(57)【要約】  人間の尿失禁、制御できない排尿、および頻尿を患っている患者を治療する方法が提供される。この方法は、患者の足の下に少なくとも２つの調整された特異な外乱、すなわち隆起部を配置することを含む。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
尿失禁を患っている対象を治療する方法であって、
（ａ）対象の足に器具を固定するステップであり、前記器具が、足固定手段、前記固定手段に作動可能に装着される支持部材、移動可能な前側隆起部、及び移動可能な後側隆起部を備え、前記前側隆起部及び前記後側隆起部が地面に係合する、ステップと、
（ｂ）前記後側隆起部及び前記前側隆起部を（１）立脚相にある際の前記対象の足の内反、外反、又はそれらの両方が前記器具により軽減される均衡位置へと、及び（２）均衡した踵上昇タイミングへと調整するステップと、
（ｃ）前記均衡位置において前記支持部材に前記後側隆起部及び前記前側隆起部を固定するステップと、
を含み、これらにより尿失禁を患っている対象を治療する、方法。
【請求項２】
前記調整するステップが、（ａ）前記前側隆起部の弾性度合、前記後側隆起部の弾性度合、若しくはそれらの組合せ、（ｂ）前記前側隆起部の硬度、前記後側隆起部の硬度、若しくはそれらの組合せ、（ｃ）前記前側隆起部の弾力、前記後側隆起部の弾力、若しくはそれらの組合せ、又は、（ｄ）上記（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）の任意の組合せを調節する工程をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記調整するステップが、（ａ）前記前側隆起部の高さ、前記後側隆起部の高さ、又はそれらの組合せ、（ｂ）前記前側隆起部の凸度合、前記後側隆起部の凸度合、又はそれらの組合せ、（ｃ）前記前側隆起部の重量、前記後側隆起部の重量、又はそれらの組合せ、並びに（ｄ）上記（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）の組合せを調節する工程をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記均衡位置が、前記対象の足に装着した前記器具により加えられる、足首を中心とした外反トルク、内反トルク、背側トルク、又は底側トルクが最少となる位置である、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記後側隆起部が膨出隆起部であるか、前記前側隆起部が膨出隆起部であるか、又は、前記後側隆起部及び前記前側隆起部の両方が膨出隆起部である、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記後側隆起部及び前記前側隆起部が、前記支持部材に移動自在に取り付けられる、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記後側隆起部が、前記支持部材の踵骨支持部分において移動自在である、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記前側隆起部が、前記支持部材の趾骨又は中足骨支持部分において移動自在である、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記前側隆起部、前記後側隆起部、又はそれらの組み合わせが、円錐曲線形状を有する断面を備え、前記円錐曲線が、円、楕円、放物線、又は双曲線の中の少なくとも１つを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前側隆起部が後側隆起部とは異なる形状を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
治療を必要とする対象において、尿意逼迫、高い尿意頻数, 尿失禁、又はそれらの組合せを軽減させる方法において、
（ａ）対象の足に器具を固定するステップであり、前記器具が、足固定手段、前記固定手段に作動可能に装着される支持部材、移動可能な前側隆起部、及び移動可能な後側隆起部を備え、前記前側隆起部及び前記後側隆起部が地面に係合する、ステップと、
（ｂ）前記後側隆起部及び前記前側隆起部を（１）立脚相にある際の前記対象の足の内反、外反、又はそれらの両方が前記器具により軽減される均衡位置へと、及び（２）均衡した踵上昇タイミングへと調整するステップと、
（ｃ）前記均衡位置において前記支持部材に前記後側隆起部及び前記前側隆起部を固定するステップと、
を含み、これらにより、治療を必要とする対象において、尿意逼迫、高い尿意頻数、尿失禁、又はそれらの組み合わせを軽減させる、方法。
【請求項１２】
前記調整するステップが、（ａ）前記前側隆起部の弾性度合、前記後側隆起部の弾性度合、若しくはそれらの組合せ、（ｂ）前記前側隆起部の硬度、前記後側隆起部の硬度、若しくはそれらの組合せ、（ｃ）前記前側隆起部の弾力、前記後側隆起部の弾力、若しくはそれらの組合せ、又は、（ｄ）上記（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）の任意の組合せを調節する工程をさらに含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記調整するステップが、（ａ）前記前側隆起部の高さ、前記後側隆起部の高さ、又はそれらの組合せ、（ｂ）前記前側隆起部の凸度合、前記後側隆起部の凸度合、又はそれらの組合せ、（ｃ）前記前側隆起部の重量、前記後側隆起部の重量、又はそれらの組合せ、並びに（ｄ）上記（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）の組合せを調節する工程をさらに含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
前記均衡位置が、前記対象の足に装着した前記器具により加えられる、足首を中心とした外反トルク、内反トルク、背側トルク、又は底側トルクが最少となる位置である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１５】
前記後側隆起部が膨出隆起部であるか、前記前側隆起部が膨出隆起部であるか、又は、前記後側隆起部及び前記前側隆起部の両方が膨出隆起部である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１６】
前記後側隆起部及び前記前側隆起部が、前記支持部材に移動自在に取り付けられる、請求項１１に記載の方法。
【請求項１７】
前記後側隆起部が、前記支持部材の踵骨支持部分において移動自在である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１８】
前記前側隆起部が、前記支持部材の趾骨又は中足骨支持部分において移動自在である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１９】
前記前側隆起部、前記後側隆起部、又はそれらの組み合わせが、円錐曲線形状を有する断面を備え、前記円錐曲線が、円、楕円、放物線、又は双曲線の中の少なくとも１つを含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項２０】
前側隆起部が後側隆起部とは異なる形状を有する、請求項１１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特に、尿失禁または頻尿の治療を必要とする対象を治療する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
尿失禁または膀胱制御喪失は、一般的で、しばしば厄介な問題である。尿失禁の症状の度合いは、咳やくしゃみをした時に度々尿を漏らす程度から、排尿の衝動が急で強くトイレに間に合わない程度までである。
【０００３】
尿失禁の主な３つのタイプは、腹圧性失禁（咳、くしゃみ、笑い、運動のような特定の活動中に発生する）、切迫性失禁（強く急な排尿の欲求に続いて瞬時的な膀胱収縮と不随意の排尿を伴う）、溢流性失禁（膀胱が完全に空にならない時に起こり、後だれにつながる）である。
【０００４】
失禁は高齢者に最も多い。女性は男性よりも尿失禁になりやすい。幼児や子供については、失禁症ではなく、トイレの訓練を受けるまでは単に訓練されていないだけだと考えられている。時々発生するおもらしは、６歳までの子供には珍しいことではない。若い（時には１０代）の女性は、笑う時に若干の尿漏れを起こし得る。子供の夜間の排尿は、５−６歳までは通常のことである。
【０００５】
通常、膀胱は、腎臓からくる尿を満たし始める。膀胱は、尿量の増加を可能にするために拡張する。排尿への最初の衝動は、約２００ｍＬの尿が膀胱に蓄えられた時に生ずる。健康な神経系は、この拡張の感覚に反応して、排尿への衝動を警告するとともに、膀胱が満たされ続けるようにする。平均的な人は、３５０ｍＬ〜５５０ｍＬの尿を蓄えることができる。２つの筋肉が尿の流れの制御を助ける。すなわち、括約筋は、尿が漏れるのを防ぐために収縮する。膀胱壁の筋肉（排尿筋）は、膀胱が拡張できるように弛緩したままでなければならない。膀胱を空にする時には、膀胱壁の筋肉（排尿筋）は、縮小又は収縮して、膀胱から尿を押し出す。この筋肉収縮の前に、体は括約筋を弛緩させて、尿が体外に通過できるようにする。
【０００６】
排尿を制御する能力は、正常な生体構造、正常に機能する神経系、及び排尿への衝動を認識し反応する能力に依存する。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一つの実施形態においては、本発明は、尿失禁を患っている対象を治療する方法であって、（ａ）対象の足に器具を固定するステップであり、器具が、足固定手段、固定手段に作動可能に装着される支持部材、移動可能な前側隆起部、及び移動可能な後側隆起部を備え、前側隆起部及び後側隆起部が地面に係合する、ステップと、（ｂ）後側隆起部及び前側隆起部を（１）立脚相にある際の対象の足の内反、外反、又はそれらの両方が器具により軽減される均衡位置へと、及び（２）均衡した踵上昇タイミングへと調整するステップと、（ｃ）均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップと、を含む方法を提供する。
【０００８】
別の実施形態においては、本発明は、治療を必要とする対象において、尿意逼迫、高い尿意頻数, 尿失禁、又はそれらの組合せを軽減させる方法において、（ａ）対象の足に器具を固定するステップであり、器具が、足固定手段、固定手段に作動可能に装着される支持部材、移動可能な前側隆起部、及び移動可能な後側隆起部を備え、前側隆起部及び後側隆起部が地面に係合する、ステップと、（ｂ）後側隆起部及び前側隆起部を（１）立脚相にある際の対象の足の内反、外反、又はそれらの両方が器具により軽減される均衡位置へと、及び（２）均衡した踵上昇タイミングへと調整するステップと、（ｃ）均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップと、を含む方法を提供する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
添付の図面と組み合わせて以下の詳細な説明を読むことにより、本発明がより十分に理解及び認識されよう。
【図１】本発明の一実施形態に従って構築され作動する足装具の概略図である。
【図２】図１の足装具の概略側面図である。
【図３】図１の足装具の概略背面図である。
【図４】本発明の他の実施形態のさらなる特徴を示す、図１の足装具の概略上面図である。
【図５】本発明の実施形態による、支持部材上の前側（前方）隆起部及び後側（後方）隆起部の配列を示す概略図である。
【図６】本発明の実施形態による、支持部材上の前側隆起部及び後側隆起部の別の配列を示す概略図である。
【図７】前側隆起部の高さよりも高い後側隆起部を有する、本発明の一実施形態に従って構築され作動するスニーカーの概略図である。
【図８】後側隆起部の高さよりも高い前側隆起部を有する、本発明の一実施形態に従って構築され作動するスニーカーの概略図である。
【図９】本発明の実施形態による、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置の最大領域境界を示す図である。
【図１０】本発明の実施形態による、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置の有効領域境界を示す図である。
【図１１Ａ】本発明の実施形態による、足装具上において使用するのに適した隆起部の等角図である。
【図１１Ｂ】本発明の実施形態による、足装具上において使用するのに適した隆起部の正面図である。
【図１１Ｃ】本発明の実施形態による、足装具上において使用するのに適した隆起部の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明は、一実施形態においては、尿失禁を患っている対象を治療する方法であって、（ａ）対象の足に器具を固定するステップであり、器具が、足固定手段、固定手段に作動可能に装着される支持部材、移動可能な前側隆起部、及び移動可能な後側隆起部を備え、前側隆起部及び後側隆起部が地面に係合する、ステップと、（ｂ）後側隆起部及び前側隆起部を（１）立脚相にある際の対象の足の内反、外反、又はそれらの両方が器具により軽減される均衡位置へと、及び（２）均衡した踵上昇タイミングへと調整するステップと、（ｃ）均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップと、を含む方法を提供する。
【００１１】
別の実施形態においては、本発明は、治療を必要とする対象において、尿意逼迫、高い尿意頻数, 尿失禁、又はそれらの組合せを軽減させる方法において、（ａ）対象の足に器具を固定するステップであり、器具が、足固定手段、固定手段に作動可能に装着される支持部材、移動可能な前側隆起部、及び移動可能な後側隆起部を備え、前側隆起部及び後側隆起部が地面に係合する、ステップと、（ｂ）後側隆起部及び前側隆起部を（１）立脚相にある際の対象の足の内反、外反、又はそれらの両方が器具により軽減される均衡位置へと、及び（２）均衡した踵上昇タイミングへと調整するステップと、（ｃ）均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップと、を含み、これらにより、治療を必要とする対象において、尿意逼迫、高い尿意頻数、尿失禁、又はそれらの組み合わせを軽減させる、方法を提供する。別の実施形態においては、固定するステップは、留める（ｆａｓｔｅｎｉｎｇ）又は適合させる（ａｄａｐｔｉｎｇ）工程である。
【００１２】
別の実施形態においては、立脚相は、足と地面の初期接触、立足に体重を載せる時（荷重応答期）、立脚中期、踵離地（踵が地面から離れる時）、及び踏切期（足が地面を蹴り離れる時）を含む。
【００１３】
別の実施形態においては、踵上昇タイミングの調整が、通常の早期踵上昇よりも早く地面から足が引き離されるような事例の矯正である。別の実施形態においては、典型的なパターンは、上方且つ内側への急な動作である。別の実施形態においては、矯正は、後側隆起部を上昇させて、足首を底屈（つま先を下げるような足の裏の方向への曲げ）位置に向けて移動させる。いくつかの実施形態では、これは、隆起部と下側表面（図１又は図２の要素２４）又はアウトソール（ソール下面）との間に０．５−８ｍｍのスペーサを挿入して、足首を底屈位置に向けて移動させることにより行われる。別の実施形態においては、隆起部を上昇させることは、隆起部の高さを大きくすることである。
【００１４】
別の実施形態においては、踵上昇タイミングの調整が、遅延踵上昇と呼ばれる事例の矯正である。別の実施形態においては、遅延踵上昇は、内側及び外側へ揺れる足の揺動運動として観察される。別の実施形態においては、矯正は、前側隆起部を上昇させて、足首を若干より背屈（つま先を上げるような足の甲の方向への曲げ）した位置に向けて移動させる。いくつかの実施形態では、これは、隆起部と下側表面（図１又は図２の要素２４）又はアウトソールとの間に０．５−８ｍｍのスペーサを挿入して、足首を若干より背屈した位置に向けて移動させることにより行われる。
【００１５】
別の実施形態においては、本明細書において説明される方法は、膀胱又は前立腺の痛みを更に緩和する。別の実施形態においては、本明細書において提供される症状の治療が、膀胱又は前立腺に関連する痛みの緩和である。
【００１６】
別の実施形態においては、本明細書において開示される方法は、尿分泌の制御機能の改善に関する。別の実施形態においては、本明細書において開示される方法は、足が地面に接する圧力の中心（ＣＯＰ）を変えることにより、尿失禁が治療され、完治（矯正）することもできるという予期されない発見に基づいている。別の実施形態においては、足が地面に接する圧力の中心（ＣＯＰ）の変更は、本発明の器具（足装具）を調整することにより行われる。別の実施形態においては、圧力の中心（ＣＯＰ）は、ここに開示されるように隆起により生じる摂動（動揺）により変えられ変更される。別の実施形態においては、本発明の器具は、圧力の中心（ＣＯＰ）を変更し、下肢の運動パターンを変える。別の実施形態においては、本発明の方法は、動作パターンの変化を調節し、同時に、器具を使用する対象に対する損傷、負傷、外傷又はそれらの組合せ（転倒、歩行障害、下肢神経筋の調節機能又は活動の損傷などであるが、これには限定されない）を回避することで、本明細書において提供される方法の遂行を効率的に可能にする。
【００１７】
別の実施形態においては、本発明の方法は、意外なことに、骨盤底筋を強化する運動を提供する。別の実施形態においては、本発明の方法は、意外なことに、ケーゲル運動よりも遥かに効果的であり、且つケーゲル運動よりも遥かに時間を消費しない。別の実施形態においては、本発明の方法は、歩行可能な人に適している。別の実施形態においては、本発明の方法は、ケーゲル運動（骨盤底筋を自分で運動させることのできない多くの女性には適さない）のように歩くことのできない女性に適している。
【００１８】
別の実施形態においては、本発明の方法は、器具を装着する対象が、器具を両足に装着した状態で、歩行、立位、調理、椅子からの立ち上がりなどの活動を行なえるようにする。別の実施形態においては、器具は、少なくとも２つの隆起部を備える足装具であり、器具を両足に装着した状態で歩行、立位、調理、椅子からの立ち上がりなどの活動をしている際に、隆起部のみが地面に係合する。別の実施形態においては、器具は、少なくとも２つの隆起部を備える足装具であり、器具を両足に装着した状態で歩行、立位、調理、椅子からの立ち上がりなどの活動をしている際に、「主に」隆起部が地面に係合する。
【００１９】
別の実施形態においては、「主に」は、地面係合期間の６０％を上回る。別の実施形態においては、「主に」は、地面係合期間の７０％を上回る。別の実施形態においては、「主に」は、地面係合期間の８０％を上回る。別の実施形態においては、「主に」は、地面係合期間の９０％を上回る。別の実施形態においては、「主に」は、地面係合期間の９５％を上回る。
【００２０】
別の実施形態においては、地面係合期間は、足装具のいずれかの部分が地面に接触している秒単位の期間（時間）である。別の実施形態においては、地面係合期間は、歩行中又は立脚相の際に、足装具のいずれかの部分が地面に接触している秒単位の期間（時間）である。
【００２１】
対象となる集団
別の実施形態においては、治療を必要とする対象は、尿失禁を患っている対象である。別の実施形態においては、治療を必要とする対象は、高い尿意頻数を患っている対象である。別の実施形態においては、治療を必要とする対象は、膀胱の不快症状と共に、排尿に対する急で抑えられない衝動である緊急排尿を患っている対象である。別の実施形態においては、治療を必要とする対象は、夜間における頻繁な排尿の必要（夜間頻尿症）を患っている対象である。
【００２２】
別の実施形態においては、尿失禁又は頻尿を患っている対象は、更年期の女性である。別の実施形態においては、尿失禁を患っている対象は、更年期後の女性である。
【００２３】
別の実施形態においては、尿失禁又は高い尿意頻数を患っている対象は、良性前立腺過形成, 鬱血性心不全, 膀胱脱, 糖尿病, 尿崩症, 過活動膀胱, 前立腺癌、中枢性尿崩症, 腎性尿崩症, 真性糖尿病（タイプ１又はタイプ２）, 高い溶質負荷の過剰摂取（例えば、病院でのマンニトール療法、又は放射線治療のための放射線造影剤の使用）、塩類喪失性腎症（例えば、バーター症候群）、水分の過剰摂取、利尿薬の使用、間質性膀胱炎、多発性硬化症、パーキンソン病、腎臓結石後、尿道狭窄、尿路感染症、解剖学的異常、過活動膀胱（感染、膀胱炎、膀胱腫瘍、又は神経因性膀胱から生じ得る切迫性失禁とも呼ばれる)、心理的要因、腹圧性失禁（妊娠、エストロゲン欠乏又は骨盤手術に関連し得る）、損傷を形成する前立腺手術、神経因性膀胱、萎縮性尿道炎、せん妄、又はそれらの任意の組合せを更に患っている対象である。
【００２４】
別の実施形態においては、治療を必要とする対象は、筋萎縮を患っている対象である。別の実施形態においては、治療を必要とする対象は、悪液質を患っている対象である。別の実施形態においては、治療を必要とする対象は、エイズ（後天性免疫不全症候群）を患っている対象である。別の実施形態においては、治療を必要とする対象は、鬱血性心疾患を患っている対象である。
【００２５】
別の実施形態においては、本明細書において開示される方法による治療を必要とする対象は、腹腔内圧が上昇した時（例えば、咳、笑いなど）、膀胱内に尿を保持できなくなる骨盤底筋の筋力低下を患っている。別の実施形態においては、本明細書において開示される方法による治療を必要とする対象は、排尿の必要を感じた際の切迫性失禁又は尿の通過の制御不能を患っている。別の実施形態においては、本明細書において開示される方法による治療を必要とする対象は、溢流性失禁を患っている。別の実施形態においては、溢流性失禁は、対象が排尿を終えた後に長く尿が流れ続ける時に起こる。別の実施形態においては、本明細書において開示される方法による治療を必要とする対象は、 混合型失禁を患っている。
【００２６】
別の実施形態においては、本明細書において開示される方法による治療を必要とする対象は、腹圧性尿失禁、切迫性尿失禁、混合型尿失禁、溢流性尿失禁、又はそれらの組合せを患っている女性である。
【００２７】
別の実施形態においては、本明細書において開示される方法による治療を必要とする対象は、増加した尿意逼迫又は増加した尿意頻数を患っている女性である。別の実施形態においては、本明細書において開示される方法による治療を必要とする対象は、増加した尿意頻数などの前立腺に関連する泌尿器系の問題をかかえている女性である。別の実施形態においては、本明細書において開示される方法による治療を必要とする対象は、尿失禁及び／又は増加した尿意逼迫及び／又は増加した尿意頻数に頻繁に悩まされる、過去に普通分娩（経膣分娩）を経験した女性である。
【００２８】
別の実施形態においては、本明細書において説明される方法は、前側隆起部、後側隆起部又はその両方を調整することにより実行される。別の実施形態においては、本明細書において説明される方法は、器具を装着して、それを身に着けた状態で歩行や家事などの日常活動を行なうことにより実行される。
【００２９】
別の実施形態においては、後側隆起部、前側隆起部又はその両方は、左右両方の足装具において、足首の軽減した内反及び軽減した外反が達成される位置に調整される。別の実施形態においては、後側隆起部、前側隆起部又はその両方は、左右両方の足装具において、足の軽減した内反及び軽減した外反が達成される位置に調整される。別の実施形態においては、後側隆起部、前側隆起部又はその両方はその後固定され、器具が装着されるべき一日当たりの時間を詳細に設定する治療計画が患者に与えられる。また、治療計画は、総装着時間のうちどれだけの時間が荷重支持状態（すなわち、対象の足に着用された状態）にあるべきかを詳細に設定する。
【００３０】
別の実施形態においては、隆起部の調整は、凸度合（言い換えれば、凸具合、凸形状、張り出し度合、張り出し具合、張り出し形状、膨出度合、膨出具合、膨出形状、convexity）、高さの調整、重量の調整、位置の調整、又はそれらの任意の組合せであり、排尿作用の自己制御を含む。別の実施形態においては、本明細書において説明される方法は、排尿の頻度を減らす。別の実施形態においては、本明細書において説明される方法は、排尿の制御機能を強化する。
【００３１】
別の実施形態においては、高い尿意頻数又は頻尿は、１日１０回より多い排尿である。別の実施形態においては、高い尿意頻数又は頻尿は、１日１５回より多い排尿である。別の実施形態においては、高い尿意頻数又は頻尿は、１日２０回より多い排尿である。別の実施形態においては、高い尿意頻数又は頻尿は、１日２５回より多い排尿である。別の実施形態においては、高い尿意頻数又は頻尿は、１日３０回より多い排尿である。
【００３２】
別の実施形態においては、高い尿意頻数又は頻尿は、１日１０回より多い、少量の尿の排尿である。別の実施形態においては、高い尿意頻数又は頻尿は、１日１５回より多い、少量の尿の排尿である。別の実施形態においては、高い尿意頻数又は頻尿は、１日２０回より多い、少量の尿の排尿である。別の実施形態においては、高い尿意頻数又は頻尿は、１日２５回より多い、少量の尿の排尿である。別の実施形態においては、高い尿意頻数又は頻尿は、１日３０回より多い、少量の尿の排尿である。
【００３３】
別の実施形態においては、隆起部の配置及び調整が、二足移動又は歩きの際の特異な干渉を生じさせる。「干渉」という用語は、外乱、中断、介入、摂動（動揺）、妨害、又はそれらの任意の組合せを含む。別の実施形態においては、本明細書において説明されるように、対象の足の下における特異な干渉を微調整することが可能になることにより、内反および外反を最少化することができる。別の実施形態においては、均衡位置は、立脚相の際において器具が対象の足に軽減した内反、軽減した外反、又はその両方をもたらす位置である。
【００３４】
別の実施形態においては、後側隆起部が膨出隆起部である。別の実施形態においては、前側隆起部が膨出隆起部である。別の実施形態においては、後側隆起部及び前側隆起部の両方が膨出隆起部である。
【００３５】
治療
別の実施形態においては、本明細書において説明される方法は、本明細書において説明されるように、器具を用いた運動を含む。別の実施形態においては、運動は、歩き、走り、ダンス、ジャンプ、又は歩行動作の他のいかなる形態を含む。別の実施形態においては、治療は、ここに示される症状（尿失禁, 頻尿）の完治（矯正）である。別の実施形態においては、治療は、頻尿を患う対象の排尿の頻度又は回数の減少である。別の実施形態においては、頻尿とは、１日８回より多い排尿、又は夜間の１回より多い排尿の必要である。別の実施形態においては、治療は、治療を必要とする対象における少量排尿の頻度の減少である。別の実施形態においては、治療は、少量排尿の尿量増加である。別の実施形態においては、治療は、治療を必要とする対象における尿漏れの減少である。別の実施形態においては、治療は、刺激に対する膀胱の感度の減少である。別の実施形態においては、治療は、震え又は振動に対する膀胱の感度の減少である。別の実施形態においては、治療は、笑いに対する膀胱の感度の減少である。別の実施形態においては、治療は、腹腔内圧の増加（物を持ち上げたりしゃがんだりする動作などを含むが、これに限定されない）に対する膀胱の感度の減少である。別の実施形態においては、治療は、咳又はくしゃみに対する膀胱の感度の減少である。別の実施形態においては、治療は、制御不能な排尿の頻度の減少である。別の実施形態においては、治療は、制御不能な排尿を弱めることである。別の実施形態においては、治療は、排尿の制御機能の獲得である。別の実施形態においては、「頻尿」という用語は、この技術分野の当業者に知られている。別の実施形態においては、「頻尿」という用語は、対象の年齢、健康、身体状態に応じて決められる。別の実施形態においては、「少量排尿」という用語は、この技術分野の当業者に知られている。別の実施形態においては、「少量排尿」という用語は、対象の年齢、健康、身体状態に応じて決められる。別の実施形態においては、治療は、対象の疾患又は症状が改善する過程である。
【００３６】
別の実施形態においては、本明細書において説明される方法は、本明細書において説明されるような器具の使用と適切な投薬治療とを組み合わせた治療である。別の実施形態においては、この技術分野の当業者は、本明細書において説明されるような疾患又は症状を患う対象に、適切な医薬を容易に診断し処方する。
【００３７】
別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において提示するような器具の最初の使用の直後に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において説明するような器具を用いた１０〜１００００００メートルの歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において説明するような器具を用いた５０〜１０００００メートルの歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において説明するような器具を用いた５００〜１０００００メートルの歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において説明するような器具を用いた５００〜５０００メートルの歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において説明するような器具を用いた５００〜３０００メートルの歩行後に明らかになる。
【００３８】
別の実施形態においては、本明細書において開示するような器具が、本明細書において提示するような疾患、異常、及び／又は疼痛の治療に関して即時的効果を有する。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、１〜５日間にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、３０〜６００分間にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、１〜１０時間にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、５〜１０００時間にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、１２〜９６時間にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、１〜１０日間にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、７〜２１日間にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、５〜３０日間にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。
【００３９】
別の実施形態においては、効果は、１〜２か月にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、効果は、１〜２４か月にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、効果は、２〜６か月にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、効果は、４〜１０か月にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、効果は、６〜４８か月にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、効果は、１２〜２４か月にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、効果は、１０〜３０か月にわたるこの器具を用いた歩行後に明らかになる。
【００４０】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、対象の身体的条件に応じて対象に対して指定される。別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、対象の医学的条件に応じて対象に対して指定される。別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、対象の病歴に応じて対象に対して指定される。別の実施形態においては、指定は、この器具の使用法の指示を含む。別の実施形態においては、指定は、使用頻度、日常使用、又は日常使用距離に関する指示を含む。
【００４１】
別の実施形態においては、本明細書において提示するような任意の指定が、対象の歩行が改善するにつれて日常使用時間を増加させることを含む。別の実施形態においては、本明細書において提示するような任意の指定が、対象の失禁／疼痛が低減するにつれて日常使用時間を増加させることを含む。別の実施形態においては、本明細書において提示するような任意の指定が、本明細書において説明するような対象の疾患又は症状が改善するにつれて日常使用時間を増加させることを含む。別の実施形態においては、本明細書において説明するような指定が、対象の医学的条件に応じて対象に投薬することをさらに含む。
【００４２】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような指定が、対象の下肢筋が調整されるにつれて、又はバランスを崩すにつれて器具を調節することをさらに含む。器具の調節は、本明細書において説明するような隆起部の調整又は位置決めを含む。
【００４３】
器具
別の実施形態においては、器具は、対象の足に直接的に固定される。別の実施形態においては、「対象の足に固定される」という言い回しは、対象の足に固定されるシューズ、ブーツ、等々の（それらに限定されない）任意の足装具に対して器具を固定することを含む。別の実施形態においては、足固定手段が、対象の足に、図面に示されるような足装具などの器具を固定する。別の実施形態においては、様々な異なる足固定手段が、使用可能である。別の実施形態においては、足固定手段が、複数の固定手段を含む。別の実施形態においては、足固定手段が、靴ひもである。別の実施形態においては、足固定手段が、ベルクロ（Ｖｅｌｃｒｏ）ファスナー（マジックテープ）を含む。別の実施形態においては、足固定手段が、固定ストラップ（帯）を含む。別の実施形態においては、本発明の一実施形態に従って構築され作動する足装具１０を図示する図１〜図４を参照とする。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００４４】
別の実施形態においては、器具は、患者の足の下に少なくとも２つの調整された特異な外乱すなわち隆起部を含む靴構造を備える足装具である。別の実施形態においては、靴構造は、少なくとも２つの調整された特異な又は同一の外乱すなわち隆起部を、患者の足の下に配置するための基本構造として機能する。
【００４５】
別の実施形態においては、靴構造の上側部分は、固定（ｆａｓｔｅｎｉｎｇ、ｓｅｃｕｒｉｎｇ）する手段／基本構造として機能する一方で、ソール（靴の底部）は、少なくとも２つの調整された特異な外乱すなわち隆起部を、患者の足の下に配置するための基本構造である。別の実施形態においては、アウトソール（ソール下面）は、少なくとも２つの調整された特異な又は同一の外乱すなわち隆起部を、患者の足の下に配置するための基本構造である。
【００４６】
別の実施形態においては、支持部材が、固定手段に作動可能に装着される。別の実施形態においては、作動可能に装着されることが、固定手段と支持部材との間の十分な装着を含む。別の実施形態においては、支持部材が、ソール（靴の底部）を含む。別の実施形態においては、支持部材が、インナーソール（ソール上面）を含む。別の実施形態においては、支持部材が、アウターソール（ソール下面）を含む。別の実施形態においては、支持部材が、ミッドソール（ソール中面）を含む。別の実施形態においては、支持部材が、アッパー（足の上部に接するシューズ（靴）の上側部分）を含む。別の実施形態においては、アッパーは、固定手段（靴ひもなどだがこれに限定されない）に作動可能に装着される。別の実施形態においては、アッパーは、ストラップ（帯）又は足を完全に包囲するものを含む。別の実施形態においては、アッパーは、固定手段として機能するストラップ（サンダルなど）を含む。
【００４７】
別の実施形態においては、足装具１０などの器具が、１つ又は複数の対のシューズ様器具としてか、又は１つ（片足分）のみのシューズ様器具として供給される。別の実施形態においては、足装具１０が、上側表面１４を有するシューズソール（靴底）の形状の周辺部を有する支持部材１２を備える。図示する実施形態においては、上側表面１４は、外縁にリッジ（細長い突部）１６が形成されるように窪んでいるが、他の構成の上側表面１４も、本発明の範囲内に含まれると理解される。別の実施形態においては、足装具１０が、ブーツ１８及び／又はベルクロストラップ、バックル、及び靴ひも等々（それらに限定されない）の固定具２０によりユーザの足に装着される。別の実施形態においては、足装具１０が、シューズによりユーザの足に装着される。別の実施形態においては、シューズが、スニーカーの基本構造を備える。別の実施形態においては、スニーカーという用語は、ブーツを含む。別の実施形態においては、スニーカーという用語は、ウォーキングブーツを含む。別の実施形態においては、シューズが、ランニングシューズの基本構造を備える。別の実施形態においては、シューズが、上品な靴の基本構造を備える。別の実施形態においては、シューズが、ウォーキングシューズ又はウォーキングブーツの基本構造を備える。
【００４８】
別の実施形態においては、ブーツ１８など（それに限定されない）の器具が、固定具２０を用いて又は用いずにユーザの足に装着されるように構成される。別の実施形態においては、固定具２０が、ブーツ１８を用いずにユーザの足に足装具１０を装着するための足固定手段として使用される。
【００４９】
隆起部
別の実施形態においては、本発明は、固定位置に隆起部を備える足装具１０などの器具を提供する。別の実施形態においては、本発明は、当業者には公知の任意の形状を有する隆起部を備える足装具１０などの器具を提供する。別の実施形態においては、本発明は、少なくとも２つの膨出隆起部を備える器具を提供する。別の実施形態においては、隆起部が、対称的である。別の実施形態においては、隆起部が、非対称的である。別の実施形態においては、隆起部が、多角形、十角形、二角形、十二角形、九角形、一角形、十一角形、七角形、十六角形、六角形、二十角形、八角形、五角形、三角形、ペンローズタイル、不等辺四辺形、二等辺形、十一辺形、四辺形、菱形、長菱形、正方形、斜方形、台形、ポリドラフター、アルベロス、円、ディスク、円、傍接円、三日月形、ドーム、楕円、半月形、長円、球、星芒形、又はデルタ形の形状を有する。
【００５０】
別の実施形態においては、各隆起部２２が、一つの同じ湾曲状の外側輪郭２６を有する。別の実施形態においては、各隆起部が、様々に異なる湾曲状の外側輪郭を有する。別の実施形態においては、各隆起部２２が、張り出した形状を有する。
【００５１】
別の実施形態においては、隆起部が、一つのドーム形状を有する。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、複数の異なる凸度合（言い換えれば、凸具合、凸形状、張り出し度合、張り出し具合、張り出し形状、膨出度合、膨出具合、膨出形状、convexity）をさらに備えるドーム形状を有する。別の実施形態においては、各隆起部２２が、それぞれ異なる凸度合を備える。別の実施形態においては、各隆起部２２が、異なる一組の凸度合を備える。輪郭２６の断面、すなわち支持部材１２（図２に示す形状に対応する）の長手方向軸２８（図４）についての断面、又は支持部材１２（図３に示す形状に対応する）の長手方向軸３０（図４）についての断面、又は任意の他の断面が、任意の曲線形状を有してもよい。
【００５２】
別の実施形態においては、輪郭２６は、円錐断面の形状、すなわち円、楕円、放物線、又は双曲線の形状を有してもよい。隆起部２２の輪郭２６の個々の断面は、同一に又は異なるように形状設定されてもよい。別の実施形態においては、隆起部の形状は、均等の円弧により画定される。別の実施形態においては、隆起部の形状は、相互に一点で接続した異なる半径の種々の円弧により画定される。別の実施形態においては、隆起部の形状は、対称である。別の実施形態においては、隆起部の形状は、非対称である。別の実施形態においては、隆起部が、膨出隆起部である。
【００５３】
別の実施形態においては、本発明は、２つの隆起部が地面の上に位置する際に２つの隆起部のみによって対象の足を支持する足装具１０などの器具を提供する。別の実施形態においては、本発明は、２つの隆起部が地面の上に位置する際に２つの隆起部のみによって立脚中の対象の足を支持する足装具１０などの器具を提供する。別の実施形態においては、本発明は、立脚中に、隆起部の２つの地面係合表面（地面に面した頂部または表面）のみが地面と接触状態になるのを実現する。別の実施形態においては、本発明は、立脚中に、各隆起部の地面係合表面のみが地面と接触状態になるのを実現する。
【００５４】
別の実施形態においては、少なくとも２つの膨出隆起部２２が、支持部材１２の下側表面２４から突出する。別の実施形態においては、２つのみの膨出隆起部２２が、支持部材１２の下側表面２４から突出する。別の実施形態においては、支持部材の下側表面が、アウトソールである。別の実施形態においては、２つのみの膨出隆起部２２が、支持部材１２の下側表面２４から突出する。
【００５５】
別の実施形態においては、器具の地面係合部分が、隆起部だけである。別の実施形態においては、立脚相を含む全ての歩行相の際に、隆起部が、地面に係合している器具の唯一の部分となる。別の実施形態においては、立脚相を含む全ての歩行相の際に、隆起部２２が、地面と直接的に接触状態にある器具の唯一の部分となる。
【００５６】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、可動式である。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、固定式である。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、取付け式である。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、交換式である。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、支持部材の外側表面に沿って移動可能なものである。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、アウトソールの外側表面に沿って移動可能なものである。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、支持部材の外側表面内において位置決めされ得る。
【００５７】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、トラック（レール、軌道）内などで移動自在又は並進自在（例えば前方、後方、横方向、又は対角（斜め）方向など）である、及び／又はそれ自体の若しくは他の軸を中心として回転自在である、又はそれらの動作の組合せが可能である。
【００５８】
別の実施形態においては、隆起部が、予め規定された領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、１ｃｍ２〜１８ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、１ｃｍ２〜６ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、１ｃｍ２〜４ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、２ｃｍ２〜８ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、３ｃｍ２〜６ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、４ｃｍ２〜１０ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、５ｃｍ２〜１８ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、４ｃｍ２〜１２ｃｍ２の領域内において移動自在である。
【００５９】
別の実施形態においては、予め規定された領域が、円形である。別の実施形態においては、予め規定された領域が、正方形である。別の実施形態においては、予め規定された領域が、楕円形である。別の実施形態においては、予め規定された領域が、矩形である。別の実施形態においては、予め規定された領域が、四角形である。別の実施形態においては、予め規定された領域が、当業者には公知の任意の形状を含む。別の実施形態においては、予め規定された領域が、不定形である。
【００６０】
別の実施形態においては、隆起部が、支持部材上の任意の場所に位置決めされ得る。別の実施形態においては、隆起部が、支持部材上の任意の場所に固定され得る。別の実施形態においては、隆起部が、予め規定された領域内の任意の場所に位置決め及び／又は固定され得る。別の実施形態においては、隆起部が、レールに掛合される。別の実施形態においては、隆起部は、レールに連結される。別の実施形態においては、隆起部は、レールに連結され、レールに沿って移動自在である。別の実施形態においては、隆起部は、レールに連結され、レールに沿って移動自在であり、レールに沿って任意の場所に位置決め及び／又は固定され得る。
【００６１】
別の実施形態においては、隆起部が、支持部材上にスライド自在に取り付けられる。別の実施形態においては、隆起部が、支持部材１２の下側表面２４内に形成されたトラック（レール、軌道）３６（図２）の上に装着され、このトラックに沿った任意の場所に選択的に位置決めされ、その場所に留められる及び／又は固定される。別の実施形態においては、トラック３６が、シューズソール（靴底）の一部分に沿って延在するか、又はシューズソールの全長に沿って延在する。代替的又は追加的には、隆起部の突出量は、ねじ取付具３８（図３）を用いて支持部材１２に対して隆起部を取り付け、ねじ取付具を締め付ける又は緩めることなどによって、調節される。別の実施形態においては、「留める（ｆａｓｔｅｎｉｎｇ）」、及び「固定する（ｆｉｘｉｎｇ、ｓｅｃｕｒｉｎｇ）」という用語は、同義的に使用される。
【００６２】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、追加の一つの膨出隆起部又は追加の複数の膨出隆起部、一つの非膨出（膨出した形状ではない）隆起部３９、又は図３に示す複数の非膨出隆起部をさらに備える。別の実施形態においては、隆起部３９が、ペグ（釘、杭）、スタッド（鋲、釦）、ボルト、ピン、及びだぼ（合せ釘、細くて丸い棒）等々の形状で形成されるが、本発明は、それらの形状に限定されない。別の実施形態においては、隆起部３９が、剛性又は可撓性であってもよい。別の実施形態においては、隆起部３９が、種々の弾性特性又はショア硬度を有するなど、種々の弾性度合（反発性度合、弾力、反発力、resilience）すなわち硬度からなるものである。別の実施形態においては、隆起部３９が、支持部材１２の下側表面２４からそれぞれ異なる量だけ突出する。別の実施形態においては、隆起部３９の突出量又は高さが、調節される。別の実施形態においては、隆起部３９が、支持部材１２の下側表面２４上の任意の位置において固定されるか又は移動自在である。
【００６３】
別の実施形態においては、隆起部が、支持部材１２の上にスライド可能に取り付けられる。別の実施形態においては、足装具１０などの器具が、足装具１０のソール内部に隆起部用のスライド／シフト機構を備える。別の実施形態においては、スライド／シフト機構は、非限定的にではあるが、内側にあるケーブルにより懸吊され且つ粘性基材（ソール内に形成されるチャンバー（空間）内の流体など）中で遊動する機構、又は固定手段を用いて隆起部を捕捉するニッチ（割れ目、くぼみ、間隙）を備える。
【００６４】
膨出隆起部の固定
図２において明確に示すように、一方の隆起部２２が、他方の隆起部２２よりも後方に位置決めされてもよい。別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、少なくとも１つの前側隆起部を備える。別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、少なくとも１つの後側隆起部を備える。別の実施形態においては、器具は、１つの前側隆起部及び１つの後側隆起部からなる。別の実施形態においては、器具は、１つの前側隆起部及び１つの移動可能な後側隆起部を少なくとも備える。別の実施形態においては、器具は、１つの移動可能な前側隆起部及び１つの後側隆起部を少なくとも備える。別の実施形態においては、器具は、１つの移動可能な前側隆起部及び１つの移動可能な後側隆起部を少なくとも備える。別の実施形態においては、器具は、１つの移動可能な前側隆起部及び１つの移動可能な後側隆起部からなる。
【００６５】
別の実施形態においては、隆起部は、垂直方向に隆起し、したがって各隆起部が、ベース端部（基端部）及びピーク端部（頂端部）を備える。別の実施形態においては、ベース（基部）の表面領域が、ピーク（頂部）の表面領域よりも広い。別の実施形態においては、ピークは、立脚相における隆起部の地面係合部分である。別の実施形態においては、ピークは、全ての歩行相（二足移動の全ての相）における隆起部の地面係合部分である。
【００６６】
別の実施形態においては、膨出隆起部２２などの隆起部が、支持部材１２の上側表面１４から突出する。
【００６７】
隆起部の位置
次に、一実施形態においては、本発明の一実施形態に従って構築され作動する足装具１０を図示する図１〜図４を参照する。一実施形態においては、足装具１０が、１つ又は複数の対のシューズ様器具として供給されるか、又は代替的には１つのみのシューズ様器具として供給される。別の実施形態においては、シューズ様器具が、シューズの基本構造及び隆起部を備える。一実施形態においては、足装具１０が、足装具１０などのシューズ上に適合するように設計される。一実施形態においては、足装具１０が、サンダル又はサンダル様足装具である。別の実施形態においては、シューズの基本構造は、ブーツである。別の実施形態においては、シューズの基本構造は、ハイキングブーツに類似するものである。
【００６８】
別の実施形態においては、足装具１０は、上側表面１４を有するシューズソール（靴底）の形状の周辺部を有する支持部材１２を備える。別の実施形態においては、足装具１０は、上側表面１４の上に配置されたインソールを備える。別の実施形態においては、インソールは、足装具１０の内底部である。別の実施形態においては、インソールは、足の真下に位置する。別の実施形態においては、インソールは、取外し可能、交換可能、又はそれらの両方である。別の実施形態においては、インソールは、快適性を上昇させて、形状、湿度、臭気、又はそれらの任意の組合せを調節する。別の実施形態においては、インソールは、足の自然形状の欠陥を、又は立脚中若しくは歩行中の足の位置を矯正するために配置される。
【００６９】
別の実施形態においては、支持部材１２が、アウトソールを備える。別の実施形態においては、支持部材１２が、下側表面２４すなわち支持部材１２のアウトソールを備える。別の実施形態においては、下側表面２４又はアウトソールが、天然ゴム又は合成模造品から作製される。別の実施形態においては、下側表面２４又はアウトソールが、単体ピースを備え、又は種々の材料からなる個別のピースを備えてもよい。別の実施形態においては、下側表面２４又はアウトソールが、より軟質又はより硬質であることが可能である。別の実施形態においては、支持部材１２が、アウトソールとインソールとの間に、殆どの圧力を減衰させる層であるミッドソールをさらに備える。別の実施形態においては、支持部材１２が、ミッドソールを有さない。
【００７０】
別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、検査中の対象の足首を中心とした最小の外反トルク、内反トルク、背側トルク（足の甲側に作用するトルク）、又は底側トルク（足の底側に作用するトルク）が足装具によって加えられる位置である。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、最少又は最低の下肢筋緊張が足装具によって加えられる位置である。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、均衡のとれた下肢筋緊張が足装具により実現される位置である。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、下肢筋肉の調整となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、歩行に関与する筋肉の運動に対する張力量又は抵抗量の調整となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、足首、膝、及び股関節の可動性を最大限に引き出し得る下肢からの負荷除去となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、筋緊張の低減、受動的足首可動域の拡大、歩行能力の向上、又はそれらの任意の組合せの実現となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、歩幅、立脚時の相称性、又はそれらの任意の組合せを増大させる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、ヒラメ筋、後脛骨筋、及び両腓腹筋など（これらに限定されない）の下肢筋肉における力作用点の長さを増大させる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、足底屈筋の調整となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、身体が静止状態の足に対して前方に移動する際の過剰な前方回転の防止となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、踵の踏み出しの調整となる。
【００７１】
別の実施形態においては、図４に示すように、隆起部は、支持部材１２の中心線２８などの支持部材１２の共通長手方向軸の上に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部は、横方向中心線３０の両側に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部は、支持部材１２の中心線２８からずれて、及び横方向中心線３０の両側に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部のピークは、支持部材の中心線の両側に位置決めされる。いくつかの実施形態においては、「隆起部が中心線からずれて位置決めされる」という意味は、隆起部のピーク又は地面係合表面が、中心線からずれて位置決めされることを含む。いくつかの実施形態においては、「隆起部が中心線からずれて位置決めされる」という意味は、隆起部のピーク又は地面係合表面のみが、中心線からずれて位置決めされ、中心線は、依然として隆起部を通過することを含む。
【００７２】
別の実施形態においては、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から外側（正中線の反対側）に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側（正中線側）に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピーク又は地面係合表面が、支持部材の中心線から外側に位置決めされ、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、中心線に位置合わせされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側に位置決めされ、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、中心線に位置合わせされる。
【００７３】
別の実施形態においては、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から外側に位置決めされ、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、中心線に位置合わせされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側に位置決めされ、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、中心線に位置合わせされる。
【００７４】
別の実施形態においては、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から外側に位置決めされ、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から外側に位置決めされ、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７５】
別の実施形態においては、中心線は、踵骨支持部分を長手方向に二等分し、趾骨／中足骨支持部分の方向に直線状にさらに延在する。別の実施形態においては、中心線は、踵骨支持部分の弧を長手方向に二等分し、趾骨／中足骨支持部分の方向に直線状にさらに延在する。別の実施形態においては、中心線は、踵骨支持部分の近位弧を長手方向に二等分し、趾骨／中足骨支持部分の方向に直線状にさらに延在する。別の実施形態においては、中心線は、踵骨支持部分の図５〜図６に示すような支持部分を長手方向に二等分し、趾骨／中足骨支持部分の方向に直線状にさらに延在する。本発明の別の実施形態においては、長手方向中心線は、支持部材の輪郭を境界設定する矩形の短辺の中央部同士を連結する長手方向直線として規定される。
【００７６】
別の実施形態においては、隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされ、隆起部のピークは、支持部材の中心線の両側に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、隆起部のピークは、支持部材の中心線からずれる。別の実施形態においては、隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、隆起部のピークは、支持部材の中心線の両側に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部の位置決めが、隆起部のピーク又は地面係合表面の位置決めである。別の実施形態においては、「ピーク」及び「地面係合表面」という用語は、同義的に使用される。
【００７７】
別の実施形態においては、前側隆起部は、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピークは、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、前側隆起部のピークは、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部は、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピークは、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、前側隆起部のピークは、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部は、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピークは、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピークは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、後側隆起部のピークは、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部は、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピークは、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、後側隆起部のピークは、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。
【００７８】
別の実施形態においては、図２に示すように、後側隆起部２２Ｐは、支持部材１２の踵骨（踵、足首）支持部分２３のほぼ下方に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部（２２Ａ）は、支持部材１２の中足骨支持部分２５及び／又は趾骨支持部分２７のほぼ下方に位置決めされてもよい。
【００７９】
別の実施形態においては、図４の破線３３により示すように、前側隆起部２２Ａは、そのピークが中心線２８からずれた状態で、長手方向軸の上に位置合わせされ、また、後側隆起部（２２Ｐ）は、そのピークが中心線２８からずれた状態であるが、中心線２８に対して２２Ａとは逆の方向にずれた状態で、長手方向軸の上に位置合わせされる。
【００８０】
別の実施形態においては、図５は、本発明の実施形態による、支持部材２００の上の前側（前方）隆起部及び後側（後方）隆起部の配列の概略図である。実施形態においては、中心線２１６は、矩形の短辺２１４の中点同士を連結する長手方向直線（二等分線）として規定され、矩形の長辺２１２は、中心線２１６に対して平行であり、これらの短辺２１４及び長辺２１２が、支持部材の輪郭２１０を境界設定する。本発明の実施形態においては、輪郭２１０が、足装具を形成するために使用される靴型に対応する足装具（２５０、図７を参照）のアッパー部分（上側部分２５２、図７を参照）により境界設定されるフットホールド（足の踏み場）の輪郭（２５４、図７を参照）である。本発明の他の実施形態においては、輪郭２１０が、足装具の最外輪郭である。本発明の他の実施形態においては、輪郭２１０は、足装具のソールの底部表面の輪郭である。いくつかの実施形態においては、「前方」及び「前側」という用語は、同義的に使用される。いくつかの実施形態においては、「後方」及び「後側」という用語は、同義的に使用される。
【００８１】
本発明の実施形態によれば、図５に示すように、支持部材の前側（趾骨）部分（すなわち支持部材の前方部分）の前方隆起部２１８が、中心線２１６に対して内側にずれて位置決めされる。「内側にずれる」とは、隆起部２１８のピーク表面（地面係合表面となり得る）（十字２１９で印される）が、中心線２１６から、他方の足（この図面には図示せず）の支持部材に対面する支持表面の内方側の方向に内側に変位されることを意味する。ピーク表面は、隆起部の他の表面に比べて支持表面から最も遠くに位置する隆起部上の表面である。
【００８２】
本発明の実施形態によれば、図５に示すように、支持部材の後側（踵骨）部分（すなわち支持部材の後方部分）の後方（後側）隆起部２２０が、中心線２１６に対して外側にずれて位置決めされる。「外側にずれる」とは、隆起部２２０のピーク表面（地面係合表面となり得る）（十字２２１で印される）が、中心線２１６から、他方の足（この図面には図示せず）の支持部材から離れた支持表面の外方側の方向に外側に変位されることを意味する。
【００８３】
図５及び図６に示す隆起部の配列は、例えば、骨盤筋を調整するために有用である。
【００８４】
図６は、本発明の実施形態による、支持部材上の前側隆起部及び後側隆起部の別の配列の概略図である。本発明の実施形態によれば、図６に示すように、前方（前側）隆起部２１８が、中心線２１６に対して外側にずれるが、後方隆起部２２０は、中心線２１６に対して内側にずれる。
【００８５】
図７は、後方隆起部２２０の高さが前方隆起部２１８の高さよりも高い、本発明の一実施形態に従って構築され作動するスニーカー２５０の概略図である。注目すべき点は、かかる構成により、ユーザがこのスニーカーを着用した場合に、前方隆起部が地面と接触状態になるより前に、後方隆起部２２０と支持地面（この図面には図示せず）との間の最初の接触が促進されるという点である。両隆起部が、地面と接触状態に置かれると、スニーカー２５０を着用しているユーザの足は、ユーザの歩行方向に対して下向きの傾斜を得る。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００８６】
図８は、前方隆起部２１８の高さが後方隆起部２２０の高さよりも高い、本発明の一実施形態に従って構築され作動するスニーカー２５０の概略図である。この実施形態においては、両隆起部が、地面と接触状態に置かれると、スニーカー２５０を着用しているユーザの足は、ユーザの歩行方向に対して上向きの傾斜を得る。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００８７】
図９は、本発明の実施形態による、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置決めの最大領域の境界を図示する。この図面に示すのは、ユーザの右足に着用されるように設計されたスニーカーの底面図である。したがって、内側は、図面の右側であり、スニーカーの側部弧のうちの湾曲がより大きな方の弧に向いている。外側は、内側とは反対である図面の左側であり、スニーカーの側部弧のうちの湾曲がより小さな方の弧に向いている。ミッドソール４０１及び靴型対応部／靴４０２が図示され、フットホールド（足裏部）の輪郭４０３は、スニーカーの作製時に使用される靴型によって決定される。前方レール４０４及び後方レール４０６が、隆起部を固定するために使用される。破線４０６により縁どられた領域は、本発明のいくつかの実施形態による、前側隆起部のピーク表面すなわち前側隆起部の地面係合表面を配置し得る最大領域を示す。破線４０７により縁どられた領域は、後側隆起部のピーク表面を配置し得る最大領域を示す。
【００８８】
図１０は、本発明の実施形態による、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置決めの有効領域の境界を図示する。ミッドソール５０１及びアウトソール５０２が図示され、フットホールドの輪郭５０３は、スニーカーの作製時に使用される靴型によって決定される。破線５０４により縁どられた領域は、本発明のいくつかの実施形態による、前側隆起部のピーク表面すなわち前側隆起部の地面係合表面を配置し得る有効領域を示す。破線５０５により縁どられた領域は、後側隆起部のピーク表面を配置し得る有効領域を示す。「有効」は、治療を促進する本発明の実施形態による足装具の使用の有効性を指す。明瞭化のため、図９及び図１０は共に、３６等分の区域に分割される。有効位置は、サイズに関わらず同一の区域の中となる。
【００８９】
図１１Ａは、本発明の実施形態による、足装具上における使用に適した隆起部の等角図である。本発明の実施形態による滑り止め突部９０１は、ユーザが上に立つ又は歩く表面のグリップ向上を促進するために、隆起部の地面係合領域を覆うように配置される。図１１Ｂは、本発明の実施形態による、足装具上における使用に適した隆起部の正面図である。ピーク表面は、十字９０２によって印される。貫通孔部９０４が、所望の位置に隆起部を固定するためのねじ又は他の固定部品のために設けられる。図１１Ｃは、本発明の実施形態による、足装具上における使用に適した隆起部の側面図である。隆起部の凸度合９０５が、明瞭に示される。様々な凸度合を使用することが可能であり、それらは全て、典型的には隆起部の中心に（しかし必須ではない）ピーク表面を位置付ける。この表面は、ユーザが、足に支持部材を装着し、地面の上を歩く又は立つ際に、地面と接触状態となる表面である。
【００９０】
図１１は、本発明の実施形態による隆起部の概略図である。示すように、隆起部は、凸状９０５である（図１１Ｃ）。本発明の実施形態による各隆起部は、ラッチ（棒状固定具）、ボルト、又はねじを中に配置するための固定穴（隆起部の固定用）９０４を備える。本発明のいくつかの実施形態においては地面係合領域９０２の中央部内に位置する隆起部のピークは、立脚時には地面と接触状態になる（図１１Ｂ）。グリップするための構造は、９０１で示される。
【００９１】
弾性度合、硬度、及び弾性
別の実施形態においては、調整は、支持部材上における隆起部の位置決めを含む。別の実施形態においては、調整は、隆起部の高さ又は突出度合の調節を含む。別の実施形態においては、調整は、隆起部の弾性度合（反発性度合、弾力、反発力、resilience）の調節を含む。別の実施形態においては、調整は、隆起部の硬度の調節を含む。別の実施形態においては、調整は、隆起部の弾性の調節を含む。
【００９２】
別の実施形態においては、隆起部が、圧縮可能な性質を有する。別の実施形態においては、隆起部が、変形可能な性質を有する。別の実施形態においては、隆起部が、対象の重量により圧力が加えられた場合に圧縮可能又は変形可能である。
【００９３】
別の実施形態においては、隆起部が、エラストマー、金属、又は組合せ材料など（それらに限定されない）の、及び異なる特性を有する任意の適切な材料から構築される。別の実施形態においては、隆起部が、異なる弾性特性又はショア硬度を有するなど、異なる弾性度合又は硬度を有する。
【００９４】
別の実施形態においては、隆起部が、より良好な安定性をもたらすためのスパイク又はグリップ手段を備える。別の実施形態においては、隆起部が、スリップ防止手段としてスパイク又はグリップ手段を備える。別の実施形態においては、図１１が、小円型グリップ手段を備える隆起部を示す。別の実施形態においては、スパイク又はグリップ手段が、ゴム又はプラスチック材料などのエラストマーなど（それらに限定されない）の、任意の適切な材料から構築される。別の実施形態においては、スパイク又はグリップ手段が、隆起部の一部分のみを覆う。別の実施形態においては、スパイク又はグリップ手段が、少なくとも隆起部の地面係合表面（立脚時に地面と接触状態になる表面）を覆う。別の実施形態においては、支持部分に隆起部を固定するための固定手段が、スパイク又はグリップ手段内に埋め込まれる。別の実施形態においては、支持部分に隆起部を固定するための固定手段が、スパイク同士又はグリップ手段同士の間に配置される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００９５】
別の実施形態においては、隆起部が、３０〜９０ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、隆起部が、４０〜５５ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、隆起部が、５０〜７０ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、隆起部が、６５〜９０ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、隆起部が、５５〜６０ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、隆起部が、６５〜７０ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、前側隆起部及び後側隆起部が、同一のショア硬度を有する。別の実施形態においては、前側隆起部及び後側隆起部が、異なるショア硬度を有する。
【００９６】
別の実施形態においては、隆起部が、４０〜５５ショアＡのショア硬度を有する軟質隆起部である。別の実施形態においては、隆起部が、５０〜７０ショアＡのショア硬度を有する中硬度隆起部である。別の実施形態においては、隆起部が、６５〜９０ショアＡのショア硬度を有する硬質隆起部である。
【００９７】
別の実施形態においては、隆起部が、１〜６０ｍｍ３の耐摩耗性（ＤＩＮ５３５１６による）を有する。別の実施形態においては、隆起部が、ラバーカップを備える。別の実施形態においては、隆起部が、天然ゴム化合物を含む。別の実施形態においては、隆起部が、ＴＰＵ又はＴＰＲなどの合成ゴム化合物を含む。別の実施形態においては、隆起部が、シリコーンを含む。別の実施形態においては、隆起部が、ＰＡ６（ナイロン）、ＰＡ６／６（ナイロン）＋ガラス繊維、ＡＢＳ、ポリプロピレン、ＰＯＭ（ポリオキシメチレン）などのプラスチック材料を含む。別の実施形態においては、隆起部が、アルミニウム、鋼、ステンレス鋼、真鍮、又は合金などの金属を含む。別の実施形態においては、隆起部が、ガラス繊維、炭素繊維、アラミド繊維（例えば、Ｋｅｖｌａｒ（登録商標））、又はそれらの任意の組合せなどの化合物材料を含む。
【００９８】
調整
別の実施形態においては、様々な高さの隆起部を使用することが可能である。別の実施形態においては、高さは、隆起部とアウトソールとの間にスペーサを加えることによって調整される。別の実施形態においては、様々な重量の隆起部を使用することが可能である。別の実施形態においては、重量は、隆起部とアウトソールとの間にスペーサを加えることによって調整される。
【００９９】
別の実施形態においては、前側隆起部の高さが、後側隆起部の高さとは異なる。別の実施形態においては、前側隆起部又は後側隆起部の高さが、支持部材すなわちアウトソールと隆起部のベース部分との間に位置決めされる円形スペーサにより調節される。別の実施形態においては、スペーサが、アウトソールと隆起部のベース部分との間に固定される。
【０１００】
別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、５０〜１５０ｍｍの直径を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、５５〜１１０ｍｍの直径を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、６０〜１００ｍｍの直径を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、８０〜９０ｍｍの直径を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、８５ｍｍの直径を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、１〜１２ｍｍの厚さを有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、１〜４ｍｍの厚さを有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、３〜１０ｍｍの厚さを有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、１〜３ｍｍの厚さを有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、軟質スペーサとなる６０〜７０ショアＡの硬度を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、硬質スペーサとなる９０〜１００ショアＡの硬度を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、中硬度スペーサとなる７１〜８９ショアＡの硬度を有する。
【０１０１】
別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、２〜５００ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、２〜２５０ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、２〜６ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、２〜２０ｇの重さである。別の実施形態においては、２〜２０ｇの重さのスペーサ又は隆起部が、ナイロンから作製される。別の実施形態においては、２〜２０ｇの重さのスペーサ又は隆起部が、ナイロン及び繊維から作製される。別の実施形態においては、２〜４０ｇの重さのスペーサ又は隆起部が、ナイロン及びガラス繊維から作製される。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、３〜１００ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、５０〜８０ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、６０〜１００ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、ナイロンガラス繊維、ポリウレンタン、合金（亜鉛合金などであるが、これには限定されない）又はそれらの任意の組合せを含む。
【０１０２】
非限定的となるように意図される以下の例を精査することにより、本発明のさらなる目的、利点、及び新規の特徴が当業者には明らかになろう。さらに、上記で詳述したような、及び以下の特許請求の範囲のセクションで特許請求されるような、本発明の様々な実施形態及び態様のそれぞれの実験的確証が、以下の例の中に示される。
【実施例】
【０１０３】
材料及び方法
位置決め方法
足装具に装着される隆起部の構成の各変更（調整、位置決め）の後に、セラピスト（治療者）から１０メートル離れた距離まで歩き、次いで戻るように、患者に対して要求した。これにより、患者が均衡状態に留まっているかどうか、及び構成の変更によって所望の良好な成果が得られたか否かの確認をとった。
【０１０４】
器具の処方
器具は、２組の足装具を備え、１つは左足用、１つは右足用である。使用される足装具は、軽量ウォーキングブーツである。
【０１０５】
運動処方には、患者に対する一組の指示が含まれた。これらの指示には、１日当たりの器具着用時間の長さ（通常は１日３０〜６０分）が含まれた。日常使用には、ＴＶの視聴、コンピュータ作業、食事活動、等々を含み得る日常活動中の器具の着用が含まれた。実歩行は、３０〜６０分中の１０〜２５％となった。したがって、患者が、１日当たり６０分間にわたり器具を着用した場合には、累計的には合計５〜１０分が、歩行に充てられた。
【０１０６】
実施例１
尿失禁の治療
身体運動中の尿失禁を主に訴える７４歳の高齢女性が診療所に現れた。
【０１０７】
病歴：女性は、三人目の息子の出産の後に失禁が始まり、出産ごとに悪化したと訴えた（彼女は５回の普通分娩すなわち経膣分娩を経験した）。彼女は、過去４年間、咳をしたりくしゃみをしたり重い物を持ち上げる時はいつでも制御不能な排尿（尿漏れ）があるため、パッドを使用していると訴えた。失禁を専門とする泌尿器科医からの書面評価は、陽性ストレステストであった。
【０１０８】
アンケート：Ｉ‐ＱＯＬスコアはベースラインで６２であった。
【０１０９】
療法
Ｂレベル凸度合及び「軟」弾性度合を有する膨出隆起部が、左右の足装具の後足部及び前足部の下に結合され、固定された。
【０１１０】
均衡化：患者が器具を装着している間に臨床歩行評価を繰り返す際に、器具を調整及び微調整した。このプロセスの際には、踵の地面への着地、負荷に対する反応時、立脚中期、及び足先が地面を離れる時（足先離地期）における外反及び内反を低減させるように取り計らう。
【０１１１】
踵上昇タイミング：歩行サイクルにおいて、患者の均衡が依然としてとられ、踵上昇タイミングが適切であるかどうかを確認するために、２０ｍ歩くように患者に要求した。踵上昇タイミングにおいて異常は観察されなかった。
【０１１２】
治療計画：安全に関する説明を患者に対して簡単に説明し、治療の第１週目は毎日、１日４５分間にわたり家で器具を着用するように要求した。この間、その時間の殆ど（８０％）の間、椅子に座り、電話への応対や飲料を取ってくるなどの日常活動をするために時々起き上がるように患者に要求した。第１週目の１日当たりの累積耐荷重時間は、７−９分（器具を着用した総時間の２０％）であった。１週ごとに１５分間ずつ総着用時間を増やし、器具を装着した耐荷重時間の累積２０％を維持するように患者に要求した。患者は、最初の訪問から４週後、最初の訪問から１０週後、最初の訪問から５か月後に、追跡検査診察のために診療所に来院した。
【０１１３】
治療の進行：最初の追跡検査診察では、患者は、屋内での日常活動では器具を装着している方が、通常履いている靴を装着している時よりも、快適に感じると報告した。患者は、排尿の必要を感じる時はいつでも、トイレに駆け込まなくて済むことに気付いたと報告した。患者のＩ‐ＱＯＬスコアは７４であった。その後、器具の総装着時間を１週ごとに１５分間ずつ増やし、累積耐荷重時間を２０％に維持するように患者に要求した。２回目の追跡検査診察では、患者の総耐荷重時間は３時間に至った。患者は、持ち上げるなどの肉体作業をしている時に、失禁をすることが大幅に減ったと報告した。患者のＩ‐ＱＯＬスコアは８８に更に増加した。患者の歩行は、臨床的に評価され、非常に良くバランスが取れているようだった。このため、前後左右の膨出隆起部の凸度合がＣレベルに増加するように器具が調整された。２週間の間、総着用時間を３時間に維持し、その後、総着用時間を５時間まで徐々に増加するように患者に要求した。耐荷重時間が２０％よりも長くなることを可能とするために、器具を着用している間の屋内活動を制限しないように患者に要求した。
【０１１４】
３回目の追跡検査診察では、患者は、失禁用パッドの使用をやめたと報告した。患者は屋内活動中に毎日５時間器具を装着しており、非常に快適であると報告した。患者のＩ‐ＱＯＬスコアは９６に到達した。
【０１１５】
実施例２
男性患者における尿意逼迫、頻尿および失禁
尿意頻数の増加と尿意逼迫を主に訴える６８歳の高齢男性が診療所に現れた。
【０１１６】
病歴：患者は、２年前に良性前立腺肥大と診断されたことを報告した。それ以降、排尿の必要の頻度が増加し、トイレに駆け込まなければ失禁すると報告した。
【０１１７】
アンケート：Ｉ‐ＱＯＬスコアはベースラインで７５であった。
【０１１８】
療法
Ｂレベル凸度合及び「軟」弾性度合を有する膨出隆起部が、左右の足装具の後足部及び前足部の下に結合され、固定された。
【０１１９】
均衡化：器具を装着して臨床歩行評価を繰り返す際に、患者の器具を調整及び微調整した。このプロセスの際には、踵の地面への着地、負荷に対する反応時、立脚中期、及び足先が地面を離れる時（足先離地期）における外反及び内反を低減させるように取り計らう。
【０１２０】
踵上昇タイミング：歩行サイクルにおいて、患者の均衡が依然としてとられ、踵上昇タイミングが適切であるかどうかを確認するために、２０ｍ歩くように患者に要求した。両側の早期踵上昇が観察された。これを矯正するために、左後側膨出隆起部と左側靴のアウトソールとの間に２ｍｍの硬質スペーサを固定して、左足を若干底屈（つま先を下げるような足の裏の方向への曲げ）にし、これにより左足をより底屈位置に置いた。患者は器具を装着して再評価され、左の踵上昇タイミングが正常になったと記録された。この段階において、右後側膨出隆起部と右側靴のアウトソールとの間に２ｍｍの硬質スペーサを固定して、右足を若干より底屈位置に置いた。患者は器具を装着して観察され、右の踵上昇タイミングも正常になったと記録された。
【０１２１】
治療計画：安全に関する説明を患者に対して簡単に説明し、治療の第１週目は毎日、１日４５分間にわたり家で器具を着用するように要求した。この間、その時間の殆ど（７５％）の間、椅子に座り、電話への応対や飲料を取ってくるなどの日常活動をするために時々起き上がるように患者に要求した。第１週目の１日当たりの累積耐荷重時間は、９−１２分（器具を着用した総時間の２５％）であった。１週ごとに１５分間ずつ総着用時間を増やし、器具を装着した耐荷重時間の累積２５％を維持するように患者に要求した。患者は、最初の訪問から５週後、最初の訪問から１０週後、最初の訪問から６か月後に、追跡検査診察のために診療所に来院した。
【０１２２】
治療の進行：最初の追跡検査診察では、患者は、器具を装着した屋内での日常活動で快適に感じると報告した。患者は、排尿への逼迫が低減したと報告した。患者のＩ‐ＱＯＬスコアは８１に改善した。その後、器具の総装着時間を１週ごとに１５分間ずつ増やし、累積耐荷重時間を２５％に維持するように患者に要求した。２回目の追跡検査診察では、患者の総耐荷重時間は３．５時間に到達した。患者は、失禁及び頻尿が顕著に減少し、より長期間自制することができるようになったと報告した。患者のＩ‐ＱＯＬスコアは９０に更に改善した。患者の歩行は臨床的に評価され、非常に良くバランスがとれていた。このため、前後左右の膨出隆起部がＣレベルの凸度合に増加するように、器具が調整された。２週間の間、３時間の総装着時間を維持し、その後、屋内での装着時間に加えて屋外で１０分間歩き始めるように患者に要求した。屋外での歩行を１週間ごとに５分ずつ増やし、最大４０分まで増やすように患者に要求した。
【０１２３】
３回目の追跡検査診察では、患者は尿意逼迫及び尿失禁の更なる大幅な低減を報告した。患者は、屋内活動中に１日３−４時間、器具を装着し、器具を装着している間１日当たり約３５分屋外を歩いた。患者のＩ‐ＱＯＬスコアは１００であった。器具の使用を続け、６か月後に追跡検査診察に戻るように患者に要求した。
【０１２４】
これらの例は、尿失禁及び頻繁な／緊急な排尿の治療における器具の予想できなかった利点を示している。
【図１】
2013535257.tif 000003
【図２】
2013535257.tif 000004
【図３】
2013535257.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
2013535257.tif 000008
【図７】
2013535257.tif 000009
【図８】
2013535257.tif 000010
【図９】
2013535257.tif 000011
【図１０】
2013535257.tif 000012
【図１１Ａ】
2013535257.tif 000013
【図１１Ｂ】
2013535257.tif 000014
【図１１Ｃ】
2013535257.tif 000015
【手続補正書】
【提出日】平成25年3月19日(2013.3.19)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
尿失禁を治療するために用いる足装具であって、
一対の支持部材であり、各支持部材が、足に取り付け可能な上側表面と、下側表面とを有する、一対の支持部材と、
前記下側表面から突出する少なくとも２つの膨出隆起部であり、前記隆起部の一方が前記隆起部の他方よりも後方に配置される、２つの膨出隆起部と、
を備える足装具。
【請求項２】
前記膨出隆起部は、異なる膨出度合を有する膨出隆起部である、請求項１に記載の足装具。
【請求項３】
前記膨出隆起部は、前記支持部材の下側表面に対して高さ調節可能である、請求項１に記載の足装具。
【請求項４】
前記膨出隆起部は、異なる弾性度合を有する、請求項１に記載の足装具。
【請求項５】
前記膨出隆起部は、異なる重量を有する、請求項１に記載の足装具。
【請求項６】
各膨出隆起部は、円錐曲線形状を有する断面を備え、前記円錐曲線が、円、楕円、放物線、又は双曲線の中の少なくとも１つを含む、請求項１に記載の足装具。
【国際調査報告】
2013535257.tif 000016