(57)【要約】  走査型レーザ投影機の動作効率を最適化するために設計された多くの画像圧縮方式が導入される。考えられる圧縮モードには、フレーム内エネルギー移転、フレーム間エネルギー移転及びこれらの組合せがあるが、これらには限定されない。開示される画像圧縮モードは純レーザ源及び、非線形波長変換に基づく緑色レーザのような、合成源に等しく適用可能である。多色投影システムに複数のレーザが同時に用いられる場合、人間の眼のスペクトル応答性のため、画像輝度を１つの色に、例えば緑に、より容易に基づかせ得る場合には特に、特定の色に対して特定の画像圧縮モードを重用することが好ましいことが多いであろう。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの半導体レーザ及び、連続する画像フレームの２Ｄ画像ピクセルアレイにかけて投影レーザビームを走査するように構成された、走査光学系を備える走査型レーザ投影機の動作方法において、前記方法が、
前記２Ｄ画像ピクセルアレイの近隣ピクセル群であって、前記アレイの個別の走査線に沿って並び、それぞれが所望強度値Ｐを特徴とする近隣ピクセル群に対して所望強度値を識別する工程、
前記近隣ピクセル群の選ばれたピクセルに最小化強度値Ｐ最小を割り当てる工程、
前記近隣ピルセル群の残りのピルセルに、前記選ばれたピクセルの前記所望強度値Ｐと前記選ばれたピクセルの前記最小化強度値Ｐ最小の間の強度差を補償するように選ばれた補償強度値Ｐ＊を割り当てる工程、及び
連続する画像フレームの複数の近隣ピクセル群に対して最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊を用いて前記走査型レーザ投影機により画像を表示する工程、
を含むことを特徴とする走査型レーザ投影機の動作方法。
【請求項２】
Ｐｉ１及びＰｊ１が一近隣ピクセル群の所望強度値を表し、Ｐ最大が前記走査型レーザ投影機の最大ピクセル強度を表すとして、前記最小化強度値Ｐ最小及び前記補償強度値Ｐ＊が、
【数１】
2013539557.tif 000015
であれば、
【数２】
2013539557.tif 000016
及び
【数３】
2013539557.tif 000017
であるように割り当てられることを特徴とする請求項１に記載の走査型レーザ投影機の動作方法。
【請求項３】
請求項２に記載の走査型レーザ投影機の動作方法において、
【数４】
2013539557.tif 000018
であれば、前記最小化強度値Ｐ最小及び前記補償強度値Ｐ＊が割り当てられないことを特徴とする走査型レーザ投影機の動作方法。
【請求項４】
請求項２に記載の走査型レーザ投影機の動作方法において、
【数５】
2013539557.tif 000019
であれば、前記最小化強度値Ｐ最小及び前記補償強度値Ｐ＊が、
【数６】
2013539557.tif 000020
及び
【数７】
2013539557.tif 000021
であるように割り当てられることを特徴とする走査型レーザ投影機の動作方法。
【請求項５】
前記走査型投影機が多色レーザ投影機として動作する複数の半導体レーザを備え、
前記複数の半導体レーザの内の１つが人間の眼に対する比較的高いスペクトル応答性を特徴とする周波数帯域において動作し、
比較的高いスペクトル応答性を特徴とする前記半導体レーザが前記最小化強度値Ｐ最小及び前記補償強度値Ｐ＊を用いずに動作させられる、
ことを特徴とする請求項１に記載の走査型レーザ投影機の動作方法。
【請求項６】
前記最小化強度値Ｐ最小及び前記補償強度値Ｐ＊が閾所望強度値Ｐ閾にある程度依存して割り当てられ、前記所望強度値Ｐが前記閾所望強度値Ｐ閾より高ければ前記最小化強度値Ｐ最小及び前記補償強度値Ｐ＊は割り当てられないことを特徴とする請求項１に記載の走査型レーザ投影機の動作方法。
【請求項７】
近隣ピクセル群のピクセルへの最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊の前記割当てがフレーム内エネルギー移転を定め、前記方法が前記フレーム内エネルギー移転に加えてフレーム間エネルギー移転の実行をさらに含み、前記フレーム間エネルギー移転が、
前記連続する画像フレームの共通領域におけるピクセル連に対し、前記フレーム内エネルギー転送によって改変されているような、所望強度値を識別する工程、ここで、前記ピクセル連の個々のピクセルは個別の画像フレームにあり、それぞれが所望強度値Ｐを特徴とする、
前記ピクセル連の選ばれたピクセルにさらに処理された最小化強度値Ｐ最小を割り当てる工程、及び
前記ピクセル連の残りのピクセルにさらに処理された補償強度値Ｐ＊を割り当てる工程、
を含むことを特徴とする請求項１に記載の走査型レーザ投影機の動作方法。
【請求項８】
半導体レーザ、走査光学系及び、前記半導体レーザ及び前記走査光学系を用いて連続する画像フレームの２Ｄ画像ピクセルアレイにかけて投影レーザビームを走査するようにプログラムされた、オペレーティングシステムを備える走査型レーザ投影機において、前記オペレーティングシステムが、
前記２Ｄ画像ピクセルアレイの近隣ピクセル群であって、前記アレイの個別の走査線に沿って並び、それぞれが所望強度値Ｐを特徴とする近隣ピクセル群に対して、あるいは前記連続する画像フレームの共通領域におけるピクセル連であって、個々のピクセルは個別の画像フレームにあり、それぞれが所望強度値Ｐを特徴とするピクセル連に対して、所望強度値を識別する工程、
前記近隣ピクセル群の選ばれたピクセルに、あるいは前記ピクセル連の選ばれたピクセルに、最小化強度値Ｐ最小を割り当てる工程、及び
前記近隣ピクセル群の残りのピクセルに、あるいは前記ピクセル連の残りのピクセルに、前記選ばれたピクセルの前記所望強度値Ｐと前記選ばれたピクセルの前記最小化強度値Ｐ最小の間の強度差を補償するように選ばれた補償強度値Ｐ＊を割り当てる工程、
によって、連続する画像フレームで画像を表示するようにプログラムされることを特徴とする走査型レーザ投影機。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の説明】
【０００１】
本出願は２０１０年８月３１日に出願された米国仮特許出願第６１/３７８５７８号の米国特許法第１１９条の下の優先権の恩典を主張する。本明細書はこの特許出願の明細書の内容に依存し、その内容はその全体が本明細書に参照として含められる。
【技術分野】
【０００２】
本開示は走査型レーザ投影機に関し、さらに詳しくは、走査型レーザ投影機の効率を最適化するための方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
限定ではなく、例として、本発明の発明者等は、走査型レーザ投影機について、所望の出力強度が画像内容に基づいて変化し、一般に比較的低い強度値にあって最適値より小さいことを認識した。携帯型画像投影用途に対し、肝要なパラメータの１つは電池寿命であり、電池寿命への緑色レーザ源の影響を定める最も経験的な仕方は画像変調条件下における投影機の電力変換効率(wall plug efficiency)を考慮することである。
【０００４】
さらに詳しくは、走査型レーザ投影機に一般に用いられるレーザは比較的大きい閾電流（約４０ｍＡ）を有し、レーザを駆動するに必要な電圧も比較的高い（５０ｍＡにおいて４Ｖ程度）。結果として、これらのレーザは一般に、低出力強度に対し、レーザによってつくられる必要がある光出力が数ｍＷに過ぎなくとも、レーザは少なくとも１６０ｍＷを消費するであろうから、比較的低い動作効率を特徴とする。比較的低い光パワーに対して比較的高い最小電力小比が必要となることが多い、レーザダイオードが駆動される態様も効率に悪影響を与え得る。この結果、低輝度レベルにおいて動作効率はかなり低下する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題は、走査型レーザ投影機の画像が生成される仕方を、レーザを可能な限り最大電流近くで駆動するように修正する、新規な方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
例えば、限定ではなく説明として、上述の認識は、半導体レーザの出力が、二次高調波発生（ＳＨＧ）結晶のような、光波長変換素子の導波路と光結合される短波長源の状況において特に正しい。ＳＨＧ結晶は、例えば、１０６０ｎｍのＤＢＲレーザまたはＤＦＢレーザを、波長を５３０ｎｍに変換する結晶のスペクトル中心に同調させることによって、基本レーザ信号の高次高調波を発生するように構成することができる。ＭｇＯドープ周期分極反転ニオブ酸リチウム（ＰＰＬＮ）のような、ＳＨＧ結晶の波長変換効率は基本レーザ信号の強度に強く依存し、基本信号の強度を最大化することによって最適化することができる。
【０００７】
本開示は、走査型レーザ投影機において動作効率を最適化するために設計された、多くの画像圧縮方式を導入する。考えられる圧縮モードには、フレーム内エネルギー移転、フレーム間エネルギー移転及びこれらの組合せがあるが、これらには限定されない。本明細書に開示される画像圧縮モードは純レーザ源及び、非線形波長変換に基づく緑色レーザのような、合成源に等しく適用可能である。
【０００８】
複数のレーザが同時に多色投影システムに用いられる場合、人間の眼のスペクトル応答性のため、画像輝度を１つの色に、例えば緑に、より容易に基づかせ得る場合には特に、特定の色に対して特定の画像圧縮モードを重用することが好ましいことが多いであろう。
【０００９】
本開示の特定の実施形態の以下の詳細な説明は、同様の構造が同様の参照数字で示される、以下の図面とともに読まれた場合に最善に理解され得る。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は本開示の一実施形態にしたがう、本明細書ではフレーム内エネルギー移転と称される、走査型レーザ投影機の動作方法を示す図である。
【図２】図２は、図１に示される方法形態の、強力化された別形を示す図である。
【図３】図３は、図１に示される方法形態の、強力化が弱めの別形を示す図である。
【図４】図４は本開示の一実施形態にしたがう、本明細書ではフレーム間エネルギー移転と称される、走査型レーザ投影機の動作方法を示す図である。
【図５】図５は本開示の一実施形態にしたがう画質向上手法を示す図である。
【図６】図６は、フレーム内エネルギー移転とフレーム間エネルギー移転を組み合わせている、走査型レーザ投影機の動作方法を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図１は、投影機において動作効率を最適化するためにフレーム内エネルギー移転が用いられる、走査型レーザ投影機の動作方法を示す。一般に、走査型レーザ投影機を熟知している当業者には当然であろうように、連続する画像フレームの２Ｄ画像ピクセルアレイにかけて投影レーザビームを走査するように半導体レーザ及び関連する走査光学系が構成される。複雑さを避けるため、発明者等はここではただ１つの色だけを考察することにする。しかし、異なる色をつくり出すために複数のレーザが用いられている場合にも、投影画像を形成するいずれかのまたは全ての色に本アルゴリズムが適用され得ることは当然である。図１に示される方法にしたがえば、２Ｄ画像ピクセルアレイにおける近隣ピクセル群に対して所望強度値Ｐが識別される。単純な、直接に接するピクセル対、あるいはさらに複雑な、相互に直接には接していない近隣ピクセル群を含み得る、近隣ピクセルはアレイの個々の走査線に沿って並び、それぞれ所望強度値Ｐ、すなわち、Ｐｉ１，Ｐｊｉ，…，Ｐｉ４，Ｐｊ４，…を特徴とする。ここで、例えばＰｉ４は、与えられた画像フレームについて、行ｉ及び列４における強度を表す。
【００１２】
上述したフレーム内エネルギー移転を実行するため、Ｐｉ１とＰｉ２のような２つの近隣ピクセルを考えよう。２つのピクセルの一方に帰する最小化強度値Ｐ最小及び２つのピクセルの他方に帰する補償強度値Ｐ＊が、画像の平均局所強度値が変えられていないことを保証するように、維持されるような仕方でエネルギーが一方のピクセルから他方のピクセルに移転される。効率において最大利得を得るため、一実施形態にしたがえば、２つのピクセルの一方がゼロに設定され、他方のピクセルが２つの強度の和Ｐｉ１＋Ｐｉ２に設定される。本開示の態様を実施する技術者には理解されるであろうように、レーザは無限大レベルのパワーをつくることはできないから、レーザでつくられ得る最大パワーよりＰｉ１＋Ｐｉ２が大きい場合、レーザによってつくられ得る最大パワーレベルに相当するＰ最大について考察がなされなければならない。Ｐ最大は、例えば、画像の最大局所輝度に相当し、これはいくつかの場合に画像の２５５グレイレベルに相当する。他の場合、Ｐ最大はレーザが最大駆動電流で駆動されるときにつくられるレーザ輝度に相当する。また別の場合に、Ｐ最大は投影機がクラス２レーザにとどまることを補償する最大輝度に相当し得る。図１に示される特定の例において、Ｐｉ１及びＰｊ１はそれぞれ２５％の強度値を有する。すなわち、強度はＰ最大の２５％である。よって、Ｐｊ１がゼロ強度値（００％）に最小化されれば、補償強度値Ｐ＊は選ばれたピクセルの所望強度値Ｐｊ１（２５％）と選ばれたピクセルの最小化強度値Ｐ最小の間の差２５％を補償するに十分に大きくなければならない。所望強度値Ｐｉ１が２５％であれば、Ｐ＊は５０％に設定され、これはＰｉ１の初期強度値から２５％の増加である。
【００１３】
一般に、隣り合う走査線ｉとｊのそれぞれの対に対して、また画像のそれぞれの列ｋに対して、最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊は、
【数１】
2013539557.tif 000003
【００１４】
であれば、
【数２】
2013539557.tif 000004
【００１５】
及び
【数３】
2013539557.tif 000005
【００１６】
のように、割り当てることができる。ここで、Ｐｉ１及びＰｊ１は近隣ピクセル群（図１の隣接ピクセル）の所望強度値を表し、Ｐ最大は走査型レーザ投影機の最大ピクセル強度値（図１の１００％）を表す。Ｐ＊及びＰ最小はそれぞれＰｉ,k及びＰｊ,kに割り当てられる。図１に示される例における場合のように、
【数４】
2013539557.tif 000006
【００１７】
であれば、最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊は割り当てられず、所望強度値が変えられることはない（例えば図１のＰｉ４及びＰｊ４を見よ）。このエネルギー移転に関する制限への堅持は、エネルギー移転が、得られる移送線がほとんど見えないであろう、画像の比較的暗い領域でしか実施されないことを保証するに役立ち得る。
【００１８】
上述したフレーム内エネルギー移転は、連続する画像フレームにおける複数の近隣ピクセル群に対して最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊を利用する走査型レーザ投影機により表示されるそれぞれの画像フレームについて走査線毎ベースで実施することができる。図示される例において、フレーム内エネルギー移転前の連続するピクセル強度値は、５０％以下の強度値がほとんどである。エネルギー移転後は、非ゼロピクセルの内の１つだけが５０％以下である。したがって、得られる投影方式は、一般に個々のピクセルについてより高い強度を特徴とし、低強度値にともなう上述した効率低下を受け難いであろう。また、図示される例においては、１つの色だけが考慮されている。より一般的なアルゴリズムは、指数ｃが画像の（赤色、緑色及び青色のような）色の内の１つを表すとして、強度Ｐｉ,ｊ,ｃを考慮すべきであり、したがってアルゴリズムはそれぞれの色に個々に適用されるべきである。本開示はフレーム内エネルギー移転にともなう画像品質へのいかなる有害な効果も制限するために用いられ得る多くの画像処理工程を導入する。
【００１９】
図２は図１に示される方法形態の強力化された別形を、特に所望強度値Ｐｉ４及びＰｊ４に関して示す。さらに詳しくは、これらの２つのピクセルについては、これらの２つの所望強度値のそれぞれが７５％であるため、その和がＰ最大（１００％）をこえる：
【数５】
2013539557.tif 000007
【００２０】
このような場合、最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊は、
【数６】
2013539557.tif 000008
【００２１】
及び
【数７】
2013539557.tif 000009
【００２２】
のように割り当てられる。この強力化された方法形態では一般に、図１に示される方法形態に比較して、高強度走査線（図２の線ｉ）でより高い強度が得られるであろう。
【００２３】
多くの場合、画像の最も暗い領域でしかエネルギー移転を実行しないことが好ましいであろう。この目的のため、図３は図１及び２に示される方法形態の強力化が弱めの別形を示す。図３に示される実施形態において、
【数８】
2013539557.tif 000010
【００２４】
であれば、すなわち、近隣ピクセル群の所望強度値の全てが与えられた閾強度値Ｐ閾より大きければ、最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊は割り当てられず、元の所望強度値が維持される。限定ではなく、例として、図３に示される場合におけるように、適する閾強度値Ｐ閾は約３５％とすることができ、この場合、列３及び４は、２つの近隣ピクセル群の個々の所望強度値が全て約３５％より高いから、エネルギー移転を受けない。
【００２５】
半導体レーザは一般に駆動電流とビーム強度の間の非線形関係を特徴とする。したがって、本明細書で論じられる最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊は半導体レーザの非線形性を考慮に入れるために較正されるべきであることに注意されたい。また、デジタル画像はガンマ補正係数とともに格納されることが多く、よって画像アルゴリズムは画像色バランスに、また画像コントラストにも、影響を与えることを避けるため、非線形因子の全てを考慮に入れる必要がある。
【００２６】
発明者等は、本明細書に説明される方法形態から得られる画像がエネルギーが移転される領域及び移転が行われない領域によって生じる何らかの急激な画像変化を示し得ることを認識した。そのような変化の効果の軽減に役立てるため、ピクセル強度：
【数９】
2013539557.tif 000011
【００２７】
に逆相関する確率関数にある程度依存して最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊を割り当てることができる。多くの場合、特に、
【数１０】
2013539557.tif 000012
【００２８】
があらかじめ定められた範囲の総和強度より大きいかまたは小さい場合に、最小化強度値Ｐ最小または補償強度値Ｐ＊の割当てに確率関数が関わらないことを保証することによって確率関数の役割を制限することが好ましいであろう。例えば、
【数１１】
2013539557.tif 000013
【００２９】
である場合にのみ、確率関数がはたらき始めるであろうように、確率関数が用いられ得ることが考えられる。適する確率関数は、
【数１２】
2013539557.tif 000014
【００３０】
のように定められる。ここで、Ｐ最大は走査型レーザ投影機の最大ピクセル強度を表し、ＰＦはあらかじめ定められたＰ最大の分率を表す。例えば、ＰＦはＰ最大の約７５％あるいは確率関数の役割を定めるために調整された別の値とすることができる。
【００３１】
いくつかの場合に、本明細書に説明されるエネルギー移転操作の適用を、エネルギー移転が画像の中心近傍ではなく周辺部分だけに適用されるように、限定することが好ましいであろう。さらに詳しくは、飛点が画像の中心より画像の周辺において低速であるという事実を補償するため、走査型レーザ投影機は一般に画像の周辺においては低パワーで駆動されるから、この制限には魅力があり得る。したがって、本明細書に説明される方法形態は、画像の中心よりも、比較的低パワーの画像の周辺領域において一層有効であると考えられる。さらに、通常、見る人の注意は画像の周辺には集中されず、よって周辺領域では周辺におけるいくらかの画像劣化が許容され得る。最後に、走査型投影機の本質により、周辺においては中心におけるよりラインセパレーションが低くなるから、画像の周辺部分においては画像解像度が低くなることが多い。本方法によって生成される画像線の視認性を最小限に抑えるため、好ましくは、エネルギー移転はラインセパレーションが比較的低い領域、すなわち画像の周辺領域においてなされるべきである。
【００３２】
閾所望強度値Ｐ閾を確立し、走査型レーザ投影機の画像にわたって変化するエネルギー移転を実施するために用いることができる。さらに詳しくは、最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊を閾所望強度値Ｐ閾にある程度依存して割り当てることができ、閾所望強度値Ｐ閾は、２Ｄ画像ピクセルアレイの周辺領域において比較的高く、また２Ｄ画像ピクセルアレイの中心領域において比較的低く、設定することができる。閾所望強度値Ｐ閾の適切な調整により、エネルギー移転を画像の好ましい領域に限定することができる。
【００３３】
また、本方法の結果、いくらかの画像解像度劣化が生じるから、従来の、またはこれから開発されるはずの、画像処理のプロトコル、アルゴリズムまたはその他の技法の様々な組合せを利用することが好ましいであろう。限定ではなく、例として、本明細書に説明されるアルゴリズムの使用は、静止画または動画が投影されている状況に限定されることが好ましいであろう。さらに詳しくは、テキストのような、比較的高い解像度を要求する画像が投影される必要がある場合、本主題のアルゴリズムを停止させることができるであろうと考えられる。また、人間の眼のスペクトル応答性により、画像輝度のほとんどを緑色フレームに帰すことができるとも考えられる。したがって、通常は、青色または赤色に比較して、緑色において比較的高い解像度を維持することが重要である。この緑色における解像度強調を前提とすれば、アルゴリズムの適用は青色フレーム及び／または赤色フレームに限定され得ると考えられる。
【００３４】
図４は、本開示の一実施形態にしたがう、本明細書ではフレーム間エネルギー移転と称される走査型レーザ投影機の動作方法を示す図である。フレーム間エネルギー移転については、フレーム内エネルギー移転による場合のような、単一画像フレームの近隣走査線におけるピクセルに対して、連続する画像フレームの共通領域におけるピクセル連において所望強度値が識別される。説明の明解さのため、ピクセルの所望強度値Ｐｉ１，Ｐｊ１，…は第１のフレームｆ１及び第２のフレームｆ２にかけて変化しないとする。よって、第１の及び第２のフレームｆ１，ｆ２に対して所望強度値Ｐｉ１＠ｆ１及びＰｊ１＠ｆ２は２５％であろう。
【００３５】
フレーム間ネルギー移送について、最小化強度値Ｐ最小及び補償強度値Ｐ＊は連続するフレームにおけるピクセル連の個々のピクセルに割り当てられる。図示される実施形態においては、２つの連続するフレームがピクセル連を形成するが、フレーム連は２つより多くのフレームを含むことができ、フレームは直接に連続している必要はないと考えられる。図４に示される実施形態において、Ｐ＊は第１のフレームｆ１に割り当てられ、Ｐ最小は第２のフレームｆ２に割り当てられる。このことを除けば、本明細書に説明される特定のフレーム間エネルギー移転方法形態の上述した別形及び異形の全てがフレーム間エネルギー移転の状況において同様に使用されるであろう。さらに、フレーム間エネルギー移転は画像における輝線と暗線の反復により生じる画像劣化を特に受け易いことに注意されたい。したがって、図５に示されるように、連続する画像フレームにかけて奇数番目の走査線と偶数番目の走査線の間で交互するように最小化強度値Ｐ最小を割り当てることができると考えられる。言い換えれば、ｆ１の偶数番目の走査線にはＰ最小を割り当てることができ、ｆ１の奇数番目の走査線にはＰ最大を割り当てることができ、一方、ｆ２の偶数番目の走査線にはＰ最大を割り当てることができ、ｆ２の奇数番目の走査線にはＰ最小を割り当てることができる。最後に、効率をさらに最適化するため、本明細書に説明されるフレーム内エネルギー移転方法形態とフレーム間エネルギー移転方法形態を組み合せ得ることに注意されたい。図６は図１のフレーム内エネルギー移転を図４のフレーム間エネルギー移転と組み合わせることができる態様を示す。
【００３６】
本明細書に開示される原理にしたがって動作する投影機は異なる画像圧縮方法の中から選択するように構成できるとも考えられる。一例として、画像内で物体が高速で移動している動画を投影する場合にはフレーム間エネルギー移転では何らかの画像アーティファクトが生じることがあり、フレーム内アルゴリズムがおそらく好ましい。ほとんど静止しており、通常は高解像度が必要とされる、静止画を投影する場合にはフレーム間エネルギー移転がおそらく最適である。通常は画像ピクセルのほとんどが最大輝度に設定され、画像解像度が極めて重要な、テキストを投影する場合には、テキスト読取可能性を損ない得るいずれのタイプの画像圧縮も避けることが通常は好ましい。
【００３７】
本明細書に開示される制御信号はゼロ復帰（ＲＺ）成分または、米国特許出願公開第２００８/００８９３７３Ａ１号の明細書に開示されるような、波長回復成分を含むことに注意されたい。さらに、本開示の概念は様々なレーザ源及び、ＲＧＢ及びその他の多色走査型レーザ投影機を含む、様々な用途に適用可能であることに注意されたい。
【００３８】
本開示の主題を詳細に、またその特定の実施形態を参照して、説明したが、添付される特許請求の範囲に定められる本発明の範囲を逸脱しない改変及び変形が可能であることは明らかであろう。さらに、本開示のいくつかの態様が本明細書において好ましいかまたは特に有益であるとして識別されるが、本開示がこれらの態様に限定される必要はないと考えられる。例えば、図１〜６は明らかに行タイプの走査線を示すが、これらの走査線は画像フレームの行または列として方向を定めることができると考えられる。さらに、図１〜６は１００％のＰ最大及び００％のＰ最小を示すが、これらの値は絶対ではなく、例として与えられているだけであると考えられる。
【００３９】
本開示のコンポーネントの、特定の特性を具現化するためまたは特定の態様で機能するために、特定の仕方で「構成」されているという本明細書における叙述は、目的用途の叙述に対照するものとしての、構造の叙述であることに注意されたい。さらに詳しくは、コンポーネントが「構成」される態様への本明細書における言及はコンポーネントの既存の物理的状態を表し、したがって、そのコンポーネントの構造特性の明確に限定された叙述としてとられるべきである。
【００４０】
「好ましくは」、「普通に」及び「一般に」のような用語は、本明細書に用いられる場合、特許請求される本発明の範囲を限定するために、あるいは、特許請求される本発明の構造または機能にある特徴が必須であるかまたは肝要であることを意味するために、または重要であることを意味するためにさえ、用いられてはいないことに注意されたい。むしろ、これらの用語は、本開示のある実施形態の特定の態様を識別すること、あるいは本開示の特定の実施形態に用いられても用いられなくても差し支えない別のまたは追加の特徴を強調することが目的とされているに過ぎない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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2013539557.tif 000029
2013539557.tif 000030
2013539557.tif 000031