(57)【要約】  本発明は所定事象中に患者の動揺病を緩和する方法を提供する。所定事象は開始時間に開始する。患者は前庭系を持つ。方法は所定事象の開始時間を決定するステップを含む。方法は治療中に患者の前庭系に刺激を与えるステップをさらに含み、治療は所定事象の開始時間の所定時間前に起こり、所定期間持続する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
開始時間に開始する所定事象中に患者の動揺病を緩和する方法であって、前記患者は前庭系を持ち、前記方法は、
前記所定事象の前記開始時間を決定するステップと、
治療中に前記患者の前記前庭系に刺激を与えるステップであって、前記治療は前記所定事象の前記開始時間の所定時間前に開始し、所定期間持続する、ステップとを有する、方法。
【請求項２】
前記所定事象の前記開始時間を決定した後、及び刺激を与える前に、前記患者のための治療スケジュールを決定するステップをさらに有する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記刺激が電気的神経刺激装置によって与えられる電気刺激を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記電気刺激が正弦波電流刺激出力を有する、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記正弦波電流刺激出力が０．５０Ｈｚ若しくは約０．５０Ｈｚの周波数を持つ、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記正弦波電流刺激出力が０．１乃至１．０ミリアンペアのピーク出力を持つ、請求項４に記載の方法。
【請求項７】
前記所定時間が前記所定事象の１乃至７日前である、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記期間が約３０分である、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記治療が第１の治療であり、前記方法が、
前記第１の治療後に起こる複数の後続治療中に前記患者の前記前庭系へ刺激を与えるステップであって、前記複数の後続治療の各々は前記所定事象の前記開始時間の所定時間前に起こり、前記後続治療の各々は第２の所定期間持続する、ステップをさらに有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記所定事象が、自動車に乗ること、船に乗ること、及び飛行機に乗ることから成る群から選択される事象である、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は概して前庭刺激を用いて視床下部によって制御される１つ以上の生理学的及び／又は心理学的機能を調節する患者の治療に関する。より具体的には、本発明は所定事象前に患者に複数の前庭刺激治療を行うことによって所定事象中の患者の動揺病を緩和する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
動揺病若しくは乗り物酔い（ｍｏｔｉｏｎ  ｓｉｃｋｎｅｓｓ若しくはｋｉｎｅｔｏｓｉｓ、別名ｔｒａｖｅｌ  ｓｉｃｋｎｅｓｓ）は、人が視覚的に知覚した運動と、人の前庭系によって知覚される運動とに不一致がある状態である。原因によって、これは一般的に船酔い、車酔い、シミュレータ酔い、飛行機酔い、若しくは宇宙酔いとも呼ばれ得る。動揺病の一般的症状は、動揺性めまい（回転性めまい）、吐き気、及び疲労を含む。
【０００３】
静かな水中の船上など、穏やかな状況下でさえ大体３３％の人が動揺病を起こしやすいが、より過酷な条件下では大体６６％の人が動揺病を起こしやすいと考えられる。一例として、米国宇宙計画における宇宙飛行士のおよそ５０％が宇宙酔いに苦しんでいる。機能的前庭系のない個体や動物は動揺病の影響を受けないことがわかっている。
【０００４】
海上の動揺病は地平線を見ることができない状態で揺れる船の寝台にいることから生じ得る。急な痙攣様の動きは、こうした動きがより前庭系内の体液平衡を乱す傾向があるため、緩慢で滑らかな動きよりも動揺病を引き起こすために悪い傾向がある。例えば、"らせん状に進む"船は、接近する波を越えて滑らかに滑走する船よりももっと人を動揺させる傾向がある。曲がりくねった道を高速で乗り回す、又は連続する丘を上下する車は、滑らかで真っすぐな道を移動する車よりももっと人を動揺させる傾向がある。乗客が車中にいる間、地図を調べるために膝を見下ろすこと、又は本を読もうとすることもまた動揺病を引き起こし得る。同様に、客室外を見る能力が制限／制約される商用ジェット旅客機での移動は、一般に動揺病を生じる可能性があり、乱流状態に遭遇したときはなおさらである。
【０００５】
様々な程度の効果と付随する欠点を持つ、動揺病に対する多くの"治療法"と予防法が提案されている。１つの一般的な治療提案は、単に動いている車両の窓から外を見ること、及び進行方向に地平線の方を見つめることである。こうした作用は前庭系によって知覚される動きの視覚的再確認をもたらすことによって内部平衡感覚を再配向するのに役立つ。しかしながら、こうした解決法は、前述の通り商用ジェット旅客機での移動中、又は窓のない船中など、必ずしも有効である及び／又は利用可能であるとは限らない。
【０００６】
動揺病の症状を治療するための市販薬及び処方薬は簡単に手に入る。しかしながら、何らかの病状で吐き気や嘔吐に有効な多くの薬物治療は動揺病には効果がない可能性がある。例えば、メトクロプラミドやプロクロルペラジンは吐き気に広く使用されているが、動揺病の予防と治療には効果がない。これはＣＮＳ嘔吐中枢の生理学、及びその内耳に対する化学受容器引金帯からの入力に起因する。プロメタジンなどの鎮静性抗ヒスタミン剤は動揺病に非常によく効くが、これは著しい眠気を生じ得る。
【０００７】
動揺病のための電子治療もまた研究されている。宇宙飛行士は動揺病になることが多いので、ＮＡＳＡは動揺病の原因と治療に関する広範な研究を行っている。こうした電子治療の１つは動揺病に苦しむ人にストロボビジョンを作り出すＬＣＤシャッターメガネをかけさせることである。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
動揺病を治療するための多くの既知の方法があるが、こうした方法はまだ改善の余地を残す。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
一実施形態において、本発明は開始時間に開始する所定事象中に前庭系を持つ患者の動揺病を緩和する方法を提供する。方法は所定事象の開始時間を決定するステップと、治療中に患者の前庭系に刺激を与えるステップを含む。治療は所定事象の開始時間の所定時間前に開始し、所定期間持続する。
【００１０】
方法は所定事象の開始時間を決定した後、及び刺激を与える前に、患者の治療スケジュールを決定するステップをさらに含み得る。
【００１１】
刺激は電気的神経刺激装置によって与えられる電気刺激を有し得る。電気刺激は正弦波電流刺激出力を有し得る。正弦波電流刺激出力は０．５０Ｈｚ又は約０．５０Ｈｚの周波数を持ち得る。正弦波電流刺激出力は０．１乃至１．０ミリアンペアのピーク出力を持ち得る。
【００１２】
所定時間は所定事象の１乃至７日前であり得る。
【００１３】
持続期間は約３０分であり得る。
【００１４】
治療は第１の治療であり得、方法は第１の治療後に起こる複数の後続治療中に患者の前庭系に刺激を与えるステップをさらに含み得る。複数の後続治療の各々は所定事象の開始時間の所定時間前に起こり、後続治療の各々は第２の所定期間持続する。
【００１５】
所定事象は、自動車に乗ること、船に乗ること、及び飛行機に乗ることから成る群から選択される事象であり得る。
【００１６】
添付の図面は本発明の実施形態例を例示し、上記の概要及び下記の詳細な説明とともに本発明の原理を説明するのに役立つ。図面を通して示す通り、同様の参照数字は同様の若しくは対応する部分を指定する。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態にかかる前庭刺激システムの略図である。
【図２】本発明の一実施形態にかかる刺激素子として表面電極を用いる非侵襲的前庭刺激システムの位置を示す人頭部の側面図である。
【図３】内耳を示す人体構造の一部の断面図であり、本発明の一実施形態にかかる非侵襲的前庭刺激システムを概略的に示す。
【図４】内耳を示す人体構造の一部の断面図であり、本発明の一実施形態にかかる、前庭神経及び神経枝上の刺激電極の位置を概略的に示す。
【図５】本発明の一実施形態にかかる方法を描くフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本明細書で使用される"患者"という語は本明細書に記載の方法を受ける任意の人をあらわすために使用されるものとする。
【００１９】
本明細書で使用される"所定事象"という語はその間に患者が動揺病の１つ以上の症状を起こし得る任意の事象をあらわすために使用されるものとする。こうした事象は一般に例えば自動車、飛行機、若しくは船での移動を含み得るがこれらに限定されない。
【００２０】
本明細書で使用される"数"という語は任意の非ゼロ数量（すなわち１若しくは１以上）をあらわすために使用されるものとする。
【００２１】
本発明は事象中の動揺病を緩和するために動揺病誘発事象より前に施される１つ以上の前庭刺激治療を利用する。かかる治療法の詳細な説明は以下に与えられる。
【００２２】
前庭刺激の既知のシステムと方法はＬａｔｔｎｅｒらの米国特許番号６，７４８，２７５及び６，３１４，３２４に開示されている。これらの特許は、患者の呼吸機能を高める若しくは制御する、患者の気道を開く、睡眠を誘発若しくは促進する、めまいを和らげる、又はこれらの機能の組み合わせのために、迷路感覚に関連する迷路の部分及び／又はそれに関連する神経が刺激される装置と方法を開示する。例えば不眠症の治療は、一般に子供を揺り動かして寝かせるのに等しい、穏やかな振動感覚を患者が知覚するように、前庭系を刺激することによって実現され得る。
【００２３】
本発明者は患者の前庭系への刺激を操作することによって、こうした振動感覚が船、車、飛行機などで経験される振動感覚を厳密に模倣するように調整され、その結果こうした動揺病誘発事象に実際に参加しているかのような、動揺病に似た感覚を患者に誘発し得ることを認識した。さらに本発明者は、こうした治療をある期間受けた後、若しくは連続する複数の治療後、患者が経験する動揺病様症状が消失し、一般に患者が治療に伴う感覚に適応すると消失することを認識した。その結果さらなる治療、或いは典型的な動揺病誘発事象は、治療された患者に動揺病の症状を生じない傾向がある。こうした所見から本発明者は、下記の通り、調整された前庭刺激治療が動揺病を緩和するための予防治療として利用され得ることを発見した。
【００２４】
図１は本発明の原理に従って利用され得る前庭刺激システム３０の一実施形態例を概略的に図示する。前庭刺激システム３０は患者に治療効果をもたらすために迷路感覚と関連する迷路の部分及び／又は関連神経を刺激する装置である。より具体的には、本発明は、球形嚢、卵形嚢、半規管、前庭神経核、前庭神経及びその神経枝を含む、迷路感覚と関連する迷路の受容器及び／又はこうした受容器と関連する神経若しくは神経枝を侵襲的に若しくはより好適には非侵襲的に刺激することを考慮する。
【００２５】
本発明は患者の視床下部から所望の反応を引き起こすためにこれらの刺激部位の少なくとも１つへ刺激を与えることを考慮する。所望の反応は下記の通り１つ以上の生理学的及び／又は心理学的効果を含み得る。しかしながら、本発明の刺激システムの概要が最初に提供される。本発明の刺激システムは、本発明における関心刺激部位が、一般に前庭系と呼ばれる、上記構造及び／又は迷路感覚と関連する人内耳の組織であるため、本開示を通して"前庭刺激システム"と呼ばれることが留意されるべきである。
【００２６】
図１に示す通り、前庭刺激システム３０は好適には以下の３つの構成要素：組織の実際の刺激を実行する刺激素子３２、患者の視床下部の反応を観察する反応モジュール３４、及び反応モジュール３４によって与えられる信号を受信し、所望の生理学的機能を得るために適切なタイミング、レベル、パターン、及び／又は周波数で刺激素子３２へ与えられる刺激エネルギーを生じる電力／制御ユニット３６を含む。
【００２７】
刺激素子３２は標的部位へ制御刺激を与える任意の装置若しくは装置の組み合わせであり得る。上記の通り、本発明の関心のある特定刺激部位は以下のうちの１つ以上及び／又はその組み合わせである：前庭神経、前庭神経の一部、前庭神経の枝若しくはその一部、半規管の各々（前半規管、後半規管、外側半規管）若しくはその一部、総脚、卵形嚢、球形嚢、及び膨大部。正確な１つ若しくは複数の刺激部位、及び部位が刺激される方法は、実現されるべき視床下部の所望の反応によって異なることが理解されるものとする。
【００２８】
これらの組織の各々の刺激は、表面上に、内部に、又は周辺組織若しくは構造に与えられることができる。加えて、使用される刺激法に応じて、刺激装置は完全に侵襲的であるか、完全に非侵襲的であるか、又はその組み合わせであることができる。
【００２９】
本発明は、電気的、機械的、磁気、熱、化学的、高周波若しくは赤外線刺激など、様々な刺激法の１つ以上を用いて上記刺激部位の１つ以上を刺激することを考慮する。刺激を与えるための特定の機構若しくは機構の組み合わせは使用される刺激法に依存し、これは選択される刺激部位に依存する。以下は上記の刺激部位の１つ以上を刺激するために本発明の前庭刺激治療法で使用されることができる適切な刺激法とその刺激機構の実施例である。
【００３０】
電気刺激‐本発明は電極を介して隣接組織へ電流が供給されることができるように、刺激される組織の中、上及び／又は付近に導電電極を設けることを考慮する。電極は侵襲的、非侵襲的、若しくはその組み合わせであり得る。電極は前庭系付近、及び／又は刺激エネルギーが患者の前庭系に与えられる限りは、額など患者の他の部位に置かれることができる。１つ若しくは複数の電極は与えられる刺激パターンに応じて様々なサイズと構成をとり得る。例えば、非常に特殊な部位を刺激するためにポイント電極が使用され得、又は大きな面積にわたって刺激を誘導するためにスポット若しくはストリップ電極が設けられ得る。米国特許出願公開番号２００７／０１６７９８５は本発明での使用に適した"イヤホン"型の刺激電極を開示し、ここでは電極は外耳道内にある。
【００３１】
本発明はさらに、電極への電流出力が観察される、電流制御電源を用いて電気刺激を与えることを考慮する。電流源は例えば患者の抵抗が変化する場合に所望電流レベルに若しくはその付近に維持するように電流を自動的に調節する。
【００３２】
加えて本発明は、刺激部位に挿入され、外部発振器によって作られるｒｆ場など、外部電源から電力と制御データを受信するマイクロ刺激電極を用いることを考慮する。
【００３３】
神経を刺激するために本発明で使用されることができる特定タイプのストリップ電極は、刺激される神経若しくは神経枝を完全に若しくは部分的に囲む電極カフである。カフは標的神経を囲むので、他の組織の付随的な刺激を最小限にしながら神経組織を通して刺激エネルギーが供給されることを可能にする。勿論複数の電極及び電極対が刺激される標的領域にわたって所望の刺激パターンを得るために設けられることができる。加えて本発明は、所望の視床下部反応を促進するために、神経、神経枝、若しくは球形嚢などの球状領域の選択的刺激のために１つ以上の針電極を内耳に挿入することを考慮する。針電極は刺激のための特定部位を標的とすることができるという利点を持つ。
【００３４】
機械的刺激‐本発明は、バルーンの膨張が隣接組織を加圧するように膨張バルーンなどの加圧装置を刺激される組織付近に置くことを考慮する。このタイプの機械的刺激システムは特定感覚を促進するために患者に圧力変動を与える。半規管若しくは神経との使用に特によく適した加圧装置の別の実施例は圧力カフであり、これは圧力カフの膨張が半規管若しくは神経の下層部位に圧力をかけるように刺激される管若しくは神経の周囲に完全に若しくは部分的に置かれる。さらに別の機械的刺激装置は選択された周波数で機械的振動を生じる振動素子である。
【００３５】
音刺激‐本発明はまた、人の可聴範囲でない典型的には２０，０００Ｈｚを超える搬送波に乗せて刺激を供給する音若しくは超音波装置を用いて前庭野若しくはこの前庭野内の特定部位を刺激することも考慮する。
【００３６】
磁気刺激‐本発明はさらに内耳の中及び／又は付近に１つ以上のコイルの形の磁場発生器を設けることを考慮する。コイルは標的組織内に刺激を誘導する空間的に変化する電場を作り出す時間的に変化する磁場を生じる。加えて、特定部位において磁場、従って電場を集束若しくは整形するために、強磁性体インプラントなどの集束素子が標的組織内若しくは付近に設けられることができる。
【００３７】
熱刺激‐本発明は患者の組織の刺激を誘導するために温度変化を使用する刺激装置を設けることを考慮する。温度変化を誘導する装置の実施例はレーザー、赤外線装置、又は刺激部位に加熱若しくは冷却液体を分注する装置を含む。
【００３８】
化学的刺激‐本発明はさらに、化学物質を導入して、又は刺激部位において化学反応を生じて、その部位における刺激を制御する装置を設けることを考慮する。例えば、刺激部位に所望の刺激薬剤を導入するために注入若しくは薬剤ポンプが内耳に設けられることができる。
【００３９】
高周波（ＲＦ）刺激‐本発明はさらに、所望の刺激を与えるために適切な装置によって生成される高周波波長を用いることを考慮する。例えば、上記の通り、刺激は患者に埋め込まれる１つ以上のマイクロ刺激装置によって受信される高周波（ＲＦ）を用いて電力及び制御データを提供することによって誘導されることができる。患者の異なる部位に埋め込まれる異なるマイクロ刺激装置は、幅広い刺激パターンが得られるように異なる周波数に同調されることができる。
【００４０】
赤外線刺激‐本発明はまた、患者の組織に刺激を与えるために赤外線技術を用いることも考慮する。短波、７，２００‐１５，０００ＡＮＧ、若しくは長波、１５，０００‐１５０，０００ＡＮＧのシステムが標的部位に刺激を与えるために使用されることができる。
【００４１】
本明細書で提供される刺激法のリストは包括的なものでも排他的なものでもないことが理解されるものとする。反対に本発明は、作動すると、以下の通り所望の刺激機能及びパターンをもたらす任意の刺激法若しくは装置を使用することを考慮する。本発明の所望の生理学的機能を得る際の使用に適した選択及び異なるタイプの適切な刺激装置は、以下の本発明の刺激システムの特定の実施例の考察からよりよく理解される。
【００４２】
図２、３、及び４は前庭刺激システム３０の実施形態例を図示する。図２を参照すると、前庭刺激システム３０は完全に非侵襲的なシステムであり、システムのどの部分も患者の中に配置されない。刺激電極などのシステムの一部を外耳道の中に置くことは、こうした部分が患者への悪影響なしに容易に挿入及び除去され得るため、非侵襲的であるとみなされることが留意される。図２の前庭刺激システム３０は表面電極の形の刺激素子３３を含み、この実施形態例においてこれは電極が前庭系を概して覆うように耳のすぐ後ろに患者の表面に置かれる。電源及び制御ユニット３６などの刺激システムの残りの部分は従来の補聴器と同様に耳につけられる。作動されると、電源及び制御ユニット３６は患者の前庭系に刺激電流を送るように電極３３に電圧を加える。こうした図２の電気的前庭刺激システム３０の一実施例はＰｈｉｌｉｐｓ  Ｒｅｓｐｉｒｏｎｉｃｓ  ｏｆ  Ｍｏｎｒｏｅｖｉｌｌｅ，  Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａによって製造販売されるＶｉｒｔｕＳｏｍ（登録商標）である。
【００４３】
図３は前庭神経及び／又はその枝を直接刺激する侵襲的前庭刺激システム３０'の一実施例を示す。システムの少なくとも一部は患者の内部に配置されるので、侵襲的であるとみなされる。前庭刺激システム３０'は刺激素子３８及び４０を含み、これらは前庭神経４２及び／又は前庭神経に通じる枝神経４４に、若しくはその付近に直接置かれる電極である。本発明は電極３８及び／又は４０が前庭神経３８及び／又はそれに関連する枝神経４４に対して、それぞれ、関連する神経に刺激を誘導するようにそれらが配置される限り、これらの神経若しくは神経枝に沿って様々な位置に配置されることができることを考慮する。例えば電極３８は前庭神経節４１上に設けられることができる。枝神経４４は、半規管４６ａ、膨大部４６ｂ、卵形嚢４６ｃ、及び球形嚢４６ｄなど、迷路感覚と関連する迷路の受容器と結合する神経である。半規管、膨大部、卵形嚢、及び球形嚢は図３において数字４６で全体的に識別されるが、図４により詳細に示されることが留意される。枝神経４４は合わせて前庭神経４２を形成する。
【００４４】
図４は、内耳、枝神経４４上の電極４０ａ‐４０ｅの配置、及び前庭神経４２上の電極３８の配置をより詳細に図示する。電極４０ａ‐４０ｅは図３に電極４０と全体的に図示される。電極の数とその位置は異なる可能性があり、電極刺激装置は各枝神経上に配置される必要がないことが理解されるものとする。例えば、前庭神経４２上の電極３８又は枝神経４４上の１つ以上の電極４０ａ‐４０ｅは、別の１つ若しくは複数の神経を刺激することによって所望の刺激効果が得られる場合は省略され得る。理想的には、電極の数は所望の刺激効果をもたらしつつ最小限に維持されるべきである。
【００４５】
再度図３を参照すると、図示された実施形態例において、前庭刺激システム３０'の電源／制御ユニット３６は鼓膜５２の内側上の鼓室５０内に埋め込まれる信号受信装置４８を含む。信号発生器５６が外耳道５８内の鼓膜５２の外側上に設けられる。各電極が個別に若しくは任意の組み合わせで電圧を印加されることができるように、１つ以上のリード線５４が信号受信装置４８を電極３８及び／又は４０の各々に結合する。例えばこの構成は信号受信装置４８からの共通刺激源に基づく複数部位における複数電極の同時刺激を可能にする。加えてこの構成は患者の前庭系に適用され得る異なるタイプの刺激パターンに対し大きな柔軟性を与えるために電極の１つ以上の個別制御を可能にする。例えば本発明は例えば４０ａから４０ｂ、４０ａから４０ｃ、４０ｂから４０ｃなどの部位間を刺激することを考慮する。
【００４６】
信号発生器５６は信号受信器４８と通信して信号受信器に刺激電極３８及び／又は４０へ刺激エネルギーを供給させる。本発明の一実施形態例において、信号発生器５６は信号受信装置４８において電流を誘導する電磁場を発生させ、そしてこれは電極３８及び／又は４０へ伝送される。しかしながら信号受信装置４８が自己電源を備える場合、信号発生器５６からの信号は、どのように及びいつ刺激エネルギーが信号受信装置４８から出力されるかを指示するコマンド及び制御信号である。信号発生器５６はその伝送距離が長距離を伝送するのに十分である場合、図示の通り外耳道内に設けられる必要がないことが留意されるべきである。
【００４７】
本発明はまた、信号発生器５６によって生成される電磁場に電極若しくは刺激部位へ刺激パルスを直接誘導させることを優先して、信号受信装置４８とリード線５４を排除することも考慮する。例えば、磁気刺激が標的部位内の刺激を誘導するために使用され得る。この場合、磁場を発生させる１つ若しくは複数のコイルが信号発生器５６として機能し、電極３８及び／又は４０は排除され得る。代替的に、生成される磁場を整形する強磁性体装置が刺激部位若しくはその付近に設けられることができ、標的部位が十分かつ適切に刺激されることを確実にするために電極３８及び／又は４０とほぼ同じ容量で機能する。
【００４８】
本発明はまた、ＲＦ周波数を介して外部電源から電力とデータを受信する１つ以上のマイクロ刺激装置が電極３８及び／又は４０として機能するように患者の中に埋め込まれることができることも考慮する。この場合、ＲＦ発振器が信号発生器５６として機能し、患者のベッド脇など患者に対して外部に位置する。
【００４９】
電力／制御ユニット６０は上記の電力／制御ユニット３６と全く同じではないにしても機能が類似し、信号発生器５６に刺激を開始する電磁場若しくは他の結合機構を生じさせる。図示の実施形態において、少なくとも１つのセンサ３４は電力／制御ユニット６０と通信して、電磁場を発生させるときを決定するために制御ユニットによって使用される入力信号を生じる。
【００５０】
上記の通り、本発明は、治療効果をもたらすために、図２、３及び４に示す通り、前庭神経及びその枝の直接刺激に加えて若しくは代わりに、迷路感覚と関連する内耳内の１つ以上の部位を刺激することを考慮する。つまり、前庭神経内の神経伝達を誘導するために前庭神経若しくはその枝が直接刺激される必要はない。前庭神経は求心性神経であり、その前に何かを刺激することは変換を含むので、刺激は前庭神経の前の１つ以上の部位において供給され、さらにその中で所望の神経伝達を誘導することができる。この段落で使用される"前"という語は通常の神経伝達の方向と反対の方向の神経の位置をあらわすことが留意されるべきである。
【００５１】
このように患者の前庭系が刺激され得る可能な方法の様々な実施例を記載してきたが、所定事象中に患者の動揺病を緩和するためにこうした刺激を利用する方法１００を図５と合わせて記載する。方法１００は、前庭刺激を通して患者に動揺病様症状を誘導することによって所定事象（動揺病誘発事象）前に患者の調子を整え、患者の身体が所定事象前にこうした効果に適応し、その結果所定事象中に動揺病の症状に苦しむことがないように、又は最低でも症状が大きく軽減されるようにする。
【００５２】
図５を参照すると、方法１００は所定事象の開始時間を決定するステップ１１０によって開始する。例えば、患者Ａと呼ばれる患者が９月１日の午後１：００に出発する予定のクルーズ船に乗ろうとしていた場合、クルーズは動揺病様症状が起こり得る所定事象であり、９月１日午後１：００が所定事象の開始時間とみなされる。
【００５３】
１１０で所定事象の開始時間が決定されると、特定患者用の治療スケジュールが決定される（１２０）。治療スケジュールは一般に治療セッションの回数、各治療セッションの期間、及び所定事象の開始時間に関する治療セッションの回数の各々のタイミングを含む。例えば、限定はされないが、患者Ａ用の治療スケジュールは７個の個別治療セッションを含み、各セッションはおよそ３０分間持続し、９月１日のクルーズの出発前の１週間、１日１回起こる。動揺病へのかかりやすさは患者によって大いに異なり得ることが理解されるものとする。従って治療スケジュール、特に所要治療回数及び期間は、患者によって異なり得る。一般に特定患者にとって最適な結果は前の治療に関する患者からのフィードバックに基づいて後の事象のために治療スケジュールを調節することを通して得られる。
【００５４】
１２０で治療スケジュールが決定された後、治療スケジュールに従って与えられる治療セッション中に、患者の前庭系に刺激が与えられる（１４０）。本発明の一実施形態例において、刺激は０．５Ｈｚの周波数と一般に０．１乃至１．０ミリアンペアの範囲のピーク出力を持つ正弦波電流刺激出力を生じることができる非侵襲的電気刺激装置によって与えられる。かかる実施例において容易に採用されるかかる装置の実施例はＰｈｉｌｉｐｓ  Ｒｅｓｐｉｒｏｎｉｃｓ  ｏｆ  Ｍｏｎｒｏｅｖｉｌｌｅ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａによって製造販売されるＶｉｒｔｕＳｏｍ（登録商標）である。理想的には、各治療セッションは一般に治療スケジュールによって規定される期間持続する。しかしながら、各治療セッションの期間は、各治療セッションの目的が実際の動揺病誘発事象の前に患者の身体を調整するために吐き気などの動揺病の感覚を誘導することであるため、変化する可能性がある特定患者の要求をよりよく満たすように調節され得る。このように、最適な結果を得るために、処方期間まで可能な限り長く治療を持続しようとすることが患者にとって一般に最適である。
【００５５】
一旦刺激が処方期間にわたって与えられると、刺激は除去され治療セッションが終了する（１５０）。治療プロセスはそれ以上治療セッションが処方されないと決定される（１６０）まで治療スケジュールに従って繰り返される。治療スケジュールを完了した後、患者はたとえあったとしても非常に最小限に抑えられた動揺病に起因する副作用を伴って所定事象に参加することができる（１７０）。従って、患者は所定事象をよりよく楽しむことができ、動揺病の望ましくない影響に対処する必要がない。
【００５６】
本発明の実施形態が上記に記載され例示されているが、これらは本発明の例示であって限定とみなされるものではないことが理解されるべきである。追加、削除、置換及び他の変更が本発明の精神若しくは範囲から逸脱することなくされ得る。従って、本発明は先の記載によって限定されるとはみなされず、添付の請求項の範囲によってのみ限定される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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