディングパターンがどの周波数調波とも整合しないときの場合であり得る。
【０００７】
ＤＳＬシステムには多くの周知の種類の配線問題が存在する。例えば、一部の国では、宅内のＤＳＬ配線は、数十年前に電話のベルを鳴らすために使用されていた余分な第３のワイヤを含む場合が多い。第３のワイヤはもはや使用されていないが、ＤＳＬシステムにおけるこのような第３のワイヤの存在は不平衡インピーダンスを生成する。第３のワイヤの存在は、今度は上述の外部ノイズ、信号のバウンド、望ましくないビットローディング等の影響をシステムが受けやすくなる回線不均衡を生ずる。
【０００８】
更に、他の障害（例えば、エコー、外部ノイズ及び直列抵抗／分路／ハーフカット等）も回線の不安定性を生ずる場合がある。更に、不安定性は、Ｈｌｏｇ、ノイズ又は信号対ノイズ（ＳＮＲ）測定値等の他の回線パラメータにも現れる可能性がある。例えば、直列抵抗／分路／ハーフカットは、Ｈｌｏｇだけでなくビットローディングにも類似の性質を生成する。
【０００９】
ＤＳＬシステムのオペレータ及び顧客は、ＤＳＬシステムからの関連データを評価することによってこのような配線不良問題及びその原因を検出することから大きな利益を得るであろう。
【００１０】
既存の回線試験技術は、このような障害源を識別出来ず、特別な装置及び試験設備も必要とする場合が多い。多くの回線試験技術は、回線プローブ、試験信号、試験設備及び装置を使用することを必要とし、それらは回線の物理特性を測定し、又は回線上に信号を送信して、試験対象の回線の状態に関する情報を調査するために反射を測定する。こうした技術の多くは、顧客の場所に技術者を派遣することを必要とし、それはサービスプロバイダにとって多くの費用を伴うだけでなく、試験手続きも回線の動作に混乱を生じさせる。こうした技術において、回線試験を実行するために、試験及び信号測定が行われている間、回線の通常の動作を中断する必要がある。場合によっては、サービスプロバイダは、更に顧客の助力を求める。このような場合、顧客は宅内設備を操作するように求められて、それに基づいて、サービスプロバイダは、配線問題を特定するために試験測定を実行するであろう。
【発明の概要】
【００１１】
本発明の実施形態は、試験装置、試験信号、又は混乱を生じさせる測定を何れも必要としないことにより、上述の全ての問題を回避する。本実施形態は、サービスの中断を全く生じずに、回線から収集される既存の情報を使用する。
【００１２】
ＤＳＬシステムのオペレータ及び顧客は、ＤＳＬシステムからの関連データを評価することによってこのような配線不良問題及びその原因を決定するための手段から大きな利益を得るであろう。
【００１３】
本発明の実施形態は、例示目的で示されているのであって、添付の図面に限定することを目的としていない。図面の中では、同じ参照記号は同じ要素を示す。本開示における「１つ」の実施形態への言及は必ずしも同じ実施形態へのものではなく、このような参照記号は「少なくとも１つ」を意味することに留意されたい。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９７．１標準によるＤＳＬシステムに関する参照モデル図を示す。
【図２】先行技術で周知の一般的な例示のＤＳＬ配置の概略図である。
【図３】ＤＳＬシステムの特定の実施形態を示す。
【図４】ＤＳＬ回線のダウンストリームチャネルに関する典型的なビット分布プロファイルを示す。
【図５Ａ】ＤＳＬ回線に関する通常のビット分布を示す。
【図５Ｂ】ＤＳＬ回線に関する実質的に変化するビット分布を示す。
【図６Ａ】１つの実施形態の流れ図を提供する
【図６Ｂ】配線不良解析を実行する方法の実施形態の流れ図を提供する
【図７Ａ】ＤＳＬ解析システムの１つの実施形態を示す。
【図７Ｂ】配線不良解析の実行に関するＤＳＬ解析システムの実施形態の流れ図を提供する。
【図７Ｃ】配線不良解析の実行に関するＤＳＬ解析システムの実施形態の流れ図を提供する。
【図８】ＤＳＬ解析システムの実施形態が実施され得るコンピュータプラットフォームを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１は、Ｇ．９９７．１標準  （Ｇ．ｐｌｏａｍ）に従う参照モデルシステムを示す。このモデルは、Ｇ．９９１．１及びＧ．９９１．２ＳＨＤＳＬ標準に加えて、ＡＤＳＬ１  （Ｇ．９９２．１）、  ＡＤＳＬ−Ｌｉｔｅ  （Ｇ．９９２．２）、  ＡＤＳＬ２  （Ｇ．９９２．３）、ＡＤＳＬ２−Ｌｉｔｅ  Ｇ．９９２．４、  ＡＤＳＬ２＋（Ｇ．９９２．５）及びＧ．９９３．１及びＧ．９９３２ＶＤＳＬ標準等のスプリッタを含む又は含まない様々な標準に合致する全てのＡＤＳＬシステムに、全て結合して及び結合無しで、適用される。
【００１６】
Ｇ．９９７．１標準は、Ｇ．９９７．１で定義されるクリアＥＯＣ（ｅｍｂｅｄｄｅｄ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）並びにＧ．９９２．ｘ及びＧ．９９３．ｘ標準で定義されるインジケータビット及びＥＯＣメッセージの使用に基づいて、ＡＤＳＬ伝送システムに関する物理層管理を特定する。更に、Ｇ．９９７．１は、構成、故障及び性能管理に関するネットワーク管理要素の中身を特定する。こうした機能を実行する際に、システムは、アクセスノード（ＡＮ）で利用可能な様々な動作データを利用する。
【００１７】
図１では、ユーザの端末装置１１０がホームネットワーク１１２に結合され、それは次にネットワーク終端装置（ＮＴ）１２０に結合されている。ＮＴ１２０は、ＡＴＵ−Ｒ１２２（例えば、ＡＤＳＬ標準の一つに定義されたトランシーバ）又は任意の他の適切なネットワーク終端モデム、トランシーバ若しくは他の通信装置を含む。ＮＴ１２０は、管理エンティティ（ＭＥ）１２４も含む。ＭＥ１２４は、任意の適用可能な標準及び／又は他の基準に従って実行可能な、ファームウェア又はハードウェアにおけるマイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、又は回路状態機械等の任意の適切なハードウェア装置であり得る。ＭＥ１２４は、各ＭＥによって維持される情報のデータベースである管理情報ベース（ＭＩＢ）において性能データを収集して記憶する。ＭＩＢは、管理者コンソール／プログラムに提供するためにネットワーク装置から情報を集めるために使用されるＳＮＭＰ（Ｓｉｍｐｌｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）、アドミニストレーションプロトコル等のネットワーク管理プロトコルを介して、又は通信ネットワーク要素間で応答及びコマンドをプログラムするために使用される周知のコマンド言語であるＴＬ１コマンドを介してアクセスされ得る。
【００１８】
システムにおける各ｘＴＵ−Ｒは、中央局（ＣＯ）又は他の中央の場所におけるｘＴＵ−Ｃに結合される。図１において、ＡＴＵ−Ｃ１４２は、ＣＯ１４６におけるアクセスノード（ＡＮ）１４０に設置される。同様に、ＭＥ１４４は、ｘＴＵ−Ｃ１４２に関する性能データのＭＩＢを維持する。当業者には理解されるように、ＡＮ１４０は、ブロードバンドネットワーク１７０又は他のネットワークに結合されてもよい。ｘＴＵ−Ｒ１２２及びｘＴＵ−Ｃ１４２は、ＡＤＳＬ及びＶＤＳＬの場合、典型的には、他の通信サービスも伝達する電話ツイストペアであるループ１３０によって互いに結合される。
【００１９】
図１に示されている複数のインターフェースは、性能データを決定及び収集するために使用される。Ｑインターフェース１５５は、オペレータのＮＭＳ（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｓｔａｔｉｏｎ）１５０とＡＮ１４０におけるＭＥ１４４との間のインターフェースを提供する。Ｇ．９９７．１標準で特定される全てのパラメータは、Ｑインターフェース１５５に適用される。ＭＥ１４４でサポートされる近端パラメータはｘＴＵ- Ｃ１４２から得られ、一方で、ｘＴＵ- Ｒ１２２からの遠端パラメータはＵインターフェース上の２つのインターフェースのいずれによっても得られることが可能である。組み込みチャネル１３２を使用して送信され且つＰＭＤ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｍｅｄｉａ  Ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ）層で提供されるインジケータビット及びＥＯＣ（Ｅｍｂｅｄｄｅｄ  Ｏｐｅｒａｔｉｏｎｓ  Ｃｈａｎｎｅｌ）メッセージは、ＭＥ１４４においてｘＴＵ−Ｒ１２２パラメータを生成するために使用可能である。代わりに、ＯＡＭ（Ｏｐｅｒａｔｉｏｎ  Ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）チャネル及び安定したプロトコルが、ＭＥ１４４によって要求された場合にｘＴＵＲ１２２からパラメータを取得するために使用され得る。同様に、ｘＴＵＣ１４２からの遠端パラメータは、Ｕインターフェース上の２つのインターフェースによって得られ得る。ＰＭＤ層で提供されるインジケータビット及びＥＯＣメッセージは、ＮＴ１２０のＭＥ１２２においてｘＴＵ−Ｃ１４２のパラメータを生成するために使用可能である。代わりに、ＯＡＭチャネル及び適切なプロトコルが、ＭＥ１２４によって要求された場合にｘＴＵＣ１４４からパラメータを取得するために使用され得る。
【００２０】
（本質的にはループ１３０である）Ｕインターフェースにおいて、ｘＴＵＣ１４２（Ｕ−Ｃインターフェース１５７）に１つ及びｘＴＵＲ１２２（Ｕ−Ｒインターフェース１５８）に１つの２つの管理インターフェースが存在する。インターフェース１５７は、ｘＴＵＲ１２２に対する近端パラメータをｘＴＵＣに提供して、Ｕインターフェース１３０を介して取得する。同様に、インターフェース１５８は、ｘＴＵＲ１４２に対する近端パラメータをｘＴＵＲに提供して、Ｕインターフェース１３０を介して取得する。適用されるパラメータは、使用されるトランシーバ標準（例えば、Ｇ．９９２．１又はＧ．９９２．２）に依存してもよい。
【００２１】
Ｇ．９９７．１標準は、Ｕインターフェースを横切る選択的なＯＡＭ通信チャネルを特定する。このチャネルが実行されると、ｘＴＵＣ及びｘＴＵＲのペアは、搬送物理層のＯＡＭメッセージのためにそれを使用してもよい。従って、このようなシステムのトランシーバ１２２、１４２は、各々のＭＩＢで維持される様々な動作及び性能データを共有する。
【００２２】
複数のトランシーバのペアが動作している及び／又は利用可能であるＤＳＬ設備の典型的なトポロジにおいて、各加入者ループの一部は、マルチペアバインダ（又はバンドル）内で他のユーザのループと共同設置される。ペデスタルの後で、加入者宅内機器（ＣＰＥ）に非常に接近して、ループは、引込み線の形態を取って、バンドルを出る。従って、加入者ループは、２つの異なる環境を横切る。ループの一部は、バインダの中に設置されてもよい。ここで、ループは、外部の電磁干渉からシールドされる場合があるが、バインダ内の他のループに対するその近接のためクロストークの影響を受ける。ペデスタルの後で、引込み線は、殆どの引き込みに対して他のペアから遠く離れているために、クロストークによって影響を受けない場合が多いが、引込み線はシールドされていないので伝送は電磁干渉によってより大きく損なわれる可能性もある。多くの引込み線は、その中に及びそうした回線の家庭への複数のサービス又はボンディング（単一のサービスの多重化及び逆多重化）がある状況において、２から８本のツイストペアを有しており、引き込み部分におけるこうした回線の間で更なる相当のクロストークが発生する可能性がある。
【００２３】
一般の例示的なＤＳＬ配置シナリオが図２に示される。合計で  （Ｌ＋Ｍ）  ユーザ２９１、２９２の全ての加入者ループは、少なくとも１つの共通バインダを通過する。各ユーザは、専用線を介して中央局（ＣＯ）２１０、２２０に接続される。しかしながら、各加入者ループは、異なる環境及び媒体を通過していてもよい。図２において、Ｌの顧客又はユーザは、光ファイバ２１３及びツイスト銅ペア２１７の組み合わせを使用してＣＯ２１０に接続され、これは一般にはファイバ・ツー・ザ・キャビネット（ＦＴＴＣａｂ）又はファイバ・ツー・ザ・カーブと呼ばれる。ＣＯ２１０におけるトランシーバ２１１からの信号は、ＣＯ２１０における光回線端末機２１２及び光ネットワーク端末機２１５並びに光ネットワーク装置（ＯＮＵ）２１８によって変換される。ＯＮＵ２１８におけるモデム２１６は、ＯＮＵ２１８とユーザ２９１との間の信号に関するトランシーバとして機能する。
【００２４】
（他に加えて）ＣＯ２１０、２２０及びＯＮＵ２１８等の場所で共通終端するユーザの回線は、ベクトル化のように協調的に動作されてもよい。ベクトル化通信システム（例えば、ベクトル化ＡＤＳＬ及び／又はＶＤＳＬシステム）において、信号及び処理の協調が達成され得る。ダウンストリームのベクトル化は、ＤＳＬＡＭ又はＬＴから複数回線の送信信号が共通のクロック及びプロセッサで共同生成されるときに発生する。このような共通クロックを有するＶＤＳＬシステムにおいて、ユーザ間のクロストークは、各トーンごとに別個に発生する。従って、多くのユーザに対するダウンストリームトーンの各々は、共通ベクトル送信機によって独立して生成可能である。同様に、アップストリームのベクトル化は、複数の回線の信号を共同受信するために共通のクロック及びプロセッサが使用されるときに発生する。このような共通クロックを有するＶＤＳＬシステムにおいて、ユーザ間のクロストークは、各トーンごとに別個に発生する。従って、多くのユーザに対するアップストリームトーンの各々は、共通ベクトル受信機によって独立して処理可能である。
【００２５】
残りのＭユーザ２９２のループ２２７は、銅ツイストペアのみであり、これはファイバ・ツー・ザ・エクスチェンジ（ＦＴＴＥｘ）と呼ばれるシナリオである。可能な場合及び経済的に実行出来る場合はいつでも、ＦＴＴＣａｂは、加入者ループの銅部分の長さを減らして、結果的に達成可能なデータ伝送速度を増加させるのでＦＴＴＥｘより好ましい。ＦＴＴＣａｂのループの存在は、ＦＴＴＥｘのループに対して問題を生み出す可能性がある。更に、ＦＴＴＣａｂは、将来的にますます普及するトポロジになると予想される。この種類の技術は、相当のクロストーク干渉をもたらす可能性があり、また、様々なユーザの回線が動作する特定の環境のため異なるデータ伝送及び実行能力を有することを意味してもよい。このトポロジは、ファイバが与えられた「キャビネット」回線及び交換回線が同じバインダ内で混合されることが可能であり得る。
【００２６】
図２に見られるように、ＣＯ２２０からユーザ２９２への回線は、ＣＯ２１０とユーザ２９１との間の回線によって使用されないバインダ２２２を共有する。更に、別のバインダ２４０が、ＣＯ２１０及びＣＯ２２０及びそれらの各々のユーザ２９１、２９２への／からの全ての回線に共通である。図２において、遠端クロストーク（ＦＥＸＴ）２８２及び近端クロストーク（ＮＥＸＴ）２８１が、ＣＯ２２０に配置される少なくとも２つの回線２２７に影響を与えるものとして示されている。
【００２７】
図３に示される実施形態によれば、「配線不良アナライザ」３００が、システムの使用を最適化又は制御する際に、ユーザ及び／又は１以上のシステムオペレータ若しくはプロバイダを支援するコントローラ３１０（例えば、ＤＳＬオプティマイザ、動的スペクトルマネジャ又は動的スペクトル管理センタ）として１つ以上のＤＳＬシステムを監視する独立エンティティの一部であってもよい。（動的スペクトルマネジャは、動的スペクトル管理センタ、ＤＳＭセンタ、ＤＳＬオプティマイザ、スペクトル維持センタ又はＳＭＣとも呼ばれる。）一部の実施形態では、コントローラ３１０は、ＣＯ又は他の場所からＤＳＬ回線を動作させるＩＬＥＣ（Ｉｎｃｕｍｂｅｎｔ  Ｌｏｃａｌ  Ｅｘｃｈａｎｇｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ）又はＣＬＥＣ（Ｃｏｍｐｅｔｉｔｉｖｅ  Ｌｏｃａｌ  Ｅｘｃｈａｎｇｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ）によって操作されてもよい。他の実施形態では、「スマート」モデム装置が、ユーザの場所、中央局又は他の何らかの単一の場所におけるモデムと統合される（例えば、プロセッサ及びメモリを有する）コントローラを有し得る。
【００２８】
図３の破線３４６により見られるように、コントローラ３１０は、ＣＯ１４６の中にあり若しくはその一部であってもよく、又はＣＯ１４６及びシステム内で操作する任意の当事者の外部にあって独立していてもよい。更に、コントローラ３１０は、複数のＣＯに接続され且つ又は複数のＣＯを制御してもよい。同様に、コントローラ３１０の構成要素は、同じ場所及び／又は設備の中にあってもよく又はそうでなくてもよく、及び／又はその代わり異なる場所においてコントローラによってアクセスされてもよい。
【００２９】
図３の例示のシステムにおいて、「配線不良アナライザ」３００は、（必要に応じて、監視を行ってもよい）収集手段３２０及び「配線不良解析」手段３４０を含む。図３に見られるように、収集及び監視手段３２０は、ＮＭＳ１５０、ＡＮ１４０におけるＭＥ１４４及び／又はＭＥ１４４によって維持されるＭＩＢ１４８等のＤＳＬシステムの内部の発信源に結合され、それらを通じて及びそれらからデータを収集してもよい。また、データは、ブロードバンドネットワーク１７０を介して（例えば、ＴＣＰ／ＩＰプロトコル又は所与のＤＳＬシステム内の通常の内部データ通信システムの外部の他の手段を介して）手段３２０によって外部発信源から収集されてもよい。また、収集手段３２０は、例えば、配備情報、トポロジ情報、クロストーク結合等のバインダレベル情報、又はビットローディング及び電力割り当て等のモデム能力に関する情報、及びサービス優先度を記憶する１つ以上のデータベース又は他の発信源３４８へのアクセスを有してもよい。要素及びネットワーク管理局（ＥＭＳ）帯域幅が制限されている場合又はＥＭＳが非協力的な場合（例えば、設備製造業者がその設備の内部で管理を実行することを希望するために管理データの報告を阻害することによって）、コントローラは、インターネットを介してｘＴＵ−Ｒから又は更にインターネットを介してｘＴＵ−Ｃからも動作データを収集してもよい。また、動作データは、それ自体が様々な発信源から収集することが可能なサービスプロバイダのＮＭＳからも収集され得る。
【００３０】
また、「配線不良解析」モジュール３４０及び／又は監視／収集モジュール３２０は、パラメータ履歴及び／又は他のこのような関連情報の発信源３４５、例えば、「配線不良アナライザ」３００又はコントローラ３１０の一部であり又はそうでなくてもよいデータベース又はメモリ等に結合されてもよい。１つ以上の「配線不良アナライザ」の接続は、「配線不良アナライザ」が動作データを収集することを可能にする。データは、一度に（例えば、単一のトランシーバの訓練の間に）又は経時的に収集されてもよい。場合によっては、監視手段３２０は、周期的にデータを収集するであろう。しかしながら、監視手段３２０は、オンデマンドで又は何らかの他の非周期でデータを収集することも出来る。従って、必要に応じて、「配線不良アナライザ」３００がそのユーザ及び回線データを更新することが可能になる。
【００３１】
「配線不良解析」手段３４０は、何れかのＤＳＬモデムがその回線に不安定性を経験しているかどうかを決定するために提供されるデータを解析することが可能である。「配線不良アナライザ」３００の「配線不良解析」手段３４０は、コントローラ３１０の「報告生成」モジュール３５０に結合される。「報告生成」手段３５０は、ＤＳＬシステムオペレータによって使用される「配線不良解析」手段３４０によって生成されるパラメータ値を受け入れるように構成される。「報告生成」手段３５０は、影響を受けたモデムの配線不良問題をＤＳＬシステムオペレータに報告するように構成される。破線３４７によって示されるように、「報告生成」手段３５０は、「配線不良アナライザ」３００の一部であってもよく又はそうでなくてもよく、及び／又はコンピュータシステム等の同じハードウェアに実装されてもよい。
【００３２】
また、収集手段３２０は、第２のコントローラ又はＤＳＬオプティマイザの対応するモジュールに結合されてもよい。従って、それらが同じＤＳＬオプティマイザ、動的スペクトル管理（ＤＳＭ）センタ又はＳＭＣによって制御されない場合であっても、動作データは、他のＤＳＬ回線から収集されることが可能である。逆に、コントローラ３１０は、規制機関、サービスプロバイダ及び／又は他のＤＳＬオプティマイザが適切に使用するために、それ自身のＤＳＬ回線の動作データをパブリック又はプライベートデータベース（例えば、ＤＳＬ管理エンティティが適切にデータを共有することが出来る公設の又は私的に制御されるウェブサイト又は接続）に提供してもよい。当業者には理解されるように、コントローラが完全に独立したエンティティ（即ち、ＣＯ内の回線を所有及び／又は操作している企業によって所有され及び／又は操作されない）である場合、ＤＳＬシステムの構成及び動作情報の多くは、利用できない可能性がある。ＣＬＥＣ又はＩＬＥＣがコントローラ３１０として動作及び／又は機能する場合であっても、このデータの多くは未知である可能性がある。
【００３３】
一部の実施形態では、アナライザ３００は、ＰＣ又はワークステーション等のコンピュータで実装されてもよい（その例示の１つは図８に関連して開示されている）。収集手段３２０、「配線不良解析」手段３４０及び／又は「報告生成」手段３５０は、ソフトウェアモジュール、ハードウェアモジュール又はそれらの組み合わせであってもよい。こうした構成要素は、全てが同じコンピュータシステムの中にあってもよく、例えば、又は別個の装置の中にあってもよい。多数の回線の管理のために、データベースが導入されて、回線及びコントローラによって生成される大量のデータを管理するために使用されてもよい。
【００３４】
ある実施形態は、「配線不良特性化」として特徴付けられ得る。次に、「配線不良特性化」が検討される。
【００３５】
（ 配線不良特性化）
図３を参照すると、実施形態の１つが記載されている。モジュール３２０において、データが収集される。データ収集は、複数回実行されてもよい。収集されたデータは、瞬時値（データ収集時における値）、又は履歴値（データ収集以前の様々な時間に取得された値）を含んでもよい。データは、中央局（ＣＯ側、又は近端（Ｎｅａｒ−Ｅｎｄ、ＮＥ）と呼ばれることもある）、又は加入者宅内（ＣＰ側、又は遠端（Ｆａｒ−Ｅｎｄ、ＦＥ）と呼ばれることもある）に関連するパラメータを含み得る。
【００３６】
１つの実施形態では、収集するパラメータは、以下のものを含んでもよい。
【００３７】
Ｇ．９９７．１に由来して、
ー回線インベントリ
Ｇ．９９４．１ベンダＩＤ
システムベンダＩＤ
ベンダ番号
シリアル番号
ーチャネル試験、診断及び状態パラメータ
実際のデータ速度
ー回線試験、診断及び状態パラメータ
ＬＡＴＮ（回線減衰）
ＳＡＴＮ（信号減衰）
ＳＮＲＭ（ＳＮＲマージン）
ＡＣＴＰＳＤ（実際のＰＳＤレベル）
ＢＩＴＳ（ビット分布）
ＳＮＲ
ＡＴＴＮＤＲ（達成可能ネットデータ速度、これはＭＡＢＲと同じである）
ＱＬＮ（静寂回線ノイズ、Ｑｕｉｅｔ  Ｌｉｎｅ  Ｎｏｉｓｅ）
ＭＲＥＦＰＳＤ（参照ＰＳＤ）
ー回線性能監視パラメータ
ＣＶ（コード違反、ｃｏｄｅ  ｖｉｏｌａｔｉｏｎ）
ＦＥＣ（訂正された符号語数）
ＦＥＣＳ（ＦＥＣ秒）
ＥＳ（エラー秒）
ＳＥＳ（重大エラー秒）
ＬＯＳＳ（信号損失秒）
ＵＡＳ（利用不可能秒）
完全初期化（又はＲＥＩＮＩＴ）
初期化失敗
再訓練
再訓練回数
再同期
再同期回数
【００３８】
ー回線故障
ＬＯＳ（信号損失故障）
ＬＯＦ（フレーム損失故障）
ＬＰＲ（電力損失故障）
ＬＩＮＩＴ（回線初期化故障）
【００３９】
ＷＴ−１３５改定４版に由来して、
ーＯｂｊｅｃｔ  ．ＳＴＢＳｅｒｖｉｃｅ．｛ｉ｝．ＡＶＳｔｒｅａｍｓ．−ＡＶＳｔｒｅａｍ．｛ｉ｝．ＩＰ．ＲＴＰ．Ｓｔａｔｓ
受信パケット（ＰａｃｋｅｔｓＲｅｃｅｉｖｅｄ）
受信バイト（ＢｙｔｅｓＲｅｃｅｉｖｅｄ）
損失パケット（ＰａｃｋｅｔｓＬｏｓｔ）
損失率（ＦｒａｃｔｉｏｎＬｏｓｔ）
破損パケット（ＣｏｒｒｕｐｔｅｄＰａｃｋｅｔｓ）
オーバーラン
アンダーラン
受信到着間ジッタ（ＲｅｃｅｉｖｅＩｎｔｅｒａｒｒｉｖａｌＪｉｔｔｅｒ）
平均受信到着間ジッタ（ＡｖｅｒａｇｅＲｅｃｅｉｖｅＩｎｔｅｒａｒｒｉｖａｌＪｉｔｔｅｒ）
ーＯｂｊｅｃｔ  ．ＳＴＢＳｅｒｖｉｃｅ．｛ｉ｝．ＡＶＳｔｒｅａｍｓ．−ＡＶＳｔｒｅａｍ．｛ｉ｝．ＭＰＥＧ２ＴＳ．Ｓｔａｔｓ
受信パケット（ＰａｃｋｅｔｓＲｅｃｅｉｖｅｄ）
パケット切断カウンタ（ＰａｃｋｅｔＤｉｓｃｏｎｔｉｎｕｉｔｙＣｏｕｎｔｅｒ）
オーバーラン
アンダーラン
【００４０】
動的スペクトル管理技術報告（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｒｅｐｏｒｔ）に由来する追加のパラメータ：
ＭＳＥ（トーンごとの平均２乗誤差）
ＰＢ（トーンごとのエラー確率）
Ｈｌｏｇ、Ｈｌｉｎ
Ｘｌｏｇ，  Ｘｌｉｎ，クロストーク結合
ＭＡＲＧＩＮ［ｉ］（トーンごとのマージン）
【００４１】
追加のパラメータ：
ＳＯＳ通知／イベント／カウンタ（データ速度の突然の低下をもたらす）
ＳＲＡ（Ｓｅａｍｌｅｓｓ  Ｒａｔｅ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）通知／イベント／カウンタ
故障原因
ビットスワップ回数
ビット分布統計（例えば、トーンごとの最小、最大、中央、平均）
【００４２】
次に、コントローラによって収集されるデータは、配線不良アナライザによって処理される。
【００４３】
配線不良解析の目的は、異常な回線不安定性を検出すること、特に、ビット分布、Ｈｌｏｇ（Ｈｌｉｎ）、ＳＮＲ及び測定ノイズ等の回線パラメータにおける急激な変化を検出することである。
【００４４】
本発明の実施形態は、ビット分布、Ｈｌｏｇ（Ｈｌｉｎ）、ＳＮＲ及びノイズ等のＤＳＬ回線パラメータに適用可能である。一般的に、Ｈｌｏｇ（Ｈｌｉｎ）及びトーンごとのＳＮＲは、解析に使用可能なビット分布に類似の報告されるパラメータである。ノイズに関して、それは、ＱＬＮ（Ｑｕｉｅｔ−Ｌｉｎｅ−Ｎｏｉｓｅ）又はトーンごとのＭＳＥ（Ｍｅａｎ  Ｓｑｕａｒｅ  Ｅｒｒｏｒ）として装置によって直接報告されてもよく、又はそれは、ＳＮＲ、ＨＬＯＧ及び電力スペクトル密度（ＰＳＤ）から間接的に計算されてもよい。これは、以下の計算により行われる。
【００４５】
ＭＳＥ（ｎ）  ＝  ＰＳＤ（ｎ）  ＋  Ｈｌｏｇ（ｎ）  −  ＳＮＲ（ｎ）  ここで、ｎは、周波数トーンインデックスである。
【００４６】
図４は、ダウンストリームチャネルに関する典型的なビット分布プロファイルを示す。ＤＳＬ回線ビット分布４１０は、回線周波数応答プロファイルに従う。典型的な回線に関する図から見られるように、ビット分布は、低周波数において高く、それから徐々に低下する。符号付きの変化ベクトル、正の変化４２０、及び負の変化４３０（図に示されるように）の合計は互いに相殺するので、全てのトーンにわたるビット数の差の合計はゼロである。また、ビット数が最大ビット数に到達するまで非減少であり、残りのトーンに対して非増加である場合、変化の絶対値、正の変化４２０、及び負の変化４３０の合計は、正の変化の合計の２倍であることを示すのは容易である。
【００４７】
通常のビット分布の例が図５ａに示されており、相当に変化するビット分布を有する回線が図５ｂに示されている。図４とは対照的に、分布は、隣接する周波数に対してさえ大きな変化を有する。以下の観察は、２つの場合の間の変化に関して行われる。通常のビット分布の場合、ビット数は、周波数トーン上で突然に変化しない。図５ａにおいて、２つの隣接するトーンの間の差は、典型的には０で、多くても１であり、０ビットのトーンは例外である。一部のトーンは使用が許可されていないので、ビット数は、隣接するトーンがこのような制限を有する場合に突然増加又は減少する可能性がある。
【００４８】
一方で、配線不良を有するＤＳＬ回線のビット分布は、図５ｂの例に示されるようにビット数の突然の変化を有する可能性がある。通常のビット分布とは対照的に、変化の絶対値の合計は、典型的には、極端に大きい。従って、周波数ｂｉｎｓ（トーン）の変化を定量化して、既定の閾値と比較することによって、２つの場合を識別することが出来る。
【００４９】
図６Ａは、図３に関連して、上述の例示のように、急激な回線パラメータの変化を解析及び検出する処理を記載する。第１のステップは、収集手段（３２０）によって実行されるデータを収集すること（６２０）である。選択的なステップである次のステップは、回線の不安定性を解析すること（６４０）である。このステップは、後で更に検討される。回線が不安定であると決定されると、次のステップは、この不安定性が配線不良のせいかどうかを解析及び決定すること（６６０）である。しかしながら、回線不安定性の解析を実行することは必ずしも必要ではなく、システムは、回線不安定性の解析を行わずに収集されたデータに関して配線不良解析を実行することが出来る。こうしたステップは、コントローラ３１０によって、及びシステムのオペレータによって制御される。配線不良解析（６６０）は、配線不良解析手段３４０によって実行される。配線不良解析処理は、本明細書において更に記載される。配線不良が検出されると、配線不良が存在するかもしれないということが報告されて（６８０）、配線不良が検出されない場合は、配線不良がないことが報告される。報告は、「報告生成」手段（３５０）によって実行される。
【００５０】
上記のように、データの収集後、第１のステップは、回線不安定性を解析するという選択的なステップである。この目的で、チャネル性能監視パラメータ及び／又は回線性能監視パラメータが、図３を参照して記載されたように取得される。こうしたパラメータは、以下を含み得る
ＣＶ（コード違反、ｃｏｄｅ  ｖｉｏｌａｔｉｏｎ）
ＦＥＣ（訂正された符号語数）
ＦＥＣＳ（ＦＥＣ秒）
ＥＳ（エラー秒）
ＳＥＳ（重大エラー秒）
ＬＯＳＳ（信号損失秒）
ＵＡＳ（利用不可能秒）
再訓練
再訓練回数
再同期
再同期回数
一部の実施形態では、経時的なこうした数量の分布が評価される。また、より高い層のパラメータが、インターネットプロトコルテレビ（ＩＰＴＶ）又は他のビデオストリーム配信等のアプリケーションのために取得されてもよい。
【００５１】
回線不安定性は、このような分布の評価から決定することが出来る。例えば、ＣＶに関する分布が以下の条件を満たさない場合は、回線は不安定であると宣言される。  
間隔の９５％に対して、ＣＶ  ＜＝１、
間隔の９９％に対して、ＣＶ  ＜＝１０、
間隔の１００％に対して、ＣＶ  ＜＝１００、
【００５２】
式は複数のパラメータを有する規則の結合を使用して組み立てることが出来る。これらは、総和又はより詳細な式（例えば、ＳＥＳ＋ＵＡＳ，  ＣＶ／（３６０ｅ３−（ＳＥＳ＋ＵＡＳ）＊４００））を含んでもよい。このような式は、ＣＯ側又はＣＰ側、或いはその両者からのパラメータを使用して組み立てることが出来る。こうした表現は、ベンダ及び／又はシステムＩＤに依存してもよい。
【００５３】
また、上記のようなパラメータから導かれる任意の条件は、例えば、データ速度、最大達成可能ビット速度（ＭＡＢＲ）及びマージン等の性能パラメータを組み込んでもよい。
【００５４】
例えば、ＭＡＢＲが特定の回線に対する性能パラメータとして使用される場合、その回線に対して収集されたＭＡＢＲデータは、所与のループ長に対する近傍平均と比較される。ＭＡＢＲデータ速度が既定のマージンによる平均よりも低い場合、その回線は不安定である可能性があるとみなされる。平均近傍ＭＡＢＲは、以下のステップ、即ち、回線の近傍ネットワークにおいてＭＡＢＲデータを収集すること、類似のループ長を有する回線に対してＭＡＢＲの平均又は他の統計関数を取ることによって取得される。また、このデータは、経時的に更新され得る。ネットワーク近傍平均は、特定の近傍の回線全てに対して予測されるＭＡＢＲを示し、回線のＭＡＢＲがその平均を下回る場合は、それは回線問題の示唆であり得る。平均以外の他の統計関数の例は、「中央値」又は「Ｘパーセント最悪値」を含んでもよい。「Ｘパーセント最悪値」は、回線のＸパーセントがより低いＭＡＢＲを有するＭＡＢＲであろう。
【００５５】
問題又は故障を特性化する情報が記憶されてもよい。例えば、回線問題の時間／日は、このようなイベントが起こる可能性が最も高い時間及び日に関する統計情報を提供するために記憶され得る。これは、例えば、ＣＶ又は他の何らかのチャネル／回線性能監視手段パラメータが所定の閾値を越える間隔を記録することによって達成され得る。また、例えば、パラメータが閾値を下回る場合に故障が記録されてもよい。
【００５６】
図６を参照すると、選択的な回線不安定性解析を実行した後の次のステップは、配線不良解析を実行することである。図６ｂは、配線不良解析の実施形態を示す。回線パラメータの変化を定量化するために測定基準が導入される。このような回線パラメータの例は、ビット分布、Ｈｌｏｇ（Ｈｌｉｎ）、ＳＮＲ、及び測定ノイズである。測定基準は閾値に対して比較される。測定基準が特定の閾値を超える場合は、回線パラメータは、配線不良の結果であるかもしれない急激な変化を有するとみなされる。代替的に、測定基準は、特定の閾値を下回ってもよい。従って、一般的には、測定基準が閾値を過ぎると、閾値を越えるか下回るかに関わらず、回線パラメータは、急激な変化を有するとみなされてもよい。この実施形態では、測定基準は、平均の回線パラメータ（ｐ）の変化である。
【００５７】
１）第１に、各トーンにわたる回線パラメータの変化が計算される。
【数１】
2013512616.tif 000003
【００５８】
ここで「ｉ」は周波数トーンインデックスである。トーンは、アップストリームトーン、ダウンストリームトーン、又は両方であり得る。また、計算は、帯域の一部、又は帯域全体に対して行われ得る。例えば、ＡＤＬＳ１では、トーン６０又はそれ以上が選択されてもよい。
【００５９】
２）次に、複数のトーンの合計にわたる全ての変化の平均が計算される。  
平均Δｐ（ｉ）
周波数トーンインデックス「ｉ」は、ステップ１におけるものと同じである。
【００６０】
３）最後に、平均変化が閾値に対して比較される。一例は、以下の条件であろう。
条件：  平均Δｐ（ｉ）＞閾値
【００６１】
４）上記の条件が真である場合、回線は急激に変化する回線パラメータの変化を有するとみなされる。平均Δｐ（ｉ）が閾値よりもどの程度大きいかによって、条件は問題の「重大度」も表すであろう。「重大度」は、
測定基準が閾値を越える（又は、一部の実施形態では閾値を下回る）量を示し、それは同時に根本的な問題の重大度を示し得る。この出力次第で、報告機能は、問題の「重大度」に加えて、配線不良の存在、又は条件が真でない場合には配線不良の不在を報告し得る。
【００６２】
他の実施形態によれば、他の測定基準も回線パラメータの変化を測定するために導入される。各測定基準が閾値に対して比較される。測定基準が特定の閾値を超える（又は一部の実施形態では下回る）場合、回線は急激な回線パラメータの変化を有するとみなされる。
【００６３】
上記の測定基準及び他の考えられる測定基準が以下に記載される。
【数２】
2013512616.tif 000004
ここで、Ｐｉ はトーンｉにおけるビット数であり、ｎは選択されたトーンの総数である。
【００６４】
この測定基準は、図６ｂの例示において使用されている。それは、典型的な回線パラメータ分布に対しては通常小さい。しかしながら、小さな帯域幅において急激な回線パラメータの変化を有する回線に適用されると、それは大きな値を有する。
【００６５】
トーンは、アップストリームトーン、ダウンストリームトーン、又は両方であり得る。また、計算は、帯域の一部、又は帯域全体に対して行われ得る。例えば、インデックスは、ＡＤＳＬに関しては３３から２５５であってもよいが、ＡＤＳＬ２＋、ＶＤＳＬ１、ＶＤＳＬ２に関してはより高くてもよい。また、トーンは、ｐｉ ≠０又はｐｉ−１ ≠０におけるトーンのような所定の条件に基づいて選択され得る。
【数３】
2013512616.tif 000005
【００６６】
また、この測定基準も、典型的な回線パラメータ分布に対しては通常小さい。しかしながら、測定基準は、回線帯域幅において大きな振幅の回線パラメータの変化を示す場合には大きな値を有するであろう。トーンは、以前の場合と同様に選択される。
【００６７】
ｎｕｍＴｏｎｅＣｈａｎｇｅ：以前のトーンに対して少なくとも小さなΔｐ（即ち、回線パラメータがビット分布である場合の２ビット等）の絶対変化を経験したトーン数。
【００６８】
この測定基準は、大きな帯域幅において多数の変化があるが、変化が変化ごとに小さな固定量（即ち、小さなΔｐ）である場合を捕らえる。トーンは、以前の２つの場合と同様に選択される。
【００６９】
ａｖｇＮｏｉｓｅＣｈａｎｇｅ：ａｖｇＰ＿Ｃｈａｎｇｅに類似するが、デシベル表示での平均ノイズ変化を発見するために推定のノイズスペクトルを使用する。
【００７０】
上記のノイズ変化の計算は、各トーンごとに測定ノイズ標本が使用されることを除いて、上記の場合と同様に行われる。
【００７１】
通常のビット分布に関する部分で説明されたように、ノイズ情報を取得するための２つの方法がある。１つの方法は、報告されたパラメータ、ＱＬＮ（Ｑｕｉｅｔ−Ｌｉｎｅ−Ｎｏｉｓｅ）又はトーンごとのＭＳＥ（Ｍｅａｎ  Ｓｑｕａｒｅ  Ｅｒｒｏｒ）を使用することである。もう１つの方法は、ＳＮＲ、ＨＬＯＧ及びＰＳＤから間接的にノイズを計算することである。これは、以下の計算により行われる。
【００７２】
ＭＳＥ（ｎ）  ＝  ＰＳＤ（ｎ）  ＋  Ｈｌｏｇ（ｎ）  −  ＳＮＲ（ｎ）  ここで、ｎは、周波数トーンインデックスである。
【００７３】
ノイズ標本が使用されるトーンは、上記の他の場合と同様に選択される。
【００７４】
ｔｏｔａｌＮｏｉｓｅｃｈａｎｇｅ：ｔｏｔａｌＰ＿Ｃｈａｎｇｅと類似するが、推定のノイズスペクトルを使用する。
【００７５】
上記のノイズ変化の計算は、各トーンごとに測定又は推定のノイズ標本が使用されることを除いて、上記の場合と同様に行われる。ノイズ標本が使用されるトーンは、上記の他の場合と同様に選択される。
【００７６】
更に、上記の測定基準の全てにおいて、重み付け係数が所定の周波数で異なる値に適用されてもよい。重み付けは、所定の周波数からの標本が他の周波数よりも信頼性が低い可能性があるので使用される。
【００７７】
以下の例は、ｔｏｔａｌＰ＿Ｃｈａｎｇｅｓ測定基準に適用される重み付けを示す。
【数４】
2013512616.tif 000006
ｍ＿ｔｏｔａｌ  ＝  （ｍ１  ＊  ｗ１  ＋  ｍ２  ＊  ｗ２）  ／  （ｗ１  ＋  ｗ２）
ここで、重みｗ１は周波数トーンインデックス３３−１４０（これらはＡＤＳＬダウンストリーム帯域の下半分である）に適用され、重みｗ２は周波数トーンインデックス１４１−２５６（これらはＡＤＳＬダウンストリーム帯域の上半分である）に適用される。組み合わされた重み付け測定基準ｍ＿ｔｏｔａｌは、重み付け測定基準ｍ１及びｍ２の重み付け平均として計算される。
【００７８】
また、他の実施形態では、上記の測定基準は、ＤＳＬ回線パラメータ（例えば、ビット分布、Ｈｌｏｇ（Ｈｌｉｎ）、ＳＮＲ及び測定ノイズ）に適用可能である。Ｈｌｏｇ（Ｈｌｉｎ）及びトーンごとのＳＮＲの標本は、ビット分布に類似の既に報告されたパラメータであって、それは次に解析に使用され得る。ノイズ情報は、以前の部分で検討されたように取得される。報告された又は測定された情報は通常は異なる周波数において信頼性が変化するので、先に検討された測定基準重み付けは、特に、こうした報告された又は測定された標本から作られる測定基準に適用される。
【００７９】
一実施形態では、計算された検出測定基準は、事前選択された閾値に対して比較される。任意の測定基準が対応する閾値を上回る（又は一部の実施形態では下回る）場合、回線は、配線不良を有するとみなされる。別の実施形態では、上記の測定基準の値の結合が、単一の閾値に対して比較される。
【００８０】
図７ａは、図６を参照して、一実施形態の例を示す。ここで、３つの測定基準が回線についての回線パラメータの変化を解析するために使用される。図６Ａのように第１のステップは、データを収集することである（６２０）。選択的なステップである次のステップは、回線の不安定性を解析すること（６４０）である。次のステップは、配線不良解析（６６０）である。この例示では、各々が先に検討されたａｖｇＰ＿Ｃｈａｎｇｅ、ｔｏｔａｌＰ＿Ｃｈａｎｇｅ及びｎｕｍＰ＿Ｃｈａｎｇｅの３つの異なる測定基準が計算される。測定基準の計算に従って、各々の測定基準は、対応する閾値に対して比較されて、条件１、２、及び３を形成することによって示されている（７２０）。次に、こうした条件は、最後の決定を形成するために結合される（７８０）。この例示において、条件の論理結合は、論理「和（ＯＲ）」関数を使用して実行される。これは、条件１、２又は３の何れかが満たされると、回線が可能な配線不良の結果として急激に変化する回線パラメータを有するとみなされることを意味する。次に、結果は、報告手段６８０によって報告される。
【００８１】
図７ｂは、配線不良解析処理のより一般的な場合を示す。上記のように、１つ以上の測定基準が計算される（７２０、７２４から７２８）。測定基準は、条件１、２からＭを形成するために使用される（７４０、７４４、７４８）。こうした条件は、「真」又は「偽」のブール計算結果を形成する。各測定基準は、その対応する条件を形成するために、対応する閾値に対して比較される。次に、各比較の結果が、決定を行うために他の比較結果と結合して使用され得る。結合器７８０は、比較の結果を結合するために異なる機能及び規則を使用してもよい。
【００８２】
異なる基準の結合は、「和（ＯＲ）」及び「積（ＡＮＤ）」関数等の論理関数を含み得る。
【００８３】
例示の１つは、以下の通りである。  
「ｃｏｎｄｉｔｉｏｎ（１）＝ｔｒｕｅ」且つ「ｃｏｎｄｉｔｉｏｎ（２）＝ｔｒｕｅ」である場合、
「配線不良」を宣言する。
【００８４】
また、結合関数は、（例えば、Ｍの中のＮの規則が満たされると検出を宣言するために）投票方法（ｖｏｔｉｎｇ  ｍｅｔｈｏｄ）を組み込んでもよい。  
例示の１つは、以下の通りである。  
３つの条件の中の任意の２つが「真」である場合、
「配線不良」を宣言する。
【００８５】
次に、結合によって行われる最後の決定は、図６Ａに示されるように「報告生成」手段６８０に提供される。
【００８６】
図７ｃは、配線不良解析処理の一般的な場合の別の実施形態を示す。以前の場合と同様に、測定基準が最初に計算される（７２０、７２４から７２８）。しかしながら、計算は、結合器の中で行われる（７８０）。結合器７８０は、測定基準を結合して、それらを閾値に対して比較する。図７ａを参照して言及された論理及び投票比較方法に加えて、重み付け結合関数が測定基準を結合するために適用されてもよい。
【００８７】
重み付け関数は、重み付け和又は幾何学和であるように選択されてもよい。以下の例は、「ｔｏｔａｌＰ＿Ｃｈａｎｇｅ」測定基準及び「ｎｕｍＴｏｎｅＣｈａｎｇｅ」測定基準の重み付け和結合を示す。ここで、ｗ１及びｗ２は、対応する結合重み付けであり、閾値は全体の結合閾値である。
【００８８】
（ｗ１  ＊  ｔｏｔａｌＰ＿Ｃｈａｎｇｅ  ＋  ｗ２  ＊  ｎｕｍＴｏｎｅＣｈａｎｇｅ）／（ｗ１＋ｗ２）  ＞  閾値
上記の重み付けは、「重大度」の関数であってもよい。すなわち、それは、測定基準の１つがより大きな「重大度」を有する場合に、より小さな重大度を有する測定基準よりも多く重み付けされることを意味する。また、重み付けは、測定基準の「信頼性」を表し得る。例えば、測定基準がより信頼出来る（例えば、それに関連する条件がより頻繁に起きる）場合、測定基準は、より高い重み付けを与えられ得る。
【００８９】
一般に、重み付け和結合は、以下のように記載することが出来る。
【数５】
2013512616.tif 000007
ここで、（ｉ）はｉ（番目）の測定基準を表す。
【００９０】
また、重み付け幾何学和結合は、以下のように記載することが出来る。
【数６】
2013512616.tif 000008
ここで、（ｉ）はｉ（番目）の測定基準を表す。
【００９１】
更に、測定基準結合と同様に、「重大度」関数自体が、結合されて報告されることも可能である。先に示したように、測定基準とその対応する閾値との間の差は、その測定基準に対する「重大度」を表す。従って、各測定基準に対して、対応する重大度の結果が計算され得る。同様に、全ての測定基準の「重大度」の結果が結合されることも可能であり（これは重み付け結合であり得る）、結合された重大度の結果全体が報告され得る。以下の例は、「ｔｏｔａｌＰ＿Ｃｈａｎｇｅ」測定基準に関する重大度及び「ｎｕｍＴｏｎｅＣｈａｎｇｅ」測定基準に関する重大度の重み付け和結合を示す。ここで、ｗ１及びｗ２は、対応する結合重み付けであり、閾値は全体の結合閾値である。
【００９２】
ｓ＿ｔｏｔａｌ  ＝  （ｗ１  ＊  ｓ１  ＋  ｗ２  ＊  ｓ２）  ／  （ｗ１  ＋  ｗ２）
ここで、
ｓ＿ｔｏｔａｌは、重み付け結合された重大度である。  
ｓ１  ＝  ｔｏｔａｌＰ＿Ｃｈａｎｇｅ  −  閾値１
ｓ２  ＝  ｎｕｍＴｏｎｅＣｈａｎｇｅ  −  閾値２
更に、閾値１、２は、ｔｏｔａｌＰ＿Ｃｈａｎｇｅ及びｎｕｍＴｏｎｅＣｈａｎｇｅに関して対応する閾値である。
【００９３】
次に、結合によって行われる最後の決定及び結果が、図６に示されるように「報告生成」手段６８０に提供される。
【００９４】
図８は、１つ以上の実施形態に従ってユーザ及び／又はコントローラによって使用可能な一般的なコンピュータシステムを例示する。コンピュータシステム８００は、一次記憶装置８０６（典型的には、ランダムアクセスメモリ、又はＲＡＭ）、一次記憶装置８０４（典型的には、リードオンリーメモリ、又はＲＯＭ）を含む記憶装置に結合される任意の数のプロセッサ８０２（中央処理装置、又はＣＰＵとも呼ばれる）を含む。当業者には周知のように、一次記憶装置８０４は、一方向的にデータ及び命令をＣＰＵに転送するように機能し、一次記憶装置８０６は、典型的には、双方向的にデータ及び命令を転送するために使用される。こうした一次記憶装置の双方は、上述の任意の適切なコンピュータ可読媒体を含んでもよい。また、大容量記憶装置８０８が、ＣＰＵ８０２に双方向的に結合されて、追加のデータ記憶容量を提供し、上述の任意のコンピュータ可読媒体を含んでもよい。大容量記憶装置８０８は、プログラム及びデータ等を記憶するために使用されてもよく、典型的には、一次記憶装置よりも遅いハードディスク等の二次記憶媒体である。大容量記憶装置８０８の中に保持される情報は、適切な場合には、仮想メモリとしての一次記憶装置８０６の一部として標準的に組み込まれてもよいことが理解されるであろう。また、ＣＤ−ＲＯＭ等の特定の大容量記憶装置がＣＰＵにデータを一方向的に渡してもよい。
【００９５】
また、ＣＰＵ８０２は、ビデオモニタ、トラックボール、マウス、キーボード、マイクロホン、タッチセンサ式ディスプレイ、トランスデューサカード読み取り機、磁気若しくは紙テープ読み取り器、タブレット、スタイラス、音声若しくは手書き認識、又は、当然に他のコンピュータ等の他の周知の入力装置のような入力／出力装置を含むインターフェース８１０に結合される。最後に、ＣＰＵ８０２は、選択的に、概略的に８１２に示されるようにネットワーク接続を使用してコンピュータ又は通信ネットワークに結合されてもよい。このようなネットワーク接続によって、ＣＰＵがネットワークから情報を受信し、又は上記の方法ステップを実行する最中にネットワークに情報を出力することが考えられる。上記の装置及び材料は、コンピュータハードウェア及びソフトウェア技術の当業者にはよく知られている。上記のハードウェア要素は、開示された動作を実行するための複数のソフトウェアモジュールを定義してもよい。例えば、符号後構成コントローラを実行させる命令が、大容量記憶装置８０８又はＣＤ−ＲＯＭに記憶されて、一次メモリ８０６と共にＣＰＵ８０２において実行されてもよい。好ましい実施形態では、符号後コントローラは、ソフトウェアサブモジュールに分割される。
【００９６】
開示の実施形態の多くの機能及び特徴が、記載された説明から明らかであり、そのため、添付の請求項は、このような特徴及び利点を全て包含することが意図されている。更に、本発明は、例示され且つ記載された厳密な構成及び動作に限定されない。従って、記載された実施形態は、限定的ではなく、例示として理解されるべきである。また、本発明は、現在又は将来において予見可能であるか予見不可能であるかに関わらず、本明細書に記載された詳細に限定されるものではなく、以下の請求項及びその完全な均等の範囲によって定義されるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８】
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【国際調査報告】
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