(57)【要約】  本発明は、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素の阻害剤であり、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素が関与する疾患、例えば、糖尿病、特に、２型糖尿病の治療又は予防において有用な構造式Ｉの新規置換アミノテトラヒドロピランに関する。本発明はまた、これらの化合物を含む医薬組成物及びジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素が関与するような疾患の予防又は治療におけるこれらの化合物及び組成物の使用に関する。
2013503864.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
構造式Ｉ：
【化１】
2013503864.tif 000071
［式中、
Ｖは、
【化２】
2013503864.tif 000072
からなる群から選択され：
Ａｒは、未置換であるか又は１から５個のハロゲン原子で置換されるフェニルであり；
Ｒ１及びＲ２は各々独立して：
Ｃ１−Ｃ６アルキル；
シクロアルキル；
ヘテロシクリル；及び
ヘテロアリール；
からなる群から選択され；
Ｒ３は：
Ｃ１−Ｃ６アルキル；
シクロアルキル；
ヘテロシクリル；
ヘテロアリール；
シアノ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−Ｃ６アルキル；及び
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
からなる群から選択され：
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、未置換であるか、又は
シアノ；
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリル；
からなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される］
で示される化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項２】
Ａｒが、フッ素、塩素及び臭素からなる群から独立して選択される１〜３個の置換基で置換される、請求項１に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項３】
Ａｒが、２，５−ジフルオロフェニル又は２，４，５−トリフルオロフェニルである、請求項２に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項４】
Ｖが：
【化３】
2013503864.tif 000073
からなる群から選択される、請求項１に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項５】
Ｒ１及びＲ２が、各々、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり、ここで、アルキルは−ＯＨで置換される、請求項４に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項６】
Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロアリール及びヘテロシクリルが、各々、−ＯＨ；シアノ；−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２及び−ＣＯ２Ｈからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される、請求項１に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項７】
Ｖが：
【化４】
2013503864.tif 000074
であり；
Ａｒが、２〜３個のフッ素原子で置換されるフェニルであり；
Ｒ１が、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキルは、
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される、請求項１に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項８】
Ｖが：
【化５】
2013503864.tif 000075
であり；
Ａｒが、２〜３個のフッ素原子で置換されるフェニルであり；
Ｒ２が、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキルは、
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される、請求項１に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項９】
前記ヘテロシクリルがモルホリンである、請求項８に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１０】
＊で印をつけた２個の不斉炭素原子で表示された立体化学配置を有する、構造式Ｉａ又はＩｂの請求項１に記載の化合物：
【化６】
2013503864.tif 000076
又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１１】
＊で印をつけた２個の不斉炭素原子で表示された絶対立体化学配置を有する、構造式Ｉａの請求項１０に記載の化合物：
【化７】
2013503864.tif 000077
又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１２】
＊で印をつけた３個の不斉炭素原子で表示された立体化学配置を有する、構造式Ｉｃ及びＩｄの請求項１０に記載の化合物：
【化８】
2013503864.tif 000078
又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１３】
＊で印をつけた３個の不斉炭素原子で表示された絶対立体化学配置を有する、構造式Ｉｃの請求項１２に記載の化合物：
【化９】
2013503864.tif 000079
又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１４】
Ｖが：
【化１０】
2013503864.tif 000080
からなる群から選択される、請求項１３に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１５】
Ｒ１及びＲ２が、各々、Ｃ１−Ｃ６アルキル及びシクロアルキルからなる群から独立して選択され；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル及びシクロアルキルが、
シアノ；
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される、請求項１４に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１６】
Ｒ３が、シアノ、Ｃ１−Ｃ６アルキル及び−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２からなる群から選択される、請求項１に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１７】
Ｃ１−Ｃ６アルキルが、−ＯＨ、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル及びハロゲンからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される、請求項１６に記載の化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１８】
【化１１−１】
2013503864.tif 000081
【化１１−２】
2013503864.tif 000082
からなる群から選択される化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１９】
請求項１に記載の化合物と薬学的に許容される担体とを含む医薬組成物。
【請求項２０】
それを必要とする哺乳類において、インスリン抵抗性、高血糖症、２型糖尿病からなる群から選択される症状の治療に使用するための医薬の製造における、請求項１に記載の化合物の使用。
【請求項２１】
メトホルミン又はピオグリタゾンをさらに含む、請求項１９に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素の阻害剤（「ＤＰＰ−４阻害剤」）であり、糖尿病、特に、２型糖尿病などのジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素が関与する疾患の治療又は予防において有用な新規置換アミノテトラヒドロピランに関する。本発明はまた、これらの化合物を含む医薬組成物並びにジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素が関与するような疾患の予防又は治療におけるこれらの化合物及び組成物の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
糖尿病とは、複数の原因因子に由来し、絶食状態における、又は経口糖負荷試験の際のグルコースの投与後の高レベルの血糖値又は高血糖症を特徴とする疾患過程を指す。持続的な又は制御されない高血糖症は、増加する若年罹患及び若年死を伴う。異常なグルコースホメオスタシスは、直接的及び間接的に、脂質、リポタンパク質及びアポリポタンパク質代謝の変更並びにその他の代謝性疾患及び血行動態疾患と関連していることが多い。したがって、２型真性糖尿病の患者は、冠動脈心疾患、卒中、末梢血管疾患、高血圧症、腎症、神経障害及び網膜症をはじめ、大血管性及び微小血管性合併症のリスクが特に高い。したがって、グルコースホメオスタシス、脂質代謝及び高血圧症の治療による制御は、真性糖尿病の臨床管理及び治療において極めて重要である。
【０００３】
糖尿病には２つの一般に認識される形態がある。１型糖尿病、すなわちインスリン依存性真性糖尿病（ＩＤＤＭ）では、患者は、グルコース利用を調節するホルモンであるインスリンをほとんど又は全く産生しない。２型糖尿病、すなわち非インスリン依存性真性糖尿病（ＮＩＤＤＭ）では、患者は、非糖尿病対象と比較して同じか、さらにそれよりも高い血漿インスリンレベルを有することが多い。しかし、これらの患者は、主要なインスリン感受性組織、すなわち、筋肉、肝臓及び脂肪組織においてグルコース及び脂質代謝に対するインスリン刺激効果に対して抵抗性を示すようになっており、血漿インスリンレベルは上昇するが、明白なインスリン抵抗性を克服するには不十分である。
【０００４】
インスリン抵抗性は、主として、インスリン受容体の数の減少によるのではなく、インスリン受容体結合後の欠陥によるが、これはまだ理解されていない。インスリン応答性に対するこの抵抗性が、筋肉におけるグルコース取り込み、酸化及び貯蔵の不十分なインスリン活性化並びに脂肪組織における脂肪分解の、及び肝臓におけるグルコース産生及び分泌の不適切なインスリン抑制をもたらす。
【０００５】
２型糖尿病の利用可能な治療は、長年にわたって実質的に変わっておらず、限界が認められている。運動及びカロリーの食事摂取量を減らすことは、糖尿病の症状を劇的に改善するが、この治療のコンプライアンスは、しっかりと定着した、座りがちなライフスタイル及び過剰な食物消費、特に、多量の飽和脂肪を含有する食物の消費のために極めて低い。膵臓β細胞を刺激してより多くのインスリンを分泌させるスルホニル尿素（例えば、トルブタミド及びグリピジド）又はメグリチニドの投与による、及び／又はスルホニル尿素若しくはメグリチニドが無効になった場合にはインスリンの注射によるインスリンの血漿レベルの増大は、極めてインスリン抵抗性の組織を刺激するのに十分に高いインスリン濃度をもたらし得る。しかし、危険なほど低いレベルの血糖値が、インスリン又はインスリン分泌促進物質（スルホニル尿素又はメグリチニド）の投与から生じる可能性があり、さらに高い血漿インスリンレベルによるインスリン抵抗性のレベルの上昇が起こる可能性もある。ビグアナイドは、インスリン感受性を高め、その結果、高血糖症が幾分か是正される。しかし、２種のビグアナイド、フェンホルミン及びメトホルミンは、乳酸アシドーシス及び悪心／下痢を誘発し得る。メトホルミンは、フェンホルミンよりも副作用が少なく、２型糖尿病の治療のために処方されることが多い。
【０００６】
グリタゾン（すなわち、５−ベンジルチアゾリジン−２，４−ジオン）は、２型糖尿病の多数の症状を寛解させる可能性を有する化合物のさらなるクラスを構成する。これらの薬剤は、２型糖尿病のいくつかの動物モデルにおいて、筋肉、肝臓及び脂肪組織においてインスリン感受性を実質的に増大させ、低血糖症を発生することなく、グルコースの高い血漿レベルの部分的又は完全な是正をもたらす。現在市販されているグリタゾンは、ペルオキシソーム増殖因子活性化受容体（ＰＰＡＲ）、主に、ＰＰＡＲ−γサブタイプのアゴニストである。ＰＰＡＲ−γアゴニズムは、一般に、グリタゾンを用いて観察されるインスリン感作の改善に関与すると考えられている。２型糖尿病の治療について試験されている新規ＰＰＡＲアゴニストとして、α、γ又はδサブタイプのアゴニスト又はこれらの組合せがあり、多くの場合には、グリタゾンとは化学的に異なっている（すなわち、それらは、構造においてチアゾリジンジオンではない）。トログリタゾンなどの一部のグリタゾンで、重篤な副作用（例えば、肝臓毒性）が起こっている。
【０００７】
疾患を治療するためのさらなる方法は、依然研究中である。最近導入されたか、依然として開発中である新規生化学的アプローチとして、α−グルコシダーゼ阻害剤（例えば、アカルボース）、ＧＬＰ−１ミメティクス（例えば、エクセナチド及びリラグルチド）、グルカゴン受容体アンタゴニスト、グルコキナーゼアクチベーター及びＧＰＲ−１１９アゴニストが挙げられる。
【０００８】
ジペプチジルペプチダーゼＩＶ（「ＤＰＰ−４」）酵素の阻害剤である化合物はまた、糖尿病、特に、２型糖尿病の治療にとって有用であるとわかった［ＷＯ９７／４０８３２；ＷＯ９８／１９９９８；米国特許第５，９３９，５６０号；同６，３０３，６６１号；同６，６９９，８７１号；同６，１６６，０６３号；Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．、６：１１６３〜１１６６頁（１９９６年）；Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．、６：２７４５〜２７４８頁（１９９６年）；Ｄ．Ｊ．Ｄｒｕｃｋｅｒ  ｉｎ  Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．Ｄｒｕｇｓ、１２：８７〜１００頁（２００３年）；Ｋ．  Ａｕｇｕｓｔｙｎｓら、Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｐａｔｅｎｔｓ、１３：４９９〜５１０頁（２００３年）；Ａｎｎ  Ｅ．Ｗｅｂｅｒ、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．、４７：４１３５〜４１４１頁（２００４年）；Ｊ．Ｊ．Ｈｏｌｓｔ、Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｅｍｅｒｇ．Ｄｒｕｇｓ、９：１５５〜１６６頁（２００４年）；Ｄ．Ｋｉｍら、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．、４８：１４１〜１５１頁（２００５年）；Ｋ．Ａｕｇｕｓｔｙｎｓ、Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｐａｔｅｎｔｓ、１５：１３８７〜１４０７頁（２００５年）；  Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ、１７５１：３３〜４４頁（２００５年）中、Ｈ．−Ｕ．Ｄｅｍｕｔｈ；及びＲ．Ｍｅｎｔｌｅｉｎ、Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．Ｄｒｕｇｓ、１４：５７〜６４頁（２００５年）参照のこと。
【０００９】
糖尿病の治療にとって有用なＤＰＰ−４阻害剤を開示するさらなる特許公報として以下がある：ＷＯ２００６／００９８８６（２００６年１月２６日）；ＷＯ２００６／０３９３２５（２００６年４月１３日）；ＷＯ２００６／０５８０６４（２００６年６月１日）；ＷＯ２００６／１２７５３０（２００６年１１月３０日）；ＷＯ２００７／０２４９９３（２００７年３月１日）；ＷＯ２００７／０７０４３４（２００７年６月２１日）；ＷＯ２００７／０８７２３１（２００７年８月２日）；ＷＯ０７／０９７９３１（２００７年８月３０日）；ＷＯ０７／１２６７４５（２００７年１１月８日）；ＷＯ０７／１３６６０３（２００７年１１月２９日）；及びＷＯ０８／０６０４８８（２００８年５月２２日）。
【００１０】
２型糖尿病の治療におけるＤＰＰ−４阻害剤の有用性は、ＤＰＰ−４がインビボで、グルカゴン様ペプチド−１（ＧＬＰ−１）及び胃抑制ペプチド（ＧＩＰ）を容易に不活化するという事実に基づいている。ＧＬＰ−１及びＧＩＰは、インクレチンであり、食物が消費されると産生される。インクレチンは、インスリンの産生を刺激する。ＤＰＰ−４の阻害は、インクレチンの不活性化の減少につながり、これが、次に、膵臓によるインスリンの産生の刺激におけるインクレチンの有効性の増大をもたらす。ＤＰＰ−４阻害は、従って、血清インスリンのレベルの増大をもたらす。インクレチンは、食物が消費される時点でのみ身体によって産生されるので、ＤＰＰ−４阻害が、過度に低い血糖（低血糖症）につながり得る、食間などの不適当な時点でインスリンのレベルを増大することはないと予測されることは有利である。したがって、ＤＰＰ−４の阻害は、インスリン分泌促進物質の使用に伴う危険な副作用である低血糖症のリスクの増大を伴わずにインスリンを増大すると予測される。
【００１１】
ＤＰＰ−４阻害剤はまた、本明細書に論じられるように、その他の治療的有用性も有する。糖尿病及び潜在的にその他の疾患及び症状の治療のための改善されたＤＰＰ−４阻害剤が見いだされ得るよう、新規化合物が必要である。特に、静止細胞プロリンジペプチダーゼ（ＱＰＰ）、ＤＰＰ８及びＤＰＰ９を含むセリンペプチダーゼのファミリーのその他のメンバーについて選択的であるＤＰＰ−４阻害剤が必要である［Ｇ．Ｌａｎｋａｓら、「Ｄｉｐｅｐｔｉｄｙｌ  Ｐｅｐｔｉｄａｓｅ−ＩＶ  Ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｔｙｐｅ  ２  Ｄｉａｂｅｔｅｓ：  Ｐｏｔｅｎｔｉａｌ  Ｉｍｐｏｒｔａｎｃｅ  ｏｆ  Ｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  Ｏｖｅｒ  Ｄｉｐｅｐｔｉｄｙｌ  Ｐｅｐｔｉｄａｓｅｓ  ８  ａｎｄ  ９」Ｄｉａｂｅｔｅｓ、５４：２９８８〜２９９４頁（２００５年）；  Ｎ．Ｓ．Ｋａｎｇら、「Ｄｏｃｋｉｎｇ−ｂａｓｅｄ  ３Ｄ−ＱＳＡＲ  ｓｔｕｄｙ  ｆｏｒ  ｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ＤＰＰ４，  ＤＰＰ８，  ａｎｄ  ＤＰＰ９  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ」、Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．、１７：３７１６〜３７２１頁（２００７年）参照のこと］。
【００１２】
２型糖尿病の治療のためのＤＰＰ−４阻害剤の治療可能性は、（ｉ）Ｄ．Ｊ．Ｄｒｕｃｋｅｒ、Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．Ｄｒｕｇｓ、１２：８７〜１００頁（２００３年）；（ｉｉ）Ｋ．Ａｕｇｕｓｔｙｎｓら、Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｐａｔｅｎｔｓ、１３：４９９〜５１０頁（２００３年）；（ｉｉｉ）Ｊ．Ｊ．Ｈｏｌｓｔ、Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｅｍｅｒｇ．Ｄｒｕｇｓ、９：１５５〜１６６頁（２００４年）；（ｉｖ）Ｈ．−Ｕ．Ｄｅｍｕｔｈら、Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ、１７５１：３３〜４４頁（２００５年）；（ｖ）Ｒ．Ｍｅｎｔｌｅｉｎ、Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．Ｄｒｕｇｓ、１４：５７〜６４頁（２００５年）；（ｖｉ）Ｋ．Ａｕｇｕｓｔｙｎｓ、「Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｏｆ  ｐｒｏｌｉｎｅ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｄｉｐｅｐｔｉｄｙｌ  ｐｅｐｔｉｄａｓｅｓ：ＤＰＰ  ＩＶ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ａｓ  ａ  ｎｏｖｅｌ  ａｐｐｒｏａｃｈ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｔｙｐｅ  ２  ｄｉａｂｅｔｅｓ」Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｐａｔｅｎｔｓ、１５：１３８７〜１４０７頁（２００５年）；（ｖｉｉ）Ｄ．Ｊ．Ｄｒｕｃｋｅｒ及びＭ．Ａ．Ｎａｕｃｋ、「Ｔｈｅ  ｉｎｃｒｅｔｉｎ  ｓｙｓｔｅｍ：ＧＬＰ−１  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ａｇｏｎｉｓｔｓ  ａｎｄ  ｄｉｐｅｐｔｉｄｙｌ  ｐｅｐｔｉｄａｓｅ−４  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｉｎ  Ｔｙｐｅ  ２  ｄｉａｂｅｔｅｓ」Ｔｈｅ  Ｌａｎｃｅｔ、３６８：１６９６〜１７０５頁（２００６年）；（ｖｉｉｉ）Ｔ．Ｗ．ｖｏｎ  Ｇｅｌｄｅｒｎ及びＪ．Ｍ．Ｔｒｅｖｉｌｌｙａｎ、「“Ｔｈｅ  Ｎｅｘｔ  Ｂｉｇ  Ｔｈｉｎｇ”  ｉｎ  Ｄｉａｂｅｔｅｓ：Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｐｒｏｇｒｅｓｓ  ｏｎ  ＤＰＰ−ＩＶ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ」Ｄｒｕｇ  Ｄｅｖ．Ｒｅｓ．、６７：６２７〜６４２頁（２００６年）；（ｉｘ）Ｂ．Ｄ．Ｇｒｅｅｎら、「Ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｏｆ  ｄｉｐｅｐｔｉｄｙｌ  ｐｅｐｔｉｄａｓｅ  ＩＶ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ａｓ  ａ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｏｆ  Ｔｙｐｅ  ２  ｄｉａｂｅｔｅｓ」、Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｅｍｅｒｇｉｎｇ  Ｄｒｕｇｓ、１１：５２５〜５３９頁（２００６年）；（ｘ）Ｊ．Ｊ．Ｈｏｌｓｔ及びＣ．Ｆ．Ｄｅａｃｏｎ、「Ｎｅｗ  Ｈｏｒｉｚｏｎｓ  ｉｎ  Ｄｉａｂｅｔｅｓ  Ｔｈｅｒａｐｙ」Ｉｍｍｕｎ．、Ｅｎｄｏｃ．  ＆  Ｍｅｔａｂ．Ａｇｅｎｔｓ  ｉｎ  Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．、７：４９〜５５頁（２００７年）；（ｘｉ）Ｒ．Ｋ．Ｃａｍｐｂｅｌｌ、「Ｒａｔｉｏｎａｌｅ  ｆｏｒ  Ｄｉｐｅｐｔｉｄｙｌ  Ｐｅｐｔｉｄａｓｅ  ４  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ：ａ  Ｎｅｗ  Ｃｌａｓｓ  ｏｆ  Ｏｒａｌ  Ａｇｅｎｔｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｔｙｐｅ  ２  Ｄｉａｂｅｔｅｓ  Ｍｅｌｉｔｕｓ」Ａｎｎ．Ｐｈａｒｍａｃｏｔｈｅｒ．、４１：５１〜６０頁（２００７年）；（ｘｉｉ）Ｚ．Ｐｅｉ、「Ｆｒｏｍ  ｔｈｅ  ｂｅｎｃｈ  ｔｏ  ｔｈｅ  ｂｅｄｓｉｄｅ：Ｄｉｐｅｐｔｉｄｙｌ  ｐｅｐｔｉｄａｓｅ  ＩＶ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ，  ａ  ｎｅｗ  ｃｌａｓｓ  ｏｆ  ｏｒａｌ  ａｎｔｉｈｙｐｅｒｇｌｙｃｅｍｉｃ  ａｇｅｎｔｓ」Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ、１１：５１２〜５���２頁（２００８年）；及び（ｘｉｉｉ）Ｊ．Ｊ．Ｈｏｌｓｔら、「Ｇｌｕｃａｇｏｎ−ｌｉｋｅ  ｐｅｐｔｉｄｅ−１，  ｇｌｕｃｏｓｅ  ｈｏｍｅｏｓｔａｓｉｓ，  ａｎｄ  ｄｉａｂｅｔｅｓ，Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、１４：１６１〜１６８頁（２００８年）によって論じられる。２型糖尿病の治療のための、すでに承認されているか、臨床研究中のいずれかである特定のＤＰＰ−４阻害剤として、シタグリプチン、ビルダグリプチン、サキサグリプチン、アログリプチン、カルメグリプチン（ｃａｒｍｅｇｌｉｐｔｉｎ）、メログリプチン（ｍｅｌｏｇｌｉｐｔｉｎ）及びデュトグリプチン（ｄｕｔｏｇｌｉｐｔｉｎ）が挙げられる。
【発明の概要】
【００１３】
発明の要旨
本発明は、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素の阻害剤（「ＤＰＰ−４阻害剤」）であり、糖尿病、特に、２型糖尿病などのジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素が関与する疾患の治療又は予防において有用な新規置換３−アミノテトラヒドロピランに関する。本発明はまた、これらの化合物を含む医薬組成物並びにジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素が関与するような疾患の予防又は治療におけるこれらの化合物及び組成物の使用に関する。
【００１４】
発明の詳細な記載
本発明は、ジペプチジルペプチダーゼＩＶの阻害剤として有用である新規置換３−アミノテトラヒドロピランに関する。本明細書に記載される化合物は、グルコース依存性機序を介して作用し、従って、低血糖症のリスクを低減するので、既存の治療を上回る利点を有する。さらに、本明細書に記載される化合物は、脳透過性及び／又はその他のＤＰＰ−４阻害剤と比較して長い持続時間をはじめ、より好都合な薬物動態特性を有する。本発明の化合物は、構造式Ｉ：
【００１５】
【化１】
2013503864.tif 000003
【００１６】
［式中、
Ａｒは、未置換であるか又は１〜５個のハロゲン原子で置換されるフェニルであり；
Ｖは、
【００１７】
【化２】
2013503864.tif 000004
からなる群から選択され：
Ｒ１及びＲ２は各々独立して；
Ｃ１−Ｃ６アルキル；
シクロアルキル；
ヘテロシクリル；及び
ヘテロアリール；
からなる群から選択され；
Ｒ３は；
Ｃ１−Ｃ６アルキル；
シクロアルキル；
ヘテロシクリル；
ヘテロアリール；
シアノ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−Ｃ６アルキル；及び
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
からなる群から選択され：
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、未置換であるか、又は
シアノ；
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリル；
からなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される］
及び薬学的に許容されるその塩によって記載される。
【００１８】
本明細書に記載される化合物の特定の実施態様では、Ａｒは、フッ素、塩素、臭素からなる群から独立して選択される１〜３個の置換基で置換されていてもよい。例えば、Ａｒは、フッ素、塩素、臭素からなる群から独立して選択される１〜３個の置換基で置換される。一実施態様では、Ａｒは、２〜３個のフッ素原子で置換される。別の実施態様では、Ａｒは、２個のフッ素原子で置換される。さらにその他の実施態様では、Ａｒは、３個のフッ素原子で置換される。これらの実施態様の一クラスでは、Ａｒは、２，５−ジフルオロフェニル又は２，４，５−トリフルオロフェニルである。
【００１９】
本明細書に記載される化合物の特定の実施態様では、Ｖは、
【００２０】
【化３】
2013503864.tif 000005
［式中、Ｒ１及びＲ２は、各々独立して、
Ｃ１−Ｃ６アルキル；
シクロアルキル；及び
ヘテロシクリル；
からなる群から選択され；
Ｒ３は；
Ｃ１−Ｃ６アルキル；
シクロアルキル；
シアノ；
ヘテロシクリル；及び
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
からなる群から選択され；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル及びヘテロシクリルは、未置換であるか、又は
シアノ；
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリル；
からなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される］
からなる群から選択される。
【００２１】
別の実施態様では、Ｒ１及びＲ２は、各々独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル及びヘテロシクリルからなる群から選択される。別の実施態様では、Ｒ１及びＲ２は、各々独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル及びヘテロアリールからなる群から選択される。別の実施態様では、Ｒ１及びＲ２は各々、Ｃ１−Ｃ６アルキルである。さらに別の実施態様では、Ｒ１及びＲ２は、各々独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル及びシクロアルキルからなる群から選択される。本明細書に記載されるすべての実施態様において、Ｃ１−Ｃ６アルキルは、直鎖状又は分岐状であり得る。特定の実施態様では、Ｃ１−Ｃ６アルキルは直鎖状である。特定の実施態様では、Ｃ１−Ｃ６アルキルは分岐状である。
【００２２】
別の実施態様では、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキル、ヘテロアリール、ヘテロシクリル及び−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２からなる群から選択される。別の実施態様では、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキル、ヘテロアリール及び−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２からなる群から選択される。別の実施態様では、各Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキル及び−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２からなる群から選択される。別の実施態様では、各Ｒ３は、シアノである。さらに別の実施態様では、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキルである。さらに別の実施態様では、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキル及びシクロアルキルからなる群から選択される。さらに別の実施態様では、各Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキルである。本明細書に記載されるすべての実施態様において、Ｃ１−Ｃ６アルキルは、直鎖状又は分岐状であり得る。特定の実施態様では、Ｃ１−Ｃ６アルキルは直鎖状である。特定の実施態様では、Ｃ１−Ｃ６アルキルは分岐状である。
【００２３】
本明細書に記載される実施態様では、シクロアルキルとして、限定されないが、シクロプロピル、シクロペンチル及びシクロヘキシルが挙げられる。また、本明細書に記載される実施態様では、ヘテロシクリルとして、限定されないが、モルホリンが挙げられる。本明細書に記載される実施態様では、ヘテロアリールとして、限定されないが、テトラゾールが挙げられる。
【００２４】
本明細書に記載される化合物の特定の実施態様では、Ｖは、
【００２５】
【化４】
2013503864.tif 000006
【００２６】
［式中、Ｒ１及びＲ２は、上記で定義のとおりである］からなる群から選択される。別の実施態様では、各Ｒ１及びＲ２は、独立して、
Ｃ１−Ｃ６アルキル；
シクロアルキル；
ヘテロシクリル；及び
ヘテロアリール；
からなる群から選択され、
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、未置換であるか、又は
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；及び
オキソ；
からなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される。
【００２７】
なお別の実施態様では、Ｒ１及びＲ２は各々、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり、ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキルは、
シアノ；
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される。
【００２８】
なお別の実施態様では、Ｒ１及びＲ２は各々、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり、ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキルは、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２で置換される。
【００２９】
別の実施態様では、各Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールからなる群から選択され、ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、
シアノ；
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；及び
ハロゲンからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換され得る。
【００３０】
別の実施態様では、各Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、独立してＣ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールからなる群から選択され、ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、−ＯＨ；シアノ；−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；−ＣＯ２Ｈ及び−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される。別の実施態様では、各Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールからなる群から選択され、ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、−ＯＨ；−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２及び−ＣＯ２Ｈからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される。別の実施態様では、各Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールからなる群から選択され、ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、−ＯＨ；シアノ；−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２及び−ＣＯ２Ｈからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される。別の実施態様では、各Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールからなる群から選択され、ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、−ＯＨ；−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；ハロゲン及び−ＣＯ２Ｈからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される。別の実施態様では、各Ｒ１及びＲ２は、独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールからなる群から選択され、ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、−ＯＨ；−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２及び−ＣＯ２Ｈからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される。
【００３１】
例えば、本明細書に記載される一実施態様は、Ｖが：
【００３２】
【化５】
2013503864.tif 000007
であり、
Ａｒが、２〜３個のフッ素原子で置換されたフェニルであり；
Ｒ１が、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキルは、
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される、式１の化合物又は薬学的に許容されるその塩を含む。
【００３３】
例えば、本明細書に記載される一実施態様は、Ｖが：
【００３４】
【化６】
2013503864.tif 000008
であり、
Ａｒが、２〜３個のフッ素原子で置換されたフェニルであり；
Ｒ１が、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキルが、−ＯＨ及び−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２からなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される、式１の化合物又は薬学的に許容されるその塩を含む。
【００３５】
例えば、本明細書に記載される一実施態様は、Ｖが：
【００３６】
【化７】
2013503864.tif 000009
であり、
Ａｒが、２〜３個のフッ素原子で置換されたフェニルであり；
Ｒ２が、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキルが、
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される、式１の化合物又は薬学的に許容されるその塩を含む。
【００３７】
例えば、本明細書に記載される一実施態様は、Ｖが：
【００３８】
【化８】
2013503864.tif 000010
であり、
Ａｒが、２〜３個のフッ素原子で置換されたフェニルであり；
Ｒ２が、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキルは、−ＯＨ及び−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２からなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される、式１の化合物又は薬学的に許容されるその塩を含む。
【００３９】
例えば、本明細書に記載される一実施態様は、Ｖが：
【００４０】
【化９】
2013503864.tif 000011
であり、
Ａｒが、２〜３個のフッ素原子で置換されたフェニルであり；
Ｒ２が、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキルは、−ＯＨで置換される、式１の化合物又は薬学的に許容されるその塩を含む。
【００４１】
例えば、本明細書に記載される別の実施態様は、Ｖが：
【００４２】
【化１０】
2013503864.tif 000012
であり、
Ａｒが、１ないし５個のハロゲン原子で置換されたフェニルであり；
Ｒ３が、
Ｃ１−Ｃ６アルキル；
シクロアルキル；
ヘテロシクリル；
ヘテロアリール；
シアノ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−Ｃ６アルキル；及び
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２からなる群から独立して選択され；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、
シアノ；
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン； 
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換されてもよい、式１の化合物又は薬学的に許容されるその塩を含む。
【００４３】
例えば、本明細書に記載される別の実施態様は、Ｖが：
【００４４】
【化１１】
2013503864.tif 000013
であり、
Ａｒが、２〜３個のハロゲン原子で置換されたフェニルであり；
Ｒ３が、
Ｃ１−Ｃ６アルキル；
ヘテロアリール；
シアノ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−Ｃ６アルキル；及び
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２からなる群から独立して選択され；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル及びヘテロアリールは、
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；及び
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換され得る、式１の化合物又は薬学的に許容されるその塩を含む。
【００４５】
例えば、本明細書に記載される別の実施態様は、Ｖが：
【００４６】
【化１２】
2013503864.tif 000014
であり、
Ａｒが、２〜３個のハロゲン原子で置換されたフェニルであり；
Ｒ３が、
Ｃ１−Ｃ６アルキル；
シアノ；及び
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２からなる群から独立して選択され；
ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル及びヘテロアリールは、
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
ハロゲン；
−ＣＯ２Ｈ；及び
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換され得る、式１の化合物又は薬学的に許容されるその塩を含む。
【００４７】
例えば、本明細書に記載される別の実施態様は、Ｖが：
【００４８】
【化１３】
2013503864.tif 000015
であり；
Ａｒが、２〜３個のハロゲン原子で置換されたフェニルであり；
Ｒ３が、
シアノ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；及び
ヘテロシクリルからなる群から独立して選択され；
ここで、ヘテロシクリルは、未置換であるか、又は
シアノ；
−ＯＨ；
−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；
−ＣＯ２Ｈ；
−Ｃ（Ｏ）ＯＣ１−６アルキル；
ハロゲン；
オキソ；及び
−Ｃ（Ｏ）ヘテロシクリルからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換される、式１の化合物又は薬学的に許容されるその塩を含む。
【００４９】
本発明の化合物の別の実施態様では、＊で印をつけた２個の不斉テトラヒドロピラン炭素原子上にトランス配向のＡｒ及びＮＨ２置換基を有する、表示された立体化学配置の構造式Ｉａ及びＩｂ：
【００５０】
【化１４】
2013503864.tif 000016
［式中、Ａｒ及びＶは、上記のとおりである］
で示される化合物又は薬学的に許容されるその塩が提供される。
【００５１】
この実施態様の一クラスでは、＊で印をつけた２個の不斉テトラヒドロピラン炭素原子上にトランス配向のＡｒ及びＮＨ２置換基を有する、表示された絶対立体化学配置の構造式Ｉａ：
【００５２】
【化１５】
2013503864.tif 000017
で示される化合物又は薬学的に許容されるその塩が提供される。
【００５３】
この実施態様の第２のクラスでは、＊で印をつけた３個の不斉テトラヒドロピラン炭素原子上に、トランス配向のＡｒ及びＮＨ２置換基、トランス配向のＡｒ及びＶ置換基及びシス配向のＮＨ２及びＶ置換基を有する、表示された立体化学配置の構造式Ｉｃ及びＩｄ：
【００５４】
【化１６】
2013503864.tif 000018
で示される化合物又は薬学的に許容されるその塩が提供される。
【００５５】
このクラスの一サブクラスでは、＊で印をつけた３個の不斉テトラヒドロピラン炭素原子上にトランス配向のＡｒ及びＮＨ２置換基、トランス配向のＡｒ及びＶ置換基並びにシス配向のＮＨ２及びＶ置換基を有する、表示された絶対立体化学配置の構造式Ｉｃ：
【００５６】
【化１７】
2013503864.tif 000019
で示される化合物又は薬学的に許容されるその塩が提供される。
【００５７】
このサブクラスの一サブクラスでは、Ｖは：
【００５８】
【化１８】
2013503864.tif 000020
［式中、Ｒ１及びＲ２は、上記で定義のとおりである］
からなる群又は薬学的に許容されるその塩から選択される。このサブクラスの一サブクラスでは、各Ｒ１及びＲ２は、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールからなる群から独立して選択され、ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、−ＯＨ；−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２及び−ＣＯ２Ｈからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換され得る。
【００５９】
この実施態様の第３のクラスでは、＊で印をつけた３個の不斉テトラヒドロピラン炭素原子上にトランス配向のＡｒ及びＮＨ２置換基、シス配向のＡｒ及びＶ置換基並びにトランス配向のＮＨ２及びＶ置換基を有する表示された立体化学配置の構造式Ｉｅ及びＩｆ：
【００６０】
【化１９】
2013503864.tif 000021
で示される化合物又は薬学的に許容されるその塩が提供される。
【００６１】
このクラスのサブクラスでは、＊で印をつけた３個の不斉テトラヒドロピラン炭素原子上に、トランス配向のＡｒ及びＮＨ２置換基、シス配向のＡｒ及びＶ置換基並びにトランス配向のＮＨ２及びＶ置換基を有する、表示された絶対立体化学配置の構造式Ｉｅ
【００６２】
【化２０】
2013503864.tif 000022
で示される化合物又は薬学的に許容されるその塩が提供される。
【００６３】
このサブクラスの一サブクラスでは、Ｖは、
【００６４】
【化２１】
2013503864.tif 000023
［式中、Ｒ１及びＲ２は、上記で定義のとおりである］
からなる群又は薬学的に許容されるその塩から選択される。このサブクラスの一サブクラスでは、各Ｒ１及びＲ２は、独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールからなる群から選択され、ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、−ＯＨ；−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２；−ＣＯ２Ｈからなる群から独立して選択される１〜４個の置換基で置換され得る。
【００６５】
ジペプチジルペプチダーゼＩＶ阻害剤として有用な、本発明の化合物の限定されない例は、３個の不斉テトラヒドロピラン炭素原子で、表示された絶対立体化学配置を有する以下の構造：
【００６６】
【化２２−１】
2013503864.tif 000024
【００６７】
【化２２−２】
2013503864.tif 000025
【００６８】
【化２２−３】
2013503864.tif 000026
【００６９】
【化２２−４】
2013503864.tif 000027
【００７０】
【化２２−５】
2013503864.tif 000028
【００７１】
【化２２−６】
2013503864.tif 000029
【００７２】
【化２２−７】
2013503864.tif 000030
【００７３】
【化２２−８】
2013503864.tif 000031
【００７４】
【化２２−９】
2013503864.tif 000032
【００７５】
【化２２−１０】
2013503864.tif 000033
及び薬学的に許容されるその塩である。
【００７６】
定義
本明細書において、以下の定義が適用される。
「アルキル」並びに接頭辞「アルク（ａｌｋ）」を有するその他の基、例えば、アルコキシ及びアルカノイルは、炭素鎖が別に定義されない限り、直鎖状又は分岐状及びその組合せであり得る炭素鎖を意味する。アルキル基の例として、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓ−及びｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニルなどが挙げられる。炭素原子の数が特定され、例えばＣ３−１０が可能となる場合には、用語アルキルはまた、シクロアルキル基及びシクロアルキル構造と組み合わせた直鎖状又は分岐状アルキル鎖の組合せも含む。炭素原子の数が特定されない場合には、Ｃ１−６が意図される。
【００７７】
「シクロアルキル」とは、特定の数の炭素原子を有する飽和炭素環を意味する。シクロアルキルの例として、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチルなどが挙げられる。シクロアルキル基は、特に断りのない限り、通常、単環式である。シクロアルキル基は、別に定義されない限り、飽和である。
【００７８】
用語「アルキルアミノ」とは、特定の炭素原子の数の（例えば、Ｃ１−６アルキルアミノ）、又はこの範囲内の任意の数の直鎖状又は分岐状アルキルアミン［すなわち、メチルアミノ、エチルアミノ、イソプロピルアミノ、ｔ−ブチルアミノなど］を指す。
【００７９】
用語「アルキルオキシカルボニル」とは、特定の炭素原子の数の（例えば、Ｃ１−６アルキルオキシカルボニル）、又はこの範囲内の任意の数の本発明のカルボン酸誘導体の直鎖状又は分枝鎖状エステル［すなわち、メチルオキシカルボニル（ＭｅＯＣＯ−）、エチルオキシカルボニル又はブチルオキシカルボニル］を指す。
【００８０】
「アリール」とは、炭素環原子を含有する単環式又は多環式芳香環系を意味する。好ましいアリールは、単環式又は二環式の６ないし１０員の芳香環系である。フェニル及びナフチルは、好ましいアリールである。最も好ましいアリールは、フェニルである。
【００８１】
用語「ヘテロシクリル」とは、Ｏ、Ｓ及びＮから選択される少なくとも１個のヘテロ原子を含有し、酸化型の硫黄、すなわち、ＳＯ及びＳＯ２をさらに含む、飽和又は不飽和非芳香環又は環系を指す。複素環の例として、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジヒドロフラン、１，４−ジオキサン、モルホリン、１，４−ジチアン、ピペラジン、ピペリジン、１，３−ジオキソラン、イミダゾリジン、イミダゾリン、ピロリン、ピロリジン、テトラヒドロピラン、ジヒドロピラン、オキソチオラン、ジチオラン、１，３−ジオキサン、１，３−ジチアン、オキサチアン、チオモルホリン、ピロリジノン、オキサゾリジン−２−オン、イミダゾリジン−２−オン、ピリドンなどが挙げられる。
【００８２】
「ヘテロアリール」とは、Ｏ、Ｓ及びＮから選択される少なくとも１個の環ヘテロ原子を含有する芳香族又は部分芳香族複素環を意味する。ヘテロアリールはまた、アリール、シクロアルキル及び芳香族ではない複素環などのその他の種類の環と縮合しているヘテロアリールも含む。ヘテロアリール基の例として、ピロリル、イソオキサゾリル、イソチアゾリル、ピラゾリル、ピリジニル、２−オキソ−（１Ｈ）−ピリジニル（２−ヒドロキシ−ピリジニル）、オキサゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，３，４−オキサジアゾリル、チアジアゾリル、チアゾリル、イミダゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、フリル、トリアジニル、チエニル、ピリミジニル、ピラジニル、ベンズイソオキサゾリル、ベンゾオキサゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾチアジアゾリル、ジヒドロベンゾフラニル、インドリニル、ピリダジニル、インダゾリル、イソインドリル、ジヒドロベンゾチエニル、インドリジニル、シンノリニル、フタラジニル、キナゾリニル、ナフチリジニル、カルバゾリル、ベンゾジオキソリル、キノキサリニル、プリニル、フラザニル、イソベンジルフラニル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾフラニル、ベンゾチエニル、キノリル、インドリル、イソキノリル、ジベンゾフラニル、イミダゾ［１，２−ａ］ピリジニル、［１，２，４−トリアゾロ］［４，３−ａ］ピリジニル、ピラゾロ［１，５−ａ］ピリジニル、［１，２，４−トリアゾロ］［１，５−ａ］ピリジニル、２−オキソ−１，３−ベンゾオキサゾリル、４−オキソ−３Ｈ−キナゾリニル、３−オキソ−［１，２，４］−トリアゾロ［４，３−ａ］−２Ｈ−ピリジニル、５−オキソ−［１，２，４］−４Ｈ−オキサジアゾリル、２−オキソ−［１，３，４］−３Ｈ−オキサジアゾリル、２−オキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イミダゾリル、３−オキソ−２，４−ジヒドロ−３Ｈ−１，２，４−トリアゾリルなどが挙げられる。ヘテロシクリル及びヘテロアリール基について、１〜３個の環を形成する、３ないし１５個の原子を含有する環及び環系が含まれる。
【００８３】
「ハロゲン」とは、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を指す。塩素及びフッ素は、通常、好ましい。ハロゲンが、アルキル又はアルコキシ基で置換される場合は、フッ素が最も好ましい（例えば、ＣＦ３Ｏ及びＣＦ３ＣＨ２Ｏ）。
【００８４】
本発明の化合物は、１以上の不斉中心を含有し、ラセミ化合物、ラセミ混合物、単一の鏡像異性体、ジアステレオマーの混合物及び個々のジアステレオマーとして生じ得る。特に、本発明の化合物は、式Ｉａ、Ｉｂ、Ｉｃ、Ｉｄ、Ｉｅ及びＩｆ中の＊で印をつけた不斉炭素原子で不斉中心を有する。さらなる不斉中心は、分子上の種々の置換基の性質に応じて存在し得る。このような不斉中心の各々は、独立して、２種の光学異性体を生じさせ、混合物中のあり得るすべての光学異性体及びジアステレオマーが、純粋な又は部分的に純粋な化合物として、本発明の範囲内に含まれるものとする。本発明は、これらの化合物のこのような異性体の形態のすべてを包含するものとする。
【００８５】
本明細書に記載される化合物の一部は、オレフィン二重結合を含有し、特に断りのない限り、Ｅ及びＺ幾何異性体の両方を含むものとする。
【００８６】
本明細書に記載される化合物の一部は、１以上の二重結合シフトを伴う異なる水素の結合点を有する互変異性体として存在し得る。例えば、ケトン及びそのエノール形態は、ケト−エノール互変異性体である。個々の互変異性体並びにそれらの混合物は、本発明の化合物に包含される。本発明の化合物内に包含されることが意図される互変異性体の一例を、以下に例示する：
【００８７】
【化２３】
2013503864.tif 000034
【００８８】
式Ｉは、化合物のクラスの構造を、好ましい立体化学を伴わずに示す。式Ｉａ及びＩｂは、テトラヒドロピラン環上のＮＨ２及びＡｒ基が結合される不斉炭素原子での好ましい立体化学を示す。式Ｉｃ及びＩｄは、テトラヒドロピラン環上のＮＨ２、Ａｒ及びＶ基が結合される不斉炭素原子での好ましい立体化学を示す。
【００８９】
これらのジアステレオマーの独立した合成又はそれらのクロマトグラフィーによる分離は、本明細書に開示される方法論の適当な改変によって、当技術分野で公知のように達成され得る。それらの絶対立体化学は、結晶性生成物又は結晶性中間体のＸ線結晶学によって決定してもよく、これらは、必要に応じて、既知絶対立体配置の不斉中心を含有する試薬を用いて誘導体化される。
【００９０】
必要に応じて、化合物のラセミ混合物は、個々の鏡像異性体が単離されるよう分離してもよい。分離は、化合物のラセミ混合物を鏡像異性体的に純粋な化合物とカップリングしてジアステレオマーの混合物を形成し、続いて、分別結晶又はクロマトグラフィーなどの標準法によって個々のジアステレオマーを分離することなど、当技術分野で周知の方法によって実施してもよい。カップリング反応は、鏡像異性体的に純粋な酸又は塩基を使用する塩の形成であることが多い。次いで、ジアステレオマーの誘導体を、付加されたキラル残基を開裂することによって純粋な鏡像異性体に変換してもよい。化合物のラセミ混合物はまた、キラル固定相を利用するクロマトグラフィー法によって直接的に分離してもよく、これらの方法は当技術分野で周知である。
【００９１】
あるいは、化合物の任意の鏡像異性体は、当技術分野で周知の方法によって、光学的に純粋な出発原料又は既知立体配置の試薬を使用する立体選択的合成によって得ることができる。
【００９２】
構造式Ｉの化合物への言及は、薬学的に許容される塩、及びまたそれらが遊離化合物又はその薬学的に許容される塩の前駆体として使用される場合又はその他の合成操作では、薬学的に許容されない塩も含むものとするということは理解される。
【００９３】
本発明の化合物は、薬学的に許容される塩の形態で投与してもよい。用語「薬学的に許容される塩」とは、無機又は有機塩基及び無機又は有機酸を含めた薬学的に許容される非毒性塩基又は酸から調製される塩を指す。用語「薬学的に許容される塩」内に包含される塩基性化合物の塩とは、通常、遊離塩基を、適切な有機酸又は無機酸と反応することによって調製される本発明の化合物の非毒性の塩を指す。本発明の塩基性化合物の代表的な塩として、限定されないが、以下が挙げられる：酢酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重炭酸塩、重硫酸塩、酒石酸水素塩、ホウ酸塩、臭化物、カンシル酸塩、炭酸塩、塩化物、クラブラン酸塩、クエン酸塩、ジヒドロ塩化物、エデト酸塩、エジシル酸塩、エストル酸塩、エシル酸塩、フマル酸塩、グルセプト酸塩、グルコン酸塩、グルタミン酸塩、グリコリルアルサニル酸塩、ヘキシルレゾルシン酸塩、ヒドラバミン、臭化水素酸塩、塩酸塩、ヒドロキシナフトエ酸塩、ヨウ化物、イソチオネート、乳酸塩、ラクトビオン酸塩、ラウリン酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マンデル酸塩、メシル酸塩、メチル臭化物、メチル硝酸塩、メチル硫酸塩、ムコ酸塩、ナプシラート、硝酸塩、Ｎ−メチルグルカミンアンモニウム塩、オレイン酸塩、シュウ酸塩、パモ酸塩（エンボナート）、パルミチン酸塩、パントテン酸塩、リン酸塩／二リン酸塩、ポリガラクツロン酸塩、サリチル酸塩、ステアリン酸塩、硫酸塩、塩基性酢酸塩、コハク酸塩、タンニン酸塩、酒石酸塩、テオクル酸塩、トシル酸塩、トリエチオジド及び吉草酸塩。さらに、本発明の化合物が酸性部分を保持する場合には、適した薬学的に許容されるその塩として、それだけに限らないが、アルミニウム、アンモニウム、カルシウム、銅、第二鉄、第一鉄、リチウム、マグネシウム、マンガン、亜マンガン（ｍａｎｇａｍｏｕｓ）、カリウム、ナトリウム、亜鉛などをはじめとする無機塩基から誘導される塩が挙げられる。アンモニウム、カルシウム、マグネシウム、カリウム及びナトリウム塩が特に好ましい。薬学的に許容される有機非毒性塩基から誘導される塩として、第一、第二、第三アミン、環状アミン及び塩基性イオン交換樹脂、例えば、アルギニン、ベタイン、カフェイン、コリン、Ｎ，Ｎ−ジベンジルエチレンジアミン、ジエチルアミン、２−ジエチルアミノエタノール、２−ジメチルアミノエタノール、エタノールアミン、エチレンジアミン、Ｎ−エチルモルホリン、Ｎ−エチルピペリジン、グルカミン、グルコサミン、ヒスチジン、ヒドラバミン、イソプロピルアミン、リシン、メチルグルカミン、モルホリン、ピペラジン、ピペリジン、ポリアミン樹脂、プロカイン、プリン、テオブロミン、トリエチルアミン、トリメチルアミン、トリプロピルアミン、トロメタミンなどの塩が挙げられる。
【００９４】
また、本発明の化合物中に存在するカルボン酸（−ＣＯＯＨ）又はアルコール基の場合には、カルボン酸誘導体、例えば、メチル、エチル又はピバロイルオキシメチルの薬学的に許容されるエステル、又はアルコールのアシル誘導体、例えば、Ｏ−アセチル、Ｏ−ピバロイル、Ｏ−ベンゾイル及びＯ−アミノアシルも使用できる。持続放出製剤又はプロドラッグ製剤として使用するために溶解度又は加水分解特性を改変するための当技術分野で公知のエステル及びアシル基も含まれる。
【００９５】
構造式Ｉの化合物の溶媒和物、特に、水和物も同様に本発明に含まれる。
【００９６】
また、構造式Ｉの化合物では、原子は、その天然の同位体存在量を示してもよく、又は１種以上の原子について、同じ原子番号を有するが、天然に主に見られる原子質量若しくは質量数とは異なる原子質量若しくは質量数を有する特定の同位体が人工的に濃縮されてもよい。本発明は、一般式Ｉの化合物の適した同位体変化のすべてを含むものとする。例えば、水素（Ｈ）の種々の同位体形態は、プロチウム（１Ｈ）及び重水素（２Ｈ）を含む。プロチウムは、天然に見られる主な水素同位体である。重水素を濃縮することは、インビボ半減期を増大すること又は必要な投与量を低減することといった特定の治療上の利点を提供し得、又は、生体サンプルの特性決定の標準として有用である化合物を提供し得る。一般式Ｉ内の同位体的に濃縮された化合物は、過度の実験を行うことなく、当業者に周知の従来法によって、又は適宜同位体的に濃縮された試薬及び／若しくは中間体を使用し、本明細書におけるスキーム及び実施例に記載されるものと類似のプロセスによって調製できる。
【００９７】
本発明を例示することは、実施例及び本明細書に開示される化合物の使用である。
【００９８】
治療方法
主題化合物は、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素の阻害を必要とする哺乳類などの患者において、有効量の化合物を投与することを含むジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素を阻害する方法において有用である。本発明は、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素活性の阻害剤としての、本明細書に開示される化合物の使用に関する。
【００９９】
ヒトなどの霊長類に加えて、種々のその他の哺乳類が本発明の方法に従って治療され得る。例えば、限定されないが、ウシ、ヒツジ、ヤギ、ウマ、イヌ、ネコ、モルモット、ラット又はその他のウシ、ヒツジ、ウマ、イヌ、ネコ、げっ歯類若しくはネズミ種を含めた哺乳類が治療され得る。しかし、本方法はまた、その他の種、例えば、鳥類種（例えば、ニワトリ）でも実施され得る。
【０１００】
本発明は、さらに、本発明の化合物と薬学的に許容される担体又は希釈液とを組み合わせることを含む、ヒト及び動物においてジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素活性を阻害する医薬を製造するための方法に関する。より詳しくは、本発明は、哺乳類における高血糖症、２型糖尿病、肥満症及び脂質障害からなる群から選択される症状の治療において使用するための医薬の製造における、構造式Ｉの化合物の使用に関し、ここで、脂質障害は、脂質異常症、高脂血症、高トリグリセリド血症、高コレステロール血症、低ＨＤＬ及び高ＬＤＬからなる群から選択される。
【０１０１】
本方法において治療される患者は、通常、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素活性の阻害が望まれる哺乳類、好ましくは、ヒト、男性又は女性である。用語「治療上有効な量」とは、研究者、獣医、医師又はその他の臨床医によって求められている、組織、系、動物又はヒトの生物学的応答又は医学的応答を誘発する主題化合物の量を意味する。
【０１０２】
本明細書において、用語「組成物」とは、指定された成分を指定された量で含む生成物並びに指定された成分の指定された量での組合せに直接的に又は間接的に起因する任意の生成物を包含するものとする。医薬組成物に関して、このような用語は、有効成分及び担体を構成する不活性の成分を含む生成物並びに任意の２種以上の成分の組合せ、錯体形成若しくは凝集に、又は１種以上の成分の解離に、又は１種以上の成分のその他の種類の反応若しくは相互作用に、直接的若しくは間接的に起因する任意の生成物を包含するものとする。したがって、本発明の医薬組成物は、本発明の化合物と薬学的に許容される担体とを混合することによって製造される任意の組成物を包含する。「薬学的に許容される」とは、担体、希釈液又は賦形剤が、製剤のその他の成分と適合しなくてはならず、そのレシピエントにとって有害であってはならないことを意味する。
【０１０３】
用語化合物「の投与」及び化合物を「投与すること」は、本発明の化合物又は本発明の化合物のプロドラッグを、治療を必要とする個体に提供することを意味すると理解されなければならない。
【０１０４】
本発明の化合物の、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素活性の阻害剤としての有用性は、当技術分野で公知の方法論によって示すことができる。阻害定数は、以下のように求められる。ＤＰＰ−４によって切断されて蛍光ＡＭＣ脱離基を放出する基質Ｇｌｙ−Ｐｒｏ−ＡＭＣを用いる連続蛍光分析が使用される。この反応を説明する動態パラメータは、以下のとおりである：Ｋｍ＝５０μＭ；ｋｃａｔ＝７５ｓ−１；ｋｃａｔ／Ｋｍ＝１．５×１０６Ｍ−１ｓ−１。通常の反応は、総反応容量１００μＬ中に、約５０ｐＭの酵素、５０μＭのＧｌｙ−Ｐｒｏ−ＡＭＣ及びバッファー（１００ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．５、０．１ｍｇ／ｍＬ  ＢＳＡ）を含有する。ＡＭＣの遊離は、３６０ｎｍの励起波長及び４６０ｎｍの発光波長を使用して、９６ウェルプレート蛍光光度計で連続してモニタリングする。これらの条件下、２５℃、３０分で、約０．８μＭ  ＡＭＣが生じる。この研究において使用される酵素は、バキュロウイルス発現系において産生された可溶性（膜貫通ドメイン及び細胞質伸長は排除される）ヒトタンパク質（Ｂａｃ−Ｔｏ−Ｂａｃ、Ｇｉｂｃｏ  ＢＲＬ）とした。Ｇｌｙ−Ｐｒｏ−ＡＭＣ及びＧＬＰ−１の加水分解の速度定数は、天然の酵素の文献値と一致しているとわかった。化合物の解離定数を測定するために、酵素及び基質を含有する反応物に、ＤＭＳＯ中の阻害剤の溶液を加えた（最終ＤＭＳＯ濃度は、１％である）。すべての実験は、上記の標準反応条件を使用して室温で実施した。解離定数（Ｋｉ）を決定するために、反応速度を、非線形回帰によって競合阻害のミカエリス−メンテン（Ｍｉｃｈａｅｌｉｓ−Ｍｅｎｔｏｎ）式に適合させた。解離定数の再現におけるエラーは、通常、２倍未満である。
【０１０５】
構造式（Ｉ）の化合物、特に、以下の実施例１〜１４の化合物は、上記のアッセイにおいて、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素の阻害において活性を有しており、全般的に、約１μＭ未満、より一般的には、０．１μＭ未満のＩＣ５０を有していた。このような結果は、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素活性の阻害剤として使用するための、本発明の化合物の固有活性を示す。
【０１０６】
ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素（ＤＰＰ−４）は、幅広い生物学的機能に関与している細胞表面タンパク質である。広い組織分布（腸、腎臓、肝臓、膵臓、胎盤、胸腺、脾臓、上皮細胞、血管内皮、リンパ球系細胞及び骨髄系細胞、血清）並びに別個の組織及び細胞種発現レベルを有する。ＤＰＰ−４は、Ｔ細胞活性化マーカーＣＤ２６と同一であり、インビトロで、多くの免疫調節性、内分泌及び神経学的ペプチドを切断し得る。これは、ヒト又はその他の種における種々の疾患過程におけるこのペプチダーゼの潜在的な役割を示唆した。
【０１０７】
したがって、主題化合物は、以下の疾患、障害及び症状の予防又は治療法において有用である。
【０１０８】
ＩＩ型糖尿病及び関連障害：インクレチンＧＬＰ−１及びＧＩＰは、ＤＰＰ−４によってインビボで迅速に不活化されるということは十分に確立されている。ＤＰＰ−４（−／−）−欠損マウスを用いる研究及び予備臨床試験により、ＤＰＰ−４阻害は、ＧＬＰ−１及びＧＩＰの定常状態濃度を増大し、その結果、グルコース耐性が改善されることが示されている。ＧＬＰ−１及びＧＩＰとの類似性によって、グルコース調節に関与しているその他のグルカゴンファミリーペプチドもＤＰＰ−４（例えば、ＰＡＣＡＰ）によって不活化されると思われる。ＤＰＰ−４によるこれらのペプチドの不活性化はまた、グルコースホメオスタシスにおいて役割を果たし得る。したがって、本発明のＤＰＰ−４阻害剤は、ＩＩ型糖尿病の治療において、並びにシンドロームＸ（メタボリックシンドロームとしても知られる）、反応性低血糖及び糖尿病性脂質異常症をはじめとする、ＩＩ型糖尿病に併発することが多い多数の症状の治療及び予防において有用性を有する。以下に論じられる肥満症は、本発明の化合物を用いる治療に応答し得る、ＩＩ型糖尿病とともに見られることが多いもう１つの症状である。
【０１０９】
以下の疾患、障害及び症状は、２型糖尿病と関連しており、従って、本発明の化合物を用いる治療によって治療、抑制又はいくつかの場合には、予防され得る：（１）高血糖症、（２）低いグルコース耐性、（３）インスリン抵抗性、（４）肥満症、（５）脂質障害、（６）脂質異常症、（７）高脂血症、（８）高トリグリセリド血症、（９）高コレステロール血症、（１０）低いＨＤＬレベル、（１１）高いＬＤＬレベル、（１２）アテローム性動脈硬化症及びその後遺症、（１３）血管再狭窄、（１４）過敏性腸症候群、（１５）クローン病及び潰瘍性大腸炎をはじめとする炎症性腸疾患、（１６）その他の炎症性症状、（１７）膵炎、（１８）異常な肥満症、（１９）神経変性性疾患、（２０）網膜症、（２１）腎症、（２２）神経障害、（２３）シンドロームＸ、（２４）卵巣アンドロゲン過剰症（多嚢胞性卵巣症候群）、及びインスリン抵抗性が構成要素であるその他の障害。メタボリックシンドロームとしても知られるシンドロームＸでは、肥満症は、インスリン抵抗性、糖尿病、脂質異常症、高血圧症及び心血管のリスクの増大を促進すると考えられている。したがって、ＤＰＰ−４阻害剤はまた、この症状と関連している高血圧症を治療するために有用であり得る。
【０１１０】
肥満症：ＤＰＰ−４阻害剤は、肥満症の治療にとって有用であり得る。これは、食物摂取並びにＧＬＰ−１及びＧＬＰ−２の胃排出に関する観察された阻害効果に基づいている。ヒトにおけるＧＬＰ−１の外因性投与は、食物摂取を大幅に減少させ、胃排出の速度を低下させる（Ａｍ．Ｊ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．、２７７：Ｒ９１０〜Ｒ９１６頁（１９９９年））。ラット及びマウスにおけるＧＬＰ−１のＩＣＶ投与もまた、食物摂取に対する顕著な効果を有する（Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、２：１２５４〜１２５８頁（１９９６年））。摂食のこの阻害は、ＧＬＰ−１Ｒ（−／−）マウスでは観察されず、これは、これらの効果は脳ＧＬＰ−１受容体によって媒介されることを示す。ＧＬＰ−１との類似性によって、ＧＬＰ−２もまたＤＰＰ−４によって調節されると思われる。ＧＬＰ−２のＩＣＶ投与もまた、ＧＬＰ−１を用いて観察された効果と類似して、食物摂取を阻害する（Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、６：８０２〜８０７頁（２０００年））。さらに、ＤＰＰ−４欠損マウスを用いる研究によって、これらの動物は、食事誘導性肥満症及び関連する病態（例えば、高インスリン血症（ｈｙｐｅｒｉｎｓｕｌｉｎｏｎｅｍｉａ））に対して抵抗性であることが示唆されている。
【０１１１】
心血管疾患：ＧＬＰ−１は、急性心筋梗塞後に患者に投与された場合に一次血管形成術後の左室機能の改善及び死亡率の低減につながり、有益であるとわかっている（Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ、１０９：９６２〜９６５頁（２００４年））。ＧＬＰ−１投与はまた、拡張型心筋症及び虚血誘発性左室機能不全のイヌにおける左室収縮不全の治療にとっても有用であり、したがって、心不全の患者の治療にとって有用であると証明され得る（ＵＳ２００４／００９７４１１）。ＤＰＰ−４阻害剤は、内因性ＧＬＰ−１を安定化させるその能力によって同様の効果を示すと予測される。
【０１１２】
成長ホルモン欠乏症：ＤＰＰ−４阻害は、成長ホルモン放出因子（ＧＲＦ）、すなわち下垂体前葉からの成長ホルモンの放出を刺激するペプチドが、インビボでＤＰＰ−４酵素によって切断されるという仮説に基づいて、成長ホルモン欠乏症の治療にとって有用であり得る（ＷＯ００／５６２９７）。以下のデータが、ＧＲＦが内因性基質であるという証拠を提供する：（１）ＧＲＦは、インビトロで効率的に切断されて、不活性の生成物ＧＲＦ［３−４４］を生成する（ＢＢＡ  １１２２：１４７〜１５３頁（１９９２年））；（２）ＧＲＦは、血漿中で迅速にＧＲＦ［３−４４］に分解される；これは、ＤＰＰ−４阻害剤ジプロチンＡによって防がれる；（３）ＧＲＦ［３−４４］は、ヒトＧＲＦトランスジェニックブタの血漿中に見られる（Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．、８３：１５３３〜１５４０頁（１９８９年））。したがって、ＤＰＰ−４阻害剤は、成長ホルモン分泌促進物質について検討されてきた同一範囲の適応症にとって有用であり得る。
【０１１３】
腸管損傷：腸管損傷の治療にＤＰＰ−４阻害剤を使用する可能性が、グルカゴン様ペプチド−２（ＧＬＰ−２）、すなわち、ＤＰＰ−４の推定内因性基質は腸管上皮に栄養効果を示し得るということを示す研究の結果によって示唆される（Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ｐｅｐｔｉｄｅｓ、９０：２７〜３２頁（２０００年））。ＧＬＰ−２の投与は、げっ歯類において小腸の質量の増大をもたらし、大腸炎及び腸炎のげっ歯類モデルにおいて腸管損傷を減弱する。
【０１１４】
免疫抑制：ＤＰＰ−４阻害は、Ｔ細胞活性化に及びケモカインプロセシングにＤＰＰ−４酵素が関与していたとする研究並びに疾患のインビボモデルにおけるＤＰＰ−４阻害剤の有効性に基づいて、免疫応答の調節にとって有用であり得る。ＤＰＰ−４は、ＣＤ２６、すなわち活性化された免疫細胞の細胞表面マーカーと同一であるとわかっている。ＣＤ２６の発現は、免疫細胞の分化及び活性化状態によって調節される。ＣＤ２６は、Ｔ細胞活性化のインビトロモデルにおいて同時刺激分子として機能すると一般に認められている。多くのケモカインは、おそらくは非特異的アミノペプチダーゼによる分解から保護するために最後から２番目の位置にプロリンを含有する。これらの多くは、ＤＰＰ−４によってインビトロでプロセシングされると分かっている。いくつかの場合には（ＲＡＮＴＥＳ、ＬＤ７８−β、ＭＤＣ、エオタキシン、ＳＤＦ−１α）、切断が走化性及びシグナル伝達アッセイにおける活性の変化をもたらす。一部の場合では（ＲＡＮＴＥＳ）、受容体選択性も改変されると思われる。インビトロ細胞培養系において、ＤＰＰ−４加水分解の予測生成物を含めて、多くのケモカインの複数のＮ末端切断型が同定されている。
【０１１５】
ＤＰＰ−４阻害剤は、移植及び関節炎の動物モデルにおいて有効な免疫抑制剤であるとわかっている。プロジピン（Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−ジフェニルホスホナート）、ＤＰＰ−４の不可逆的阻害剤が、ラットにおける心臓同種移植片の生着率を７日から１４日に２倍にするとわかった（Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔａｔｉｏｎ、６３：１４９５〜１５００頁（１９９７年））。ＤＰＰ−４阻害剤は、ラットにおいてコラーゲン及びアルキルジアミン誘発性関節炎で試験され、このモデルにおいて後ろ足の腫脹の統計上有意な減弱を示した［Ｉｎｔ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ、１９：１５〜２４頁（１９９７年）及びＩｍｍｕｎｏｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ、４０：２１〜２６頁（１９９８年）］。ＤＰＰ−４は、リウマチ関節炎、多発性硬化症、グレーブス病及び橋本甲状腺炎をはじめとする多くの自己免疫疾患においてアップレギュレートされている（Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  Ｔｏｄａｙ、２０：３６７〜３７５頁（１９９９年））。
【０１１６】
ＨＩＶ感染：ＤＰＰ−４阻害は、ＨＩＶ細胞侵入を阻害する多くのケモカインが、ＤＰＰ−４の有望な基質であるので、ＨＩＶ感染又はＡＩＤＳの治療又は予防にとって有用であり得る（Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  Ｔｏｄａｙ  ２０：３６７〜３７５頁（１９９９年））。ＳＤＦ−１αの場合には、切断が抗ウイルス活性を低減する（ＰＮＡＳ、９５：６３３１〜６頁（１９９８年））。したがって、ＤＰＰ−４の阻害によるＳＤＦ−１αの安定化が、ＨＩＶ感染力を低減すると予測される。
【０１１７】
造血：ＤＰＰ−４阻害は、ＤＰＰ−４が造血に関与している可能性があるので、造血（ｈｅｍａｔｏｐｉｅｓｉｓ）の治療又は予防にとって有用であり得る。ＤＰＰ−４阻害剤、すなわちＶａｌ−Ｂｏｒｏ−Ｐｒｏは、シクロホスファミド誘発性好中球減少症のマウスモデルにおいて造血を刺激した（ＷＯ９９／５６７５３）。
【０１１８】
ニューロン障害：ＤＰＰ−４阻害は、種々のニューロンのプロセスに関与している多くのペプチドがＤＰＰ−４によってインビトロで切断されるので、種々のニューロン障害又は精神障害の治療又は予防にとって有用であり得る。したがって、ＤＰＰ−４阻害剤は、ニューロン障害の治療において治療上の利益を有し得る。エンドモルフィン−２、β−カソモルフィン及びサブスタンスＰはすべて、ＤＰＰ−４のインビトロ基質であることが分かっている。すべての場合において、インビトロ切断は、高度に効率的であり、ｋｃａｔ／Ｋｍは約１０６Ｍ−１ｓ−１以上である。ラットにおける鎮痛の電気ショックジャンプ試験モデルでは、ＤＰＰ−４阻害剤は、外因性エンドモルフィン−２の存在とは無関係である有意な効果を示した（Ｂｒａｉｎ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ、８１５：２７８〜２８６頁（１９９９年））。阻害剤の、興奮毒性細胞死から運動ニューロンを保護する能力、ＭＰＴＰと同時に投与された場合に、ドーパミン作動性ニューロンの線条体神経支配を保護する能力、及びＭＰＴＰ治療後に治療として与えられた場合に、線条体神経支配密度の回復を促進する能力によって、ＤＰＰ−４阻害剤の神経保護及び神経再生効果も証明された［Ｙｏｎｇ−Ｑ．  Ｗｕら、「Ｎｅｕｒｏｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｏｆ  Ｄｉｐｅｐｔｉｄｙｌ  ｐｅｐｔｉｄａｓｅ−ＩＶ  Ｉｎ  Ｖｉｔｒｏ  ａｎｄ  Ｉｎ  Ｖｉｖｏ」Ｉｎｔ．Ｃｏｎｆ．Ｏｎ  Ｄｉｐｅｐｔｉｄｙｌ  Ａｍｉｎｏｐｅｐｔｉｄａｓｅｓ：  Ｂａｓｉｃ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ、９月  ２６〜２９頁、２００２年（Ｂｅｒｌｉｎ、Ｇｅｒｍａｎｙ）参照のこと］。
【０１１９】
不安神経症：天然にＤＰＰ−４が欠損しているラットは、抗不安表現型を有する（ＷＯ０２／３４２４３；Ｋａｒｌら、Ｐｈｙｓｉｏｌ．Ｂｅｈａｖ．２００３年）。また、ｐｏｒｓｏｌｔ及び明暗モデルを使用して、ＤＰＰ−４欠損マウスは、抗不安表現型を有する。したがって、ＤＰＰ−４阻害剤は、不安神経症及び関連障害の治療にとって有用であると証明され得る。
【０１２０】
記憶及び認知：ＧＬＰ−１アゴニストは、Ｄｕｒｉｎｇらによって実証されるように、学習（受動的回避、モーリス水迷路）及びニューロンの損傷（カイニン酸誘発性のニューロンアポトーシス）のモデルにおいて活性である（Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄ．９：１１７３〜１１７９頁（２００３年））。結果は、学習及び神経保護におけるＧＬＰ−１の生理学的役割を示唆する。ＤＰＰ−４阻害剤によるＧＬＰ−１の安定化は、同様の効果を示すと予測される。
【０１２１】
心筋梗塞：ＧＬＰ−１は、急性心筋梗塞後に患者に投与された場合に有益であると示されている（Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ、１０９：９６２〜９６５頁（２００４年））。ＤＰＰ−４阻害剤は、内因性ＧＬＰ−１を安定化するその能力によって同様の効果を示すと予測される。
【０１２２】
腫瘍浸潤及び転移：正常な細胞から悪性の表現型への形質転換の間に、ＤＰＰ−４を含めたいくつかのエクトペプチダーゼの発現の増大又は減少が観察されたので、ＤＰＰ−４阻害は、腫瘍浸潤及び転移の治療又は予防にとって有用であり得る（Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．、１９０：３０１〜３０５頁（１９９９年））。これらのタンパク質のアップレギュレーション又はダウンレギュレーションは、組織及び細胞種特異的であるようである。例えば、ＣＤ２６／ＤＰＰ−４発現の増大が、Ｔ細胞リンパ腫、Ｔ細胞急性リンパ芽球性白血病、細胞由来甲状腺癌、基底細胞癌及び乳癌で観察された。したがって、ＤＰＰ−４阻害剤は、このような癌腫の治療において有用性を有し得る。
【０１２３】
良性前立腺肥大：ＤＰＰ−４活性の増大が、ＢＰＨの患者から得た前立腺組織において認められているので、ＤＰＰ−４阻害は、良性前立腺肥大の治療にとって有用であり得る（Ｅｕｒ．Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｃｈｅｍ．Ｃｌｉｎ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．、３０：３３３〜３３８頁（１９９２年））。
【０１２４】
精子運動性／男性避妊法：精液中では、プロスタトソーム（ｐｒｏｓｔａｔｏｓｏｍｅｓ）、すなわち、精子運動性にとって重要な前立腺由来細胞小器官が、極めて高レベルのＤＰＰ−４活性を有するので、精子運動性の変更にとって、及び男性避妊法にとってＤＰＰ−４阻害は有用であり得る（Ｅｕｒ．Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｃｈｅｍ．Ｃｌｉｎ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．、３０：３３３〜３３８頁（１９９２年））。
【０１２５】
歯肉炎：歯肉溝滲出液において、また歯周病重篤度と相関性があるいくつかの研究において、ＤＰＰ−４活性が見られたので、ＤＰＰ−４阻害は、歯肉炎の治療にとって有用であり得る（Ａｒｃｈ．Ｏｒａｌ  Ｂｉｏｌ．、３７：１６７〜１７３頁（１９９２年））。
【０１２６】
骨粗しょう症：骨芽細胞中にＧＩＰ受容体が存在するので、ＤＰＰ−４阻害は、骨粗しょう症の治療又は予防にとって有用であり得る。
【０１２７】
幹細胞移植：ドナー幹細胞でのＤＰＰ−４の阻害は、マウスにおいて、その骨髄ホーミング効率及び生着の増強並びに生存率の増大につながることがわかっている（Ｃｈｒｉｓｔｏｐｈｅｒｓｏｎら、Ｓｃｉｅｎｃｅ、３０５：１０００〜１００３頁（２００４年））。したがって、ＤＰＰ−４阻害剤は、骨髄移植において有用であり得る。
【０１２８】
本発明の化合物は、以下の症状又は疾患のうち１種以上の治療又は予防において有用性を有する：（１）高血糖症、（２）低いグルコース耐性、（３）インスリン抵抗性、（４）肥満症、（５）脂質障害、（６）脂質異常症、（７）高脂血症、（８）高トリグリセリド血症、（９）高コレステロール血症、（１０）低いＨＤＬレベル、（１１）高いＬＤＬレベル、（１２）アテローム性動脈硬化症及びその後遺症、（１３）血管再狭窄、（１４）過敏性腸症候群、（１５）クローン病及び潰瘍性大腸炎をはじめとする炎症性腸疾患、（１６）その他の炎症性症状、（１７）膵炎、（１８）異常な肥満症、（１９）神経変性性疾患、（２０）網膜症、（２１）腎症、（２２）神経障害、（２３）シンドロームＸ、（２４）卵巣アンドロゲン過剰症（多嚢胞性卵巣症候群）、（２５）２型糖尿病、（２６）成長ホルモン欠乏症、（２７）好中球減少症、（２８）ニューロン障害、（２９）腫瘍転移、（３０）良性前立腺肥大、（３２）歯肉炎、（３３）高血圧症、（３４）骨粗しょう症、（３５）不安神経症、（３６）記憶欠損、（３７）認知欠損、（３８）卒中、（３９）アルツハイマー病及びＤＰＰ−４の阻害によって治療又は予防され得るその他の症状。
【０１２９】
組合せ
本発明の化合物は、式Ｉの化合物又はその他の薬物が有用性を有し得る疾患又は症状の治療、予防、抑制又は寛解において、薬剤を一緒に組み合わせることがいずれかの薬物単独よりもより安全でありより有効である場合は、１種以上のその他の薬物と組み合わせて使用してよい。このようなその他の薬物は、そのよく用いられる量で、よく用いられる経路によって、式Ｉの化合物と同時に又は逐次投与してもよい。式Ｉの化合物が１種以上のその他の薬物と同時に使用される場合には、このようなその他の薬物と式Ｉの化合物を含有する単位投与形の、特に、薬学的に許容される担体と組み合わせた医薬組成物が好ましい。しかし、併用療法はまた、式Ｉの化合物及び１種以上のその他の薬物が、種々の重複するスケジュールで投与される治療を含み得る。また、１種以上のその他の有効成分と併用する場合には、本発明の化合物及びその他の有効成分は、各々、単独で使用される場合よりも少ない用量で使用してもよいということも考慮される。したがって、本発明の医薬組成物は、式Ｉの化合物に加えて１種以上のその他の有効成分を含有するものを含む。
【０１３０】
本発明の化合物が、１種以上のその他の薬物と同時に使用される場合には、本発明の化合物に加えて、このようなその他の薬物を含有する医薬組成物が好ましい。したがって、本発明の医薬組成物は、本発明の化合物に加えて１種以上のその他の有効成分も含有するものを含む。
【０１３１】
第２の有効成分に対する本発明の化合物の重量比は、変わる場合があり、各成分の有効用量に応じて変わる。通常、各々の有効用量が使用される。したがって、例えば、本発明の化合物が別の薬剤と組み合わされる場合には、本発明の化合物のその他の薬剤に対する重量比は、通常、約１０００：１〜約１：１０００、好ましくは、約２００：１〜約１：２００の範囲となる。本発明の化合物のその他の有効成分との組合せは、通常前記の範囲内となるが、各場合において、各有効成分の有効用量が使用されるべきである。
【０１３２】
このような組合せでは、本発明の化合物及びその他の活性薬剤を別個に投与しても同時に投与してもよい。さらに、１種の要素の投与が、その他の薬剤に先だって、それと同時に又はそれに続いてもよい。
【０１３３】
別個に投与されるか同一の医薬組成物中で投与される、式Ｉの化合物と組み合わせて投与してもよいその他の有効成分の例として、限定されないが以下が挙げられる：
（１）インスリン増感剤、例えば；（ｉ）ＰＰＡＲγアゴニスト、例えば、グリタゾン（例えば、ピオグリタゾン、ロシグリタゾン、ネトグリタゾン、リボグリタゾン及びバラグリタゾン）、並びに（１）ＰＰＡＲα／γデュアルアゴニスト、例えば、ムラグリタザール、アレグリタザール（ａｌｅｇｌｉｔａｚａｒ）、ソデルグリタザール（ｓｏｄｅｌｇｌｉｔａｚａｒ）及びナベグリタザール（ｎａｖｅｇｌｉｔａｚａｒ）、（２）ＰＰＡＲαアゴニスト、例えば、フェノフィブリン酸誘導体（ゲムフィブロジル、クロフィブラート、シプロフィブラート（ｃｉｐｒｏｆｉｂｒａｔｅ）、フェノフィブラート及びベザフィブラート）、（３）選択的ＰＰＡＲγモジュレーター（ＳＰＰＡＲγＭ’ｓ）、例えば、ＷＯ０２／０６０３８８、ＷＯ０２／０８１８８、ＷＯ２００４／０１９８６９、ＷＯ２００４／０２０４０９、ＷＯ２００４／０２０４０８及びＷＯ２００４／０６６９６３に開示されるもの、及び（４）ＰＰＡＲγ部分アゴニスト、をはじめとするその他のＰＰＡＲリガンド；（ｉｉ）ビグアナイド、例えば、メトホルミン及び薬学的に許容されるその塩、特に、メトホルミンヒドロクロリド及びＧｌｕｍｅｔｚａ（登録商標）、Ｆｏｒｔａｍｅｔ（登録商標）及びＧｌｕｃｏｐｈａｇｅＸＲ（登録商標）などのその持続放出製剤；（ｉｉｉ）タンパク質チロシンホスファターゼ−１Ｂ（ＰＴＰ−１Ｂ）阻害剤；
（２）インスリン及びインスリン類似体又は誘導体、例えば、インスリンリスプロ、インスリンデテミル、インスリングラルジン、インスリングルリシン及びその各々の吸入可能製剤；
（３）レプチン及びレプチン誘導体、アゴニスト及び類似体、例えば、メトレレプチン；
（４）アミリン；アミリン類似体、例えば、ダバリンチド（ｄａｖａｌｉｎｔｉｄｅ）；及びアミリンアゴニスト、例えば、プラムリンチド；
（５）スルホニル尿素及び非スルホニル尿素インスリン分泌促進物質、例えば、トルブタミド、グリブリド、グリピジド、グリメピリド、ミチグリニド及びメグリチニド、例えば、ナテグリニド及びレパグリニド；
（６）α−グルコシダーゼ阻害剤（例えば、アカルボース、ボグリボース及びミグリトール）；
（７）グルカゴン受容体アンタゴニスト、例えば、ＷＯ９８／０４５２８、ＷＯ９９／０１４２３、ＷＯ００／３９０８８及びＷＯ００／６９８１０に開示されるもの；
（８）インクレチンミメティクス、例えば、ＧＬＰ−１、ＧＬＰ−１類似体、誘導体及びミメティクス（例えば、ＷＯ２００８／０１１４４６、ＵＳ５５４５６１８、ＵＳ６１９１１０２及びＵＳ５６５８３１１１参照のこと）；及びＧＬＰ−１受容体アゴニスト、例えば、オキシントモジュリン及びその類似体及び誘導体（例えば、ＷＯ２００３／０２２３０４、ＷＯ２００６／１３４３４０、ＷＯ２００７／１００５３５参照のこと）、グルカゴン及びその類似体及び誘導体（例えば、ＷＯ２００８／１０１０１７）、エクセナチド、リラグルチド、タスポグルチド、アルビグルチド、ＡＶＥ００１０、ＣＪＣ−１１３４−ＰＣ、ＮＮ９５３５、ＬＹ２１８９２６５、ＬＹ２４２８７５７及びＢＩＭ−５１０７７（その鼻腔内製剤、経皮製剤及び週に１回の製剤、例えば、エクセナチドＱＷを含む）；
（９）ＬＤＬコレステロール低下剤、例えば、（ｉ）ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤（ロバスタチン、シンバスタチン、プラバスタチン、セリバスタチン、フルバスタチン、アトルバスタチン、ピタバスタチン及びロスバスタチン）、（ｉｉ）胆汁酸捕捉剤（コレスチラミン、コレスチミド、コレスベラムヒドロクロリド、コレスチポール及び架橋デキストランのジアルキルアミノアルキル誘導体、（ｉｉｉ）コレステロール吸収の阻害剤、例えば、エゼチミブ及び（ｉｖ）アシルＣｏＡ：コレステロールアシルトランスフェラーゼ阻害剤、例えば、アバシミブ；
（１０）ＨＤＬ上昇剤、例えば、ナイアシン又はその塩及びその持続放出型；ナイアシン持続放出とＤＰ−１アンタゴニストＭＫ−５２４との組合せであるＭＫ−５２４Ａ；及びニコチン酸受容体アゴニスト；
（１１）抗肥満薬化合物；
（１２）炎症症状において使用するための薬剤、例えば、アスピリン、非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）、グルココルチコイド及び選択的シクロオキシゲナーゼ−２（ＣＯＸ−２）阻害剤；
（１３）抗高血圧剤、例えば、ＡＣＥ阻害剤（エナラプリル、リシノプリル、ラミプリル、カプトプリル、キナプリル及びトランドラプリル（ｔａｎｄｏｌａｐｒｉｌ）など）、Ａ−ＩＩ受容体ブロッカー（ロサルタン、カンデサルタン、イルベサルタン、オルメサルタンメドキソミル、バルサルタン、テルミサルタン及びエプロサルタンなど）、レニン阻害剤（アリスキレンなど）、βブロッカー（カルシウムチャネルブロッカーなど）；
（１４）グルコキナーゼアクチベーター（ＧＫＡ）、例えば、ＬＹ２５９９５０６；
（１５）１１β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ１型の阻害剤、例えば、米国特許第６，７３０，６９０号；ＷＯ０３／１０４２０７及びＷＯ０４／０５８７４１に開示されるもの；
（１６）コレステロールエステル輸送タンパク質（ＣＥＴＰ）の阻害剤、例えば、トルセトラピブ及びＭＫ−０８５９；
（１７）フルクトース１，６−ビスホスファターゼの阻害剤、例えば、米国特許第６，０５４，５８７号；同６，１１０，９０３号；同６，２８４，７４８号；同６，３９９，７８２号及び同６，４８９，４７６号に開示されるもの；
（１８）アセチルＣｏＡカルボキシラーゼ−１又は２（ＡＣＣ１又はＡＣＣ２）の阻害剤；
（１９）ＡＭＰ活性化プロテインキナーゼ（ＡＭＰＫ）アクチベーター；
（２０）Ｇ−タンパク質共役受容体：ＧＰＲ−１０９、ＧＰＲ−１１６、ＧＰＲ−１１９及びＧＰＲ−４０のアゴニスト；
（２１）ＳＳＴＲ３アンタゴニスト、例えば、ＷＯ２００９／０１１８３６に開示されるもの；
（２２）ニューロメジンＵ受容体１（ＮＭＵＲ１）及び／又はニューロメジンＵ受容体２（ＮＭＵＲ２）アゴニスト、例えば、限定されないが、ニューロメジンＵ（ＮＭＵ）及びニューロメジンＳ（ＮＭＳ）及びその類似体及び誘導体をはじめとするＷＯ２００７／１０９１３５及びＷＯ２００９／０４２０５３に開示されるもの；
（２３）ステアロイル−補酵素Ａδ−９不飽和化酵素（ＳＣＤ）の阻害剤；
（２４）ＧＰＲ−１０５（Ｐ２ＹＲ１４）アンタゴニスト、例えば、ＷＯ２００９／００００８７に開示されるもの；
（２５）グルコース取り込みの阻害剤、例えば、ナトリウム−グルコース輸送体（ＳＧＬＴ）阻害剤及びその種々のアイソフォーム、例えば、ＳＧＬＴ−１；ＳＧＬＴ−２、例えば、ダパグリフロジン及びレモグリフロジン及びＳＧＬＴ−３；
（２６）アシル補酵素Ａの阻害剤：ジアシルグリセロールアシルトランスフェラーゼ１及び２（ＤＧＡＴ−１及びＤＧＡＴ−２）；
（２７）脂肪酸シンターゼの阻害剤；
（２８）アシル補酵素Ａの阻害剤：モノアシルグリセロールアシルトランスフェラーゼ１及び２（ＭＧＡＴ−１及びＭＧＡＴ−２）；
（２９）ＴＧＲ５受容体のアゴニスト（ＧＰＢＡＲ１、ＢＧ３７、ＧＰＣＲ１９、ＧＰＲ１３１及びＭ−ＢＡＲとしても知られる）；
（３０）メシル酸ブロモクリプチン及びその急速放出製剤；
（３１）ヒスタミンＨ３受容体アゴニスト及び
（３２）α２−アドレナリン作動性又はβ３−アドレナリン作動性受容体アゴニスト。
【０１３４】
式Ｉの化合物と組み合わせてもよい抗肥満化合物として、トピラメート；ゾニサミド；ナルトレキソン；フェンテルミン；ブプロピオン；ブプロピオンとナルトレキソンとの組合せ；ブプロピオンとゾニサミドとの組合せ；トピラメートとフェンテルミンとの組合せ；フェンフルラミン；デクスフェンフルラミン；シブトラミン；リパーゼ阻害剤、例えば、オルリスタット及びセチリスタット；メラノコルチン受容体アゴニスト、特に、メラノコルチン−４受容体アゴニスト；ＣＣＫ−１アゴニスト；メラニン濃縮ホルモン（ＭＣＨ）受容体アンタゴニスト；ニューロペプチドＹ１又はＹ５アンタゴニスト（ＭＫ−０５５７など）；ＣＢ１受容体インバースアゴニスト及びアンタゴニスト（リモナバント及びタラナバントなど）；β３アドレナリン作動性受容体アゴニスト；グレリンアンタゴニスト；ボンベシン受容体アゴニスト（ボンベシン受容体サブタイプ−３アゴニストなど）；ヒスタミンＨ３受容体インバースアゴニスト；５−ヒドロキシトリプタミン−２ｃ（５−ＨＴ２ｃ）アゴニスト、例えば、ロルカセリン；及び脂肪酸シンターゼ（ＦＡＳ）の阻害剤が挙げられる。本発明の化合物と組み合わせてもよい抗肥満化合物の概説については、Ｓ．Ｃｈａｋｉら、「Ｒｅｃｅｎｔ  ａｄｖａｎｃｅｓ  ｉｎ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ：  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ  ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ｓｔｒａｔｅｇｙ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｐａｔｅｎｔｓ、１１：１６７７〜１６９２頁（２００１年）；Ｄ．Ｓｐａｎｓｗｉｃｋ及びＫ．Ｌｅｅ、「Ｅｍｅｒｇｉｎｇ  ａｎｔｉｏｂｅｓｉｔｙ  ｄｒｕｇｓ」、Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．  Ｅｍｅｒｇｉｎｇ  Ｄｒｕｇｓ、８：２１７〜２３７頁（２００３年）；Ｊ．Ａ．Ｆｅｒｎａｎｄｅｚ−Ｌｏｐｅｚら、「Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ａｐｐｒｏａｃｈｅｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｄｒｕｇｓ、６２：９１５〜９４４頁（２００２年）；及びＫ．Ｍ．Ｇａｄｄｅら、「Ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ  ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ｔｈｅｒａｐｉｅｓ  ｆｏｒ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｐｈａｒｍａｃｏｔｈｅｒ．、１０：９２１〜９２５頁（２００９）参照のこと。
【０１３５】
式Ｉの化合物と併用してもよいグルカゴン受容体アンタゴニストとして、限定されないが：
Ｎ−［４−（（１Ｓ）−１−｛３−（３，５−ジクロロフェニル）−５−［６−（トリフルオロメトキシ）−２−ナフチル］−１Ｈ−ピラゾール−１−イル｝エチル）ベンゾイル］−β−アラニン；
Ｎ−［４−（（１Ｒ）−１−｛３−（３，５−ジクロロフェニル）−５−［６−（トリフルオロメトキシ）−２−ナフチル］−１Ｈ−ピラゾール−１−イル｝エチル）ベンゾイル］−β−アラニン；
Ｎ−（４−｛１−［３−（２，５−ジクロロフェニル）−５−（６−メトキシ−２−ナフチル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル］エチル｝ベンゾイル）−β−アラニン；
Ｎ−（４−｛（１Ｓ）−１−［３−（３，５−ジクロロフェニル）−５−（６−メトキシ−２−ナフチル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル］エチル｝ベンゾイル）−β−アラニン；
Ｎ−（４−｛（１Ｓ）−１−［（Ｒ）−（４−クロロフェニル）（７−フルオロ−５−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル）メチル］ブチル｝ベンゾイル）−β−アラニン、及び
Ｎ−（４−｛（１Ｓ）−１−［（４−クロロフェニル）（６−クロロ−８−メチルキノリン−４−イル）メチル］ブチル｝ベンゾイル）−β−アラニン、及び薬学的に許容されるその塩が挙げられる。
【０１３６】
式Ｉの化合物と併用してもよいステアロイル−補酵素Ａδ−９不飽和化酵素（ＳＣＤ）の阻害剤として、限定されないが：
［５−（５−｛４−［２−（トリフルオロメチル）フェノキシ］ピペリジン−１−イル｝−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］酢酸；
（２’−｛４−［２−（トリフルオロメチル）フェノキシ］ピペリジン−１−イル｝−２，５’−ビ−１，３−チアゾール−４−イル）酢酸；
（５−｛３−［４−（２−ブロモ−５−フルオロフェノキシ）ピペリジン−１−イル］イソオキサゾール−５−イル｝−２Ｈ−テトラゾール−２−イル）酢酸；
（３−｛３−［４−（２−ブロモ−５−フルオロフェノキシ）ピペリジン−１−イル］−１，２，４−オキサジアゾール−５−イル｝−１Ｈ−ピロール−１−イル）酢酸；
（５−｛５−［４−（２−ブロモ−５−フルオロフェノキシ）ピペリジン−１−イル］ピラジン−２−イル｝−２Ｈ−テトラゾール−２−イル）酢酸、及び
（５−｛２−［４−（５−ブロモ−２−クロロフェノキシ）ピペリジン−１−イル］ピリミジン−５−イル｝−２Ｈ−テトラゾール−２−イル）酢酸、及び薬学的に許容されるその塩が挙げられる。
【０１３７】
式Ｉの化合物と併用してもよいグルコキナーゼアクチベーターとして、限定されないが：
３−（６−エタンスルホニルピリジン−３−イルオキシ）−５−（２−ヒドロキシ−１−メチル−エトキシ）−Ｎ−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）ベンズアミド；
５−（２−ヒドロキシ−１−メチル−エトキシ）−３−（６−メタンスルホニルピリジン−３−イルオキシ）−Ｎ−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）ベンズアミド；
５−（１−ヒドロキシメチル−プロポキシ）−３−（６−メタンスルホニルピリジン−３−イルオキシ）−Ｎ−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）ベンズアミド；
３−（６−メタンスルホニルピリジン−３−イルオキシ）−５−（１−メトキシメチル−プロポキシ）−Ｎ−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）ベンズアミド；
５−イソプロポキシ−３−（６−メタンスルホニルピリジン−３−イルオキシ）−Ｎ−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）ベンズアミド；
５−（２−フルオロ−１−フルオロメチル−エトキシ）−３−（６−メタンスルホニルピリジン−３−イルオキシ）−Ｎ−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）ベンズアミド；
３−（｛４−［２−（ジメチルアミノ）エトキシ］フェニル｝チオ）−Ｎ−（３−メチル−１，２，４−チアジアゾール−５−イル）−６−［（４−メチル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）チオ］ピリジン−２−カルボキサミド；
３−（｛４−［（１−メチルアゼチジン−３−イル）オキシ］フェニル｝チオ）−Ｎ−（３−メチル−１，２，４−チアジアゾール−５−イル）−６−［（４−メチル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）チオ］ピリジン−２−カルボキサミド；
Ｎ−（３−メチル−１，２，４−チアジアゾール−５−イル）−６−［（４−メチル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）チオ］−３−｛［４−（２−ピロリジン−１−イルエトキシ）フェニル］チオ｝ピリジン−２−カルボキサミド、及び
３−［（４−｛２−［（２Ｒ）−２−メチルピロリジン−１−イル］エトキシ｝フェニル）チオ−Ｎ−（３−メチル−１，２，４−チアジアゾール−５−イル）−６−［（４−メチル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）チオ］ピリジン−２−カルボキサミド、及び薬学的に許容されるその塩が挙げられる。
【０１３８】
式Ｉの化合物と併用してもよいＧＰＲ−１１９受容体のアゴニストとして、限定されないが：
ｒａｃ−シス５−クロロ−２−｛４−［２−（２−｛［５−（メチルスルホニル）ピリジン−２−イル］オキシ｝エチル）シクロプロピル］ピペリジン−１−イル｝ピリミジン；
５−クロロ−２−｛４−［（１Ｒ，２Ｓ）−２−（２−｛［５−（メチルスルホニル）ピリジン−２−イル］オキシ｝エチル）シクロプロピル］ピペリジン−１−イル｝ピリミジン；
ｒａｃシス−５−クロロ−２−［４−（２−｛２−［４−（メチルスルホニル）フェノキシ］エチル｝シクロプロピル）ピペリジン−１−イル］ピリミジン；
５−クロロ−２−［４−（（１Ｓ，２Ｒ）−２−｛２−［４−（メチルスルホニル）フェノキシ］エチル｝シクロプロピル）ピペリジン−１−イル］ピリミジン；
５−クロロ−２−［４−（（１Ｒ，２Ｓ）−２−｛２−［４−（メチルスルホニル）フェノキシ］エチル｝シクロプロピル）ピペリジン−１−イル］ピリミジン；
ｒａｃシス−５−クロロ−２−［４−（２−｛２−［３−（メチルスルホニル）フェノキシ］エチル｝シクロプロピル）ピペリジン−１−イル］ピリミジン、及び
ｒａｃシス−５−クロロ−２−［４−（２−｛２−［３−（５−メチル−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル）フェノキシ］エチル｝シクロプロピル）ピペリジン−１−イル］ピリミジン、及び薬学的に許容されるその塩が挙げられる。
【０１３９】
式Ｉの化合物と併用してもよい選択的ＰＰＡＲγモジュレーター（ＳＰＰＡＲγＭ’ｓ）として、限定されないが：
（２Ｓ）−２−（｛６−クロロ−３−［６−（４−クロロフェノキシ）−２−プロピルピリジン−３−イル］−１，２−ベンゾイソオキサゾール−５−イル｝オキシ）プロパン酸；
（２Ｓ）−２−（｛６−クロロ−３−［６−（４−フルオロフェノキシ）−２−プロピルピリジン−３−イル］−１，２−ベンゾイソオキサゾール−５−イル｝オキシ）プロパン酸；
（２Ｓ）−２−｛［６−クロロ−３−（６−フェノキシ−２−プロピルピリジン−３−イル）−１，２−ベンゾイソオキサゾール−５−イル］オキシ｝プロパン酸；
（２Ｒ）−２−（｛６−クロロ−３−［６−（４−クロロフェノキシ）−２−プロピルピリジン−３−イル］−１，２−ベンゾイソオキサゾール−５−イル｝オキシ）プロパン酸；
（２Ｒ）−２−｛３−［３−（４−メトキシ）ベンゾイル−２−メチル−６−（トリフルオロメトキシ）−１Ｈ−インドール−１−イル］フェノキシ｝ブタン酸；
（２Ｓ）−２−｛３−［３−（４−メトキシ）ベンゾイル−２−メチル−６−（トリフルオロメトキシ）−１Ｈ−インドール−１−イル］フェノキシ｝ブタン酸；
２−｛３−［３−（４−メトキシ）ベンゾイル−２−メチル−６−（トリフルオロメトキシ）−１Ｈ−インドール−１−イル］フェノキシ｝−２−メチルプロパン酸、及び
（２Ｒ）−２−｛３−［３−（４−クロロ）ベンゾイル−２−メチル−６−（トリフルオロメトキシ）−１Ｈ−インドール−１−イル］フェノキシ｝プロパン酸、及び薬学的に許容されるその塩が挙げられる。
【０１４０】
式Ｉの化合物と併用してもよい１１β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ１型の阻害剤として、限定されないが：
３−［１−（４−クロロフェニル）−トランス−３−フルオロシクロブチル］−４，５−ジシクロプロピル−ｒ−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール；
３−［１−（４−クロロフェニル）−トランス−３−フルオロシクロブチル］−４−シクロプロピル−５−（１−メチルシクロプロピル）−ｒ−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール；
３−［１−（４−クロロフェニル）−トランス−３−フルオロシクロブチル］−４−メチル−５−［２−（トリフルオロメトキシ）フェニル］−ｒ−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール；
３−［１−（４−クロロフェニル）シクロブチル］−４−メチル−５−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール；
３−｛４−［３−（エチルスルホニル）プロピル］ビシクロ［２．２．２］オクタ−１−イル｝−４−メチル−５−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール；
４−メチル−３−｛４−［４−（メチルスルホニル）フェニル］ビシクロ［２．２．２］オクタ−１−イル｝−５−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール；
３−（４−｛４−メチル−５−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル｝ビシクロ［２．２．２］オクタ−１−イル）−５−（３，３，３−トリフルオロプロピル）−１，２，４−オキサジアゾール；
３−（４−｛４−メチル−５−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル｝ビシクロ［２．２．２］オクタ−１−イル）−５−（３，３，３−トリフルオロエチル）−１，２，４−オキサジアゾール；
５−（３，３−ジフルオロシクロブチル）−３−（４−｛４−メチル−５−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル｝ビシクロ［２．２．２］オクタ−１−イル）−１，２，４−オキサジアゾール；  
５−（１−フルオロ−１−メチルエチル）−３−（４−｛４−メチル−５−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル｝ビシクロ［２．２．２］オクタ−１−イル）−１，２，４−オキサジアゾール；
２−（１，１−ジフルオロエチル）−５−（４−｛４−メチル−５−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル｝ビシクロ［２．２．２］オクタ−１−イル）−１，３，４−オキサジアゾール；
２−（３，３−ジフルオロシクロブチル）−５−（４−｛４−メチル−５−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル｝ビシクロ［２．２．２］オクタ−１−イル）−１，３，４−オキサジアゾール、及び
５−（１，１−ジフルオロエチル）−３−（４−｛４−メチル−５−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル｝ビシクロ［２．２．２］オクタ−１−イル）−１，２，４−オキサジアゾール、及び薬学的に許容されるその塩が挙げられる。
【０１４１】
式Ｉの化合物と併用してもよいソマトスタチンサブタイプ受容体３（ＳＳＴＲ３）アンタゴニストとして、限定されないが：
【０１４２】
【化２４】
2013503864.tif 000035
及び薬学的に許容されるその塩が挙げられる。
【０１４３】
式Ｉの化合物と併用してもよいＡＭＰ活性化プロテインキナーゼ（ＡＭＰＫ）アクチベーターとして、限定されないが：
【０１４４】
【化２５】
2013503864.tif 000036
及び薬学的に許容されるその塩が挙げられる。
【０１４５】
式Ｉの化合物と併用してもよいアセチル−ＣｏＡカルボキシラーゼ−１及び２（ＡＣＣ−１及びＡＣＣ−２）の阻害剤として、限定されないが：
３−｛１’−［（１−シクロプロピル−４−メトキシ−１Ｈ−インドール−６−イル）カルボニル］−４−オキソスピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−６−イル｝安息香酸；
５−｛１’−［（１−シクロプロピル−４−メトキシ−１Ｈ−インドール−６−イル）カルボニル］−４−オキソスピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−６−イル｝ニコチン酸；
１’−［（１−シクロプロピル−４−メトキシ−１Ｈ−インドール−６−イル）カルボニル］−６−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）スピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−４−オン；
１’−［（１−シクロプロピル−４−エトキシ−３−メチル−１Ｈ−インドール−６−イル）カルボニル］−６−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）スピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−４−オン；
５−｛１’−［（１−シクロプロピル−４−メトキシ−３−メチル−１Ｈ−インドール−６−イル）カルボニル］−４−オキソ−スピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−６−イル｝ニコチン酸；
４’−（｛６−（５−カルバモイルピリジン−２−イル）−４−オキソスピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−１’−イル｝カルボニル）−２’，６’−ジエトキシビフェニル−４−カルボン酸；
２’，６’−ジエトキシ−４’−｛［６−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）−４−オキソスピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−１’−イル］カルボニル｝ビフェニル−４−カルボン酸；
２’，６’−ジエトキシ−３−フルオロ−４’−｛［６−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）−４−オキソスピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−１’−イル］カルボニル｝ビフェニル−４−カルボン酸；
５−［４−（｛６−（３−カルバモイルフェニル）−４−オキソスピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−１’−イル｝カルボニル）−２，６−ジエトキシフェニル］ニコチン酸；
ナトリウム４’−（｛６−（５−カルバモイルピリジン−２−イル）−４−オキソスピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−１’−イル｝カルボニル）−２’，６’−ジエトキシビフェニル−４−カルボキシラート；
メチル４’−（｛６−（５−カルバモイルピリジン−２−イル）−４−オキソスピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−１’−イル｝カルボニル）−２’，６’−ジエトキシビフェニル−４−カルボキシラート；
１’−［（４，８−ジメトキシキノリン−２−イル）カルボニル］−６−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）スピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−４−オン；
（５−｛１’−［（４，８−ジメトキシキノリン−２−イル）カルボニル］−４−オキソスピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−６−イル｝−２Ｈ−テトラゾール−２−イル）メチルピバラート；
５−｛１’−［（８−シクロプロピル−４−メトキシキノリン−２−イル）カルボニル］−４−オキソスピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−６−イル｝ニコチン酸；
１’−（８−メトキシ−４−モルホリン−４−イル−２−ナフトイル）−６−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）スピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−４−オン、及び
１’−［（４−エトキシ−８−エチルキノリン−２−イル）カルボニル］−６−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）スピロ［クロマン−２，４’−ピペリジン］−４−オン、及び薬学的に許容されるその塩及びエステルが挙げられる。
【０１４６】
本発明の化合物は、経口、非経口（例えば、筋肉内、腹腔内、静脈内、ＩＣＶ、大槽内注射又は注入、皮下注射又はインプラント）によって投与してもよく、吸入スプレー、経鼻、経膣、経直腸、舌下又は局所経路の投与によって投与してもよく、各投与経路に適当な従来の非毒性の薬学的に許容される担体、アジュバント及びビヒクルを含有する、適した投与単位製剤中に、単独又は一緒に製剤してもよい。本発明の化合物は、マウス、ラット、ウマ、ウシ、ヒツジ、イヌ、ネコ、サルなどの温血動物の治療に加え、ヒトにおける使用にとって有効である。
【０１４７】
本発明の化合物の投与のための医薬組成物は、好都合なことに、投与単位形で提供してもよく、薬学の技術分野で周知の任意の方法によって調製してもよい。すべての方法が、有効成分を１種以上の補助成分を構成する担体と会合させる工程を含む。一般に、医薬組成物は、有効成分を、液体担体又は微粉化された固体担体又は両方と、均一に密接に会合させ、次いで必要に応じて、生成物を所望の製剤に成形することによって調製される。医薬組成物では、活性な目的化合物は、疾患の過程又は症状に対して所望の効果を生じさせるのに十分な量で含まれる。本明細書において、用語「組成物」とは、指定された成分を指定された量で含む生成物並びに指定された成分の指定された量での組合せに直接的又は間接的に起因する任意の生成物を包含するものとする。
【０１４８】
投与
有効成分を含有する医薬組成物は、例えば、錠剤、トローチ剤、ロゼンジ剤、水性若しくは油性懸濁液、分散性散剤若しくは顆粒剤、エマルジョン、ハード若しくはソフトカプセル剤又はシロップ剤若しくはエリキシル剤のような、経口使用に適した形態であり得る。経口使用用に意図される組成物は、医薬組成物の製造の技術分野で公知の任意の方法に従って調製してよく、このような組成物は、製薬上洗練された美味な製剤を提供するよう、甘味剤、矯味剤、着色剤及び保存剤からなる群から選択される１種以上の薬剤を含有し得る。錠剤は、錠剤の製造に適している非毒性の薬学的に許容される賦形剤と混合させた形で有効成分を含有する。これらの賦形剤は、例えば、炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、ラクトース、リン酸カルシウム又はリン酸ナトリウムなどの不活性の希釈剤；造粒剤及び崩壊剤、例えばコーンスターチ又はアルギン酸；結合剤、例えばデンプン、ゼラチン又はアラビアガム、並びに滑沢剤、例えばステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸又はタルクであり得る。錠剤は、被覆されていなくてもよく、又は消化管における崩壊及び吸収を遅延するために公知の技術によって被覆され、それによって長期間にわたって持続的作用を提供してもよい。例えば、モノステアリン酸グリセリル又はジステアリン酸グリセリルなどの時間遅延物質を使用してもよい。それらはまた、制御放出のために、米国特許第４，２５６，１０８号；同４，１６６，４５２号及び同４，２６５，８７４号に記載される技術によって被覆され、浸透圧治療用錠剤を形成してもよい。
【０１４９】
経口使用用製剤はまた、有効成分が不活性の固体希釈液、例えば、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム若しくはカオリンと混合されているハードゼラチンカプセル剤として、或いは、有効成分が水又は油性媒体、例えばピーナッツオイル、流動パラフィン若しくはオリーブオイルと混合されているソフトゼラチンカプセル剤として提供され得る。
【０１５０】
水性懸濁液は、水性懸濁液の製造に適した賦形剤と混合させた形で活性物質を含有する。このような賦形剤として、懸濁剤、例えば、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、アルギン酸ナトリウム、ポリビニルピロリドン、トラガカントゴム及びアラビアガムがあり；分散剤又は湿潤剤は、天然に存在するホスファチド、例えば、レシチン又はアルキレンオキシドの脂肪酸との縮合生成物、例えばステアリン酸ポリオキシエチレン、又は酸化エチレンの長鎖脂肪族アルコールとの縮合生成物、例えば、ヘプタデカエチレンオキシセタノール、又は酸化エチレンの脂肪酸に由来する部分エステル及びヘキシトールとの縮合生成物、例えばポリオキシエチレンソルビトールモノオレエート、又は酸化エチレンの脂肪酸に由来する部分エステル及びヘキシトール無水物との縮合生成物、例えばポリエチレンソルビタンモノオレエートであり得る。水性懸濁液はまた、１種以上の保存料、例えば、エチル又はｎ−プロピルｐ−ヒドロキシベンゾアート、１種以上の着色剤、１種以上の矯味剤及び１種以上の甘味剤、例えばスクロース又はサッカリンを含有し得る。
【０１５１】
油性懸濁液は、有効成分を、植物油、例えばラッカセイ油、オリーブオイル、ゴマ油若しくはココナッツオイルに、又は流動パラフィンなどの無機オイルに懸濁することによって製剤してもよい。油性懸濁液は、増粘剤、例えば蜜蝋、ハードパラフィン又はセチルアルコールを含有し得る。美味な経口製剤を提供するために、上記で示されるものなどの甘味剤及び矯味剤を添加してもよい。これらの組成物は、アスコルビン酸などの抗酸化剤の添加によって保存され得る。
【０１５２】
水の添加による水性懸濁液の調製に適した分散性散剤及び顆粒剤は、分散剤又は湿潤剤、懸濁剤及び１種以上の保存料と混合させた形で有効成分を提供する。適した分散剤又は湿潤剤及び懸濁剤は、上ですでに記載されるものによって例示されている。さらなる賦形剤、例えば甘味剤、矯味剤及び着色剤もまた、存在し得る。
【０１５３】
本発明の医薬組成物はまた、水中油型エマルジョンの形態であり得る。油相は、植物油、例えば、オリーブオイル若しくはラッカセイ油、又は無機オイル、例えば流動パラフィン又はこれらの混合物であり得る。適した乳化剤は、天然に存在するゴム、例えばアラビアガム又はトラガカントゴム、天然に存在するホスファチド、例えばダイズ、レシチン並びに脂肪酸及びヘキシトール無水物に由来するエステル又は部分エステル、例えばソルビタンモノオレエート、並びに前記部分エステルの酸化エチレンとの縮合生成物、例えばポリオキシエチレンソルビタンモノオレエートであり得る。エマルジョンはまた、甘味剤及び矯味剤を含有し得る。
【０１５４】
シロップ剤及びエリキシル剤は、甘味剤、例えばグリセロール、プロピレングリコール、ソルビトール又はスクロースを用いて製剤され得る。このような製剤はまた、粘滑剤、防腐剤及び矯味剤及び着色剤も含有し得る。
【０１５５】
医薬組成物は、滅菌注射用水性又は油性懸濁液の形態であり得る。この懸濁液は、上に記載されているそれらの適した分散剤又は湿潤剤及び懸濁剤を使用して公知の技術に従って製剤できる。滅菌注射用製剤はまた、例えば、１，３−ブタンジオール中の溶液のような、非毒性の非経口的に許容される希釈液又は溶媒中の滅菌注射用溶液又は懸濁液であり得る。使用してもよい許容されるビヒクル及び溶媒の中には、水、リンガー溶液及び等張性塩化ナトリウム溶液がある。さらに、滅菌、硬化油が、溶媒又は懸濁媒体として従来的に使用される。この目的上、合成モノ−又はジグリセリドをはじめとする任意の無刺激性硬化油を使用してもよい。さらに、オレイン酸などの脂肪酸が注射用物質の調製において使用される。
【０１５６】
本発明の化合物はまた、薬物の直腸投与用の坐剤の形態で投与してもよい。これらの組成物は、薬物を、周囲温度では固体であるが直腸温度で液体であり、従って、直腸において融解して、薬物を放出する、適した非刺激性賦形剤と混合することによって調製できる。このような物質として、ココアバター及びポリエチレングリコールがある。
【０１５７】
局所使用には、本発明の化合物を含有するクリーム、軟膏、ジェル、溶液又は懸濁液などが使用される。（本出願の目的上、局所適用は、マウスウォッシュ及び含嗽剤を含むものとする。）
【０１５８】
本発明の医薬組成物及び方法は、上記の病状の治療において通常適用される本明細書に記載されるその他の治療上活性な化合物をさらに含み得る。
【０１５９】
ジペプチジルペプチダーゼＩＶ酵素活性の阻害を必要とする症状の治療又は予防では、適当な投与量レベルは、通常、１日あたり患者の体重１ｋｇあたり約０．０１〜５００ｍｇとなり、これは、単回用量又は複数回用量で投与してもよい。投与量レベルは、１日あたり約０．１〜約２５０ｍｇ／ｋｇとなることが好ましく；１日あたり約０．５〜約１００ｍｇ／ｋｇがより好ましい。適した投与量レベルは、１日あたり約０．０１〜２５０ｍｇ／ｋｇ、１日あたり約０．０５〜１００ｍｇ／ｋｇ又は１日あたり約０．１〜５０ｍｇ／ｋｇであり得る。この範囲内で、投与量は、１日あたり０．０５〜０．５、０．５〜５又は５〜５０ｍｇ／ｋｇであり得る。経口投与には、組成物は、治療される患者への投与量を症候に応じて調整するために、１．０〜１０００ｍｇの有効成分、特に、１．０、５．０、１０．０、１５．０、２０．０、２５．０、５０．０、７５．０、１００．０、１５０．０、２００．０、２５０．０、３００．０、４００．０、５００．０、６００．０、７５０．０、８００．０、９００．０及び１０００．０ｍｇの有効成分を含有する錠剤の形態で提供されることが好ましい。化合物は、１日あたり１〜４回、好ましくは、１日あたり１回又は２回の投与計画で投与され得る。
【０１６０】
真性糖尿病及び／又は高血糖症又は高トリグリセリド血症又は本発明の化合物が適応とするその他の疾患を治療又は予防する場合、本発明の化合物が、動物の体重１キログラム当たり約０．１ｍｇ〜約１００ｍｇという一日用量で、好ましくは、単回１日用量として又は１日に２〜６回の分割用量で、又は持続放出形態で投与される場合、概して満足のいく結果が得られる。最も大型の哺乳類には、合計一日用量は、約１．０ｍｇ〜約１０００ｍｇ、好ましくは、約１ｍｇ〜約５０ｍｇである。７０ｋｇの成人の場合には、合計一日用量は、一般に、約７ｍｇ〜約３５０ｍｇである。この投与計画は、最適の治療反応を提供するよう調整してよい。
【０１６１】
しかし、任意の特定の患者のための投与の特定の用量レベル及び頻度は、変わり得、使用される特定の化合物の活性、代謝安定性及びその化合物の作用の長さ、年齢、体重、全身の健康状態、性別、食事、投与の様式及び時間、排泄速度、薬物の組合せ、特定の症状の重篤度及び治療を受けている宿主を含めた種々の因子に応じて変わるということは理解されよう。
【０１６２】
実施例
本発明の化合物を調製するための合成法が、以下のスキーム及び実施例に示されている。出発原料は、市販されており、又は当技術分野で公知の手順に従って又は本明細書に示されるように製造してもよい。
【０１６３】
本発明の化合物は、標準還元的アミノ化条件と、それに続く脱保護とを使用して、式ＩＩ及びＩＩＩのものなどの中間体から調製できる。
【０１６４】
【化２６】
2013503864.tif 000037
［式中、Ａｒ及びＶは、上記で定義のとおりであり、Ｐは、ｔ−ブトキシカルボニル（ＢＯＣ）、ベンジルオキシカルボニル（Ｃｂｚ）又は９−フルオレニルメトキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）などの適した窒素保護基である］。これらの中間体の調製を、以下のスキームに記載する。
【０１６５】
【化２７】
2013503864.tif 000038
【０１６６】
式ＩＩの中間体は、文献において公知であるか、又は当業者によく知られる種々の方法によって好都合に調製され得る。１つの一般的な経路がスキーム１に示されている。置換ベンゾイルハロゲン化物１を、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミンなどの塩基の存在下、フェノールを用いて処理して、エステル２を形成する。水素化ナトリウムを使用する、２のニトロメタンから生成したアニオンを用いる処理によって、ニトロケトン３が得られる。あるいは、ニトロケトン３は、アルデヒド１ａを、塩基の存在下でニトロメタンと反応させること、及び得られたニトロアルコール１ｂをジョーンズ試薬などの酸化剤を用いて酸化することによって製造できる。ニトロケトン３を、３−ヨード−２−（ヨードメチル）プロパ−１−エンとともに加熱することによってピラン４が得られ、これは、水素化ホウ素ナトリウムを用いて還元され、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデカ−７−エン（ＤＢＵ）などの塩基を用いて異性化されると、トランスピラン５を提供する。当業者に公知の種々の方法によって、この段階で５の鏡像異性体を分離してもよい。ラセミ化合物は、キラルカラムを使用してＨＰＬＣによって分割され得ることが好都合である。次いで、例えば、亜鉛及び塩酸のような酸を使用して、ニトロ置換ピラン５を還元し、ジ−ｔ−ブチルジカルボナートを用いて処理することによって、例えば、得られたアミン６をそのＢＯＣ誘導体として保護し、７が得られる。７の、オスミウムテトロキシド及びＮ−メチルモルホリンＮ−オキシドでの処理によってジオール８が形成され、これを、過ヨウ素酸ナトリウムで処理し、中間体ピラノンＩＩａが得られる。
【０１６７】
【化２８】
2013503864.tif 000039
【０１６８】
式ＩＩＩａ及びＩＩＩｂの中間体は、文献において公知であるか、又は当業者によく知られる種々の方法によって好都合に調製され得る。テトラヒドロピロロピラゾールＩＩＩａ及びＩＩＩｂを調製するための１つの一般的な経路がスキーム２に示されている。トリチル−又はＢｏｃ−保護されたピロリジノール９は、当業者によく知られるスワーン手順などの種々の方法によって酸化してケトン１０を得てもよく、これを、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドジメチルアセタール（ＤＭＦ−ＤＭＡ）を用いて処理し、加熱し、１１が得られる。次いで、所望の中間体ＩＩＩａ及びＩＩＩｂは、１１の溶液を、場合により、ナトリウムエトキシドなどの塩基の存在下で、エタノールなどの適した溶媒中、ヒドラジン（Ｒ＝Ｈ）又はヒドラジン誘導体１２とともに加熱し、それに続いて、酸を用いて保護基を除去し、そして保護基Ｐの除去前又は除去後いずれかで２種の位置異性体のクロマトグラフィー分離によって容易に得られる。
【０１６９】
【化２９】
2013503864.tif 000040
【０１７０】
スキーム３に示されるように、本発明の化合物構造式（Ｉ）は、中間体ＩＩＩの存在下、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン又はメタノールなどの溶媒中、水素化シアノホウ素ナトリウム、デカボラン又はナトリウムトリアセトキシボロヒドリドなどの試薬を使用して、中間体ＩＩの還元的アミノ化によって調製でき、中間体ＩＶが得られる。反応は、所望により、四塩化チタン又はチタンテトライソプロポキシドなどのルイス酸の存在下で実施する。反応はまた、酢酸などの酸を添加することによって促進され得る。いくつかの場合には、中間体ＩＩＩは、塩酸又はトリフルオロ酢酸塩などの塩の形態であり得、これらの場合には、反応混合物に、塩基、通常、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミンを加えることが好都合である。次いで、例えば、Ｂｏｃの場合にはトリフルオロ酢酸若しくはメタノール性の塩化水素、又はＣｂｚの場合には炭素上のパラジウム及び水素ガスを用いて保護基を除去し、式Ｉの所望のアミンが得られる。生成物を、必要に応じて、再結晶化、トリチュレーション、分取薄層クロマトグラフィー、例えば、Ｂｉｏｔａｇｅ（登録商標）装置を用いるシリカゲルでのフラッシュクロマトグラフィー又はＨＰＬＣによって精製する。ＨＰＬＣによって精製された化合物は、対応する塩として単離され得る。
【０１７１】
いくつかの場合には、上記のスキーム中に示される生成物Ｉ又は合成中間体を、例えば、Ａｒ又はＶ上の置換基の操作によってさらに修飾してもよい。これらの操作として、限定されないが、当業者によく知られている還元、酸化、アルキル化、アシル化及び加水分解反応を挙げることができる。
【０１７２】
いくつかの場合には、反応を促進するために又は不要の反応生成物を避けるために、前記の反応スキームを実施する順序を変更してもよい。
【０１７３】
本発明の構造式Ｉの化合物を、以下の特定の実施例によってさらに例示する。しかし、実施例において示される化合物は、本発明として考慮される唯一の属を形成するものと解釈されるべきではない。実施例は、本発明の化合物の調製の詳細をさらに示す。当業者ならば、以下の調製手順の条件及びプロセスの公知の変法を使用してこれらの化合物を調製できることは容易に理解するであろう。本化合物は、通常、本明細書において上記で先に記載されるものなどの薬学的に許容される塩の形態で単離される。炭酸水素ナトリウム、炭酸ナトリウム、水酸化ナトリウム及び水酸化カリウム水溶液などの適した塩基を用いる中和並びに遊離アミンを含まない塩基の有機溶媒への抽出、それに続く蒸発によって、単離塩に対応する遊離アミン塩基を生成させることができる。この方法で単離されたアミンを含まない塩基を、有機溶媒への溶解、及びそれに続く適当な酸の添加とその後の蒸発、沈殿又は結晶化によって別の薬学的に許容される塩にさらに変換できる。すべての温度は、特に断りのない限り、摂氏温度である。マススペクトル（ＭＳ）は、エレクトロンスプレーイオン質量分光法によって測定した。
【０１７４】
以下は、以下に示される中間体及び実施例の合成の説明において使用される略語の一覧である。
【０１７５】
【化３０−１】
2013503864.tif 000041
【０１７６】
【化３０−２】
2013503864.tif 000042
【０１７７】
中間体１
【０１７８】
【化３１】
2013503864.tif 000043
【０１７９】
ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−オキソ−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート
工程Ａ： フェニル２，４，５−トリフルオロベンゾアート
フェノール（１３．３ｇ、１４１ｍｍｏｌ）の無水ジクロロメタン（３７０ｍＬ）中の溶液を、氷浴中で冷却し、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（３４ｍＬ、１９３ｍｍｏｌ）を用いて処理し、続いて、２，４，５−トリフルオロベンゾイルクロリド（２５ｇ、１２９ｍｍｏｌ）を１５分かけて滴加した。氷浴を除去し、室温で２時間、撹拌を継続し、次いで、溶液を分液漏斗に移し、有機層を、塩酸溶液（２Ｎ、１５０ｍＬ）、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液（１５０ｍＬ）及び食塩水（１５０ｍＬ）を用いて連続洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、蒸発させ、得られた固体生成物を、シリカゲル上、ヘキサン、次いで勾配法でヘキサン中の０〜５％エーテルを用いて連続溶出することによって精製し、フェニル２，４，５−トリフルオロベンゾアートを白色固体として得た。
【０１８０】
工程Ｂ： ２−ニトロ−１−（２，４，５−トリフルオロフェニル）エタノン
水素化ナトリウム（１２ｇ、オイル中６０％、２９７ｍｍｏｌ）を、ヘキサン（４×１００ｍＬ）を用いてすすぎ、無水窒素を用いてフラッシュし、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（３５０ｍＬ）に懸濁し、次いで、ニトロメタン（４４ｍＬ、８１ｍｍｏｌ）を用いて処理した。得られた混合物を室温で２．５時間撹拌し、０℃に冷却し、次いで、フェニル２，４，５−トリフルオロベンゾアート（２２．８ｇ、９０．０ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（１８０ｍＬ）中の溶液を用いて２時間処理した。反応混合物を、同温度で一晩維持し、撹拌を、室温でさらに１時間継続した。混合物を、氷（４００ｇ）及び濃塩酸（４８ｍＬ）中に注ぎ入れた。水性混合物を酢酸エチル（３×２５０ｍＬ）を用いて抽出した。合わせた有機層を、食塩水（４０ｍＬ）を用いて洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、減圧下で蒸発させた。粗生成物をエーテル−ヘキサン（１：１、２４０ｍＬ）及び水（２００ｍＬ）に溶解した。有機層を分離し、冷凍庫中で静置及び冷却して形成した結晶を、濾過によって回収し、乾燥させ、２−ニトロ−１−（２，４，５−トリフルオロフェニル）エタノンを灰白色固体として得た。
【０１８１】
工程Ｃ： ３−メチレン−５−ニトロ−６−（２，４，５−トリフルオロフェニル）−３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン
３−クロロ−２−（クロロメチル）プロパ−１−エン（１．０ｇ、８ｍｍｏｌ）及びヨウ化ナトリウム（６．６ｇ、４４ｍｍｏｌ）のアセトン（６０ｍＬ）中の混合物を、室温で２０時間撹拌し、減圧下で蒸発させ、ジクロロメタン（１５０ｍＬ）及び水（５０ｍＬ）に溶解した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、蒸発させると、３−ヨード−２−（ヨードメチル）プロパ−１−エンが赤色を帯びたオイルとして得られた。２−ニトロ−１−（２，４，５−トリフルオロフェニル）エタノン（１１０ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（３ｍＬ）及び３−ヨード−２−（ヨードメチル）プロパ−１−エン（１７０ｍｇ、０．５５ｍｍｏｌ）中の溶液に、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（０．２０ｍＬ）を加え、混合物を６０℃で２．５時間加熱し、蒸発させ、Ｂｉｏｔａｇｅ  Ｈｏｒｉｚｏｎ（登録商標）システム（シリカゲル、ヘキサン中の勾配０〜３０％ジクロロメタン）でのクロマトグラフィーによって精製し、３−メチレン−５−ニトロ−６−（２，４，５−トリフルオロフェニル）−３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランを得た。
【０１８２】
工程Ｄ： （２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−３−ニトロ−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン
３−メチレン−５−ニトロ−６−（２，４，５−トリフルオロフェニル）−３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン（７９８ｍｇ、２．９４ｍｍｏｌ）のクロロホルム（４２ｍＬ）及びイソプロピルアルコール（７．８ｍＬ）中の溶液に、シリカゲル（５．１ｇ）及び水素化ホウ素ナトリウム（４２０ｍｇ、１１．１ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を室温で３０分間撹拌した。次いで、反応混合物を、塩酸（６ｍＬ、２Ｎ）の滴加によってクエンチし、濾過した。得られた固体残渣を酢酸エチル（１００ｍＬ）を用いて洗浄した。合わせた濾液を、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び食塩水を用いて連続洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、蒸発させた。得られた琥珀色油を、テトラヒドロフラン（１５ｍＬ）に溶解し、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデカ−７−エン（ＤＢＵ、４０μＬ）を加えた。溶液を１０５分間撹拌し、次いで、酢酸エチル（１００ｍＬ）及び１Ｎ塩酸（５０ｍＬ）を含有する分液漏斗に移した。有機層を食塩水を用いて洗浄し、水層を酢酸エチルを用いて抽出した。合わせた有機層を、無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、蒸発し、粗生成物を得て、これをフラッシュクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン中８〜１０％エーテル）によって精製し、トランス−５−メチレン−３−ニトロ−２−（２，４，５トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピランを得た。この生成物の一部を、ＨＰＬＣ（ＣｈｉｒａｌＣｅｌ  ＯＤ、ヘプタン中、１．５％イソプロピルアルコール）によって分割し、より遅く移動する鏡像異性体、（２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−３−ニトロ−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピランを得た。
【０１８３】
工程Ｅ： （２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−アミン
（２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−３−ニトロ−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン（２００ｍｇ、０．７３ｍｍｏｌ）及び亜鉛粉末（５６１ｍｇ、８．５９ｍｍｏｌ）のエタノール（７ｍＬ）中の激しく撹拌した懸濁液に、６Ｎ塩酸（２．３ｍＬ、１４ｍｍｏｌ）を加えた。１時間後、混合物をエーテル（１００ｍＬ）及び水酸化ナトリウム水溶液（２．５Ｎ、４０ｍＬ）を用いて処理した。有機層を、飽和食塩水を用いて洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、蒸発し、（２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−アミンを得て、これを次の工程においてさらなる精製を行わずに使用した。
【０１８４】
工程Ｆ： ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート
（２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−アミン（１７７ｍｇ、０．７３ｍｍｏｌｅ）のジクロロメタン（５ｍＬ）中の溶液に、ジ−ｔ−ブチルジカルボナート（２３９ｍｇ、１．１ｍｍｏｌ）を加え、混合物を室温で２．５時間撹拌した。溶液を減圧下で蒸発し、ｔ−ブチル［（２Ｒ、３Ｓ）−５−メチレン−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマートを白色固体として得た。それを、次の工程においてさらなる精製を行わずに使用した。
【０１８５】
工程Ｇ： ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−ヒドロキシ−５−（ヒドロキシメチル）−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート
ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート（２０３ｍｇ、０．５９ｍｍｏｌ）のｔ−ブチルアルコール（６ｍＬ）、アセトン（３ｍＬ）及び水（１．５ｍＬ）中の溶液に、四酸化オスミウム（ｔ−ブチルアルコール、０．００９ｍｍｏｌ、２．５％溶液、０．１１３ｍＬ）を加えた。得られた混合物を室温で１０分間撹拌し、次いで、Ｎ−メチルモルホリンＮ−オキシド（９２ｍｇ、０．７９ｍｍｏｌ）を用いて処理し、２日間撹拌した。次いで、反応混合物を、重亜硫酸ナトリウム水溶液（５ｍＬ、２．０Ｎ）を用いて処理し、続いて、酢酸エチルによって１０分間処理した。有機層を、２Ｎ塩酸及び飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を用いて連続洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、蒸発させ、ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−ヒドロキシ−５−（ヒドロキシメチル）−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマートを得て、これを、次の工程においてさらなる精製を行わずに使用した。
【０１８６】
工程Ｈ： ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−オキソ−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート
ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−ヒドロキシ−５−（ヒドロキシメチル）−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート（２２３ｍｇ、０．５９ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（４ｍＬ）中の溶液に、水（１．３ｍＬ）中の過ヨウ素酸ナトリウムの溶液（１４３ｍｇ、０．６７ｍｍｏｌ）を加え、混合物を３時間撹拌した。混合物を濃縮し、フラッシュクロマトグラフィー（シリカゲル、クロロホルム中の勾配５〜２０％酢酸エチル）によって精製し、ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−オキソ−２−（２，４，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマートを白色固体として得た。
【０１８７】
中間体２
【０１８８】
【化３２】
2013503864.tif 000044
【０１８９】
ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−オキソ−２−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート
工程Ａ： １−（２，５−ジフルオロフェニル）−２−ニトロエタノール
５℃で水酸化ナトリウム（１Ｎ、３Ｌ）及びメタノール（１５００ｍＬ）に、２，５−ジフルオロベンズアルデヒド（３５０ｇ、２．４６ｍｏｌ）及びニトロメタン（１５７ｍＬ、２．９ｍｏｌ）のメタノール（３５０ｍＬ）中の溶液を、１時間かけて滴加した。次いで、反応混合物を、氷酢酸（１６５ｍＬ）を用いて中和した。水性後処理によって、所望のニトロアルコールを得た。
【０１９０】
工程Ｂ： ２−ニトロ−１−（２，５−ジフルオロフェニル）エタノン
デスーマーチンペルヨージナン（１２５ｇ）のジクロロメタン（６００ｍＬ）中の溶液を、１０℃で工程Ａで製造したニトロアルコール（４６．３ｇ）の溶液に３０分かけて加えた。撹拌を２時間継続し、次いで、反応混合物を、炭酸水素ナトリウム（３００ｇ）及びチオ硫酸ナトリウム（３３３ｇ）の水（３Ｌ）中の混合物上に注ぎ入れた。所望の生成物を、メチルｔ−ブチルエーテル（ＭＴＢＥ）（２Ｌ）を用いて抽出した。水層を、ＨＣｌ（２Ｎ、１．５Ｌ）を用いて中和し、ＭＴＢＥ（３Ｌ）を用いて抽出した。合わせた有機層を、無水硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、蒸発させ、残渣をクロマトグラフィー（シリカゲル、ジクロロメタンを用いて溶出する）によって精製し、所望のニトロケトンを得た。
【０１９１】
工程Ｃ： ３−ヨード−２−（ヨードメチル）プロパ−１−エン
３−クロロ−２−（クロロメチル）プロパ−１−エン（１．０ｇ、８ｍｍｏｌ）及びヨウ化ナトリウム（６．６ｇ、４４ｍｍｏｌ）のアセトン（６０ｍＬ）中の混合物を、室温で２０時間撹拌し、減圧下で蒸発させ、ジクロロメタン（１５０ｍＬ）及び水（５０ｍＬ）間に分配した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、蒸発させ、３−ヨード−２−（ヨードメチル）プロパ−１−エンを、赤みを帯びたオイルとして得た。
【０１９２】
工程Ｄ： ３−メチレン−５−ニトロ−６−（２，５−ジフルオロフェニル）−３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン
Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（１８４ｍＬ）を、２−ニトロ−１−（２，５−ジフルオロフェニル）エタノン（９２．７ｇ、４６１ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（１０００ｍＬ）及び３−ヨード−２−（ヨードメチル）プロパ−１−エン（１５６ｇ、５０７ｍｍｏｌ）中の溶液に加えた。混合物を６０℃で２時間加熱し、蒸発させ、クロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン中の勾配０〜３０％ジクロロメタン）によって精製し、３−メチレン−５−ニトロ−６−（２，５−ジフルオロフェニル）−３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランを得た。
【０１９３】
工程Ｅ： （２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−３−ニトロ−２−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン
この化合物は、中間体１、工程Ｄに記載される同一方法に従って製造した。
【０１９４】
工程Ｆ： （２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−２−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−アミン
この化合物は、中間体１、工程Ｅに記載される同一方法に従って製造した。
【０１９５】
工程Ｇ： ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−メチレン−２−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート
この化合物は、中間体１、工程Ｆに記載される同一方法に従って製造した。
【０１９６】
工程Ｈ： ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−ヒドロキシ−５−（ヒドロキシメチル）−２−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート
この化合物は、中間体１、工程Ｇに記載される同一方法に従って製造した。
【０１９７】
工程Ｉ： ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−オキソ−２−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート
０℃でｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−ヒドロキシ−５−（ヒドロキシメチル）−２−（２，５−トリフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート（１０．５ｇ）のメタノール（１００ｍＬ）中の溶液に、ピリジン（７．８ｍＬ）及び四酢酸鉛（２１．７ｇ）を加えた。反応混合物を２０分間撹拌した。酢酸エチルを用いる水性後処理によって粗生成物を得て、これをクロマトグラフィー（シリカゲル、０〜５０％酢酸エチル／ヘプタン）によって精製し、ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ）−５−オキソ−２−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマートを白色固体として得た。
【０１９８】
中間体３
【０１９９】
【化３３】
2013503864.tif 000045
【０２００】
工程Ａ： ｔ−ブチル（３Ｚ）−３−［（ジメチルアミノ）メチレン］−４−オキソピロリジン−１−カルボキシラート
ｔ−ブチル３−オキソピロリジン−１−カルボキシラート（４０ｇ、２１６ｍｍｏｌ）の溶液をＤＭＦ−ＤＭＡ（２６７ｇ、２２４１ｍｍｏｌ）を用いて処理し、１０５℃で４０分間加熱した。溶液を冷却し、減圧下で蒸発させ、得られた橙色の固体を、ヘキサン（２００ｍＬ）を用いて処理し、冷蔵庫中で週末にかけて冷却した。得られた褐色を帯びた黄色の固体を濾過によって回収し、乾燥させ、次の工程においてさらなる精製を行わずに使用した。
【０２０１】
工程Ｂ：  １，４，５，６−テトラヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール
ヒドラジン（３ｍＬ）及びｔ−ブチル（３Ｚ）−３−［（ジメチルアミノ）メチレン］−４−オキソピロリジン−１−カルボキシラート（１９．２２ｇ）のエタノール（４０ｍＬ）中の溶液を、密閉管中で８５℃で４時間加熱した。溶媒を減圧下で除去し、残渣を、ジクロロメタン（１６０ｍＬ）及び酢酸エチル（１５ｍＬ）を用いて粉砕した。得られた固体を濾過した。濾液を濃縮し、得られた固体を再度粉砕し、濾過した。合わせた固体をメタノール中の４Ｎ塩酸（２５０ｍＬ）を用いて処理し、６時間撹拌した。反応混合物を濃縮し、乾燥させた。得られた固体を、メタノール中の４Ｎ塩酸（２５０ｍＬ）を用いて６時間再度処理した。濃度及び乾燥後、得られた塩酸塩を、メタノール中のアンモニア（２Ｎ、３００ｍＬ）及び水酸化アンモニウム水溶液（２８％、３０ｍＬ）を用いて処理し、濃縮乾固した。得られた固体を、メタノール（７０ｍＬ）及び水（５ｍＬ）を用いて処理し、Ｂｉｏｔａｇｅ  Ｈｏｒｉｚｏｎ（登録商標）システム［シリカ、酢酸エチル中の勾配５〜１７％メタノール（１０％濃水酸化アンモニウムを含有する））で３回のバッチで精製し、１，４，５，６−テトラヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾールを得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ４．０４（ｄ，４Ｈ）；７．３９（ｓ，１Ｈ）。
【０２０２】
中間体４
【０２０３】
【化３４】
2013503864.tif 000046
【０２０４】
ｔ−ブチル４，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５（１Ｈ）−カルボキシラート
１，４，５，６−テトラヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール（中間体３）（２０７ｇ）のＣＨ２Ｃｌ２（１．０Ｌ）中の懸濁液に、トリエチルアミン（１４７ｍＬ、１０５８ｍｍｏｌ）を加え、続いてさらなる漏斗によって液体ジ−ｔ−ブチルジカルボナート（９５ｍＬ、４４５ｍｍｏｌ）を４５分かけて加えた。混合物をＲＴで一晩撹拌した。次いで、混合物を分液漏斗中に移し、３×５００ｍＬ  ２．０Ｎ  ＨＣｌ、２×５００ｍＬ  １０％ＮａＯＨ及び４００ｍＬの食塩水を用いて連続して洗浄した。次いで、混合物をＮａ２ＳＯ４で乾燥させ、蒸発させ、中間体４を褐色の固体として得た。ＬＣ−ＭＳ＝２１０．１［Ｍ＋１］。
【０２０５】
中間体５及び６
【０２０６】
【化３５】
2013503864.tif 000047
【０２０７】
ｔ−ブチル２−（２−アミノ−２−オキソエチル）−２，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５（４Ｈ）−カルボキシラート（５）
ｔ−ブチル１−（２−アミノ−２−オキソエチル）−４，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５（１Ｈ）−カルボキシラート（６）
温度計、機械的スターラー及び追加の漏斗を取り付けた２Ｌの三口フラスコに、中間体４（１８．０１ｇ、８６．５ｍｍｏｌ）の無水アセトニトリル（１．０Ｌ）中の懸濁液を入れた。窒素下、懸濁液に水素化ナトリウム（オイル中、６０％分散物、４．１５ｇ、１０４ｍｍｏｌ）を一度に加えた。反応物を室温で２時間撹拌した。次いで、得られた白色懸濁液を氷浴中で冷却し、ヨードアセトアミド（３１．９５ｇ、１７３ｍｍｏｌ）を加えた。次いで、氷浴を除去し、混合物を室温で１８時間撹拌した。混合物を水（５０ｍＬ）を用いてクエンチし、溶媒を減圧下で除去した。残渣を、希ＮａＣｌ（５０ｍＬ食塩水及び１００ｍＬ水）及び１．０Ｌ  ＥｔＯＡｃ間に分配した。水層を２×１．０Ｌ  ＥｔＯＡｃを用いて抽出した。有機層を合わせ、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、溶媒を減圧下で蒸発させた。粗生成物をシリカゲルで精製し、２０〜５０％ＥｔＯＡｃ／ＣＨ２Ｃｌ２を用いて溶出し、過剰のヨードアセトアミドを洗浄除去し、次いで、２〜１０％ＭｅＯＨ／ＣＨ２Ｃｌ２により、２種の生成物の混合物を得て、これを３０％ＭｅＯＨ／ＣＯ２を用いて溶出することによってキラルＡＤカラムで分離し、中間体５（あまり移動しない画分）及び中間体６（より移動する画分）を得た。ＬＣ−ＭＳ＝２６７．３２［Ｍ＋１］。
【０２０８】
中間体７
【０２０９】
【化３６】
2013503864.tif 000048
【０２１０】
２−（５，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−２（４Ｈ）−イル）アセトアミド
中間体５（２５．０４ｇ、９４ｍｍｏｌ）のＣＨ２Ｃｌ２（２００ｍＬ）の溶液に、０℃でトリフルオロ酢酸（１００ｍＬ）を加えた。混合物をＲＴで３時間撹拌した。混合物を濃縮し、２５％ＭｅＯＨ（１０％ＮＨ４ＯＨ含有）／ＣＨ２Ｃｌ２を用いて中和した。次いで、残渣を、１２．５〜２５％ＭｅＯＨ（１０％ＮＨ４ＯＨ含有）／ＣＨ２Ｃｌ２を用いて溶出する２つの６５ｉ  Ｂｉｏｔａｇｅ（登録商標）カラムで精製し、中間体７を遊離塩基として得た。ＬＣ−ＭＳ＝１６７．１０［Ｍ＋１］。
【０２１１】
中間体８
【０２１２】
【化３７】
2013503864.tif 000049
【０２１３】
２−（５，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−１（４Ｈ）−イル）アセトアミド
ＣＨ２Ｃｌ２（６０ｍＬ）中の中間体６（２．４ｇ、９．０１ｍｍｏｌ）を、ＴＦＡ（３０ｍＬ）を用いて１．５時間処理し、粗生成物を中間体７について記載したように精製し、所望の中間体８を得た。ＬＣ−ＭＳ＝１６７．０９［Ｍ＋１］。
【０２１４】
中間体９
【０２１５】
【化３８】
2013503864.tif 000050
【０２１６】
２−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）−２，４，５，６−テトラヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５−イウムトリフルオロアセタート
Ｎ２下、０℃で中間体４（３５ｇ、１６７ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（５００ｍＬ）中の撹拌溶液に、ＴＨＦ（３５１ｍＬ、３５１ｍｍｏｌ）中のナトリウムヘキサメチルジシラジドを加え、混合物を０℃で３０分間撹拌した。次いで、酸化イソブチレン（７４．３ｍＬ、８３６ｍｍｏｌ）をゆっくりと加えた。溶液を０℃で０．５時間撹拌し、次いで、室温で１時間撹拌した。溶液を電子レンジ中で８０℃に１００分間加熱した。残渣を、０％〜６％  ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ（１０％ＮＨ４ＯＨ含有）の勾配を用いて溶出するシリカゲルでのカラムクロマトグラフィーによって精製し、２種の位置異性体の混合物を得た。２種の位置異性体Ａ及びＢの混合物を、４〜４０％ＭｅＯＨ／ＣＯ２を用いて溶出するＣｈｉｒａｌＰａｋ  ＡＤ−Ｈカラムでのクロマトグラフィーによって分割し、異性体Ａを速く溶出する異性体として、異性体Ｂを遅く溶出する異性体として得た。異性体Ｂの１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ７．４２（ｄ，１Ｈ）；４．４２（ｓ，２Ｈ）；４．４１（ｓ，２Ｈ）；４．０７（ｓ，２Ｈ）；１．５１（ｄ，９Ｈ）；１．１６（ｓ，６Ｈ）。ＬＣ−ＭＳ：２２６．２７（Ｍ＋１−５６）。
【０２１７】
所望の異性体Ｂを、１：１  ＴＦＡ／ＣＨ２Ｃｌ２を用いて１時間処理し、表題化合物を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ７．５５（ｓ，１Ｈ）；４．４３（ｓ，２Ｈ）；４．３９（ｓ，２Ｈ）；４．１０（ｓ，２Ｈ）；１．１７（ｓ，６Ｈ）。ＬＣ−ＭＳ：１８２．３１（Ｍ＋１）。
【０２１８】
【化３９】
2013503864.tif 000051
【０２１９】
中間体１０
【０２２０】
【化４０】
2013503864.tif 000052
【０２２１】
工程Ａ： ｔ−ブチル２−｛［２−（トリメチルシリル）エトキシ］メチル｝−２，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５（４Ｈ）−カルボキシラート
【０２２２】
【化４１】
2013503864.tif 000053
【０２２３】
０℃で中間体４（２０ｇ、９６ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（２００ｍＬ）中の撹拌溶液に、水素化ナトリウム（４．２１ｇ、１０５ｍｍｏｌ）を加えた。室温で１時間撹拌した後、２−トリメチルシリル−エトキシメチルクロリド（ＳＥＭ−Ｃｌ）（４．６５ｍＬ、２６．３ｍｍｏｌ）を加えた。得られた混合物を室温で一晩撹拌した。混合物を、飽和ＮＨ４ＯＨを用いてクエンチし、溶媒を除去した。残渣を、酢酸エチル（５００ｍＬ）を用いて希釈し、水、食塩水を用いて洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濃縮した。残渣を、ヘキサン中の０〜２０％酢酸エチルを用いて溶出するシリカゲル  Ｂｉｏｔａｇｅ  ６５ｉ（登録商標）カラムでのカラムクロマトグラフィーによって精製し、表題化合物を無色のゴム質として得た。ＬＣ−ＭＳ：３４０．１（Ｍ＋Ｈ）。
【０２２４】
工程Ｂ： ５−ｔ−ブチル−３−エチル−２−｛［２−（トリメチルシリル）エトキシ］メチル｝−２，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−３，５（４Ｈ）−ジカルボキシラート
【０２２５】
【化４２】
2013503864.tif 000054
【０２２６】
窒素下、−７８℃でｔ−ブチル２−｛［２−（トリメチルシリル）エトキシ］メチル｝−２，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５（４Ｈ）−カルボキシラート（２６ｇ、７７ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（４００ｍＬ）中の撹拌溶液に、ｎ−ブチルリチウム（１．６Ｍ、５７．４ｍＬ、９２ｍｍｏｌ）の溶液を加えた。混合物を−７８℃で４０分間撹拌し、エチルクロロホルマート（９．１９ｍＬ、９６ｍｍｏｌ）を加え、混合物を−７８℃でさらに４時間撹拌した。混合物を、飽和塩化アンモニウム（２００ｍＬ）及び水（５０ｍＬ）を用いてクエンチし、酢酸エチル（５００ｍＬ）を用いて抽出し、食塩水（２００ｍＬ）を用いて洗浄し、乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、濾過し、濃縮した。残渣を、０〜２５％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを用いて溶出するシリカゲルＢｉｏｔａｇｅ  ６５ｉ（登録商標）カラムでのカラムクロマトグラフィーによって精製し、表題化合物を得た。ＬＣ−ＭＳ：４１２．２（Ｍ＋Ｈ）。
【０２２７】
工程Ｃ： ５−（ｔ−ブトキシカルボニル）−２−｛［２−（トリメチルシリル）エトキシ］メチル｝−２，４，５，６−テトラヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−３−カルボン酸
【０２２８】
【化４３】
2013503864.tif 000055
【０２２９】
工程Ｂにおいて得られた生成物（２．２ｇ、５．３５ｍｍｏｌ）の１，４−ジオキサン（７５ｍＬ）中の撹拌混合物に、水酸化リチウム（１Ｍ、２６．７ｍＬ）を加えた。反応物を３５℃で２４時間撹拌した。溶媒を除去し、残渣を、ヘキサン（７５ｍＬ）を用いて洗浄した。水層を水で希釈し、２Ｎ  ＨＣｌを用いてｐＨ約３に酸性化し、ＥｔＯＡｃ（２×２００ｍＬ）を用いて抽出した。有機層を水、食塩水を用いて洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濃縮し、粗生成物を得た。ＬＣ−ＭＳ：３８４．２（Ｍ＋Ｈ）。
【０２３０】
工程Ｄ： ｔ−ブチル３−カルバモイル−２−｛［２−（トリメチルシリル）エトキシ］メチル｝−２，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５（４Ｈ）−カルボキシラート
【０２３１】
【化４４】
2013503864.tif 000056
【０２３２】
工程Ｃにおいて得られた生成物（６００ｍｇ、１．５６４ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１５ｍＬ）中の撹拌溶液に、ＤＩＰＥＡ（１．３６６ｍＬ、７．８２ｍｍｏｌ）及び塩化アンモニウム（２．５ｇ、４６．９ｍｍｏｌ）を加えた。３０分間撹拌した後、ＨＡＴＵ（１１９０ｍｇ、３．１３ｍｍｏｌ）を加えた。得られた混合物を、窒素下、室温で２２時間撹拌し、酢酸エチル（２００ｍＬ）を用いて希釈し、１Ｎ塩酸（２×１００ｍＬ）を用いて洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、濃縮し、粗表題化合物を得た。ＬＣ−ＭＳ：３８３．２（Ｍ＋Ｈ）。
【０２３３】
工程Ｅ： ｔ−ブチル３−シアノ−２−｛［２−（トリメチルシリル）エトキシ］メチル｝−２，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５（４Ｈ）−カルボキシラート
【０２３４】
【化４５】
2013503864.tif 000057
【０２３５】
工程Ｄにおいて得られた生成物（５００ｍｇ、１．３０７ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１０ｍＬ）中の撹拌溶液に、塩化シアヌル（４８２ｍｇ、２．６１ｍｍｏｌ）を加えた。得られた混合物を、Ｎ２下、室温で一晩撹拌し、飽和ＮａＨＣＯ３を用いてクエンチし、ＥｔＯＡｃ（２×１００ｍＬ）を用いて抽出した。有機層を食塩水を用いて洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ヘキサン中の０〜２０％酢酸エチルを用いて溶出するシリカゲル  Ｂｉｏｔａｇｅ  ４０Ｓ（登録商標）カラムでのカラムクロマトグラフィーによって精製し、表題化合物を無色のゴム質として得た。ＬＣ−ＭＳ：２６５．１（Ｍ−Ｂｏｃ）。
【０２３６】
工程Ｆ： ２，４，５，６−テトラヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−３−カルボニトリル
【０２３７】
【化４６】
2013503864.tif 000058
【０２３８】
工程Ｅにおいて得られた生成物（２５０ｍｇ、０．６８６ｍｍｏｌ）のＥｔＯＨ（４ｍＬ）中の撹拌溶液に、１Ｎ  ＨＣｌ（８ｍＬ）を加えた。得られた混合物を、窒素下、９０℃で３時間加熱した。溶媒を除去し、粗生成物を、ＣＨ２Ｃｌ２中の５〜１４％ＭｅＯＨ（１０％濃ＮＨ４ＯＨ含有）を用いて溶出するシリカゲル  Ｂｉｏｔａｇｅ  ４０Ｓ（登録商標）カラムでのカラムクロマトグラフィーに付し、表題化合物を得た。ＬＣ−ＭＳ：１３５．１（Ｍ＋Ｈ）。
【０２３９】
中間体１１
【０２４０】
【化４７】
2013503864.tif 000059
【０２４１】
工程Ａ： ｔ−ブチル３−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）−２−｛［２−（トリメチルシリル）エトキシ］メチル｝−２，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５（４Ｈ）−カルボキシラート
【０２４２】
【化４８】
2013503864.tif 000060
【０２４３】
中間体１０、工程Ｄにおいて得られた生成物（３３０ｍｇ、０．９０５ｍｍｏｌ）のトルエン（１０ｍＬ）中の撹拌溶液に、トリメチルチンアジド（１．８６ｇ、９．０５ｍｍｏｌ）を加えた。得られた混合物を、窒素下で一晩還流し、飽和ＮａＨＣＯ３を用いてクエンチし、ＥｔＯＡｃ（２×１５０ｍＬ）及びＣＨ２Ｃｌ２（２×１５０ｍＬ）を用いて抽出した。有機層を食塩水を用いて洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ＣＨ２Ｃｌ２中の０〜４％ＥｔＯＨ（１０％ＨＣＯ２Ｈ含有）を用いて溶出するシリカゲル  Ｂｉｏｔａｇｅ  ４０Ｓ（登録商標）カラムでのカラムクロマトグラフィーによって精製し、表題化合物を得た。ＬＣ−ＭＳ：４０８．１（Ｍ＋Ｈ）。
【０２４４】
工程Ｂ： ３−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）−２，４，５，６−テトラヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール
【０２４５】
【化４９】
2013503864.tif 000061
【０２４６】
ｔ−ブチル３−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）−２−｛［２−（トリメチルシリル）エトキシ］メチル｝−２，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５（４Ｈ）−カルボキシラート（３２０ｍｇ、０．７８５ｍｍｏｌ）を使用することによって、表題化合物を中間体１０、工程Ｆについて記載したように調製した。ＬＣ−ＭＳ：１７８．１（Ｍ＋１）。
【０２４７】
実施例１
【０２４８】
【化５０】
2013503864.tif 000062
【０２４９】
工程Ａ： ｔ−ブチル［（２Ｒ，３Ｓ，５Ｒ）−５−［２−（２−アミノ−２−オキソエチル）−２，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−５（４Ｈ）−イル］−２−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］カルバマート
中間体２（２８．８ｇ、８８ｍｍｏｌ）及び中間体７（１４．６ｇ、８８ｍｍｏｌ）のＭｅＯＨ（１．５Ｌ）中の混合物を、室温で１時間撹拌した。次いで、デカボラン（３．２２ｇ、２５．４ｍｍｏｌ）を加えた。室温で１８時間撹拌したのち、反応物を濃縮し、残渣を、ＣＨ２Ｃｌ２中の１．２５％メタノール（１０％ＮＨ４ＯＨ含有）〜２．５％メタノール（１０％ＮＨ４ＯＨ含有）を用いて溶出する２つの別個の６５ｉ  Ｂｉｏｔａｇｅ（登録商標）カラムで精製し、所望の生成物を得た。ＬＣ／ＭＳ＝４７８．２０［Ｍ＋１］。
【０２５０】
工程Ｂ： ２−｛５−［（３Ｒ，５Ｓ，６Ｒ）−５−アミノ−６−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］−５，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−２（４Ｈ）−イル｝アセトアミド
ＣＨ２Ｃｌ２（６０ｍＬ）中の、工程Ａから得られた生成物（４３３ｍｇ、０．９０７ｍｍｏｌ）を、ＴＦＡ（６０ｍＬ）を用いて、室温で２時間処理した。ＴＦＡ／ＣＨ２Ｃｌ２を除去した後、残渣を、２．５〜５％ＭｅＯＨ（１０％ＮＨ４ＯＨ含有）／ＣＨ２Ｃｌ２を用いて溶出するシリカゲルカラムで精製し、表題化合物を得た。ＬＣ−ＭＳ＝３７８．０４［Ｍ＋１］。
【０２５１】
実施例２
【０２５２】
【化５１】
2013503864.tif 000063
【０２５３】
メチル｛５−［（３Ｒ，５Ｓ，６Ｒ）−５−アミノ−６−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］−５，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−２（４Ｈ）−イル｝アセタート
ＭｅＯＨ（４００ｍＬ）中、実施例１、工程Ｂにおいて得られた生成物（６．２ｇ、１６．４４ｍｍｏｌ）を、１２Ｍ  ＨＣｌを用いて５分間処理した。溶媒を除去し、粗生成物を、２．５％ＭｅＯＨ（１０％ＮＨ４ＯＨ含有）／ＣＨ２Ｃｌ２を用いて溶出するシリカゲルで精製し、表題化合物を得た。ＭＳ３９２．９６（Ｍ＋１）。
【０２５４】
実施例３
【０２５５】
【化５２】
2013503864.tif 000064
【０２５６】
｛５−［（３Ｒ，５Ｓ，６Ｒ）−５−アミノ−６−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］−５，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−２（４Ｈ）−イル｝酢酸塩酸塩
実施例２において得られた生成物（２００ｍｇ、０．４０６ｍｍｏｌ）のＨ２Ｏ（２ｍＬ）中の懸濁液に、室温で濃ＨＣｌ（１．０ｍＬ）を加えた。次いで、混合物をマイクロ波反応器中、１００℃で１時間加熱した。塩酸及び水を除去し、表題化合物をＨＣｌ塩として得た。ＬＣ／ＭＳ＝３７８．９７［Ｍ＋１］。
【０２５７】
実施例４
【０２５８】
【化５３】
2013503864.tif 000065
【０２５９】
２−｛５−［（３Ｒ，５Ｓ，６Ｒ）−５−アミノ−６−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］−５，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−２（４Ｈ）−イル｝エタノール
実施例３において得られた生成物（４００ｍｇ、１．０１９ｍｍｏｌ）のＭｅＯＨ（１０ｍＬ）中の撹拌溶液に、水素化ホウ素ナトリウム（１５４ｍｇ、４．１８ｍｍｏｌ）を加えた。混合物を室温で２時間撹拌し、次いで、濃縮した。得られた物質を、０〜５％ＭｅＯＨ（１０％ＮＨ４ＯＨ含有）／ＣＨ２Ｃｌ２を用いて溶出するシリカゲル上で精製し、表題化合物を白色固体として得た。ＬＣ／ＭＳ＝３６５．２５［Ｍ＋１］。
【０２６０】
実施例５
【０２６１】
【化５４】
2013503864.tif 000066
【０２６２】
１−｛５−［（３Ｒ，５Ｓ、６Ｒ）−５−アミノ−６−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］−５，６−ジヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピラゾール−２（４Ｈ）−イル｝−２−メチルプロパン−２−オール
中間体９、異性体Ｂ（４０．１７ｇ、１０５ｍｍｏｌ）のＭｅＯＨ（１１８４ｍＬ）中の撹拌溶液に、Ｎ２下、室温で、トリエチルアミン（２６．３ｍＬ、１８９ｍｍｏｌ）をゆっくりと加えた。室温で４５分間撹拌した後、中間体２（２９．５ｇ、９０ｍｍｏｌ）を加え、混合物を室温で２０分間撹拌した。次いで、デカボラン（３．３０ｇ、２７．０ｍｍｏｌ）を加えた。混合物を、室温で４時間撹拌した。残渣を、２％〜７％ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ（１０％ＮＨ４ＯＨ含有）の勾配を用いて溶出するシリカゲルでのカラムクロマトグラフィーによって精製し、ＢＯＣ保護された生成物を得た。ＬＣ−ＭＳ＝４９３．３１（Ｍ＋１）。ＢＯＣ保護された生成物（３０ｇ、６０．９ｍｍｏｌ）を、ＭｅＯＨ中の４Ｍ  ＨＣｌ（９１４ｍＬ、３６５４ｍｍｏｌ）に溶解した。混合物を、室温で３時間撹拌し、減圧下で蒸発させ、残渣を、２．５％〜１１．５％ＣＨ２Ｃｌ２／ＥｔＯＨ（１０％ＮＨ４ＯＨ含有）の勾配を用いて溶出するシリカゲル  Ｂｉｏｔａｇｅ  ６５ｉ（登録商標）カラムでのカラムクロマトグラフィーによって精製し、表題生成物を無色の固体として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ７．３７（ｓ，１Ｈ）；７．１８〜７．２３（ｍ，１Ｈ）；７．０５〜７．１６（ｍ，２Ｈ）；４．２４〜４．２９（ｍ，２Ｈ）；４．０５（ｓ，２Ｈ）；３．８７（ｓ，４Ｈ）；３．４０（ｔ，Ｊ＝１１Ｈｚ，１Ｈ）；３．０１〜３．０８（ｍ，１Ｈ）；２．８７〜２．９２（ｍ，１Ｈ）；２．４６〜２．４９（ｍ，１Ｈ）；１．５０（ｑｔ，Ｊ＝１２Ｈｚ，１Ｈ）；１．１５（ｓ，６Ｈ）。ＬＣ−ＭＳ＝３９３．３５（Ｍ＋１）。
【０２６３】
実施例６
【０２６４】
【化５５】
2013503864.tif 000067
【０２６５】
１−｛５−［（３Ｒ，５Ｓ，６Ｒ）−５−アミノ−６−（２，５−ジフルオロフェニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−３−イル］−５，６−ジヒドロピロロ−［３，４−ｃ］ピラゾール−１（４Ｈ）−イル｝−２−メチルプロパン−２−オール
表題化合物を、実施例５について記載した方法に従い、デカボランを用いる還元的アミノ化反応にＢｏｃ脱保護された中間体９、異性体Ａを使用することによって調製した。Ｂｏｃ−保護基の除去は、生成物をＭｅＯＨ中の４Ｍ  ＨＣｌを用いて処理することによって達成した。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ７．２３（ｓ，１Ｈ）；７．１８〜７．２２（ｍ，１Ｈ）；７．０６〜７．１７（ｍ，２Ｈ）；４．２７〜４．３０（ｍ，１Ｈ）；４．２１〜４．２５（ｍ，１Ｈ）；３．９９（ｓ，４Ｈ）；３．８４〜３．９０（ｍ，２Ｈ）；３．３８（ｔ，Ｊ＝１１Ｈｚ，１Ｈ）；３．０２〜３．０９（ｍ，１Ｈ）；２．８９〜２．９４（ｍ，１Ｈ）；２．４３〜２．４７（ｍ，１Ｈ）；１．４８（ｑｔ，Ｊ＝１１．５Ｈｚ，１Ｈ）；１．１７（ｓ，６Ｈ）。ＬＣ−ＭＳ＝３９３．０９（Ｍ＋１）。
【０２６６】
以下の実施例は、実施例１〜６において記載した方法によって調製した。
【０２６７】
【化５６−１】
2013503864.tif 000068
【０２６８】
【化５６−２】
2013503864.tif 000069
【０２６９】
【化５６−３】
2013503864.tif 000070
【０２７０】
医薬製剤の実施例
経口医薬組成物の特定の実施態様として、１００ｍｇ力価錠剤は、実施例のうち任意の１種１００ｍｇ、微晶質セルロース２６８ｍｇ、クロスカルメロースナトリウム２０ｍｇ及びステアリン酸マグネシウム４ｍｇからなる。活性な微晶質セルロース及びクロスカルメロースを、まずブレンドする。次いで、混合物をステアリン酸マグネシウムによって滑沢し、錠剤に圧縮する。
【０２７１】
本発明は、そのある特定の実施態様を参照して記載され示されているが、当業者は、手順及びプロトコールの種々の適応、変化、改変、置換、欠失又は付加を、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく行うことができるということは理解されよう。例えば、上記で示される本発明の化合物を用いる適応症のいずれかについて治療されている哺乳類の応答性の変動の結果として、上記で本明細書において示された特定の投与量以外の有効な投与量を適用してよい。観察される特定の薬理学的反応は、選択された個々の活性化合物、又は本薬剤担体が存在するかどうか、並びに使用される製剤の種類及び投与様式に従って、また、それに応じて変わる場合があり、結果におけるこのように予測される変動は、本発明の目的及び実施に従って考慮されている。したがって、本発明は、以下の特許請求の範囲によって定義され、このような特許請求の範囲は妥当である限り広く解釈されるものとする。
【国際調査報告】
2013503864.tif 000083