(57)【要約】本明細書中で、ポリファルネセンと縮合重合体とのグラフトコポリマー、ならびに本明細書に開示するグラフトコポリマーの作製方法および使用方法を提供する。グラフトコポリマーは、グラフト開始剤の存在下でポリファルネセンを改質剤と反応させることで得られる変性ポリファルネセンと縮合重合体との反応により得られる。特定の実施形態において、縮合重合体としては、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリエーテル、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン−ホルムアルデヒド樹脂およびこれらの組合せが挙げられる。ある実施形態において、ポリファルネセンとしては、ファルネセンから誘導されるファルネセンホモポリマー、およびファルネセンと少なくとも１つのビニルモノマーから誘導されるファルネセンインターポリマーが挙げられる。特定の実施形態では、ファルネセンは微生物を使用して糖から調製される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリファルネセンと縮合重合体とのグラフトコポリマーであって、該縮合重合体が、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリエーテル、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン−ホルムアルデヒド樹脂またはこれらの組合せである、グラフトコポリマー。
【請求項２】
前記縮合重合体が、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミドまたはこれらの組合せである、請求項１に記載のグラフトコポリマー。
【請求項３】
前記縮合重合体がポリエステルである、請求項１に記載のグラフトコポリマー。
【請求項４】
前記ポリエステルがポリエチレンテレフタレートである、請求項３に記載のグラフトコポリマー。
【請求項５】
前記ポリファルネセンが、式（Ａ）：
【化４５】
2013532767.tif 000055
を有するものであり、式中、ｍは０〜約１００，０００であり；ｎは１〜約１００，０００であるが、ｍが０のとき、ｎは２〜約１００，０００であるものとし；
Ｘは、式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）：
【化４６】
2013532767.tif 000056
のうちの１つ以上を有するものであり、
Ｙは、式（ＩＸ）：
【化４７】
2013532767.tif 000057
を有するものであり、
式中、Ｒ１は式（ＸＩ）：
【化４８】
2013532767.tif 000058
を有し；
Ｒ２は式（ＸＩＩ）：
【化４９】
2013532767.tif 000059
を有し、
Ｒ３は式（ＸＩＩＩ）：
【化５０】
2013532767.tif 000060
を有し、
Ｒ４は式（ＸＩＶ）：
【化５１】
2013532767.tif 000061
を有するものであり、式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々は、独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、シクロアルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、アルコキシ、アリールオキシ、カルボキシ、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニル、アシルオキシ、ニトリルまたはハロである、
請求項１〜４のいずれかに記載のグラフトコポリマー。
【請求項６】
前記ポリファルネセンの総重量に対して、式（Ｉ）の量が約８０ｗｔ％以下であり、式（ＩＩ）の量が約５ｗｔ％〜約９９ｗｔ％である、請求項５に記載のグラフトコポリマー。
【請求項７】
ｍが１以上のとき、Ｘ：Ｙのモルパーセント比が約１：４〜約１００：１である、請求項５〜６のいずれかに記載のグラフトコポリマー。
【請求項８】
ｍが０であり、ｎが２〜約１００，０００である、請求項５〜７のいずれかに記載のグラフトコポリマー。
【請求項９】
ｍが１〜約１００，０００であり、ｎが１〜約１００，０００であり、前記ポリファルネセンがランダムファルネセンインターポリマーである、請求項５〜７のいずれかに記載のグラフトコポリマー。
【請求項１０】
ｍが１〜約１００，０００であり、ｎが１〜約１００，０００であり、前記ポリファルネセンがブロックファルネセンインターポリマーである、請求項５〜７のいずれかに記載のグラフトコポリマー。
【請求項１１】
前記ポリファルネセンが、β−ファルネセンまたはα−ファルネセンまたはこれらの組合せを触媒の存在下で重合させることにより調製される、請求項１〜７のいずれかに記載のグラフトコポリマー。
【請求項１２】
前記β−ファルネセンまたはα−ファルネセンをビニルモノマーと共重合させて、ファルネセンインターポリマーを形成させる、請求項１１に記載のグラフトコポリマー。
【請求項１３】
前記ポリファルネセンを少なくとも１種類の改質剤と、グラフト開始剤、放射線またはこれらの組合せの存在下で反応させることにより調製される変性ポリファルネセンであって、該ポリファルネセン：該改質剤の比が約１００，０００：１〜約１００：５（重量基準）であり、該改質剤が、式（ＸＶＩ）、（ＸＶＩＩ）、（ＸＶＩＩＩ）、（ＸＩＸ）または（ＸＸ）：
【化５２】
2013532767.tif 000062
を有するものであり、
式中、Ｑ１およびＱ６の各々は、独立して、Ｏ、Ｓ、ＮＲ２３またはＮ−Ｑ７であり；Ｑ２、Ｑ３、Ｑ４およびＱ５の各々は、独立して、ハロ、Ｑ８、ＮＲ２４Ｒ２５、ＯＲ２６またはＯ−Ｑ８であり；Ｑ７およびＱ８は、それぞれ、下記の式：
【化５３】
2013532767.tif 000063
を有するものであり、式中、ｋは１〜約１０の整数であり；Ｑ９は、ＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ３０、カルボキシル、エポキシまたはグリシジルであり；
Ｒ９〜Ｒ３０の各々は、独立して、Ｈ、Ｃ１〜２０アルキル、Ｃ１〜２０アルケニル、Ｃ１〜２０アルキニル、シクロアルキル、アリール、アラルキル、アルカリール、ＯＨ、ＮＨ２、カルボキシル、エポキシまたはグリシジルであるか、またはＲ１９とＲ２２が一緒に、−（ＣＨ２）ｍ−基（式中、ｍは、１〜約６の整数である）を形成しており、ここで、該Ｃ１〜２０アルキル、Ｃ１〜２０アルケニル、Ｃ１〜２０アルキニル、シクロアルキル、アリール、アラルキル、アルカリール、エポキシ、グリシジルおよび−（ＣＨ２）ｍ−の各々は、任意選択的に置換されている、
変性ポリファルネセン。
【請求項１４】
前記改質剤が式（ＸＶＩ）を有するものである、請求項１３に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項１５】
前記改質剤がマレイミド、マレイン酸無水物、シトラコン酸無水物、イタコン酸無水物またはこれらの組合せである、請求項１４に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項１６】
前記改質剤が式（ＸＶＩＩ）を有するものである、請求項１３に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項１７】
前記改質剤が、メサコン酸、マレイン酸、フマル酸、塩化マレニル、マレイン酸モノメチル、マレイン酸ジメチル、マレイン酸グリシジル、マレイン酸ジプロピル、マレイン酸ジイソブチル、マレイン酸ジヘキシル、マレイン酸ジベンジル、マレイン酸ｐ−クロロフェニルメチル、マレイン酸フェニルエチル、マレイン酸ジシクロペンチルまたはこれらの組合せである、請求項１６に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項１８】
前記改質剤が式（ＸＶＩＩＩ）を有するものである、請求項１３に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項１９】
前記改質剤が、メタクリル酸、アクリル酸、イタコン酸、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、２−ヒドロキシプロピルメタクリレート、３−ヒドロキシプロピルメタクリレート、３−ヒドロキシブチルメタクリレート、４−ヒドロキシブチルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルメタクリレートのカプロラクトン付加物、２−ヒドロキシエチルメタクリレートのエチレンオキシド付加物、２−ヒドロキシエチルメタクリレートのプロピレンオキシド付加物、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシプロピルアクリレート、３−ヒドロキシプロピルアクリレート、３−ヒドロキシブチルアクリレート、４−ヒドロキシブチルアクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレートのカプロラクトン付加物、２−ヒドロキシエチルアクリレートのエチレンオキシド付加物、２−ヒドロキシエチルアクリレートのプロピレンオキシド付加物、２−ヒドロキシエチルクロトネート、２−ヒドロキシプロピルクロトネート、３−ヒドロキシプロピルクロトネート、３−ヒドロキシブチルクロトネート、４−ヒドロキシブチルクロトネート、５−ヒドロキシペンチルクロトネート、６−ヒドロキシヘキシルクロトネート、グリシジルメタクリレート、グリシジルアクリレート、グリシジルエタクリレート、３，４−エポキシシクロヘキシルメチルメタクリレート、３，４−エポキシシクロヘキシルメチルアクリレートまたはこれらの組合せである、請求項１８に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項２０】
前記改質剤が式（ＸＩＸ）を有するものである、請求項１３に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項２１】
前記改質剤が、アリルアルコール、ヒドロキシメチルビニルエーテル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、ヒドロキシプロピルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、ヒドロキシペンチルビニルエーテル、ヒドロキシヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシヘプチルビニルエーテル、ヒドロキシシクロヘキシルビニルエーテル、アリルグリシジルエーテル、ｐ−グリシジルオキシスチレン、ｐ−グリシジルオキシ−α−メチルスチレン、ｐ−（３，４−エポキシシクロヘキシルメチルオキシ）スチレン、ｐ−（３，４−エポキシシクロヘキシルメチルオキシ）−α−メチルスチレン、グリシジルエチレン、３，４−エポキシシクロヘキシルメチルエチレン、グリシジルビニルエーテル、３，４−エポキシシクロヘキシルメチルビニルエーテル、３，４−エポキシシクロヘキシルメチルアリルエーテルまたはこれらの組合せである、請求項２０に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項２２】
前記改質剤が式（ＸＸ）を有するものである、請求項１３に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項２３】
前記改質剤が、ビシクロ［２，２，２］−オクタ−５−エン−２，３−ジカルボン酸無水物、ビシクロ［２，２，１］ヘプタ−５−エン−２，３−ジカルボン酸無水物またはこれらの組合せである、請求項２２に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項２４】
前記反応が、前記グラフト開始剤の存在下、約５０℃〜約３００℃の温度で行なわれる、請求項１３〜２３のいずれかに記載の変性ポリファルネセン。
【請求項２５】
前記グラフト開始剤が、ジアルキルペルオキシド、ジアシルペルオキシド、ペルオキシエステル、ペルオキシケトン、アゾビスイソブチロニトリルまたはこれらの組合せである、請求項２４に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項２６】
前記ポリファルネセンが、式（Ａ）：
【化５４】
2013532767.tif 000064
を有するものであり、式中、ｍは０〜約１００，０００であり；ｎは１〜約１００，０００であるが、ｍが０のとき、ｎは２〜約１００，０００であるものとし；
Ｘは、式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）：
【化５５】
2013532767.tif 000065
のうちの１つ以上を有するものであり、
Ｙは、式（ＩＸ）：
【化５６】
2013532767.tif 000066
を有するものであり、
式中、Ｒ１は式（ＸＩ）：
【化５７】
2013532767.tif 000067
を有し；
Ｒ２は式（ＸＩＩ）：
【化５８】
2013532767.tif 000068
を有し、
Ｒ３は式（ＸＩＩＩ）：
【化５９】
2013532767.tif 000069
を有し、
Ｒ４は式（ＸＩＶ）：
【化６０】
2013532767.tif 000070
を有するものであり、式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々は、独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、シクロアルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、アルコキシ、アリールオキシ、カルボキシ、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニル、アシルオキシ、ニトリルまたはハロである、
請求項１３〜２５のいずれかに記載の変性ポリファルネセン。
【請求項２７】
前記ポリファルネセンの総重量に対して、式（Ｉ）の量が約８０ｗｔ％以下であり、式（ＩＩ）の量が約５ｗｔ％〜約９９ｗｔ％である、請求項２６に記載の変性ポリファルネセン。
【請求項２８】
ｍが１以上のとき、Ｘ：Ｙのモルパーセント比が約１：４〜約１００：１である、請求項２６〜２７のいずれかに記載の変性ポリファルネセン。
【請求項２９】
ｍが０であり、ｎが２〜約１００，０００である、請求項２６〜２８のいずれかに記載の変性ポリファルネセン。
【請求項３０】
ｍが１〜約１００，０００であり、ｎが１〜約１００，０００であり、前記ポリファルネセンがランダムファルネセンインターポリマーである、請求項２６〜２８のいずれかに記載の変性ポリファルネセン。
【請求項３１】
ｍが１〜約１００，０００であり、ｎが１〜約１００，０００であり、前記ポリファルネセンがブロックファルネセンインターポリマーである、請求項２６〜２８のいずれかに記載の変性ポリファルネセン。
【請求項３２】
請求項１３〜３１のいずれかに記載の変性ポリファルネセンを縮合重合体と、約５０℃〜約３００℃の温度で反応させることにより調製されるグラフトコポリマーであって、該縮合重合体が、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリエーテル、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン−ホルムアルデヒド樹脂またはこれらの組合せである、グラフトコポリマー。
【請求項３３】
前記縮合重合体が、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミドまたはこれらの組合せである、請求項３２に記載のグラフトコポリマー。
【請求項３４】
前記縮合重合体がポリエステルである、請求項３２に記載のグラフトコポリマー。
【請求項３５】
前記ポリエステルがヒドロキシル末端ポリエステルである、請求項３４に記載のグラフトコポリマー。
【請求項３６】
前記ポリエステルがカルボキシル末端ポリエステルである、請求項３４に記載のグラフトコポリマー。
【請求項３７】
前記ポリエステルがエポキシ末端ポリエステルである、請求項３４に記載のグラフトコポリマー。
【請求項３８】
前記ポリエステルがポリエチレンテレフタレートである、請求項３４に記載のグラフトコポリマー。
【請求項３９】
前記ポリエチレンテレフタレートがヒドロキシル末端ポリエチレンテレフタレートである、請求項３８に記載のグラフトコポリマー。
【請求項４０】
前記ポリエチレンテレフタレートがカルボキシル末端ポリエチレンテレフタレートである、請求項３８に記載のグラフトコポリマー。
【請求項４１】
前記ポリエチレンテレフタレートがエポキシ末端ポリエチレンテレフタレートである、請求項３８に記載のグラフトコポリマー。
【請求項４２】
前記縮合重合体がポリカーボネートである、請求項３２に記載のグラフトコポリマー。
【請求項４３】
前記ポリカーボネートがヒドロキシル末端ポリカーボネートである、請求項４２に記載のグラフトコポリマー。
【請求項４５】
前記ポリカーボネートがエポキシ末端ポリカーボネートである、請求項４２に記載のグラフトコポリマー。
【請求項４６】
前記縮合重合体がポリアミドである、請求項３２に記載のグラフトコポリマー。
【請求項４７】
前記ポリアミドがアミノ末端ポリアミドである、請求項３４に記載のグラフトコポリマー。
【請求項４８】
前記ポリアミドがカルボキシル末端ポリアミドである、請求項３４に記載のグラフトコポリマー。
【請求項４９】
前記ポリアミドがエポキシ末端ポリアミドである、請求項３４に記載のグラフトコポリマー。
【請求項５０】
請求項１〜１２および３２〜４９のいずれかに記載のグラフトコポリマー；ならびに少なくとも添加剤を含むポリマー組成物。
【請求項５１】
前記添加剤が、充填剤、粘着剤、スリップ剤、ブロッキング防止剤、可塑剤、酸化防止剤、発泡剤、発泡剤活性剤、ＵＶ安定剤、酸除去剤、着色剤または顔料、共作用物質、潤滑剤、かぶり防止剤、流動助剤、加工助剤、押出助剤、カップリング剤、架橋剤、安定性制御剤、核形成剤、界面活性剤、難燃剤、帯電防止剤またはこれらの組合せである、請求項５０に記載のポリマー組成物。
【請求項５２】
前記添加剤が充填剤である、請求項５０に記載のポリマー組成物。
【請求項５３】
前記添加剤が着色剤である、請求項５０および５２のいずれかに記載のポリマー組成物。
【請求項５４】
さらに第２ポリマーを含む、請求項５０〜５３のいずれかに記載のポリマー組成物。
【請求項５５】
前記グラフトコポリマー：前記第２ポリマーの比が約１：９９〜約９９：１である、請求項５４に記載のポリマー組成物。
【請求項５６】
前記第２ポリマーが、ポリオレフィン、ポリウレタン、ポリエステル、ポリアミド、スチレン系ポリマー、フェノール系樹脂、ポリアクリレート、ポリメタクリレートまたはこれらの組合せである、請求項５５に記載のポリマー組成物。
【請求項５７】
請求項１〜１２および３２〜４９のいずれかに記載のグラフトコポリマーまたは請求項５０〜５６のいずれかに記載のポリマー組成物を含む物品。
【請求項５８】
成型品、フィルム、シートまたは発泡体である、請求項５７に記載の物品。
【請求項５９】
玩具、グリップ、ソフトタッチハンドル、バンパーの防舷材、フローリング、自動車のフロアマット、車輪、キャスター、家具および電化製品の脚部、タグ、シール、ガスケット、自動車のドア、バンパーフェイシア、グリル構成部材、ロッカーパネル、ホース、ライニング、事務用品、シール、ライナー、ダイアフラム、チューブ、蓋、ストッパー、プランジャーの先端、配送システム、台所用品、靴、靴用ブラダー、ならびに靴底から選択される成型品である、請求項５８に記載の物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（先行関連出願）
本願は、２０１０年８月２日に出願された米国仮特許出願第６１／３６９，７５８号の利益を主張する。この米国仮特許出願第６１／３６９，７５８号は、参考として本明細書に援用される。
【０００２】
（発明の分野）
本発明は、ポリファルネセンと縮合重合体とのグラフトコポリマー；ならびに本明細書に開示するグラフトコポリマーの作製方法および使用方法を提供する。一部の特定の実施形態では、該縮合重合体はポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリエーテル、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン−ホルムアルデヒド樹脂およびこれらの組合せである。一部の実施形態では、ポリファルネセンは、ファルネセンから誘導されるファルネセンホモポリマー、またはファルネセンと少なくとも１つのビニルモノマーから誘導されるファルネセンインターポリマーである。
【背景技術】
【０００３】
（発明の背景）
ポリオレフィンは、一般式ＣｎＨ２ｎを有するアルケンなどのオレフィンを重合させることにより一般的に調製されるポリマーである。一般に、ポリオレフィンの物理的、化学的または生物学的特性は、オレフィンまたはポリオレフィンを、さまざまな他のモノマーまたはポリマーと共重合させてオレフィンコポリマーを形成させることにより改質され得る。オレフィンコポリマーは、ランダムコポリマー、交互コポリマー、ブロックコポリマーまたはグラフトコポリマーなどの種々の型に調製され得る。オレフィングラフトコポリマーは、変性ポリオレフィンをポリエステルまたはポリカーボネートなどの他のポリマーと反応させることにより調製され得る。
【０００４】
一般的に、ポリオレフィンは、石油またはコールタールのクラッキングによって製造されるオレフィンから誘導される。クラッキング法では、大きなアルカンが高温で触媒の存在下にて分解され、小さなオレフィンが得られる。一般に、クラッキング法は環境に優しい方法ではない。さらに、クラッキング法によるオレフィンは、一般的に、再生可能でない供給源から誘導されるものである。
【０００５】
したがって、より環境に優しい、および／または再生可能であるポリマー、例えば、天然源から得られ得るイソプレノイド化合物から誘導されるポリマーの必要性が存在している。さらに、特異な物理的、化学的および生物学的特性を有する新規なポリマーの必要性も存在している。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（発明の概要）
前述の必要性は、本明細書に開示する本発明の種々の態様によって満たされ得る。一態様において、本明細書では、ポリファルネセンと縮合重合体とのグラフトコポリマーを提供する。
【０００７】
一部の特定の実施形態では、ポリファルネセンは、式（Ａ）：
【０００８】
【化１】
2013532767.tif 000002
を有するものであり、式中、ｎは１〜約１００，０００の整数であり；ｍは０〜約１００，０００の整数であり；Ｘはファルネセンに由来するものであり；Ｙはビニルモノマーに由来するものである。一部の実施形態では、ｍが０のとき、ｎが約２〜約１００，０００である。他の実施形態では、ｍが１以上のとき、Ｘ：Ｙのモルパーセント比が約１：４〜約１００：１である。
【０００９】
一部の実施形態では、式（Ａ）のＸは、式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）およびその立体異性体：
【００１０】
【化２】
2013532767.tif 000003
のうちの１つ以上を有するものであり、
式中、Ｒ１は式（ＸＩ）：
【００１１】
【化３】
2013532767.tif 000004
を有し；
Ｒ２は式（ＸＩＩ）：
【００１２】
【化４】
2013532767.tif 000005
を有し、
Ｒ３は式（ＸＩＩＩ）：
【００１３】
【化５】
2013532767.tif 000006
を有し、
Ｒ４は式（ＸＩＶ）：
【００１４】
【化６】
2013532767.tif 000007
を有するものである。
【００１５】
一部の特定の実施形態では、式（Ａ）のＹは、式（ＩＸ）またはその立体異性体：
【００１６】
【化７】
2013532767.tif 000008
を有するものであり、式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々は、独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、アルコキシ、アリールオキシ、カルボキシ、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニル、アシルオキシ、ニトリルまたはハロである。
【００１７】
別の態様において、本明細書では、ポリファルネセンを少なくとも１種類の改質剤と、ポリファルネセン：改質剤の比は約１００，０００：１〜約１００：５（重量基準）で、グラフト開始剤、放射線またはこれらの組合せの存在下にて反応させることにより調製される変性ポリファルネセンを提供する。
【００１８】
一部の実施形態では、改質剤は、式（ＸＶＩ）、（ＸＶＩＩ）、（ＸＶＩＩＩ）、（ＸＩＸ）または（ＸＸ）：
【００１９】
【化８】
2013532767.tif 000009
を有するものであり、式中、Ｑ１およびＱ６の各々は、独立して、Ｏ、Ｓ、ＮＲ２３またはＮ−Ｑ７であり；Ｑ２、Ｑ３、Ｑ４およびＱ５の各々は、独立して、ハロ、Ｑ８、ＮＲ２４Ｒ２５、ＯＲ２６またはＯ−Ｑ８であり；Ｑ７およびＱ８は、それぞれ、下記の式：
【００２０】
【化９】
2013532767.tif 000010
を有するものであり、式中、ｋは１〜約１０の整数であり；Ｑ９は、ＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ３０、カルボキシル、エポキシまたはグリシジル（ｇｙｃｉｄｙｌ）であり；
Ｒ９〜Ｒ３０の各々は、独立して、Ｈ、Ｃ１〜２０アルキル、Ｃ１〜２０アルケニル、Ｃ１〜２０アルキニル、シクロアルキル、アリール、アラルキル、アルカリール、ＯＨ、ＮＨ２、カルボキシル、エポキシまたはグリシジルであるか、またはＲ１９とＲ２２が一緒に、−（ＣＨ２）ｍ−基（式中、ｍは、１〜約６の整数である）を形成しており、ここで、該Ｃ１〜２０アルキル、Ｃ１〜２０アルケニル、Ｃ１〜２０アルキニル、シクロアルキル、アリール、アラルキル、アルカリール、エポキシ、グリシジルおよび−（ＣＨ２）ｍ−の各々は、任意選択的に置換されている。
【００２１】
別の態様において、本明細書では、本明細書に開示する変性ポリファルネセンを本明細書に開示する縮合重合体と、約５０℃〜約３００℃の温度で反応させることにより調製されるグラフトコポリマーを提供する。一部の実施形態では、縮合重合体は、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリエーテル、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン−ホルムアルデヒド樹脂またはこれらの組合せである。一部の特定の実施形態では、縮合重合体は、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミドまたはこれらの組合せである。一部の実施形態では、縮合重合体はポリエステルである。他の実施形態では、ポリエステルはポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）である。
【００２２】
別の態様において、本明細書では、本明細書に開示するグラフトコポリマーと少なくとも添加剤を含むポリマー組成物を提供する。一部の実施形態では、添加剤は、充填剤、粘着剤、スリップ剤、ブロッキング防止剤、可塑剤、酸化防止剤、発泡剤、発泡剤活性剤、ＵＶ安定剤、酸除去剤、着色剤または顔料、共作用物質（ｃｏａｇｅｎｔ）、潤滑剤、かぶり防止剤、流動助剤、加工助剤、押出助剤、カップリング剤、架橋剤、安定性制御剤、核形成剤、界面活性剤、難燃剤、帯電防止剤またはこれらの組合せである。
【００２３】
別の態様において、本明細書では、本明細書に開示するグラフトコポリマーを含む物品を提供する。一部の実施形態では、該物品は成型品、フィルム、シートまたは発泡体である。他の実施形態では、該物品は、玩具、グリップ、ソフトタッチハンドル、バンパーの防舷材、フローリング、自動車のフロアマット、車輪、キャスター、家具および電化製品の脚部、タグ、シール、ガスケット（静的または動的ガスケットなど）、自動車のドア、バンパーフェイシア、グリル構成部材、ロッカーパネル、ホース、ライニング、事務用品、シール、ライナー、ダイアフラム、チューブ、蓋、ストッパー、プランジャーの先端、配送システム、台所用品、靴、靴用ブラダー（ｓｈｏｅ  ｂｌａｄｄｅｒ）、ならびに靴底から選択される成型品である。
【００２４】
本発明のさらなる態様ならびに本発明の種々の実施形態の特徴および性質は、以下の説明により自明となろう。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】図１は、実施例１およびβ−ファルネセンの紫外・可視（ＵＶ−Ｖｉｓ）スペクトルを示す。
【図２】図２は、実施例１のゲル透過クロマトグラフィー（ＧＰＣ）曲線を示す。
【図３】図３は、実施例１のＣ１３核磁気共鳴（ＮＭＲ）スペクトルを示す。
【図４】図４は、実施例１のＨ１  ＮＭＲスペクトルを示す。
【図５】図５は、実施例１の示差走査熱量測定（ＤＳＣ）曲線を示す。
【図６】図６は、大気中で測定した実施例１の熱重量分析（ＴＧＡ）曲線を示す。
【図７】図７は、窒素中で測定した実施例１のＴＧＡ曲線を示す。
【図８】図８は、実施例１のラップ試験の結果を示す。
【図９】図９は、実施例２のＧＰＣ曲線を示す。
【図１０】図１０は、実施例２のＤＳＣ曲線を示す。
【図１１】図１１は、実施例２の引張試験の結果を示す。
【図１２】図１２は、実施例３のＧＰＣ曲線を示す。
【図１３】図１３は、実施例３のＣ１３  ＮＭＲスペクトルを示す。
【図１４】図１４は、実施例３のＨ１  ＮＭＲスペクトルを示す。
【図１５】図１５は、実施例３のＤＳＣ曲線を示す。
【図１６】図１６は、実施例３のＴＧＡ曲線を示す。
【図１７】図１７は、実施例３のラップ試験の結果を示す。
【図１８】図１８は、形成されたポリスチレンのＧＰＣ曲線を示す。
【図１９】図１９は、形成されたポリスチレン−１，４−ポリファルネセンジブロックコポリマーのＧＰＣ曲線を示す。
【図２０】図２０は、実施例４のＧＰＣ曲線を示す。
【図２１】図２１は、実施例４の１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを示す。
【図２２】図２２は、実施例４の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを示す。
【図２３】図２３は、実施例４のＤＳＣ曲線を示す。
【図２４】図２４は、実施例４のＴＧＡ曲線を示す。
【図２５】図２５は、実施例４の引張試験の結果を示す。
【図２６】図２６は、実施例４のラップ試験の結果を示す。
【図２７】図２７は、形成されたポリスチレンのＧＰＣ曲線を示す。
【図２８】図２８は、形成されたポリスチレン−３，４−ポリファルネセンジブロックコポリマーのＧＰＣ曲線を示す。
【図２９】図２９は、実施例５のＧＰＣ曲線を示す。
【図３０】図３０は、実施例５の１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを示す。
【図３１】図３１は、実施例５の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを示す。
【図３２】図３２は、実施例５のＤＳＣ曲線を示す。
【図３３】図３３は、実施例５のＴＧＡ曲線を示す。
【図３４】図３４は、実施例５の引張試験の結果を示す。
【図３５】図３５は、ヘキサンでの抽出後の実施例５のＧＰＣ曲線を示す。
【図３６】図３６は、実施例５の抽出後のヘキサンのＧＰＣ曲線を示す。
【図３７】図３７は、実施例５の引張試験の結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
（発明の詳細な説明）
一般定義
「ポリマー」は、同じ型か異なる型かにかかわらずモノマーを重合させることにより調製される高分子化合物をいう。一般用語「ポリマー」は、用語「ホモポリマー」、「コポリマー」、「ターポリマー」ならびに「インターポリマー」を包含する。
【００２７】
「インターポリマー」は、少なくとも２つの異なる型のモノマーの重合によって調製されるポリマーをいう。一般用語「インターポリマー」は、用語「コポリマー」（これは、一般的に、２種類の異なるモノマーから調製されるポリマーをいう）ならびに用語「ターポリマー」（これは、一般的に、３種類の異なる型のモノマーから調製されるポリマーをいう）を包含する。また、これは、４種類以上の型のモノマーを重合させることにより作製されるポリマーも包含する。
【００２８】
「グラフトコポリマー」は、第２ポリマーＹの主鎖から枝分かれしている第１ポリマーＸを含むコポリマーをいう。第１ポリマーＸおよび第２ポリマーＹの各々は、独立して、ホモポリマーまたはインターポリマーであり得る。ＹとのＸのグラフトコポリマーは式Ｘ−ｇ−Ｙで表されるものであり得る。例えば、ポリファルネセン−ｇ−ポリエステルは、ポリファルネセンとポリエステルのグラフトコポリマーを表す。同様に、ポリファルネセン−ｇ−ＰＥＴは、ポリファルネセンとＰＥＴのグラフトコポリマーを表す。
【００２９】
「縮合重合体」は、不飽和モノマーの反応を伴う付加重合体とは対照的に水またはメタノールなどの小分子が副生成物として放出される縮合重合によって形成されるポリマーをいう。縮合重合体の非限定的な一例としては、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリエーテル、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン−ホルムアルデヒド樹脂およびポリアセタールが挙げられる。縮合重合体の非限定的な一例は、Ｍａｌｃｏｌｍ  Ｓｔｅｖｅｎｓ，“Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ：Ａｎ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ，”Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ｐｐ．２８５−４０８（１９９９）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【００３０】
「オルガニル」は、官能性の型に関係なく、炭素原子に１つの自由原子価を有する任意の有機置換基、例えば、ＣＨ３ＣＨ２−、ＣｌＣＨ２−、ＣＨ３Ｃ（＝Ｏ）−、４−ピリジルメチルをいう。
【００３１】
「ヒドロカルビル」は、炭化水素から水素原子が除去されることによって形成される任意の一価の基、例えば、アルキル（例えば、エチル）、シクロアルキル（例えば、シクロヘキシル）およびアリール（例えば、フェニル）をいう。
【００３２】
「ヘテロシクリル」は、複素環式化合物の任意の環内原子から水素原子が除去されることによって形成される任意の一価の基をいう。
【００３３】
「アルキル」または「アルキル基」は、非分枝または分枝状の飽和脂肪族炭化水素から水素原子が除去されることにより誘導される一般式ＣｎＨ２ｎ＋１を有する一価の基をいい、ここで、ｎは整数、または１〜２０もしくは１〜８の整数である。アルキル基の例としては、限定されないが、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル基、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、２−メチル−１−プロピル、２−メチル−２−プロピル、２−メチル−１−ブチル、３−メチル−１−ブチル、２−メチル−３−ブチル、２，２−ジメチル−１−プロピル、２−メチル−１−ペンチル、３−メチル−１−ペンチル、４−メチル−１−ペンチル、２−メチル−２−ペンチル、３−メチル−２−ペンチル、４−メチル−２−ペンチル、２，２−ジメチル−１−ブチル、３，３−ジメチル−１−ブチル、２−エチル−１−ブチル、ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ヘキシル、ヘプチルおよびオクチルが挙げられる。長鎖アルキル基としては、ノニルおよびデシル基が挙げられる。アルキル基は非置換であってもよく、１つ以上の適当な置換基で置換されていてもよい。さらに、アルキル基は分枝状であっても非分枝であってもよい。一部の実施形態では、アルキル基は、少なくとも２、３、４、５、６、７または８個の炭素原子を含むものである。
【００３４】
「シクロアルキル」または「シクロアルキル基」は、炭素原子と水素原子で構成された非芳香族、単環式または多環式の環からの水素原子の除去によってシクロアルカンから誘導される一価の基をいう。シクロアルキル基の例としては、限定されないが、（Ｃ３〜Ｃ７）シクロアルキル基（シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、およびシクロヘプチルなど）、ならびに環状および二環式の飽和テルペンならびに（Ｃ３〜Ｃ７）シクロアルケニル基（シクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル、およびシクロヘプテニルなど）、ならびに環状および二環式の不飽和テルペンが挙げられる。シクロアルキル基は非置換であってもよく、１つまたは２つの適当な置換基で置換されていてもよい。さらに、シクロアルキル基は単環式であっても多環式であってもよい。一部の実施形態では、シクロアルキル基は、少なくとも５、６、７、８、９または１０個の炭素原子を含むものである。
【００３５】
「アリール」または「アリール基」は、水素原子が除去されることにより単環式または多環式の芳香族炭化水素から誘導される有機原子団をいう。アリール基の非限定的な例としては、フェニル、ナフチル、ベンジル、またはトラニル（ｔｏｌａｎｙｌ）基、セキシフェニレン、フェナントレニル、アントラセニル、コロネニル、およびトラニルフェニルが挙げられる。アリール基は非置換であってもよく、１つ以上の適当な置換基で置換されていてもよい。さらに、アリール基は単環式であっても多環式であってもよい。一部の実施形態では、アリール基は、少なくとも６、７、８、９または１０個の炭素原子を含むものである。
【００３６】
「イソプレノイド」および「イソプレノイド化合物」は、本明細書において互換的に用いており、イソペンテニル二リン酸から誘導可能な化合物をいう。
【００３７】
化合物または化学部分の説明に用いている「置換されている」は、該化合物または化学部分の少なくとも１個の水素原子が第２の化学部分で置き換えられていることをいう。第２の化学部分は、該化合物の所望の活性に有害な影響を及ぼさない任意の所望の置換基であり得る。置換基の例は、本明細書に開示する例示的な化合物および実施形態において知得されるもの、ならびにハロゲン；アルキル；ヘテロアルキル；アルケニル；アルキニル；アリール、ヘテロアリール、ヒドロキシル；アルコキシル；アミノ；ニトロ；チオール；チオエーテル；イミン；シアノ；アミド；ホスホナト；ホスフィン；カルボキシル；チオカルボニル；スルホニル；スルホンアミド；カルボニル；ホルミル；カルボニルオキシ；オキソ；ハロアルキル（例えば、トリフルオロメチル）；炭素環式シクロアルキル（これは、単環式であっても、縮合もしくは非縮合多環式（例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチルもしくはシクロヘキシル）であってもよい）またはヘテロシクロアルキル（これは、単環式であっても、縮合もしくは非縮合多環式（例えば、ピロリジニル、ピペリジニル、ピペラジニル、モルホリニルもしくはチアジニル）であってもよい）；炭素環式もしくは複素環式の単環式あるいは縮合もしくは非縮合多環式のアリール（例えば、フェニル、ナフチル、ピロリル、インドリル、フラニル、チオフェニル、イミダゾリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、チアゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、ピラゾリル、ピリジニル、キノリニル、イソキノリニル、アクリジニル、ピラジニル、ピリダジニル、ピリミジニル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾチオフェニルまたはベンゾフラニル）；アミノ（第一級、第二級もしくは第三級）；ｏ−低級アルキル；ｏ−アリール、アリール；アリール−低級アルキル；−ＣＯ２ＣＨ３；−ＣＯＮＨ２；−ＯＣＨ２ＣＯＮＨ２；−ＮＨ２；−ＳＯ２ＮＨ２；−ＯＣＨＦ２；−ＣＦ３；−ＯＣＦ３；−ＮＨ（アルキル）；−Ｎ（アルキル）２；−ＮＨ（アリール）；−Ｎ（アルキル）（アリール）；−Ｎ（アリール）２；−ＣＨＯ；−ＣＯ（アルキル）；−ＣＯ（アリール）；−ＣＯ２（アルキル）；ならびに−ＣＯ２（アリール）であり；また、かかる部分は、縮合環構造または橋状結合（例えば、−ＯＣＨ２Ｏ−）で任意選択的に置換されていてもよい。これらの置換基は、任意選択で、かかる基から選択される置換基でさらに置換されていてもよい。本明細書に開示する化学基はすべて、そうでないことを明示していない限り、置換されているものであってもよい。
【００３８】
「有機リチウム試薬」は、炭素とリチウム原子間に直接結合を有する有機金属化合物をいう。有機リチウム試薬の非限定的な一例としては、ビニルリチウム、アリールリチウム（例えば、フェニルリチウム）、およびアルキルリチウム（例えば、ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−ブチルリチウム、メチルリチウム、イソプロピルリチウムまたは１〜２０個の炭素原子を有する他のアルキルリチウム試薬）が挙げられる。
【００３９】
化合物を「実質的に含有していない」組成物とは、該組成物に含有されている該化合物が、該組成物の総容量に対して約２０ｗｔ％未満、約１０ｗｔ％未満、約５ｗｔ％未満、約３ｗｔ％未満、約１ｗｔ％未満、約０．５ｗｔ％未満、約０．１ｗｔ％未満、または約０．０１ｗｔ％未満であることを意味する。
【００４０】
「実質的に線状」のポリマーとは、該ポリマーに含まれている分枝状、星型または他の正規構造もしくは不整構造が、該組成物の総容量に対して約２０ｗｔ％未満、約１０ｗｔ％未満、約５ｗｔ％未満、約３ｗｔ％未満、約１ｗｔ％未満、約０．５ｗｔ％未満、約０．１ｗｔ％未満、または約０．０１ｗｔ％未満であることを意味する。
【００４１】
「実質的に分枝状」のポリマーとは、該ポリマーに含まれている線状、星型または他の正規構造もしくは不整構造が、該組成物の総容量に対して約２０ｗｔ％未満、約１０ｗｔ％未満、約５ｗｔ％未満、約３ｗｔ％未満、約１ｗｔ％未満、約０．５ｗｔ％未満、約０．１ｗｔ％未満、または約０．０１ｗｔ％未満であることを意味する。
【００４２】
「実質的に星型」のポリマーとは、該ポリマーに含まれている分枝状、線状または他の正規構造もしくは不整構造が、該組成物の総容量に対して約２０ｗｔ％未満、約１０ｗｔ％未満、約５ｗｔ％未満、約３ｗｔ％未満、約１ｗｔ％未満、約０．５ｗｔ％未満、約０．１ｗｔ％未満、または約０．０１ｗｔ％未満であることを意味する。
【００４３】
以下の説明において、本明細書に開示する数値はすべて、該数値に関して「約」または「およそ」という語句を使用しているかどうかに関係なく概算値である。該数値は、１パーセント、２パーセント、５パーセント、または場合によっては、１０〜２０パーセント異なることがあり得る。下限値ＲＬと上限値ＲＵを伴う数値範囲を開示している場合はいつでも、該範囲に含まれる任意の数が具体的に開示されているとする。特に、該範囲内の以下の数値が具体的に開示されているとする：Ｒ＝ＲＬ＋ｋ×（ＲＵ−ＲＬ）、式中、ｋは、１パーセントインクリメントで１パーセント〜１００パーセントの範囲の可変数である、すなわち、ｋは、１パーセント、２パーセント、３パーセント、４パーセント、５パーセント、・・・、５０パーセント、５１パーセント、５２パーセント、・・・、９５パーセント、９６パーセント、９７パーセント、９８パーセント、９９パーセント、または１００パーセントである。さらに、上記のようにして規定される２つの数値Ｒによって規定される任意の数値範囲も具体的に開示されているとする。
【００４４】
本明細書に開示するグラフトコポリマーは、一般的に、縮合重合体がグラフトしているポリファルネセンを含む。一部の実施形態では、縮合重合体は、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリエーテル、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン−ホルムアルデヒド樹脂またはこれらの組合せである。一部の特定の実施形態では、縮合重合体は、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミドまたはこれらの組合せである。一部の実施形態では、縮合重合体はポリエステルである。他の実施形態では、ポリエステルはポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）である。一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリエーテル、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、尿素−ホルムアルデヒド樹脂およびメラミン−ホルムアルデヒド樹脂のうちの１種類以上を実質的に含有していないものである。
【００４５】
一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体はポリエステルである。主鎖に反復エステル基と反応性末端基とを有する任意のポリエステルが、本明細書において使用され得る。一部の実施形態では、反応性末端基はヒドロキシル、カルボキシル、エポキシまたはこれらの組合せである。他の実施形態では、反応性末端基は、ヒドロキシル、カルボキシルまたはエポキシを含有していないものである。一部の特定の実施形態では、該ポリエステルは、ヒドロキシル末端ポリエステル、カルボキシル末端ポリエステル、またはエポキシ末端ポリエステルである。
【００４６】
本明細書に開示するポリエステルは、文献において知られた任意の方法によって得られ得る。一部の実施形態では、該ポリエステルは、ジオールと二酸との直接エステル化によって調製される。他の実施形態では、該ポリエステルは、ジオールとジエステルとのエステル交換によって調製される。一部の特定の実施形態では、該ポリエステルは、ジオールをハロゲン化ジアシルと反応させることにより調製される。一部の実施形態では、該ポリエステルは、ジオールを二無水物と反応させることにより調製される。一部の特定の実施形態では、該ポリエステルは、ラクトンまたは環状エステル（例えば、  −アセトラクトン、β−プロピオラクトン、γ−ブチロラクトン、δ−バレロラクトン、カプロラクトンなど）の開環重合によって調製される。一部の実施形態では、該ポリエステルは、１種類以上のヒドロキシ酸、例えば、２−ヒドロキシプロパン酸（すなわち、乳酸）、グリコール酸、クエン酸、マンデル酸、３−ヒドロキシプロパン酸、２−ヒドロキシ酪酸、３−ヒドロキシ酪酸、４−ヒドロキシ酪酸および３−ヒドロキシ吉草酸の分子間自己縮合反応によって調製される。
【００４７】
本明細書に開示するポリエステルは、ヒドロキシ、カルボキシル、エポキシおよびこれらの組合せから選択される２つ以上の反応性末端基を有する任意のポリエステルまたはコポリエステルであり得る。該ポリエステルの非限定的な一例としては、ポリグリコール酸（ＰＧＡ）、ポリ乳酸（ＰＬＡ）、ポリカプロラクトン（ＰＣＬ）、ポリエチレンアジペート（ＰＥＡ）、ポリヒドロキシアルカノエート（ＰＨＡ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリヘキサメチレンテレフタレート（ＰＨＴ）、ポリシクロヘキサン−１，４−ジメチロールテレフタレート（ＰＣＴ）、ポリネオペンチルテレフタレート（ＰＮＴ）が挙げられる。一部の実施形態では、本明細書に開示するポリエステルはポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）である。一部の特定の実施形態では、ＰＥＴは、ヒドロキシ、カルボキシル、エポキシおよびこれらの組合せから選択される２つの反応性末端基を含むものである。
【００４８】
コポリエステルの非限定的な一例としては、（ａ）エチレングリコールとテレフタル酸およびイソフタル酸および／またはフタル酸から誘導されるコポリエステル；ならびに（ｂ）エチレングリコール、１，４−シクロヘキサンジメタノールとジメチルテレフタレートまたはテレフタル酸から誘導されるコポリエステル（例えば、ＰＣＴＧ、ＰＥＴＧまたはＰＥＴ−ＣＨＤＭ）が挙げられる。ＰＣＴＧ、ＰＥＴＧおよびＰＥＴ−ＣＨＤＭポリマーは、エチレングリコール、１，４−シクロヘキサンジメタノールとジメチルテレフタレートまたはテレフタル酸から誘導され得るものである。その一般構造は、以下に示す式（Ｂ）
【００４９】
【化１０】
2013532767.tif 000011
で表され得る。式中、アスタリスク（＊）は末端基であり（例えば、ＯＨまたはＨ）；ｙは０．５〜０．９９であり；ｘは０．５〜０．０１である。ＰＣＴＧ、ＰＥＴＧおよびＰＣＴは、互いにｘとｙの値によって識別され得る。例えば、ＰＥＴＧでは、ｙは０．０５〜０．５であり、ｘは０．９５〜０．５であり；ＰＣＴでは、ｙは１．０であり、ｘは０であり；ＰＥＴ−ＣＨＤＭでは、ｙは０．０１〜０．０５であり、ｘは０．９９〜０．９５である。
【００５０】
一部の実施形態では、式（Ｂ）のｙは０．５〜０．９９であり、ｘは０．５〜０．０１である。他の実施形態では、式（Ｂ）のｙは０．５５〜０．９５であり、ｘは０．４５〜０．０５である。さらなる実施形態では、式（Ｂ）のｙは０．６〜０．９であり、ｘは０．４〜０．１である。なおさらなる実施形態では、式（Ｂ）のｙは０．６５〜０．８５であり、ｘは０．３５〜０．１５である。
【００５１】
一部の特定の実施形態では、該ポリエステルは、生物学的供給源（糖類および脂質など）から、細菌による醗酵などの生物学的プロセスによって調製されるモノマーから誘導されるものである。生物学的に調製されモノマーの非限定的な一例としては、乳酸、グリコール酸およびクエン酸が挙げられる。一部の実施形態では、ポリエステルそのものが、生物学的供給源（糖類および脂質など）から、細菌による醗酵などの生物学的プロセスによって調製される。生物学的に調製されるポリエステルの非限定的な一例としては、ポリヒドロキシアルカノエート、例えば、ポリ−（Ｒ）−３−ヒドロキシブチレート（Ｐ３ＨＢ）、ポリ−３−ヒドロキシバレレート（ＰＨＶ）、ポリ−４−ヒドロキシブチレート（Ｐ４ＨＢ）、およびポリ（３−ヒドロキシブチレート−コ−３−ヒドロキシバレレート（ＰＨＢＶ）が挙げられる。一部の実施形態では、本明細書に開示するポリエステルは生分解性である。一部の特定の実施形態では、本明細書に開示するポリエステルは生体適合性である。一部の実施形態では、本明細書に開示するポリエステルはバイオプラスチックである。
【００５２】
式（Ｂ）または本明細書に開示するポリエステルの末端基は、所望される性質に応じて異なり得る。一部の実施形態では、末端基は、Ｈ、ＯＨまたはその混合体である。他の実施形態では、ＯＨ末端基が、カルボン酸と反応させてエステル末端基を形成させること、またはエポキシハライド化合物（エピクロロヒドリンなど）と反応させてエポキシ末端基を形成させることにより修飾され得る。
【００５３】
一部の実施形態では、本明細書に開示するポリエステルは、ＰＧＡ、ＰＬＡ、ＰＣＬ、ＰＥＡ、ＰＨＡ、ＰＥＴ、ＰＢＴ、ＰＴＴ、ＰＥＮ、ＰＨＴ、ＰＣＴ、ＰＮＴ、ＰＣＴＧ、ＰＥＴＧ、ＰＥＴ−ＣＨＤＭ、Ｐ３ＨＢ、ＰＨＶ、Ｐ４ＨＢ、ＰＨＢＶまたはこれらの組合せである、またはこれらを含むものである。一部の実施形態では、本明細書に開示するポリエステルは、ＰＧＡ、ＰＬＡ、ＰＣＬ、ＰＥＡ、ＰＨＡ、ＰＥＴ、ＰＢＴ、ＰＴＴ、ＰＥＮ、ＰＨＴ、ＰＣＴ、ＰＮＴ、ＰＣＴＧ、ＰＥＴＧ、ＰＥＴ−ＣＨＤＭ、Ｐ３ＨＢ、ＰＨＶ、Ｐ４ＨＢおよびＰＨＢＶのうちの１種類以上を実質的に含有していないものである。
【００５４】
一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体はポリカーボネートである。主鎖に反復カーボネート基と反応性末端基とを有する任意のポリカーボネートが、本明細書において使用され得る。一部の特定の実施形態では、反応性末端基はヒドロキシであり、これは任意選択で、本明細書に開示する方法によって他の反応性末端基に変換させてもよい。一部の実施形態では、該ポリカーボネートは、ヒドロキシル末端ポリカーボネートまたはエポキシ末端ポリカーボネートである。
【００５５】
本明細書に開示するポリカーボネートは、文献において知られた任意の方法によって得られ得る。一部の実施形態では、該ポリカーボネートは、ジオールを、カーボネート前駆物質（ホスゲン、ハロ−ホルメートまたはカーボネートエステルなど）と反応させることにより調製される。一部の特定の実施形態では、該ポリカーボネートは、ジオールとカーボネートエステル（ジフェニルカーボネートなど）とのエステル交換によって調製される。好適なジオールの非限定的な一例としては、ビスフェノール、脂肪族ジオール（グリコールなど）およびこれらの組合せが挙げられる。好適なビスフェノールの非限定的な一例としては、ビスフェニルＡ、ビスフェニルＡＰ、ビスフェニルＡＦ、ビスフェニルＢ、ビスフェニルＢＰ、ビスフェニルＣ、ビスフェニルＥ、ビスフェニルＦ、ビスフェニルＧ、ビスフェニルＭ、ビスフェニルＳ、ビスフェニルＰ、ビスフェニルＰＨ、ビスフェニルＴＭＣ、ビスフェニルＺおよびこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、該ポリカーボネートは、ビスフェニルＡと、ホスゲンなどのカーボネート前駆物質から誘導されるものである。
【００５６】
一部の特定の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体はポリアミドである。主鎖に反復アミド基と反応性末端基とを有する任意のポリアミドが、本明細書において使用され得る。一部の実施形態では、反応性末端基はアミノ、カルボキシルまたはこれらの組合せである。反応性末端基は、任意選択で、本明細書に開示する方法によって他の反応性末端基に変換させてもよい。一部の特定の実施形態では、該ポリアミドはアミノ末端ポリアミド、カルボキシル末端ポリアミドまたはエポキシ末端ポリアミドである。
【００５７】
本明細書に開示するポリアミドは、文献において知られた任意の方法によって得られ得る。一部の実施形態では、該ポリアミドは、ジアミンを二酸と反応させることにより調製される。他の実施形態では、該ポリアミドは、ジアミンをジエステルと反応させることにより調製される。一部の特定の実施形態では、該ポリアミドは、ジアミンをハロゲン化ジアシルと反応させることにより調製される。一部の実施形態では、該ポリアミドは、ジアミンを二無水物と反応させることにより調製される。一部の特定の実施形態では、該ポリアミドは、ラクタムまたは環状アミド（例えば、カプロラクタム、α−ラクタム、β−ラクタム、γ−ラクタム、δ−ラクタムなど）の開環重合によって調製される。
【００５８】
一部の実施形態では、該ポリアミドは、１種類以上のアミノ酸の分子間自己縮合反応によって調製される。アミン基とカルボン酸基を含む任意のアミノ酸が、本明細書において使用され得る。一部の実施形態では、該アミノ酸は、式Ｈ２Ｎ（ＣＨＲ）ｎＣＯＯＨを有するものであり、式中、ｎは約１〜約２０の整数であり；Ｒは、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、アリール、アルカリール、アリールアルキル（ａｒｙａｌｋｙｌ）、ヘテロシクリルまたはヘテロアリールであり、該アルキル、シクロアルキル、アルケニル、アリール、アルカリール、アリールアルキル、ヘテロシクリルまたはヘテロアリールは、任意選択的に置換されている。好適なアミノ酸の非限定的な一例としては、イソロイシン、アラニン、ロイシン、アスパラギン、リシン、アスパラギン酸、メチオニン、システイン、フェニルアラニン、グルタミン酸、トレオニン、グルタミン、トリプトファン、グリシン、バリン、プロリン、セレノシステイン、セリン、チロシン、アルギニン、ヒスチジン、オルニチン、タウリンおよびこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、本明細書に開示するポリアミドは生分解性である。一部の特定の実施形態では、本明細書に開示するポリアミドは生体適合性である。一部の実施形態では、本明細書に開示するポリアミドはバイオプラスチックである。
【００５９】
一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体はポリエーテルである。主鎖に反復エーテル基と反応性末端基とを有する任意のポリエーテルが、本明細書において使用され得る。一部の実施形態では、反応性末端基はヒドロキシであり、これは任意選択で、本明細書に開示する方法によって他の反応性末端基に変換させてもよい。一部の特定の実施形態では、該ポリエーテルは、ヒドロキシル末端ポリエーテルまたはエポキシ末端ポリエーテルである。一部の特定の実施形態では、該ポリエーテルは、ヒドロキシル末端ポリエーテルまたはエポキシ末端ポリエーテルである。
【００６０】
本明細書に開示するポリエーテルは、文献において知られた任意の方法によって得られ得る。一部の実施形態では、該ポリエーテルは、１種類以上のジオール（脂肪族グリコール（例えば、１，３−プロパンジオール）およびベンジル型グリコールなど）の分子間自己縮合反応によって調製される。一部の実施形態では、該ポリエーテルは、ジオール（例えば、ビスフェノール）をジハロ化合物（例えば、ジハロ芳香族化合物およびジハロアルカン（ジクロロメタンなど）と、塩基性条件下で反応させることにより調製される。
【００６１】
一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は、フェノール−アルデヒド樹脂（フェノール−ホルムアルデヒド樹脂など）である。フェノール−アルデヒド樹脂の非限定的な一例は、Ｇａｒｄｚｉｅｌｌａ，Ｌ．Ａ．Ｐｉｌａｔｏ，およびＡ．Ｋｎｏｐ，“Ｐｈｅｎｏｌｉｃ  Ｒｅｓｉｎｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｓｔａｎｄａｒｄｉｚａｔｉｏｎ，Ｓａｆｅｔｙ  ａｎｄ  Ｅｃｏｌｏｇｙ，”第２版，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，第２章，第２４〜７９頁（１９９９）（これは，引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【００６２】
フェノール化合物とアルデヒドから酸条件下または塩基性条件下のいずれかで調製され得る任意のフェノール−アルデヒド樹脂が、本明細書において使用され得る。一部の実施形態では、該フェノール化合物は、式（Ｃ）：
【００６３】
【化１１】
2013532767.tif 000012
を有し、式中、式（Ｃ）のフェノール化合物のＲａ、Ｒｂ、Ｒｃ、ＲｄおよびＲｅの各々は、独立して、水素；ヒドロキシ；ハライド（フルオリド、クロリド、ブロミドおよびイオダイドなど）；ニトロ；ベンゾ；カルボキシ；アルコキシカルボニル；アシル（ホルミル、アルキルカルボニル（例えば、アセチル）およびアリールカルボニル（例えば、ベンゾイル）など）；アルキル（例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシルなど；アリール（フェニルおよびナフチルなど）；アラルキル（ベンジルなど）；またはアルカリール（アルキルフェニルなど）である。一部の特定の実施形態では、式（Ｃ）のフェノール化合物のＲａ、Ｒｂ、ＲｄおよびＲｅの各々は、独立してＨであり；Ｒｃはアルキルである。他の実施形態では、式（Ｃ）のフェノール化合物のＲａ、Ｒｂ、Ｒｃ、ＲｄおよびＲｅの各々は、Ｈである。
【００６４】
一部の特定の実施形態では、該フェノール化合物は、式（Ｄ）：
【００６５】
【化１２】
2013532767.tif 000013
を有し、式中、Ｒｆ、Ｒｇ、ＲｈおよびＲｉの各々は、独立して、水素；ヒドロキシ；ハライド（フルオリド、クロリド、ブロミドおよびイオダイドなど）；ニトロ；ベンゾ；カルボキシ；アシル（ホルミル、アルキルカルボニル（例えば、アセチル）およびアリールカルボニル（例えば、ベンゾイル）など）；アルキル（例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシルなど；アルケニル（非置換または置換のビニルおよびアリルなど）；非置換または置換メタクリレート；非置換または置換アクリレート；シリルエーテル；シロキサニル；アリール（フェニルおよびナフチルなど）；アラルキル（ベンジルなど）；またはアルカリール（アルキルフェニルなど）である。一部の実施形態では、式（Ｄ）のフェノール化合物のＲｆ、Ｒｇ、ＲｈおよびＲｉの各々は、はＨである。他の実施形態では、式（Ｄ）のフェノール化合物のＲｆ、ＲｈおよびＲｉの各々は、Ｈであり；Ｒｇはアルキルである。
【００６６】
本明細書に開示するフェノール化合物と反応する任意のアルデヒドが、本明細書に開示するフェノール−アルデヒド樹脂の調製に使用され得る。一部の実施形態では、該アルデヒドは、式（Ｅ）：
Ｒｊ−ＣＨ＝Ｏ  （Ｅ）
で表され、式中、Ｒｊは、Ｈ、アルキル、置換アルキル（アラルキルなど）、アリール、または置換アリール（アルカリールなど）である。一部の特定の実施形態では、Ｒｊはアルキルである。他の実施形態では、Ｒｊは、Ｃ１〜２２アルキル、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ペンチル、イソペンチル、ヘキシル、オクチル、ノニル、デシル、ドデシル、テトラデシル、ヘキサデシル、オクタデシル、ベンジルなどである。一部の実施形態では、ＲｊはＣ３〜２２アルキル基である。一部の特定の実施形態では、ＲｊはＣ３アルキル基である。他の実施形態では、ＲｊはＨである、すなわち、該アルデヒドはホルムアルデヒドである。用語「ホルムアルデヒド」は、ホルムアルデヒドが分離または放出され得る任意の物質（パラホルムアルデヒドおよびトリオキサンなど）も包含する。
【００６７】
一般的に、本明細書に開示するフェノール−アルデヒド樹脂は、２つの異なる方法によって調製され得る。第１の方法は、アルデヒド（例えば、ホルムアルデヒド）に対して
化学量論的過剰のフェノール系化合物（例えば、フェノールまたはレゾルシノール）を酸性触媒の存在下で使用し、フェノール系ノボラック（“ｎｏｖｏｌａｃ”または“ｎｏｖｏｌａｋ”）を形成させるものである。ノボラックは、一般的に、硬化が行なわれるためにメチレン供与体（ホルムアルデヒド、パラホルムアルデヒドまたはヘキサメチレンテトラミン（ＨＥＸＡ）など）の添加を必要とする。他方の方法は、フェノール系化合物（例えば、フェノールまたはレゾルシノール）に対して化学量論的過剰のアルデヒド（例えば、ホルムアルデヒド）を塩基触媒の存在下で使用し、フェノール系レゾールを形成させるものである。フェノール系レゾールは、続いて、単に加熱すること、または酸触媒の添加によって熱硬化性ポリマーに硬化され得る。
【００６８】
一部の実施形態では、該アルデヒドは、アルキルアルデヒド、例えば、ｎ−ブチルアルデヒド、イソブチルアルデヒド、バレルアルデヒド、ラウリルアルデヒド、パルミチルアルデヒド、ステアリルアルデヒドまたはこれらの組合せである。さらなる実施形態では、該アルデヒドはホルムアルデヒド、アルキルアルデヒドまたはこれらの組合せである。アルデヒドの混合物が使用される場合、アルデヒドは反応混合物に、個々に添加してもよく、同時に添加してもよく、逐次添加してもよい。
【００６９】
一部の実施形態では、本明細書に開示するフェノール−アルデヒド樹脂の反応性末端基はヒドロキシであり、これは任意選択で、本明細書に開示する方法によって他の反応性末端基に変換させてもよい。
【００７０】
一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は尿素−ホルムアルデヒド樹脂である。尿素をホルムアルデヒドと反応させることにより調製され、メチロール末端基を有する任意の尿素−ホルムアルデヒド樹脂が、本明細書において使用され得る。一部の実施形態では、メチロール末端基を、任意選択で、他の反応性末端基に変換させてもよい。一部の特定の実施形態では、該ホルムアルデヒドを一部または全部、本明細書に開示する１種類以上のアルデヒドと置き換える。一部の実施形態では、該尿素は置換尿素である。一部の特定の実施形態では、該尿素を一部または全部、本明細書に開示する１種類以上のフェノール化合物と置き換える。尿素−ホルムアルデヒド樹脂の非限定的な一例は、Ｂｅａｔ  Ｍｅｙｅｒ，“Ｕｒｅａ−Ｆｏｒｍａｌｄｅｈｙｄｅ  Ｒｅｓｉｎｓ，”Ａｄｄｉｓｏｎ−Ｗｅｓｌｅｙ  Ｐｕｂ．（１９７９）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【００７１】
一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体はメラミン−ホルムアルデヒド樹脂である。メラミンをホルムアルデヒドと反応させることにより調製され、メチロール末端基を有する任意のメラミン−ホルムアルデヒド樹脂が、本明細書において使用され得る。一部の実施形態では、メチロール末端基を、任意選択で、他の反応性末端基に変換させてもよい。一部の特定の実施形態では、該ホルムアルデヒドを一部または全部、本明細書に開示する１種類以上のアルデヒドと置き換える。一部の実施形態では、該メラミンは置換メラミンである。一部の特定の実施形態では、該メラミンを一部または全部、本明細書に開示する１種類以上のフェノール化合物と置き換える。メラミン−ホルムアルデヒド樹脂の非限定的な一例は、Ｍａｌｃｏｌｍ  Ｓｔｅｖｅｎｓ，“Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ：Ａｎ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ，”Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ｐｐ．４０６−４０７（１９９９）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【００７２】
一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は、ヒドロキシル、カルボキシル、アミノ、エポキシまたはこれらの組合せを含む反応性末端基を含むものである。一部の特定の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は、ヒドロキシル、カルボキシル、アミノおよびエポキシから選択される１つ以上の末端基を含有していないものである。当業者には、本明細書に開示する縮合重合体の反応性末端基は修飾されていなくても、文献において知られた任意の反応または化学反応によって修飾されていてもよいことは認識され得よう。例えば、ＯＨ末端基が、カルボン酸と反応させてエステル末端基を形成させること、またはエポキシハライド化合物（エピクロロヒドリンなど）と反応させてエポキシ末端基を形成させることにより修飾され得る。一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は、２つのヒドロキシ末端基または少なくとも１つのヒドロキシ末端基を含むものである。一部の特定の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は、２つのカルボキシル末端基または少なくとも１つのカルボキシル末端基を含むものである。一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は、２つのアミノ末端基または少なくとも１つのアミノ末端基を含むものである。一部の特定の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は、２つのエポキシ末端基または少なくとも１つのエポキシ末端基を含むものである。一部の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は、少なくとも１つのヒドロキシ末端基と少なくとも１つのカルボキシル末端基を含むものである。一部の特定の実施形態では、本明細書に開示する縮合重合体は、少なくとも１つのアミノ末端基と少なくとも１つのカルボキシル末端基を含むものである。
【００７３】
本明細書に開示するポリファルネセンは、ファルネセンから誘導されるファルネセンホモポリマー、ファルネセンと少なくとも１つのビニルモノマーから誘導されるファルネセンインターポリマー、またはこれらの組合せであり得る。一部の特定の実施形態では、ポリファルネセンは、少なくとも１種類のファルネセン（α−ファルネセン、β−ファルネセンまたはこれらの組合せなど）から誘導される単位で構成されたファルネセンホモポリマーである。他の実施形態では、ポリファルネセンは、少なくとも１種類のファルネセンから誘導される単位と、少なくとも１種類の共重合性のビニルモノマー（例えば、スチレン）から誘導される単位で構成されたファルネセンインターポリマーである。なおさらなる実施形態では、該ファルネセンインターポリマーは、ランダム、ブロックまたは交互インターポリマーである。なおさらなる実施形態では、該ファルネセンインターポリマーは、ジブロック、トリブロックまたは他のマルチブロックインターポリマーである。
【００７４】
一部の特定の実施形態では、ポリファルネセンは、式（Ａ）：
【００７５】
【化１３】
2013532767.tif 000014
を有する１個以上のポリマー分子を含むものであり、式中、ｎは１〜約５００，０００または２〜約５００，０００の整数であり；ｍは０〜約５００，０００、１〜約５００，０００または２〜約５００，０００の整数であり；Ｘはファルネセンに由来するものであり；Ｙはビニルモノマーに由来するものである。一部の実施形態では、ポリファルネセンは、ｍが０であり、ｎが２〜約５００，０００であるファルネセンホモポリマーである。一部の特定の実施形態では、ポリファルネセンは、ｎが１または２〜約５００，０００であり、ｍが１または２〜約５００，０００であるファルネセンインターポリマーである。
【００７６】
一部の実施形態では、Ｘが、式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）：
【００７７】
【化１４】
2013532767.tif 000015
のうちの１つ以上を有するものであり、
式中、Ｒ１は式（ＸＩ）：
【００７８】
【化１５】
2013532767.tif 000016
を有し；
Ｒ２は式（ＸＩＩ）：
【００７９】
【化１６】
2013532767.tif 000017
を有し、
Ｒ３は式（ＸＩＩＩ）：
【００８０】
【化１７】
2013532767.tif 000018
を有し、
Ｒ４は式（ＸＩＶ）：
【００８１】
【化１８】
2013532767.tif 000019
を有するものである。
【００８２】
一部の特定の実施形態では、Ｙは、式（ＩＸ）：
【００８３】
【化１９】
2013532767.tif 000020
を有するものであり、式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々は、独立して、Ｈ、オルガニル基または官能基である。一部の実施形態では、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々は、独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、シクロアルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、アルコキシ、アリールオキシ、カルボキシ、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニル、アシルオキシ、ニトリルまたはハロである。
【００８４】
一般に、ポリファルネセンは、ポリマー分子の混合物を含むものであり、該ポリマー分子は各々、式中のｎとｍの各々が、独立して特定の値を有する式（Ａ）を有するものである。本明細書に開示するｎまたはｍの値の平均および分布は、出発物質のモル比、反応の時間および温度、連鎖停止剤の有無、開始剤の量（存在させる場合）、ならびに重合条件などの種々の要素に依存する。式（Ａ）のポリファルネセンに未反応の１種類以上のモノマーが含まれていてもよいが、該１種類以上のモノマーの濃度は、一般的に、極めて小さいまたは検出不可能とまではいかないにせよ、小さいものであり得る。ｎとｍの値で指定される重合の程度は、得られるポリマーの性質に影響を及ぼし得る。一部の実施形態では、ｎは、１〜約５，０００、１〜約１０，０００、１〜約５０，０００、１〜約１００，０００、１〜約２００，０００、１〜約５００，０００、２〜約５，０００、２〜約１０，０００、２〜約５０，０００、２〜約１００，０００、２〜約２００，０００、または２〜約５００，０００の整数であり；ｍは、０〜約５，０００、０〜約１０，０００、０〜約５０，０００、０〜約１００，０００、０〜約２００，０００、０〜約５００，０００、１〜約５，０００、１〜約１０，０００、１〜約５０，０００、１〜約１００，０００、１〜約２００，０００、または１〜約５００，０００の整数である。他の実施形態では、ｎは、独立して、約１〜約５０００、約１〜約２５００、約１〜約１０００、約１〜約５００、約１〜約１００、約１〜約５０、約２〜約５０００、約２〜約２５００、約２〜約１０００、約２〜約５００、約２〜約１００または約２〜約５０であり；ｍは、０〜約５０００、０〜約２５００、０〜約１０００、０〜約５００、０〜約１００、０〜約５０、１〜約５０００、１〜約２５００、１〜約１０００、１〜約５００、１〜約１００または１〜約５０である。当業者には、ｎとｍの値の平均のさらなる範囲が想定され、本開示の範囲に含まれることが認識されよう。
【００８５】
一部の実施形態では、式（Ｘ’）は、下記の式：
【００８６】
【化２０】
2013532767.tif 000021
で示される２つの末端基を含むものであり、式中、式中のアスタリスク（＊）は各々、末端基を表し、該末端基は、ポリファルネセンの異なるポリマー分子間で、出発物質のモル比、連鎖停止剤の有無、および重合工程の終了時の具体的な重合プロセスの状態などの多くの要素に応じて異なっていても、異なっていなくてもよい。
【００８７】
一部の実施形態では、式（Ａ）または（Ａ’）のＸとＹは、実質的に線状様式で連結されている。他の実施形態では、式（Ａ）または（Ａ’）のＸとＹは、実質的に分枝状様式で連結されている。さらなる実施形態では、式（Ａ）または（Ａ’）のＸとＹは、実質的に星型様式で連結されている。なおさらなる実施形態では、ＸとＹの各々は、独立して、少なくとも１個のＸブロックと少なくとも１個のＹブロックを有するジブロック、トリブロックまたはマルチブロックファルネセンインターポリマーが得られるように、少なくともポリマー鎖に沿ったブロックを形成している。なおさらなる実施形態では、ＸとＹは、ランダムファルネセンインターポリマーが得られるように、ポリマー鎖に沿ってランダムに分布している。なおさらなる実施形態では、ＸとＹは、交互ファルネセンインターポリマーが得られるように、ポリマー鎖に沿って交互に分布している。
【００８８】
一部の実施形態では、式（Ａ）または（Ａ’）のＸは、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）および（ＶＩＩＩ）ならびにその立体異性体から選択される１つ、２つ、３つ、４つまたはそれ以上の式を含むものである。一部の実施形態では、式（Ａ）または（Ａ’）のＸは、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）および（ＶＩＩＩ）ならびにその立体異性体から選択される少なくとも２つの式を含むものである。一部の実施形態では、式（Ａ）または（Ａ’）のＸは、下記の式：ＡｘＢｙで表されるものであり得、式中、ｘとｙの各々は、少なくとも１であり、ＡおよびＢの各々は、独立して、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）または（ＶＩＩＩ）を有するものであり、ＡとＢは異なっている。さらなる実施形態では、ｘおよびｙの各々は、独立して、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、２０、３０、４０または５０より大きい。一部の実施形態では、ＡとＢは、実質的に線状様式で連結されている。他の実施形態では、ＡとＢは、実質的に分枝状または実質的に星型の様式で連結されている。一部の特定の実施形態では、ＡとＢはランダムに分布している。他の実施形態では、ＡとＢは、セグメント型構造（例えば、ＡＡ−−−ＡＡ−ＢＢ−−−ＢＢまたはＡＡ−−−ＡＡ−ＢＢ−−−ＢＢ−ＡＡ−−−ＡＡ）が得られるように、２つ以上の「セグメント」状である。他の実施形態では、ＡとＢは、交互構造（例えば、Ａ−Ｂ、Ａ−Ｂ−Ａ、Ａ−Ｂ−Ａ−Ｂ、Ａ−Ｂ−Ａ−Ｂ−Ａなど）が得られるように、交互に分布している。
【００８９】
一部の実施形態では、式（Ａ）または（Ａ’）のＸは、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）および（ＶＩＩＩ）、およびその立体異性体から選択される異なる３種類の式を有する３つ以上の単位を含むものである。他の実施形態では、Ｘは下記の式：ＡｘＢｙＣｚで表されるものであり得、式中、ｘ、ｙおよびｚの各々は、少なくとも１であり、式中、Ａ、ＢおよびＣの各々は、独立して、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）または（ＶＩＩＩ）を有するものであり、ＡとＢとＣは異なっている。さらなる実施形態では、ｘ、ｙおよびｚの各々は、独立して、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、２０、３０、４０または５０より大きい。一部の実施形態では、ＡとＢとＣは、実質的に線状様式で連結されている。一部の特定の実施形態では、ＡとＢとＣは、実質的に分枝状または実質的に星型の様式で連結されている。他の実施形態では、ＡとＢとＣはランダムに分布している。一部の特定の実施形態では、ＡとＢとＣは、セグメント型構造（例えば、ＡＡ−−Ａ−ＢＢ−−Ｂ−ＣＣ−−Ｃ）を有するＸが得られるように３つの「セグメント」状である。他の実施形態では、ＡとＢとＣは、交互構造（例えば、Ａ−Ｂ−Ｃ−Ａ−Ｂ、Ａ−Ｂ−Ｃ−Ａ−Ｂ−Ｃなど）が得られるように、交互に分布している。
【００９０】
一部の実施形態では、式（Ａ）または（Ａ’）のｎとｍの各々は、独立して、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、２０、３０、４０または５０より大きい。一部の実施形態では、ＸとＹは、実質的に線状様式で連結されている。他の実施形態では、ＸとＹは、実質的に分枝状または実質的に星型の様式で連結されている。一部の特定の実施形態では、ＸとＹはランダムに分布している。他の実施形態では、ＸとＹは、ブロック構造（ジブロック構造またはトリブロック構造、例えば、ＸＸ−−−ＸＸ−ＹＹ−−−ＹＹまたはＸＸ−−−ＸＸ−ＹＹ−−−ＹＹ−ＸＸ−−−ＸＸまたはＹＹ−−−ＹＹ−ＸＸ−−−ＸＸ−ＹＹ−−−ＹＹなど）が得られるように、２つ以上のブロックまたはセグメントの状態である。他の実施形態では、ＸとＹは、交互構造（例えば、Ｘ−Ｙ、Ｘ−Ｙ−Ｘ、Ｘ−Ｙ−Ｘ−Ｙ、Ｘ−Ｙ−Ｘ−Ｙ−Ｘなど）を有するファルネセンインターポリマーが得られるように、ファルネセンインターポリマー鎖に沿って交互に分布している。一部の実施形態では、各Ｘは、本明細書に開示している式ＡｘＢｙまたはＡｘＢｙＣｚを有するものである。
【００９１】
一部の特定の実施形態では、該ファルネセンインターポリマーは、ファルネセンと少なくとも１つのビニルモノマーから誘導されるものである。一部の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマー中のファルネセンの量は、該ファルネセンインターポリマーの総量に対して約１．５モル％より多い、約２．０モル％より多い、約２．５モル％より多い、約５モル％より多い、約１０モル％より多い、約１５モル％より多い、または約２０モル％より多い。他の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマー中のファルネセンの量は、該ファルネセンインターポリマーの総量に対して約９０モル％より少ない、約８０モル％より少ない、約７０モル％より少ない、約６０モル％より少ない、約５０モル％より少ない、約４０モル％より少ない、または約３０モル％より少ない。
【００９２】
一部の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマー中のビニルモノマーの量は、該ファルネセンインターポリマーの総量に対して約１．５モル％より多い、約２．０モル％より多い、約２．５モル％より多い、約５モル％より多い、約１０モル％より多い、約１５モル％より多い、または約２０モル％より多い。他の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマー中のビニルモノマーの量は、該ファルネセンインターポリマーの総量に対して約９０モル％より少ない、約８０モル％より少ない、約７０モル％より少ない、約６０モル％より少ない、約５０モル％より少ない、約４０モル％より少ない、または約３０モル％より少ない。
【００９３】
一部の特定の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマー中のビニルモノマーに対するファルネセンのモルパーセント比（すなわち、Ｘ：Ｙのモルパーセント比）は約１：５〜約１００：１である。他の実施形態では、Ｘ：Ｙのモルパーセント比は約１：４〜約１００：１；約１：３．５〜約１００：１、約１：３〜約１００：１、約１：２．５〜約１００：１、または約１：２〜約１００：１である。一部の実施形態では、ｍは１以上であり、Ｘ：Ｙのモルパーセント比は約１：４〜約１００：１である。
【００９４】
一部の特定の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセン中の式（Ｉ）または（ＩＩ）またはこれらの組合せの量は、ポリファルネセンの総重量に対して約８５ｗｔ％以下、約８０ｗｔ％以下、約７０ｗｔ％以下、約６０ｗｔ％以下、または約５０ｗｔ％以下である。他の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセン中の式（ＩＩＩ）または（ＩＶ）の量は、ポリファルネセンの総重量に対して少なくとも約１０ｗｔ％、少なくとも約１５ｗｔ％、少なくとも約２０ｗｔ％、少なくとも約２５ｗｔ％、少なくとも約３０ｗｔ％、少なくとも約４０ｗｔ％、少なくとも約５０ｗｔ％、少なくとも約６０ｗｔ％、少なくとも約７０ｗｔ％、少なくとも約７５ｗｔ％、少なくとも約８０ｗｔ％、少なくとも約８５ｗｔ％、少なくとも約９０ｗｔ％、少なくとも約９５ｗｔ％、または少なくとも約９９ｗｔ％である。さらなる実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセン中の式（ＩＩ）の量は、ポリファルネセンの総重量に対して約１ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約５ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約１０ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、または約１５ｗｔ％〜約９９ｗｔ％である。なおさらなる実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセン中の式（ＩＶ）の量は、ポリファルネセンの総重量に対して約０．１ｗｔ％以下、約０．５ｗｔ％以下、約１ｗｔ％以下、約２ｗｔ％以下、または約３ｗｔ％以下である。一部の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンは、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）または（ＩＶ）を実質的に含有していないものである。
【００９５】
一部の特定の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセン中の式（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）または（ＶＩＩＩ）の量は、ポリファルネセンの総重量に対して約１ｗｔ％以下、約５ｗｔ％以下、約１０ｗｔ％以下、約２０ｗｔ％以下、約３０ｗｔ％以下、約４０ｗｔ％以下、約５０ｗｔ％以下、約６０ｗｔ％以下、約７０ｗｔ％以下、約８０ｗｔ％以下、または約９０ｗｔ％以下である。他の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセン中の式（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）または（ＶＩＩＩ）の量は、ポリファルネセンの総重量に対して少なくとも約１ｗｔ％、少なくとも約２ｗｔ％、少なくとも約３ｗｔ％、少なくとも約５ｗｔ％、少なくとも約１０ｗｔ％、少なくとも約２０ｗｔ％、少なくとも約３０ｗｔ％、少なくとも約４０ｗｔ％、少なくとも約５０ｗｔ％、少なくとも約６０ｗｔ％である。さらなる実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセン中の式（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）または（ＶＩＩＩ）の量は、ポリファルネセンの総重量に対して約１ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約５ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約１０ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、または約１５ｗｔ％〜約９９ｗｔ％である。一部の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンは、式（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）または（ＶＩＩＩ）を実質的に含有していないものである。
【００９６】
ビニル基（すなわち、−ＣＨ＝ＣＨ２）を含み、ファルネセンと共重合性である任意の化合物が、本明細書に開示するファルネセンインターポリマーの作製のためのビニルモノマーとして使用され得る。本明細書に開示する有用なビニルモノマーとしては、エチレン（すなわち、ＣＨ２＝ＣＨ２）が挙げられる。一部の特定の実施形態では、ビニルモノマーは、式（ＸＶ）：
【００９７】
【化２１】
2013532767.tif 000022
を有するものであり、式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々は、独立して、Ｈ、オルガニル基または官能基である。
【００９８】
一部の実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８のうち少なくとも１つはオルガニル基である。さらなる実施形態では、オルガニル基は、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロシクリルまたは置換ヘテロシクリルである。一部の特定の実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々は、独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、アルコキシ、アリールオキシ、カルボキシ、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニル、アシルオキシ、ニトリルまたはハロである。他の実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々は、独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、シクロアルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、アルコキシ、アリールオキシ、カルボキシ、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニル、アシルオキシ、ニトリルまたはハロである。一部の特定の実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５がアリールであり；Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々がＨである。さらなる実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５がフェニルであり；Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々がＨである。
【００９９】
一部の特定の実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８のうち少なくとも１つがＨである。他の実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々がＨである。さらなる実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５がヒドロカルビルであり；Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の各々がＨである。なおさらなる実施形態では、該ヒドロカルビルは、アルキル、シクロアルキルまたはアリールである。なおさらなる実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８のうちいずれも、アルケニル、シクロアルケニルまたはアルキニルでない、またはこれらを含むものでない。なおさらなる実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８のうちいずれも、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロシクリルまたは置換ヘテロシクリルでない、またはこれらを含むものでない。
【０１００】
一部の特定の実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８のうち少なくとも１つは、ハロ、Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｐまたはこれらの組合せを含む官能基である。好適な官能基の非限定的な一例としては、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、ニトロ、チオール、チオエーテル、イミン、シアノ、アミド、ホスホナト（−Ｐ（＝Ｏ）（Ｏ−アルキル）２、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｏ−アリール）２、または−Ｐ（＝Ｏ）（Ｏ−アルキル））Ｏ−アリール）、ホスフィナト（−Ｐ（＝Ｏ）（Ｏ−アルキル）アルキル、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｏ−アリール）アルキル、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｏ−アルキル）アリール、または−Ｐ（＝Ｏ）（Ｏ−アリール）アリール）、カルボキシル、無水物、チオカルボニル、スルホニル（−Ｓ（＝Ｏ）２アルキル、または−Ｓ（＝Ｏ）２アリール）、スルホンアミド（−ＳＯ２ＮＨ２、−ＳＯ２ＮＨ（アルキル）、−ＳＯ２ＮＨ（アリール）、−ＳＯ２Ｎ（アルキル）２、−ＳＯ２Ｎ（アリール）２、または−ＳＯ２Ｎ（アリール）（アルキル））、ケトン、アルデヒド、エステル、オキソ、エポキシ、グリシジル、アミノ（例えば、第一級、第二級もしくは第三級アミノ、例えば、−ＮＨ２、−ＮＨ（アルキル）、−Ｎ（アルキル）２、−ＮＨ（アリール）、−Ｎ（アルキル）（アリール）、−Ｎ（アリール）２）、−ＣＯ２ＣＨ３、−ＣＯＮＨ２、−ＯＣＨ２ＣＯＮＨ２、−ＯＣＨＦ２、−ＯＣＦ３、−ＣＨＯ、−ＣＯ（アルキル）、−ＣＯ（アリール）、−ＣＯ２（アルキル）、または−ＣＯ２（アリール）が挙げられる。一部の実施形態では、該官能基は、ヒドロキシ、カルボキシル、アミノ、エポキシ、グリシジル、無水物、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニルもしくはアシルオキシである、またはこれらを含むものである。他の実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８のうちいずれも、官能基でない、または官能基を含むものでない。他の実施形態では、式（ＩＸ）または（ＸＶ）のＲ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８のうちいずれも、ヒドロキシ、カルボキシル、アミノ、エポキシ、グリシジル、無水物、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニルもしくはアシルオキシでない、またはこれらを含むものでない。
【０１０１】
一部の実施形態では、ビニルモノマーは、置換または非置換オレフィン、例えば、エチレンもしくはスチレン、ハロゲン化ビニル、ビニルエーテル、アクリロニトリル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、アクリルアミド、メタクリルアミドまたはこれらの組合せである。他の実施形態では、ビニルモノマーは、エチレン、α−オレフィンまたはこれらの組合せである。好適なα−オレフィンの非限定的な一例としては、スチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン、１−オクテン、４−メチル−１−ペンテン、ノルボルネン、１−デセン、１，５−ヘキサジエンおよびこれらの組合せが挙げられる。
【０１０２】
一部の実施形態では、ビニルモノマーは、アリール、例えば、スチレン、α−メチルスチレン、またはジビニルベンゼンである。さらなる例としては、米国特許第７，０４１，７６１号（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に開示されたものなどの官能化ビニルアリールが挙げられる。
【０１０３】
一部の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマーは、少なくとも１種類のファルネセンと少なくとも１種類のオレフィンモノマーから誘導されるものである。オレフィンは、少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を有する不飽和炭化水素系化合物をいう。一部の特定の実施形態では、オレフィンは共役ジエンである。触媒の選択に応じて、任意のオレフィンが本発明の実施形態に使用され得る。好適なオレフィンの非限定的な一例としては、ビニル性不飽和を含むＣ２〜２０脂肪族およびＣ８〜２０芳香族化合物、ならびに環状化合物（シクロブテン、シクロペンテン、ジシクロペンタジエン、およびノルボルネン、例えば限定されないが、５位と６位がＣ１〜２０ヒドロカルビルまたはシクロヒドロカルビル基で置換されたノルボルネンなど）が挙げられる。好適なオレフィンの他の非限定的な例としては、かかるオレフィンの混合物、ならびにかかるオレフィンとＣ４〜４０ジオレフィン化合物との混合物が挙げられる。
【０１０４】
好適なオレフィンモノマーまたはα−オレフィンモノマーの非限定的な一例としては、スチレン、エチレン、プロピレン、イソブチレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、および１−ドデセン、１−テトラデセン、１−ヘキサデセン、１−オクタデセン、１−エイコセン、３−メチル−１−ブテン、３−メチル−１−ペンテン、４−メチル−１−ペンテン、４，６−ジメチル−１−ヘプテン、４−ビニルシクロヘキセン、ビニルシクロヘキサン、ノルボルナジエン、エチリデンノルボルネン、シクロペンテン、シクロヘキセン、ジシクロペンタジエン、シクロオクテン、Ｃ４〜４０ジエン、例えば限定されないが、１，３−ブタジエン、１，３−ペンタジエン、１，４−ヘキサジエン、１，５−ヘキサジエン、１，７−オクタジエン、１，９−デカジエン、他のＣ４〜４０α−オレフィンなどが挙げられる。一部の特定の実施形態では、オレフィンモノマーは、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−オクテンまたはこれらの組合せである。
【０１０５】
本明細書に開示するファルネセンインターポリマーは、ファルネセンとスチレンから誘導されるものであってもよい。該ファルネセンインターポリマーは、さらに、少なくとも１種類のＣ２〜２０オレフィン、少なくとも１種類のＣ４〜１８ジオレフィン、少なくとも１種類のアルケニルベンゼンまたはこれらの組合せを含むものであってもよい。ファルネセンとの重合に有用な好適な不飽和コモノマーとしては、例えば、エチレン性不飽和モノマー、ポリエン（共役または非共役ジエンなど）、アルケニルベンゼンなどが挙げられる。かかるコモノマーの例としては、エチレン、Ｃ２〜２０オレフィン、例えば、プロピレン、イソブチレン、１−ブテン、１−ヘキセン、１−ペンテン、４−メチル−１−ペンテン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセンなどが挙げられる。他の好適なモノマーとしては、スチレン、ハロ置換またはアルキル置換スチレン、ビニルベンゾシクロブタン、１，４−ヘキサジエン、１，７−オクタジエン、ならびにシクロアルケン（シクロペンテン、シクロヘキセンおよびシクロオクテンなど）が挙げられる。
【０１０６】
適当な非共役ジエンモノマーの一例は、６〜１５個の炭素原子を有する直鎖、分枝鎖または環状炭化水素ジエンであり得る。好適な非共役ジエンの非限定的な一例としては、直鎖の非環式ジエン（１，４−ヘキサジエン、１，６−オクタジエン、１，７−オクタジエン、１，９−デカジエンなど）、分枝鎖の非環式ジエン（５−メチル−１，４−ヘキサジエン；３，７−ジメチル−１，６−オクタジエン；３，７−ジメチル−１，７−オクタジエンなど）、およびジヒドロミルセン（ｍｙｒｉｃｅｎｅ）とジヒドロオシメン（ｏｃｉｎｅｎｅ）の混合異性体、単環の脂環式ジエン（１，３−シクロペンタジエン；１，４−シクロヘキサジエン；１，５−シクロオクタジエンおよび１，５−シクロドデカジエンなど）、ならびに多環の脂環式縮合環および橋状結合環のジエン、例えば、テトラヒドロインデン、メチルテトラヒドロインデン、ジシクロペンタジエン、ビシクロ−（２，２，１）−ヘプタ−２，５−ジエン；アルケニル、アルキリデン、シクロアルケニルおよびシクロアルキリデンノルボルネン、例えば、５−メチレン−２−ノルボルネン（ＭＮＢ）；５−プロペニル−２−ノルボルネン、５−イソプロピリデン−２−ノルボルネン、５−（４−シクロペンテニル）−２−ノルボルネン、５−シクロヘキシリデン−２−ノルボルネン、５−ビニル−２−ノルボルネン、およびノルボルナジエンが挙げられる。ＥＰＤＭの調製に典型的に使用されるジエンのうち、特に好ましいジエンは、１，４−ヘキサジエン（ＨＤ）、５−エチリデン−２−ノルボルネン（ＥＮＢ）、５−ビニリデン−２−ノルボルネン（ＶＮＢ）、５−メチレン−２−ノルボルネン（ＭＮＢ）、およびジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）である。一部の特定の実施形態では、該ジエンは５−エチリデン−２−ノルボルネン（ＥＮＢ）または１，４−ヘキサジエン（ＨＤ）である。他の実施形態では、該ファルネセンインターポリマーは、ポリエン（例えば、ジエン、トリエン、テトラエンなど）から誘導されるものでない。
【０１０７】
一部の実施形態では、該ファルネセンインターポリマーは、ファルネセン、スチレン、およびＣ２〜２０オレフィンのインターポリマーである。好適なオレフィンの非限定的な一例としては、エチレン、プロピレン、イソブチレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン、および１−オクテンが挙げられる。一部の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマーは、エチレンから誘導されるものでない。一部の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマーは、１種類以上のＣ２〜２０オレフィンから誘導されるものでない。
【０１０８】
一部の特定の実施形態では、ビニルモノマーはテルペンを含まない。他の実施形態では、ビニルモノマーは、イソプレン、ジペンテン、α−ピネン、β−ピネン、テルピノレン、リモネン（ジペンテン）、テルピネン、ツジェン、サビネン、３−カレン、カンフェン、カジネン、カリオフィレン、ミルセン、オシメン、セドレン、ビサルボン（ｂｉｓａｌｂｏｎｅ）、ビサルボン、ビサルボン、ジンギベレン、フムレン、シトロネロール、リナロール、ゲラニオール、ネロール、イプセノール、テルピネオール、Ｄ−テルピネオール−（４）、ジヒドロカルベオール、ネロリドール、フェルネソール、ユーデスモール、シトラール、Ｄ−シトロネラール、カルボン、Ｄ−プレゴン、ピペリトン、カルベノン、ビサボレン、セリネン、サンタレン、ビタミンＡ、アビエチン酸またはこれらの組合せから選択されるテルペンを含まない。さらなる実施形態では、ビニルモノマーはイソプレンを含まない。
【０１０９】
一部の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマーはランダムインターポリマーである。他の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマーは、ＸとＹがランダムに分布しているランダムインターポリマーである。一部の特定の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマーは交互インターポリマーである。他の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンインターポリマーは、ＸとＹが交互に分布している交互インターポリマーである。一部の実施形態では、該ファルネセンインターポリマーは、Ｘを含む１つ以上の第１ブロックとＹを含む１つ以上の第２ブロックを有するブロックインターポリマーである。他の実施形態では、Ｘを含む第１ブロックが１つ、およびＹを含む第２ブロックが２つ存在し、第１ブロックは２つの第２ブロックの間に存在している。さらなる実施形態では、Ｙはスチレンに由来するものである。一部の実施形態では、該ファルネセンブロックインターポリマーは、ポリスチレン−ポリファルネセンジブロックポリファルネセン、ポリスチレン−ポリファルネセン−ポリスチレントリブロックポリファルネセンまたはこれらの組合せである。
【０１１０】
一部の実施形態では、式（Ａ）または（Ａ’）のｍとｎの和は、約５０より大きい、約１００より大きい、約１５０より大きい、約２００より大きい、約２５０より大きい、約３００より大きい、約５００より大きい、約７５０より大きい、約１０００より大きい、または約２０００より大きい。
【０１１１】
一部の特定の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンの数平均分子量（Ｍｎ）、重量平均分子量（Ｍｗ）、または粘度平均分子量（Ｍｚ）は、約６０，０００ダルトンより大きい、約１００，０００ダルトンより大きい、２００，０００ダルトンより大きい、３００，０００ダルトンより大きい、約５００，０００ダルトンより大きい、７５０，０００ダルトンより大きい、１，０００，０００ダルトンより大きい、１，５００，０００ダルトンより大きい、または２，０００，０００ダルトンより大きい。他の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンのＭｎ、ＭｗまたはＭｚは、約１０，０００，０００ダルトンより小さい、５，０００，０００ダルトンより小さい、１，０００，０００ダルトンより小さい、約７５０，０００ダルトンより小さい、または５００，０００ダルトンより小さい。
【０１１２】
一部の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンは、ＡＳＴＭ  Ｄ７４２６−０８（標題“Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＤＳＣ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ  ｆｏｒ  Ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ  Ｔｇ  ｏｆ  ａ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ｏｒ  ａｎ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄ”）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に従って測定したとき、少なくとも−５５℃より低い、−６０℃より低い、−６５℃より低い、−７０℃より低い、または−７５℃より低いガラス転移温度（Ｔｇ）を有する。
【０１１３】
ファルネセンを重合または共重合させることができる任意の触媒が本明細書に開示するポリファルネセンの作製に使用され得る。好適な触媒の非限定的な一例としては、有機リチウム試薬、チーグラー・ナッタ触媒、カミンスキー触媒および他のメタロセン触媒が挙げられる。一部の実施形態では、該触媒はチーグラー・ナッタ触媒、カミンスキー触媒、メタロセン触媒またはこれらの組合せである。
【０１１４】
一部の実施形態では、該触媒に、さらに共触媒を含めてもよい。さらなる実施形態では、共触媒は、金属の水素化物、アルキルもしくはアリールまたはこれらの組合せである。なおさらなる実施形態では、金属はアルミニウム、リチウム、亜鉛、スズ、カドミウム、ベリリウムまたはマグネシウムである。
【０１１５】
一部の実施形態では、該触媒は有機リチウム試薬である。オレフィンを重合させる触媒としての機能を果たし得る任意の有機リチウム試薬が、本明細書において使用され得る。好適な有機リチウム試薬の非限定的な一例としては、ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウムまたはｔｅｒｔ−ブチルリチウムが挙げられる。好適なルイス塩基の非限定的な一例としては、ＴＭＥＤＡ、ＰＭＤＴＡまたはスパルテインが挙げられる。有機リチウム試薬の一例は、Ｚｖｉ  Ｒａｐｐｏｐｏｒｔら，“Ｔｈｅ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｏｌｉｔｈｉｕｍ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，”パート１（２００４）および第２巻（２００６）（ともに、引用により本明細書に組み込まれる）に開示されている。
【０１１６】
一部の実施形態では、該触媒は、有機リチウム試薬とルイス塩基の混合物である。有機リチウム試薬を崩壊させて、これを、より可溶性およびより反応性にし得る任意のルイス塩基が、本明細書において使用され得る。崩壊される有機リチウム試薬は、一般的に、１個より多くの炭素原子に配位している１個のリチウムと、１個より多くのリチウム原子に配位している１個の炭素を有するものである。好適なルイス塩基の非限定的な一例としては、１，２−ビス（ジメチルアミノ）エタン（テトラメチルエチレンジアミンまたはＴＭＥＤＡとしても知られている）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ”−ペンタメチルジエチレントリアミン（ＰＭＤＴＡ）、スパルテインおよびこれらの組合せが挙げられる。
【０１１７】
一部の実施形態では、該触媒はチーグラー・ナッタ触媒である。一般的に、チーグラー・ナッタ触媒は不均一系であっても均一系であってもよい。一部の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンの重合に使用されるチーグラー・ナッタ触媒は、不均一系チーグラー・ナッタ触媒である。有用なチーグラー・ナッタ触媒の一例は、Ｊ．Ｂｏｏｒ，“Ｚｉｅｇｌｅｒ−Ｎａｔｔａ  Ｃａｔａｌｙｓｔｓ  ａｎｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎｓ，”Ｓａｕｎｄｅｒｓ  Ｃｏｌｌｅｇｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ，ｐｐ．１−６８７（１９７９）；およびＭａｌｃｏｌｍ  Ｐ．Ｓｔｅｖｅｎｓ，“Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，ａｎ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ，”第３版，Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，ｐｐ．２３６−２４５（１９９９）（ともに、引用により本明細書に組み込まれる）に開示されている。
【０１１８】
不均一系チーグラー・ナッタ触媒は、一般的に、周期表の（１）第ＩＶ〜ＶＩＩＩ族の元素を含む遷移金属化合物；および（２）第Ｉ〜ＩＩＩ族の金属を含む有機金属化合物を含むものである。該遷移金属化合物は触媒と称されるが、有機金属化合物は共触媒または活性剤とみなされる。該遷移金属化合物は、一般的に、金属と１個以上のアニオンおよび配位子を含むものである。好適な金属の非限定的な一例としては、チタン、バナジウム、クロム、モリブデン、ジルコニウム、鉄およびコバルトが挙げられる。好適なアニオンまたは配位子の非限定的な一例としては、ハライド、オキシハライド、アルコキシ、アセチルアセトニル、シクロペンタジエニル、およびフェニルが挙げられる。
【０１１９】
有機金属錯体をイオン化させて活性なオレフィン重合触媒を生成させ得る任意の共触媒または活性剤が、本明細書において使用され得る。一般的に、金属（アルミニウム、リチウム、亜鉛、スズ、カドミウム、ベリリウム、およびマグネシウムなど）の有機金属共触媒は、水素化物、アルキルまたはアリールである。好適な共触媒の非限定的な一例としては、アルモキサン（メチルアルモキサン（ＭＡＯ）、ＰＭＡＯ、エチルアルモキサン、ジイソブチルアルモキサン）、アルキルアルミニウム化合物（トリメチルアルミニウム、トリエチルアルミニウム、ジエチルアルミニウムクロリド、トリメチルアルミニウム、トリイソブチルアルミニウム、トリオクチルアルミニウム）、ジエチル亜鉛、ジ（ｉ−ブチル）亜鉛、ジ（ｎ−ヘキシル）亜鉛、およびエチル亜鉛（ｔ−ブトキシド）などが挙げられる。他の適当な共触媒としては、非求核性アニオンを含有している酸塩が挙げられる。このような化合物は、一般的に、ホウ素またはアルミニウムに結合しているバルキーな配位子からなるものである。かかる化合物の非限定的な一例としては、リチウムテトラキス（ペンタフルオロフェニル）ボレート、リチウムテトラキス（ペンタフルオロフェニル）アルミネート、アニリニウムテトラキス（ペンタフルオロフェニル）ボレートなどが挙げられる。また、好適な共触媒の非限定的な一例としては有機ボランも挙げられ、これは、ホウ素と、１つ以上のアルキル、アリールまたはアラルキル基とを含むものである。好適な共触媒の他の非限定的な例としては、置換および非置換のトリアルキルおよびトリアリールボラン、例えば、トリス（ペンタフルオロフェニル）ボラン、トリフェニルボラン、トリ−ｎ−オクチルボランなどが挙げられる。これらおよび他の適当なホウ素含有共触媒または活性剤は、米国特許第５，１５３，１５７号、同第５，１９８，４０１号、および同第５，２４１，０２５号（ともに、引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０１２０】
一部の特定の実施形態では、チーグラー・ナッタ触媒を、支持体物質に含浸させてもよい。適当な支持体物質の一例は、Ｍａｌｃｏｌｍ  Ｐ．Ｓｔｅｖｅｎｓ，“Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，ａｎ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ，”第３版，Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，ｐ．２５１（１９９９）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に開示されている。
【０１２１】
支持体物質は、一般的に、オレフィン重合反応に不活性または実質的に不活性な物質である。好適な支持体物質の非限定的な例としては、ＭｇＣｌ２、ＭｇＯ、アルミナ（活性アルミナおよびマイクロゲルアルミナ）、シリカ、マグネシア、ケイソウ土、フラー土、クレイ、アルミナシリケート、多孔質希土類のハロゲン化物およびオキシハロゲン化物（ｏｘｙｌａｌｉｄｅ）、ならびにこれらの組合せが挙げられる。支持体物質は、Ｓ．Ｂｒｕｎａｕｅｒ，Ｐ．Ｈ．Ｅｍｍｅｔｔ，およびＥ．Ｔｅｌｌｅｒ，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ，６０，３０９（１９３８）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に記載された表面積を測定するＢＥＴ（ブルナウアー‐エメット‐テラー）法で測定したとき、約５ｍ２／ｇ〜約４５０ｍ２／ｇの表面積を有するものであり得る。一部の実施形態では、支持体物質の表面積は約１０ｍ２／ｇ〜約３５０ｍ２／ｇである。さらなる実施形態では、支持体物質の表面積は約２５ｍ２／ｇ〜約３００ｍ２／ｇである。
【０１２２】
支持体物質は、約２０〜約３００ミクロン、約２０〜約２５０ミクロン、約２０〜約２００ミクロン、約２０〜約１５０ミクロン、約２０〜約１２０ミクロン、約３０〜約１００ミクロン、または約３０〜約９０ミクロンの範囲の平均粒径を有するものであり得る。支持体物質の圧密化または充填（ｔａｍｐｅｄ）した嵩密度は、約０．６〜約１．６ｇ／ｃｃ、約０．７〜約１．５ｇ／ｃｃ、約０．８〜約１．４ｇ／ｃｃ、または約０．９〜約１．３ｇ／ｃｃで異なり得る。
【０１２３】
一部の特定の実施形態では、本明細書において使用される触媒は、カミンスキー触媒（均一系チーグラー・ナッタ触媒としても知られている）である、または該触媒を含むものである。カミンスキー触媒は、本明細書に開示するポリファルネセンなどの特異な構造および物性を有するポリオレフィンを作製するために使用され得る。カミンスキー触媒または均一系チーグラー・ナッタ触媒の一例は、Ｍａｌｃｏｌｍ  Ｐ．Ｓｔｅｖｅｎｓ，“Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，ａｎ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ，”第３版，Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，ｐｐ．２４５−２５１（１９９９）；ならびにＪｏｈｎ  ＳｃｈｅｉｒｓおよびＷａｌｔｅｒ  Ｋａｍｉｎｓｋｙ，“Ｍｅｔａｌｌｏｃｅｎｅ−Ｂａｓｅｄ  Ｐｏｌｙｏｌｅｆｉｎｓ：Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ，Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ，ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，”第１巻，Ｗｉｌｅｙ（２０００）（ともに、引用により本明細書に組み込まれる）に開示されている。
【０１２４】
一部の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンの作製に適したカミンスキー触媒は、フェロセン環構造間に挟まれた遷移金属原子を含むものである。他の実施形態では、カミンスキー触媒は式Ｃｐ２ＭＸ２で表されるものであり得、式中、Ｍは遷移金属（例えば、Ｚｒ、ＴｉまたはＨｆ）であり；Ｘは、ハロゲン（例えば、Ｃｌ）、アルキルまたはこれらの組合せであり；Ｃｐはフェロセニル基である。さらなる実施形態では、カミンスキー触媒は、式（ＸＸＶＩ）：
【０１２５】
【化２２】
2013532767.tif 000023
を有するものであり、式中、Ｚは、任意選択の二価の橋絡基、通常、Ｃ（ＣＨ３）２、Ｓｉ（ＣＨ３）２、またはＣＨ２ＣＨ２であり；ＲはＨまたはアルキルであり；Ｍは遷移金属（例えば、Ｚｒ、ＴｉまたはＨｆ）であり；Ｘはハロゲン（例えば、Ｃｌ）、アルキルまたはこれらの組合せである。カミンスキー触媒の非限定的な一例は、式（ＸＸＶＩＩ）〜（ＸＸＩＸ）：
【０１２６】
【化２３】
2013532767.tif 000024
（式中、Ｍは、Ｚｒ、ＨｆまたはＴｉである）
を有するものである。
【０１２７】
一部の実施形態では、共触媒がカミンスキー触媒とともに使用される。共触媒は、本明細書に開示した任意の共触媒であり得る。一部の特定の実施形態では、共触媒はメチルアルミノキサン（ＭＡＯ）である。ＭＡＯは、一般式（ＣＨ３ＡｌＯ）ｎ（式中、ｎは１〜１０である）を有するオリゴマー化合物である。ＭＡＯは、いくつかの役割を果たすものであり得る：塩素原子をメチル基と置き換えることにより、メタロセン前駆物質をアルキル化する；触媒性の活性イオン対Ｃｐ２ＭＣＨ３＋／ＭＡＯ−（ここで、カチオン部分が、重合を担っていると考えられており、ＭＡＯ−は、弱い配位アニオンとしての機能を果たしている）を生成させる。ＭＡＯの非限定的な一例としては、式（ＸＸＸ）〜（ＸＸＸＩ）：
【０１２８】
【化２４】
2013532767.tif 000025
が挙げられる。
【０１２９】
一部の特定の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンの作製の触媒は、メタロセン触媒である、または該触媒を含むものである。メタロセン触媒の一例は、Ｔａｅ  Ｏａｎ  Ａｈｎら，“Ｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａ  Ｚｉｅｇｌｅｒ−Ｎａｔｔａ  ｃａｔａｌｙｓｔ  ｗｉｔｈ  ａ  ｍｅｔａｌｌｏｃｅｎｅ  ｃａｔａｌｙｓｔ  ａｎｄ  ｉｔｓ  ｏｌｅｆｉｎ  ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｂｅｈａｖｉｏｒ，”Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  ａｎｄ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，３９（７），ｐ．１２５７（１９９９）；ならびにＪｏｈｎ  ＳｃｈｅｉｒｓおよびＷａｌｔｅｒ  Ｋａｍｉｎｓｋｙ，“Ｍｅｔａｌｌｏｃｅｎｅ−Ｂａｓｅｄ  Ｐｏｌｙｏｌｅｆｉｎｓ：Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ，Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ，ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，”第１巻，Ｗｉｌｅｙ（２０００）（ともに、引用により本明細書に組み込まれる）に開示されている。
【０１３０】
他の実施形態では、メタロセン触媒は、遷移金属（ＮｉおよびＰｄなど）を含む遷移金属中心と、アルファ−ジイミンまたはジケチミンを含むバルキーな中性配位子とを有する錯体を含むものである。さらなる実施形態では、メタロセン触媒は、式（ＸＸＸＩＩ）：
【０１３１】
【化２５】
2013532767.tif 000026
（式中、Ｍは、ＮｉまたはＰｄである）
を有するものである。
【０１３２】
一部の実施形態では、本明細書において使用される触媒は、モノアニオン性二座配位子を有するメタロセン触媒である、または該触媒を含むものである。かかるメタロセン触媒の非限定的な一例は、構造（ＸＸＸＩＩＩ）：
【０１３３】
【化２６】
2013532767.tif 000027
を有するものである。
【０１３４】
他の実施形態では、本明細書において使用される触媒は、鉄を含み、ピリジルを２つのイミン基間に組み込まれて三座配位子がもたらされたメタロセン触媒である、または該触媒を含むものである。かかるメタロセン触媒の非限定的な一例は、構造（ＸＸＸＩＶ）：
【０１３５】
【化２７】
2013532767.tif 000028
を有するものである。
【０１３６】
一部の実施形態では、本明細書において使用される触媒は、ジルコニウムベースのサリチルイミン触媒系を含むメタロセン触媒である、または該触媒を含むものである。かかるメタロセン触媒の非限定的な一例は、構造（ＸＸＸＶ）：
【０１３７】
【化２８】
2013532767.tif 000029
を有するものである。
【０１３８】
一部の実施形態では、本明細書に開示するファルネセンホモポリマーは、
（ａ）  単純糖または非発酵性の炭素供給源から微生物を使用することによりファルネセンを作製する工程；および
（ｂ）  該ファルネセンを本明細書に開示する触媒の存在下で重合させる工程
を含む方法によって調製される。
【０１３９】
一部の特定の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンは、
（ａ）  単純糖または非発酵性の炭素供給源から微生物を使用することによりファルネセンを作製する工程；および
（ｂ）  該ファルネセンと少なくとも１種類のビニルモノマーを、本明細書に開示する触媒の存在下で共重合させる工程
を含む方法によって調製される。
【０１４０】
一部の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンは、β−ファルネセンを触媒の存在下で重合させることにより調製され、ここで、ポリファルネセン中の該シス−１，４−微細構造の量は、ポリファルネセンの総重量に対して約８０ｗｔ％以下、約７５ｗｔ％以下、約７０ｗｔ％以下、約６５ｗｔ％以下、または約６０ｗｔ％以下である。一部の実施形態では、β−ファルネセンをビニルモノマーと共重合させて、ファルネセンコポリマーを形成させる。他の実施形態では、ビニルモノマーはスチレンである。さらなる実施形態では、該ファルネセンコポリマーはブロックコポリマーである。
【０１４１】
一部の特定の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンは、α−ファルネセンを触媒の存在下で重合させることにより調製され、ここで、ポリファルネセン中の該シス−１，４−微細構造の量は、ポリファルネセンの総重量に対して約１ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約１０ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約２０ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約３０ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約４０ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約５０ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約１ｗｔ％〜約９９ｗｔ％、約１ｗｔ％〜約９０ｗｔ％、約１ｗｔ％〜約８０ｗｔ％、約１ｗｔ％〜約７０ｗｔ％、または約１ｗｔ％〜約６０ｗｔ％である。一部の実施形態では、α−ファルネセンをビニルモノマーと共重合させて、ファルネセンコポリマーを形成させる。他の実施形態では、ビニルモノマーはスチレンである。さらなる実施形態では、該ファルネセンコポリマーはブロックコポリマーである。
【０１４２】
一部の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンを、当業者に知られた任意の水素化薬剤によって一部または完全に水素化してもよい。例えば、飽和ポリファルネセンは、（ａ）本明細書に開示するファルネセンを本明細書に開示する触媒の存在下で重合させ、ポリファルネセンを形成させること；および（ｂ）該ポリファルネセン中の二重結合の少なくとも一部を水素化試薬の存在下で水素化させることにより調製され得る。一部の実施形態では、ファルネセンを本明細書に開示するビニルモノマーと共重合させ、ファルネセンコポリマーを形成させる。他の実施形態では、ビニルモノマーはスチレンである。さらなる実施形態では、該ファルネセンコポリマーはブロックコポリマーである。なおさらなる実施形態では、ファルネセンは、α−ファルネセンまたはβ−ファルネセンまたはこれらの組合せである。
【０１４３】
一部の特定の実施形態では、水素化試薬は、水素化触媒の存在下の水素である。一部の実施形態では、水素化触媒は、Ｐｄ、Ｐｄ／Ｃ、Ｐｔ、ＰｔＯ２、Ｒｕ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２、ラネーニッケルまたはこれらの組合せである。一実施形態では、該触媒はＰｄ触媒である。別の実施形態では、該触媒は５％Ｐｄ／Ｃである。さらなる実施形態では、該触媒は、高圧反応槽内での１０％Ｐｄ／Ｃであり、水素化反応を完了するまで進行させる。一般的に、完了後、反応混合物は洗浄され、濃縮され、乾燥され、対応する水素化生成物が得られ得る。あるいはまた、Ｃ＝Ｃ結合をＣ−Ｃ結合に還元することができる任意の還元剤が使用され得る。例えば、ポリファルネセンをヒドラジンで、触媒（５−エチル−３−メチルルミフラビニウムパークロレート（ｌｕｍｉｆｌａｖｉｎｉｕｍ  ｐｅｒｃｈｌｏｒａｔｅ）など）の存在下、酸素雰囲気で処理することによって水素化すると、対応する水素化生成物が得られ得る。ヒドラジンでの還元反応は、Ｉｍａｄａら，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２７，１４５４４−１４５４５（２００５）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に開示されている。
【０１４４】
一部の実施形態では、本明細書に開示するポリファルネセンのＣ＝Ｃ結合の少なくとも一部が対応するＣ−Ｃ結合に、触媒および水素の存在下、室温での水素化によって還元される。他の実施形態では、式（Ｉ’）〜（ＩＩＩ’）、（Ｖ’）〜（ＶＩＩ’）および（ＸＩ）〜（ＸＩＶ）ならびにその立体異性体の１つ以上のＣ＝Ｃ結合の少なくとも一部が対応するＣ−Ｃ結合に、触媒および水素の存在下、室温での水素化によって還元される。さらなる実施形態では、水素化触媒は１０％Ｐｄ／Ｃである。
【０１４５】
一部の特定の実施形態では、ビニルモノマーはスチレンである。一部の実施形態では、ファルネセンは、α−ファルネセンまたはβ−ファルネセンまたはこれらの組合せである。他の実施形態では、ファルネセンは、微生物を使用することにより調製される。さらなる実施形態では、ファルネセンは、単純糖または非発酵性の炭素供給源から誘導されるものである。
【０１４６】
ファルネセン
ファルネセンは、任意の供給源から誘導されたものであってもよく、当業者に知られた任意の方法により調製されるものであってもよい。一部の実施形態では、ファルネセンは、化学的供給源（例えば、石油もしくは石炭）から誘導されるもの、または化学合成法によって得られるものである。他の実施形態では、ファルネセンは、石油またはコールタールの分別蒸留によって調製されるものである。さらなる実施形態では、ファルネセンは、任意の既知の化学合成法によって調製されるものである。適当な化学合成法の非限定的な一例としては、Ａｎｅｔ  Ｅ．Ｆ．Ｌ．Ｊ．，“Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ（Ｅ，Ｚ）−α−，（Ｚ，Ｚ）−α−，ａｎｄ（Ｚ）−β−ｆａｒｎｅｓｅｎｅ，”Ａｕｓｔ．Ｊ．Ｃｈｅｍ．，２３（１０），２１０１−２１０８（１９７０）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）の論文に記載されたピリジン中での塩化ホスホリルによるネロリドールの脱水が挙げられる。
【０１４７】
一部の実施形態では、ファルネセンは、多種多様な植物、例えば、Ｃｏｐａｉｆｅｒａ  ｌａｎｇｓｄｏｒｆｉｉ、針葉樹、およびトウダイグサ；昆虫、例えば、キアゲハ、ハムシ、シロアリ、およびマツハバチ；ならびに海洋生物、例えば、藻類、海綿動物、珊瑚、軟体動物、および魚類によって生成され得る天然に存在しているテルペンから得られ得る、または誘導され得るものである。
【０１４８】
また、Ｃｏｐａｉｆｅｒａ  ｌａｎｇｓｄｏｒｆｉｉまたはＣｏｐａｉｆｅｒａの木は、ディーゼルの木および灯油の木としても知られている。これは、現地語で多くの名前がある（例えば、ｋｕｐａ’ｙ、ｃａｂｉｓｍｏ、およびｃｏｐａｕｖａ）。Ｃｏｐａｉｆｅｒａの木では、大量のテルペン炭化水素がその木や葉に生成され得る。一般的に、あるＣｏｐａｉｆｅｒａの木は、１年間に約３０〜約４０リットルのテルペン油を生成することができる。
【０１４９】
また、テルペン油は針葉樹およびトウダイグサからも得られ得る。針葉樹は、植物部門のマツ植物門または毬果植物に属しており、一般的に、円錐形で常緑の葉をつける（ｃｏｎｅ−ｂｅａｒｉｎｇ）種子植物であり維管束組織を有する。針葉樹のほとんどは樹木であるが、一部の針葉樹は低潅木であり得る。好適な針葉樹の非限定的な一例としては、ヒマラヤスギ、サイプレス（ｃｙｐｒｅｓｓｅｓ）、アメリカトガサワラ、モミ属、セイヨウネズ、カウリス（ｋａｕｒｉｓ）、カラマツ、マツ、セコイア、トウヒ、およびイチイが挙げられる。また、トウダイグサは、ユーホルビアとしても知られており、世界中に非常に多様な植物属が存在し、トウダイグサ科（Ｅｕｐｈｏｒｂｉａｃｅａｅ）に属する。約２１６０の種からなるトウダイグサは、植物界の中で最も大きな属の１つである。
【０１５０】
ファルネセンは、テルペンと称される大きな化合物類型の一部であるセスキテルペンである。大きくて多様な炭化水素類型であるテルペンとしては、ヘミテルペン、モノテルペン、セスキテルペン、ジテルペン、セスタテルペン、トリテルペン、テトラテルペン、およびポリテルペンが挙げられる。その結果、ファルネセンは、本発明における使用のためにテルペン油から単離または誘導され得る。
【０１５１】
一部の特定の実施形態では、ファルネセンは生物学的供給源から誘導されるものである。他の実施形態では、ファルネセンは、容易に入手可能で再生可能な炭素供給源から得られ得るものである。さらなる実施形態では、ファルネセンは、ファルネセンを作製することができる細胞を炭素供給源と、ファルネセンの作製に適した条件下で接触させることにより調製されるものである。
【０１５２】
１種類以上のイソプレノイド化合物に変換され得る任意の炭素供給源が、本明細書において使用され得る。一部の実施形態では、炭素供給源は、糖または非発酵性の炭素供給源である。糖は、当業者に知られた任意の糖であり得る。一部の特定の実施形態では、糖は、単糖、二糖、多糖またはこれらの組合せである。他の実施形態では、糖は単純糖（単糖または二糖）である。好適な単糖の非限定的な一例としては、グルコース、ガラクトース、マンノース、フルクトース、リボースおよびこれらの組合せが挙げられる。好適な二糖の非限定的な一例としては、スクロース、ラクトース、マルトース、トレハロース、セロビオースおよびこれらの組合せが挙げられる。さらに他の実施形態では、単純糖（ｓｉｍｐｌｅ  ｓｕｇａｒ）はスクロースである。一部の特定の実施形態では、該バイオ（ｂｉｏｅｎｇｉｎｅｅｒｅｄ）燃料成分は多糖から得られ得るものである。好適な多糖の非限定的な一例としては、デンプン、グリコーゲン、セルロース、キチンおよびこれらの組合せが挙げられる。
【０１５３】
ファルネセンの作製に適した糖は、多種多様な農作物または供給源において見出され得る。好適な農作物または供給源の非限定的な一例としては、サトウキビ、バガス、ミスカンタス、テンサイ、モロコシ、穀実用モロコシ、スイッチグラス、大麦、麻、ケナフ、ジャガイモ、サツマイモ、キャッサバ、ヒマワリ、果物、糖蜜、乳清または脱脂乳、トウモロコシ、ワラ、穀類、小麦、木材、紙、麦わら、綿、多くの型のセルロース廃棄物、および他のバイオマスが挙げられる。特定の実施態様において、好適な穀類又は源には、サトウキビ、テンサイ、及びトウモロコシがある。一部の特定の実施形態では、適当な農作物または供給源としては、サトウキビ、テンサイおよびトウモロコシが挙げられる。他の実施形態では、糖供給源はサトウキビの搾汁または糖蜜である。
【０１５４】
非発酵性の炭素供給源は、生物体によってエタノールに変換され得ない炭素供給源である。好適な非発酵性の炭素供給源の非限定的な一例としては、アセテートおよびグリセロールが挙げられる。
【０１５５】
一部の特定の実施形態では、ファルネセンは、Ｃ１５イソプレノイドの生物学的製造が可能な施設内で調製され得る。該施設は、微生物を使用してＣ１５イソプレノイド（α−ファルネセン、β−ファルネセン、ネロリドールまたはファルネソールなど）を調製するのに有用な任意の構造を備えたものであり得る。一部の実施形態では、生物学的施設は本明細書に開示する１つ以上の細胞を含む。他の実施形態では、生物学的施設は細胞培養物を含み、該細胞培養物は、その総重量に対して少なくとも約１ｗｔ％、少なくとも約５ｗｔ％、少なくとも約１０ｗｔ％、少なくとも約２０ｗｔ％、または少なくとも約３０ｗｔ％の量の少なくともＣ１５イソプレノイドを含む。さらなる実施形態では、生物学的施設は、本明細書に記載の１つ以上の細胞を含む醗酵槽を備えている。
【０１５６】
細胞または細菌に対してこれらが成長または繁殖できる安定で最適な環境を提供し得る任意の醗酵槽が、本明細書において使用され得る。一部の実施形態では、醗酵槽は、本明細書に開示する１つ以上の細胞を含む培養物を含む。他の実施形態では、醗酵槽は、ファルネシルピロリン酸（ＦＰＰ）を生物学的に製造することができる細胞培養物を含む。さらなる実施形態では、醗酵槽は、イソペンテニル二リン酸（ＩＰＰ）を生物学的に製造することができる細胞培養物を含む。一部の特定の実施形態では、醗酵槽は、細胞培養物を含み、該細胞培養物は、その総重量に対して少なくとも約１ｗｔ％、少なくとも約５ｗｔ％、少なくとも約１０ｗｔ％、少なくとも約２０ｗｔ％、または少なくとも約３０ｗｔ％の量の少なくともＣ１５イソプレノイドを含む。
【０１５７】
該施設は、さらに、Ｃ１５イソプレノイド（α−ファルネセン、β−ファルネセン、ネロリドールまたはファルネソールなど）から該燃料成分または燃料添加剤を製造することができる任意の構造を備えていてもよい。該構造は、ネロリドールまたはファルネソールを脱水してα−ファルネセンまたはβ−ファルネセンにするための反応器を備えたものであり得る。当業者に知られた条件下でアルコールをアルケンに変換させるために使用され得る任意の反応器が、本明細書において使用され得る。該反応器に本明細書に開示する脱水触媒を含めてもよい。一部の実施形態では、該構造は、さらに、混合機、容器、および脱水工程由来の脱水生成物の混合物を含むものであり得る。
【０１５８】
生合成によるＣ１５イソプレノイド化合物の作製方法は、米国特許第７，３９９，３２３号；米国特許出願公開番号ＵＳ  ２００８／０２７４５２３；ならびにＰＣＴ公開公報番号ＷＯ  ２００７／１４０３３９およびＷＯ  ２００７／１３９９２４（これらは、引用により本明細書に組み込まれる）に開示されている。
【０１５９】
α−ファルネセン
α−ファルネセンは、その構造は
【０１６０】
【化２９】
2013532767.tif 000030
であり、種々の生物学的供給源、例えば限定されないが、アリのデュフール腺およびリンゴや西洋ナシの皮の被膜に見出される。生化学的には、α−ファルネセンは、ＦＰＰからα−ファルネセンシンターゼによって作製される。かかる酵素をコードしている好適なヌクレオチド配列の非限定的な一例としては、（ＤＱ３０９０３４；Ｐｙｒｕｓ  ｃｏｍｍｕｎｉｓ  ｃｕｌｔｉｖａｒ  ｄ’Ａｎｊｏｕ）および（ＡＹ１８２２４１；Ｍａｌｕｓ  ｄｏｍｅｓｔｉｃａ）が挙げられる。Ｐｅｃｈｏｕｕｓら，Ｐｌａｎｔａ  ２１９（１）：８４−９４（２００４）を参照されたい。
【０１６１】
β−ファルネセン
β−ファルネセンは、その構造は
【０１６２】
【化３０】
2013532767.tif 000031
であり、種々の生物学的供給源、例えば限定されないが、アブラムシおよび精油中（ハッカ油など）に見出される。野生のイモなどの一部の植物では、β−ファルネセンは天然の防虫剤として合成される。生化学的には、β−ファルネセンは、ＦＰＰからβ−ファルネセンシンターゼによって作製される。かかる酵素をコードしている好適なヌクレオチド配列の非限定的な一例としては、（ＡＦ０２４６１５；Ｍｅｎｔｈａ  ｘ  ｐｉｐｅｒｉｔａ）および（ＡＹ８３５３９８；Ａｒｔｅｍｉｓｉａ  ａｎｎｕａ）が挙げられる。Ｐｉｃａｕｄら，Ｐｈｙｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ６６（９）：９６１−９６７（２００５）を参照されたい。
【０１６３】
ファルネソール
ファルネソールは、その構造は
【０１６４】
【化３１】
2013532767.tif 000032
であり、種々の生物学的供給源、例えば、昆虫ならびにシトロネラソウ、ネロリ、シクラメン、レモングラス、チュベローズおよびバラの精油中に見出される。生化学的には、ファルネソールは、ＦＰＰからファルネソールシンターゼなどのヒドロキシラーゼによって作製される。かかる酵素をコードしている好適なヌクレオチド配列の非限定的な一例としては、（ＡＦ５２９２６６；Ｚｅａ  ｍａｙｓ）および（ＹＤＲ４８１Ｃ；Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ  ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ）が挙げられる。Ｓｏｎｇ，Ｌ．，Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  １２８：１４９−１５８（２００６）を参照されたい。
【０１６５】
ネロリドール
ネロリドールは、その構造は
【０１６６】
【化３２】
2013532767.tif 000033
であり、ペルビオールとしても知られており、種々の生物学的供給源、例えば、ネロリ、ショウガ、ジャスミン、ラベンダー、ティーツリー、およびレモングラスの精油中に見出される。生化学的には、ネロリドールは、ＦＰＰからネロリドールシンターゼなどのヒドロキシラーゼによって作製される。かかる酵素をコードしている適当なヌクレオチド配列の非限定的な一例としては、Ｚｅａ  ｍａｙｓのＡＦ５２９２６６（トウモロコシ；遺伝子ｔｐｓ１）が挙げられる。
【０１６７】
本明細書に開示するファルネソールおよびネロリドールは、脱水剤または酸触媒での脱水によってα−ファルネセン、β−ファルネセンまたはこれらの組合せに変換され得る。アルコールをアルケンに変換できる任意の脱水剤または酸触媒が、本明細書において使用され得る。好適な脱水剤または酸触媒の非限定的な一例としては、塩化ホスホリル、無水塩化亜鉛、リン酸および硫酸が挙げられる。
【０１６８】
ポリファルネセンの作製の一般手順
ファルネセンの重合またはビニルコモノマーとのファルネセンの共重合は、広い温度範囲で行なうことができる。一部の特定の実施形態では、重合温度は、約−３０℃〜約２８０℃、約３０℃〜約１８０℃、または約６０℃〜約１００℃である。ビニルコモノマーの分圧は、約１５ｐｓｉｇ（０．１ＭＰａ）〜約５０，０００ｐｓｉｇ（２４５ＭＰａ）、約１５ｐｓｉｇ（０．１ＭＰａ）〜約２５，０００ｐｓｉｇ（１７２．５ＭＰａ）、約１５ｐｓｉｇ（０．１ＭＰａ）〜約１０，０００ｐｓｉｇ（６９ＭＰａ）、約１５ｐｓｉｇ（０．１ＭＰａ）〜約５，０００ｐｓｉｇ（３４．５ＭＰａ）または約１５ｐｓｉｇ（０．１ＭＰａ）〜約１，０００ｐｓｉｇ（６．９ＭＰａ）の範囲であり得る。
【０１６９】
本明細書に開示するポリファルネセンの作製に使用される触媒の濃度は、多くの要素に依存する。一部の実施形態では、該濃度は、約０．０１マイクロモル／リットル〜約１００マイクロモル／リットルの範囲である。重合時間は、方法の型、触媒濃度および他の要素に依存する。一般的に、重合時間は数分以内〜数時間である。
【０１７０】
ファルネセンホモポリマーの溶液重合手順の非限定的な一例の概要を以下に示す。反応器内（これは、任意選択で窒素またはアルゴン雰囲気下にしてもよい）で、ファルネセン（β−ファルネセンなど）を溶媒（シクロヘキサンなど）に添加すると溶液が形成され得る。この溶液を、乾燥剤（例えば、モレキュラーシーブス）上で乾燥させてもよい。本明細書に開示する触媒（有機リチウム試薬および／またはルイス塩基など）を反応器内に添加してもよく、次いで、反応器を、全部または大部分のファルネセンが消費されるまで高温に加熱する。次いで、ファルネセンホモポリマーを反応混合物から沈殿させ、真空炉内で乾燥させ得る。
【０１７１】
ファルネセンインターポリマーの溶液重合手順の非限定的な一例の概要を以下に示す。反応器内（任意選択で窒素またはアルゴン雰囲気下）で、ファルネセン（β−ファルネセンなど）を溶媒（シクロヘキサンなど）に添加するとファルネセン溶液が形成され得る。このファルネセン溶液を、乾燥剤（例えば、モレキュラーシーブス）上で乾燥させてもよい。第２の反応器内で（任意選択で窒素またはアルゴン雰囲気下）、スチレンのシクロヘキサン溶液（１０％）を同様に調製し、乾燥剤（例えば、モレキュラーシーブス）上で乾燥させる。スチレンを、触媒（有機リチウム試薬など）によって高温で、全部または大部分のスチレンが消費されるまで重合させる。次いで、ファルネセン溶液をこの第２の反応器に移す。反応液を、全部または大部分のファルネセンが消費されるまで反応させる。続いて、ジクロロシランカップリング剤（例えば、ジクロロジメチルシラン（１，２−ジクロロエタン中））を次いで、この第２の反応器に添加し、ポリファルネセンを形成させる。
【０１７２】
変性ポリファルネセン
本明細書に開示するポリファルネセンは、そのポリマー構造内に、少なくとも１つの官能基を有する少なくとも１種類の改質剤を組み込み、変性ポリファルネセンを形成させることにより改質され得る。本明細書に開示する縮合重合体の１つ以上の反応性末端基と反応し得る任意の官能基が、本明細書において使用され得る。一部の実施形態では、該官能基は、ヒドロキシ、カルボキシル、アミノ、エポキシ、グリシジル、無水物またはこれらの組合せである、またはこれらを含むものである。
【０１７３】
一部の特定の実施形態では、変性ポリファルネセンは、本明細書に開示するポリファルネセンを少なくとも１種類の改質剤と、グラフト開始剤または放射線またはこれらの組合せの存在下で反応させることにより調製される。ポリファルネセンを架橋させるための本明細書に開示する任意の放射線が、本明細書において使用され得る。ポリファルネセンを架橋させるための本明細書に開示する任意のフリーラジカル開始剤が、グラフト開始剤として使用され得る。一部の特定の実施形態では、グラフト開始剤は、ジアルキルペルオキシド、ジアシルペルオキシド、ペルオキシエステル、ペルオキシケトン、アゾビスイソブチロニトリルまたはこれらの組合せである。他の実施形態では、グラフト開始剤は、ベンゾイルペルオキシド、ジクミルペルオキシド、ジラウリルペルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシアセテート、アゾビスイソブチロニトリルまたはこれらの組合せである。
【０１７４】
少なくとも１つの二重結合と、少なくとも１つの官能基を有する本明細書に開示する任意の化合物が、変性ポリファルネセンの調製のための改質剤として使用され得る。一部の実施形態では、改質剤は、式（ＸＶＩ）、（ＸＶＩＩ）、（ＸＶＩＩＩ）、（ＸＩＸ）または（ＸＸ）：
【０１７５】
【化３３】
2013532767.tif 000034
を有するものであり、式中、Ｑ１およびＱ６の各々は、独立して、Ｏ、Ｓ、ＮＲ２３またはＮ−Ｑ７であり；Ｑ２、Ｑ３、Ｑ４およびＱ５の各々は、独立して、ハロ、Ｑ８、ＮＲ２４Ｒ２５、ＯＲ２６またはＯ−Ｑ８であり；Ｑ７およびＱ８は、それぞれ、下記の式：
【０１７６】
【化３４】
2013532767.tif 000035
を有するものであり、式中、ｋは１〜約１０の整数であり；Ｑ９は、ＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ３０、カルボキシル、エポキシまたはグリシジルであり；
Ｒ９〜Ｒ３０の各々は、独立して、Ｈ、Ｃ１〜２０アルキル、Ｃ１〜２０アルケニル、Ｃ１〜２０アルキニル、シクロアルキル、アリール、アラルキル、アルカリール、ＯＨ、ＮＨ２、カルボキシル、エポキシもしくはグリシジルであるか、またはＲ１９とＲ２２が一緒に−（ＣＨ２）ｍ−基（式中、ｍは、１〜約６の整数である）を形成しており、ここで、該Ｃ１〜２０アルキル、Ｃ１〜２０アルケニル、Ｃ１〜２０アルキニル、シクロアルキル、アリール、アラルキル、アルカリール、エポキシ、グリシジルおよび−（ＣＨ２）ｍ−の各々は、任意選択的に置換されている。
【０１７７】
一部の特定の実施形態では、改質剤は式（ＸＶＩ）を有するものである。式（ＸＶＩ）を有する改質剤の非限定的な一例としては、マレイミド、マレイン酸無水物、シトラコン酸無水物、イタコン酸無水物およびこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、式（ＸＶＩ）を有する改質剤から調製される変性ポリファルネセンは、式（ＸＸＩ）：
【０１７８】
【化３５】
2013532767.tif 000036
を有するものであり、式中、Ｒ９、Ｒ１０およびＱ１は本明細書において規定したとおりであり、
【０１７９】
【化３６】
2013532767.tif 000037
は、式（Ａ）を有するポリファルネセンである。一部の実施形態では、改質剤は、式（Ａ）の式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）のうちの１つに結合される。他の実施形態では、改質剤は、式（Ａ）のＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のうちの１つに結合される。
【０１８０】
一部の実施形態では、改質剤は式（ＸＶＩＩ）を有するものである。式（ＸＶＩＩ）を有する改質剤の非限定的な一例としては、メサコン酸、マレイン酸、フマル酸、塩化マレニル、マレイン酸モノメチル、マレイン酸ジメチル、マレイン酸グリシジル、マレイン酸ジプロピル、マレイン酸ジイソブチル、マレイン酸ジヘキシル、マレイン酸ジベンジル、マレイン酸ｐ−クロロフェニルメチル、マレイン酸フェニルエチル、マレイン酸ジシクロペンチルおよびこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、式（ＸＶＩＩ）を有する改質剤から調製される変性ポリファルネセンは、式（ＸＸＩＩ）：
【０１８１】
【化３７】
2013532767.tif 000038
を有するものであり、式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｑ２およびＱ３は本明細書において規定したとおりであり、
【０１８２】
【化３８】
2013532767.tif 000039
は、式（Ａ）を有するポリファルネセンである。一部の実施形態では、改質剤は、式（Ａ）の式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）のうちの１つに結合される。他の実施形態では、改質剤は、式（Ａ）のＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のうちの１つに結合される。
【０１８３】
一部の特定の実施形態では、改質剤は式（ＸＶＩＩＩ）を有するものである。式（ＸＶＩＩＩ）を有する改質剤の非限定的な一例としては、メタクリル酸、アクリル酸、イタコン酸、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、２−ヒドロキシプロピルメタクリレート、３−ヒドロキシプロピルメタクリレート、３−ヒドロキシブチルメタクリレート、４−ヒドロキシブチルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルメタクリレートのカプロラクトン付加物、２−ヒドロキシエチルメタクリレートのエチレンオキシド付加物、２−ヒドロキシエチルメタクリレートのプロピレンオキシド付加物、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシプロピルアクリレート、３−ヒドロキシプロピルアクリレート、３−ヒドロキシブチルアクリレート、４−ヒドロキシブチルアクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレートのカプロラクトン付加物、２−ヒドロキシエチルアクリレートのエチレンオキシド付加物、２−ヒドロキシエチルアクリレートのプロピレンオキシド付加物、２−ヒドロキシエチルクロトネート、２−ヒドロキシプロピルクロトネート、３−ヒドロキシプロピルクロトネート、３−ヒドロキシブチルクロトネート、４−ヒドロキシブチルクロトネート、５−ヒドロキシペンチルクロトネート、６−ヒドロキシヘキシルクロトネート、グリシジルメタクリレート、グリシジルアクリレート、グリシジルエタクリレート、３，４−エポキシシクロヘキシルメチルメタクリレート、３，４−エポキシシクロヘキシルメチルアクリレートおよびこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、式（ＸＶＩＩＩ）を有する改質剤から調製される変性ポリファルネセンは、式（ＸＸＩＩＩＡ）、（ＸＸＩＩＩＢ）またはこれらの組合せ：
【０１８４】
【化３９】
2013532767.tif 000040
を有するものであり、式中、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５およびＱ４は本明細書において規定したとおりであり、
【０１８５】
【化４０】
2013532767.tif 000041
は、式（Ａ）を有するポリファルネセンである。一部の実施形態では、改質剤は、式（Ａ）の式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）のうちの１つに結合される。他の実施形態では、改質剤は、式（Ａ）のＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のうちの１つに結合される。
【０１８６】
一部の実施形態では、改質剤は式（ＸＩＸ）を有するものである。式（ＸＩＸ）を有する改質剤の非限定的な一例としては、アリルアルコール、ヒドロキシメチルビニルエーテル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、ヒドロキシプロピルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、ヒドロキシペンチルビニルエーテル、ヒドロキシヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシヘプチルビニルエーテル、ヒドロキシシクロヘキシルビニルエーテル、アリルグリシジルエーテル、ｐ−グリシジルオキシスチレン、ｐ−グリシジルオキシ−α−メチルスチレン、ｐ−（３，４−エポキシシクロヘキシルメチルオキシ）スチレン、ｐ−（３，４−エポキシシクロヘキシルメチルオキシ）−α−メチルスチレン、グリシジルエチレン、３，４−エポキシシクロヘキシルメチルエチレン、グリシジルビニルエーテル、３，４−エポキシシクロヘキシルメチルビニルエーテル、３，４−エポキシシクロヘキシルメチルアリルエーテルおよびこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、式（ＸＩＸ）を有する改質剤から調製される変性ポリファルネセンは、式（ＸＸＩＶＡ）、（ＸＸＩＶＢ）またはこれらの組合せ：
【０１８７】
【化４１】
2013532767.tif 000042
を有するものであり、式中、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８およびＱ５は本明細書において規定したとおりであり、
【０１８８】
【化４２】
2013532767.tif 000043
は、式（Ａ）を有するポリファルネセンである。一部の実施形態では、改質剤は、式（Ａ）の式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）のうちの１つに結合される。他の実施形態では、改質剤は、式（Ａ）のＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のうちの１つに結合される。
【０１８９】
一部の特定の実施形態では、改質剤は式（ＸＸ）を有するものである。式（ＸＸ）を有する改質剤の非限定的な一例としては、ビシクロ［２，２，２］−オクタ−５−エン−２，３−ジカルボン酸無水物、ビシクロ［２，２，１］ヘプタ−５−エン−２，３−ジカルボン酸無水物およびこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、式（ＸＸ）を有する改質剤から調製される変性ポリファルネセンは、式（ＸＸＶ）：
【０１９０】
【化４３】
2013532767.tif 000044
を有するものであり、式中、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、Ｒ２２およびＱ６は本明細書において規定したとおりであり、
【０１９１】
【化４４】
2013532767.tif 000045
は、式（Ａ）を有するポリファルネセンである。一部の実施形態では、改質剤は、式（Ａ）の式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）のうちの１つに結合される。他の実施形態では、改質剤は、式（Ａ）のＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のうちの１つに結合される。
【０１９２】
一部の実施形態では、ポリファルネセンと改質剤との反応は、グラフト開始剤の存在下、約２５℃〜約３００℃の温度で行なわれる。他の実施形態では、反応温度は約２５℃〜約２５０℃、約２５℃〜約２００℃、約２５℃〜約１５０℃、約５０℃〜約３００℃、約５０℃〜約２５０℃、約５０℃〜約２００℃、約５０℃〜約１５０℃、約５０℃〜約１４０℃、約５０℃〜約１３０℃、約５０℃〜約１２０℃、または約５０℃〜約１１０℃である。
【０１９３】
変性ポリファルネセンに存在させる官能基の量は、ポリファルネセン：改質剤の比（重量基準）に応じて異なり得る。一部の実施形態では、ポリファルネセン：改質剤の比は、約１００，０００：１〜約１００：１０、約１００，０００：１〜約１００：５、約１００，０００：１〜約１００：４、約１００，０００：１〜約１００：３、約１００，０００：１〜約１００：２、約１００，０００：１〜約１００：１、約１００，０００：１〜約１００：０．５、約１００，０００：１〜約１００：０．２５、約１００，０００：１〜約１００：０．２、または約１００，０００：１〜約１００：０．１（重量基準）である。
【０１９４】
一部の特定の実施形態では、該官能基は、ポリファルネセンの総重量に対して少なくとも約０．１ｗｔ％、少なくとも約０．２ｗｔ％、少なくとも約０．３ｗｔ％、少なくとも約０．４ｗｔ％、または少なくとも約０．５ｗｔ％の量で存在させる。他の実施形態では、該官能基は、ポリファルネセンの総重量に対して約１０ｗｔ％以下、約５ｗｔ％以下、約４ｗｔ％以下、約３ｗｔ％以下、約２ｗｔ％以下、約１ｗｔ％以下、約０．５ｗｔ％以下、約０．２５ｗｔ％以下、または約０．１ｗｔ％以下の量で存在させる。
【０１９５】
ポリファルネセンと改質剤の反応は、溶媒中または溶融状態で行なわれ得る。一部の実施形態では、該反応は、溶媒中で下記の一般手順に従って行なわれる。本明細書に開示するポリファルネセン（約２５０重量部）と改質剤（約０．１重量部〜約２５重量部）を、約５０００ｍｌの溶媒（クロロベンゼンおよびキシレンなど）に添加する。得られた混合物を、次いで、約２５℃〜溶媒の沸点までの温度で撹拌し、反応体の溶液を形成する。次いで、グラフト開始剤（ベンゾイルペルオキシドまたはジクミルペルオキシドなど）（約０．１重量部〜約２．５重量部）を含む該溶媒の溶液（約７５０ｍｌ）を、該反応体の溶液に約１時間〜約１６時間にわたって滴下した後、反応混合物を、約３０℃〜溶媒の沸点までの温度で約１時間〜約１６時間加熱する。反応混合物を冷溶媒（アセトンなど）に注入することにより、変性ポリファルネセンが得られる。変性ポリファルネセンを濾別し、洗浄し、乾燥させる。
【０１９６】
一部の特定の実施形態では、ポリファルネセンと改質剤の反応は、溶融状態で、下記の一般手順に従って行なわれる。本明細書に開示するポリファルネセン（約２５０重量部）、改質剤（約０．１重量部〜約２５重量部）、グラフト開始剤（ベンゾイルペルオキシドまたはジクミルペルオキシドなど）（約０．１重量部〜約２．５重量部）を混合機内で混合する。得られた混合物を、押出機内で、約５０〜２００ｒｐｍのスクリュー速度および約１００℃〜約３００℃の範囲のバレル部温度プロフィールにて押し出す。押出物を水中でクエンチし、ペレット化し、ペレット形態の変性ポリファルネセンを形成する。
【０１９７】
変性ポリファルネセンを含むグラフトコポリマー
グラフトコポリマーは、本明細書に開示する変性ポリファルネセンを本明細書に開示する縮合重合体と、約５０℃〜約４００℃の温度で反応させることにより調製され得る。一部の実施形態では、反応温度は約５０℃〜約３５０℃、約５０℃〜約３００℃、約５０℃〜約２５０℃、約１００℃〜約４００℃、約１００℃〜約３５０℃、約１００℃〜約３００℃、約１００℃〜約２５０℃、約１００℃〜約２００℃、約１５０℃〜約４００℃、約１５０℃〜約３５０℃、または約１５０℃〜約３００℃である。この反応は、酸性触媒または塩基性触媒によって触媒され得る。
【０１９８】
変性ポリファルネセンと縮合重合体の反応は、溶媒中または溶融状態で行なわれ得る。一部の実施形態では、該反応は、溶媒中で下記の一般手順に従って行なわれる。本明細書に開示する変性ポリファルネセン（約１００重量部）と縮合重合体（約１０重量部〜約１０００重量部）を、溶媒（ケトン、アルコール、エーテル、ジメチルホルムアミドおよびジメチルスルホキシドなど）に添加する。反応混合物を、約５０℃〜溶媒の沸点までの温度で約１時間〜約２４時間加熱する。反応混合物を水に注入することにより、グラフトコポリマーが得られる。グラフトコポリマーを濾別し、洗浄し、乾燥させる。
【０１９９】
一部の特定の実施形態では、変性ポリファルネセンと縮合重合体の反応は、溶融状態で、下記の一般手順に従って行なわれる。本明細書に開示する変性ポリファルネセン（約１００重量部）と縮合重合体（約１０重量部〜約１０００重量部）を混合機内で混合する。得られた混合物を、押出機内で、約５０〜２００ｒｐｍのスクリュー速度および約１５０℃〜約４００℃の範囲のバレル部温度プロフィールにて押し出す。押出物を水中でクエンチし、ペレット化し、ペレット形態のグラフトコポリマーを形成する。
【０２００】
一部の実施形態では、縮合重合体は、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリエーテル、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン−ホルムアルデヒド樹脂またはこれらの組合せである。他の実施形態では、縮合重合体は、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアミドまたはこれらの組合せである。一部の特定の実施形態では、縮合重合体はポリエステル、例えば、ヒドロキシル末端ポリエステル、カルボキシル末端ポリエステルまたはエポキシ末端ポリエステルである。他の実施形態では、ポリエステルはポリエチレンテレフタレート、例えば、ヒドロキシル末端ポリエチレンテレフタレート、カルボキシル末端ポリエチレンテレフタレートまたはエポキシ末端ポリエチレンテレフタレートである。一部の特定の実施形態では、縮合重合体はポリカーボネート、例えば、ヒドロキシル末端ポリカーボネートまたはエポキシ末端ポリカーボネートである。一部の実施形態では、縮合重合体はポリアミド、例えば、アミノ末端ポリアミド、カルボキシル末端ポリアミドまたはエポキシ末端ポリアミドである。
【０２０１】
一部の特定の実施形態では、縮合重合体は、少なくともヒドロキシ末端基を含むものである。他の実施形態では、縮合重合体はヒドロキシル末端縮合重合体、例えば、ヒドロキシル末端ポリエステル、ヒドロキシル末端ポリカーボネート、ヒドロキシル末端ポリエーテル、ヒドロキシル末端フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、ヒドロキシル末端尿素−ホルムアルデヒド樹脂またはヒドロキシル末端メラミン−ホルムアルデヒド樹脂である。市販されているか、または当該技術分野で知られた任意のヒドロキシル末端縮合重合体が、本明細書において使用され得る。
【０２０２】
一部の特定の実施形態では、該グラフトコポリマーは、本明細書に開示するヒドロキシル末端縮合重合体を、式中のＱ１がＯである式（ＸＸＩ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ２とＱ３の少なくとも一方がＱ８、ＯＲ２６もしくはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はカルボキシル、エポキシもしくはグリシジルである式（ＸＸＩＩ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ４がＱ８、ＯＲ２６もしくはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はカルボキシル、エポキシもしくはグリシジルである式（ＸＸＩＩＩＡ）もしくは（ＸＸＩＩＩＢ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ５がＱ８またはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はカルボキシル、エポキシもしくはグリシジルである式（ＸＸＩＶＡ）または（ＸＸＩＶＢ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ６がＯである式（ＸＸＶ）の変性ポリファルネセンと反応させることにより調製される。この反応は、エステル化またはエステル交換反応を促進させるための当業者に知られた任意の酸性触媒または塩基性触媒によって触媒され得る。
【０２０３】
一部の実施形態では、縮合重合体は、少なくともアミノ末端基を含むものである。他の実施形態では、縮合重合体はアミノ末端ポリアミドである。市販されているか、または当該技術分野で知られた任意のアミノ末端縮合重合体が、本明細書において使用され得る。
【０２０４】
一部の特定の実施形態では、該グラフトコポリマーは、本明細書に開示するアミノ末端縮合重合体を、式中のＱ１がＯである式（ＸＸＩ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ２とＱ３の少なくとも一方がＱ８、ＯＨまたはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はカルボキシル、エポキシもしくはグリシジルである式（ＸＸＩＩ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ４がＱ８またはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はカルボキシル、エポキシもしくはグリシジルである式（ＸＸＩＩＩＡ）もしくは（ＸＸＩＩＩＢ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ５がＱ８またはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はカルボキシル、エポキシもしくはグリシジルである式（ＸＸＩＶＡ）または（ＸＸＩＶＢ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ６がＯである式（ＸＸＶ）の変性ポリファルネセンと反応させることにより調製される。この反応は、アミド反応を促進させるための当業者に知られた任意の酸性触媒または塩基性触媒によって触媒され得る。
【０２０５】
一部の特定の実施形態では、縮合重合体は、少なくともカルボキシル末端基を含むものである。他の実施形態では、縮合重合体はカルボキシル末端縮合重合体、例えば、カルボキシルアミド反応カルボキシル末端ポリアミドである。市販されているか、または当該技術分野で知られた任意のカルボキシル末端縮合重合体が、本明細書において使用され得る。
【０２０６】
一部の特定の実施形態では、該グラフトコポリマーは、本明細書に開示するカルボキシル末端縮合重合体を、式中のＱ２とＱ３の少なくとも一方がＱ８またはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はＯＨ、エポキシもしくはグリシジルである式（ＸＸＩＩ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ４がＱ８またはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はＯＨ、エポキシもしくはグリシジルである式（ＸＸＩＩＩＡ）もしくは（ＸＸＩＩＩＢ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ５がＱ８またはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はＯＨ、エポキシもしくはグリシジルである式（ＸＸＩＶＡ）または（ＸＸＩＶＢ）の変性ポリファルネセンと反応させることにより調製される。この反応は、エステル化反応またはエステル交換反応またはカルボン酸基とエポキシ基の反応を促進させるための当業者に知られた任意の酸性触媒または塩基性触媒によって触媒され得る。
【０２０７】
一部の特定の実施形態では、縮合重合体は、少なくともエポキシ末端基を含むものである。他の実施形態では、縮合重合体はエポキシ末端縮合重合体、例えば、エポキシ末端ポリエステル、エポキシ末端ポリカーボネート、エポキシ末端ポリアミド、エポキシ末端ポリエーテル、エポキシ末端フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、エポキシ末端尿素−ホルムアルデヒド樹脂またはエポキシ末端メラミン−ホルムアルデヒド樹脂である。市販されているか、または当該技術分野で知られた任意のエポキシ末端縮合重合体が、本明細書において使用され得る。
【０２０８】
一部の特定の実施形態では、該グラフトコポリマーは、本明細書に開示するエポキシ末端縮合重合体を、式中のＱ２とＱ３の少なくとも一方がＱ８、ＮＨＲ２５、ＯＨまたはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ３０もしくはカルボキシルである式（ＸＸＩＩ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ４がＱ８、ＮＨＲ２５、ＯＨまたはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ３０もしくはカルボキシルである式（ＸＸＩＩＩＡ）もしくは（ＸＸＩＩＩＢ）の変性ポリファルネセン；または式中のＱ５がＱ８、ＮＨＲ２５、ＯＨまたはＯ−Ｑ８であり、ここで、Ｑ８のＱ９はＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ３０もしくはカルボキシルであり、Ｒ２４とＲ２６の各々がＨである式（ＸＸＩＶＡ）または（ＸＸＩＶＢ）の変性ポリファルネセンと反応させることにより調製される。この反応は、エポキシ基とヒドロキシ、アミノまたはカルボキシル基との反応を促進させるための当業者に知られた任意の酸性触媒または塩基性触媒によって触媒され得る。
【０２０９】
当業者には、ポリファルネセンと縮合重合体を含むグラフトコポリマーが、１つ以上のビニル基を含む変性縮合重合体を本明細書に開示するポリファルネセンと、フリーラジカル開始剤または本明細書に開示するグラフト改質剤の存在下で反応させることによっても調製され得ることが認識され得よう。該反応は、溶媒中または溶融状態で行なわれ得る。変性縮合重合体は、市販品で得られるものであってもよく、ビニル基を有する適当な改質剤を該縮合重合体に必要とされるコモノマーと共重合させることにより調製されるものであってもよい。一部の実施形態では、改質剤は、改質剤ポリエステルを作製するためのビニル基を有するジオールまたはジカルボン酸であり得る。一部の特定の実施形態では、改質剤は、改質剤ポリアミドを作製するためのビニル基を有するジアミンまたはジカルボン酸であり得る。一部の実施形態では、改質剤は、改質剤ポリカーボネートを作製するためのビニル基を有するジオールであり得る。一部の特定の実施形態では、改質剤は、改質剤ポリエーテルを作製するためのビニル基を有するジオールであり得る。一部の実施形態では、改質剤は、改質剤フェノール−ホルムアルデヒド樹脂を作製するためのビニル基を有するフェノール化合物であり得る。一部の特定の実施形態では、改質剤は、改質剤メラミン−ホルムアルデヒド樹脂を作製するためのビニル基を有するメラミン化合物であり得る。一部の実施形態では、改質剤は、改質剤尿素−ホルムアルデヒド樹脂を作製するためのビニル基を有する尿素化合物であり得る。一部の特定の実施形態では、ビニル基は任意選択的に置換されている。一部の実施形態では、ビニル基はアクリレート、メタクリレート、−ＣＨ＝ＣＨ２、アリルまたはこれらの組合せである。
【０２１０】
グラフトコポリマー組成物
本明細書に開示するグラフトコポリマーは、有用な組成物またはグラフトコポリマー組成物を調製するために使用され得る。一部の実施形態では、グラフトコポリマー組成物はポリファルネセンと添加剤を含むものである。他の実施形態では、グラフトコポリマー組成物は、ポリファルネセンと第２ポリマーを含むものである。一部の特定の実施形態では、グラフトコポリマー組成物は、該グラフトコポリマー、添加剤および第２ポリマーを含むものである。一部の特定の実施形態では、グラフトコポリマー組成物は添加剤または第２ポリマーを含まないものである。
【０２１１】
第２ポリマーは、ビニルポリマーもしくはコポリマー、非ビニルポリマーもしくはコポリマー、またはこれらの組合せであり得る。ビニルポリマーおよびコポリマーの非限定的な一例は、Ｍａｌｃｏｌｍ  Ｐ．Ｓｔｅｖｅｎｓ，“Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，ａｎ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ，”第３版，Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，ｐｐ．１７−２１および１６７−２７９（１９９９）（これは，引用により本明細書に組み込まれる）に開示されている。好適な第２ポリマーの非限定的な一例としては、ポリオレフィン、ポリウレタン、ポリエステル、ポリアミド、スチレン系ポリマー、フェノール系樹脂、ポリアクリレート、ポリメタクリレートまたはこれらの組合せが挙げられる。
【０２１２】
一部の特定の実施形態では、グラフトコポリマー：第２ポリマーの比は約１：９９〜約９９：１、約１：５０〜約５０：１、約１：２５〜約２５：１または約１：１０〜約１０：１である。
【０２１３】
一部の実施形態では、第２ポリマーはポリオレフィン（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン／α−オレフィンインターポリマー、エチレンとプロピレンのコポリマー、およびエチレンと酢酸ビニル（ＥＶＡ）のコポリマー）、ポリウレタン、ポリエステル、ポリアミド、スチレン系ポリマー（例えば、ポリスチレン、ポリ（アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン）、ポリ（スチレン−ブタジエン−スチレン）など）、フェノール系樹脂、ポリアクリレート、ポリメタクリレートまたはこれらの組合せである。一部の実施形態では、第２ポリマーは、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、エチレンと酢酸ビニルのコポリマー、ポリ（アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン）、ポリ（スチレン−ブタジエン−スチレン）またはこれらの組合せである。第２ポリマーを、グラフトコポリマー組成物に添加する前に該グラフトコポリマーとブレンドしてもよい。一部の実施形態では、第２ポリマーは、該グラフトコポリマーと予備ブレンドせずに、グラフトコポリマー組成物に直接添加される。
【０２１４】
グラフトコポリマー組成物中の該グラフトコポリマー：第２ポリマー（ＥＶＡなど）の重量比は、約１：９９〜約９９：１、約１：５０〜約５０：１、約１：２５〜約２５：１、約１：１０〜約１０：１、約１：９〜約９：１、約１：８〜約８：１、約１：７〜約７：１、約１：６〜約６：１、約１：５〜約５：１、約１：４〜約４：１、約１：３〜約３：１、約１：２〜約２：１、約３：７〜約７：３または約２：３〜約３：２であり得る。
【０２１５】
一部の実施形態では、第２ポリマーはポリオレフィンである。該グラフトコポリマーと一部または完全に適合性である任意のポリオレフィンが使用され得る。好適なポリオレフィンの非限定的な例としては、ポリエチレン；ポリプロピレン；ポリブチレン（例えば、ポリブテン−１）；ポリペンテン−１；ポリヘキセン−１；ポリオクテン−１；ポリデセン−１；ポリ−３−メチルブテン−１；ポリ−４−メチルペンテン−１；ポリイソプレン；ポリブタジエン；ポリ−１，５−ヘキサジエン；オレフィンから誘導されるインターポリマー；オレフィンと他のポリマー（ポリ塩化ビニル、ポリスチレン、ポリウレタンなど）から誘導されるインターポリマー；およびその混合物が挙げられる。一部の実施形態では、該ポリオレフィンはホモポリマー、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレン、ポリペンテン−１、ポリ−３−メチルブテン−１、ポリ−４−メチルペンテン−１、ポリイソプレン、ポリブタジエン、ポリ−１，５−ヘキサジエン、ポリヘキセン−１、ポリオクテン−１およびポリデセン−１である。
【０２１６】
好適なポリエチレンの非限定的な一例としては、超低密度ポリエチレン（ＵＬＤＰＥ）、線状の低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、中密度ポリエチレン（ＭＤＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、高分子量高密度ポリエチレン（ＨＭＷ−ＨＤＰＥ）、超高分子量ポリエチレン（ＵＨＭＷ−ＰＥ）およびこれらの組合せが挙げられる。ポリプロピレンの非限定的な一例としては、低密度ポリプロピレン（ＬＤＰＰ）、高密度ポリプロピレン（ＨＤＰＰ）、高融点強度ポリプロピレン（ＨＭＳ−ＰＰ）およびこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、第２ポリマーは、高融点強度ポリプロピレン（ＨＭＳ−ＰＰ）、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）またはこれらの組合せであるか、またはこれらを含むものである。
【０２１７】
任意選択で、本明細書に開示する組成物には、グラフトコポリマー組成物の加工性、外観、物理的、化学的および／または機械的性質を改善および／または制御する目的のための少なくとも別の添加剤を含める。一部の実施形態では、該組成物は添加剤を含まないものである。当業者に知られた任意のプラスチック用添加剤が、本明細書に開示する組成物において使用され得る。好適な添加剤の非限定的な例としては、可塑剤、油類、ワックス、酸化防止剤、ＵＶ安定剤、着色剤または顔料、充填剤、流動助剤、カップリング剤、架橋剤、界面活性剤、溶媒、およびこれらの組合せが挙げられる。一部の特定の実施形態では、添加剤は可塑剤、例えば、鉱油、液状ポリブテンまたはこれらの組合せである。
【０２１８】
添加剤の総量は、グラフトコポリマー組成物の総重量に対して約０より多くから約８０％、約０．００１％〜約７０％、約０．０１％〜約６０％、約０．１％〜約５０％、約１％〜約４０％、または約１０％〜約５０％の範囲であり得る。各添加剤の量は、グラフトコポリマー組成物の総重量に対して約０より多くから約２５％、約０．００１％〜約２０％、約０．０１％〜約１５％、約０．１％〜約１０％、約０．１％〜約５％、または約０．１％〜約２．５％の範囲であり得る。ポリマー用添加剤の一例は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓら，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，第５版（２００１）（これは、引用によりその全体が本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０２１９】
任意選択で、本明細書に開示する組成物に粘着剤を含めてもよい。粘着剤の非限定的な一例としては、天然および改質した樹脂；天然もしくは改質したロジンのグリセロールもしくはペンタエリスリトールのエステル；天然（ｎａｔｕｒｅｄ）テルペンのコポリマーもしくはターポリマー；ポリテルペン樹脂もしくは水素化ポリテルペン樹脂；フェノール系改質テルペン樹脂もしくはその水素化誘導体；脂肪族もしくは脂環式の炭化水素樹脂もしくはその水素化誘導体；芳香族炭化水素樹脂もしくはその水素化誘導体；芳香族改質脂肪族もしくは脂環式炭化水素樹脂もしくはその水素化誘導体；またはこれらの組合せが挙げられる。一部の特定の実施形態では、粘着剤は、ＡＳＴＭ  ２８−６７（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に従って測定したとき、６０℃以上、７０℃以上、７５℃以上、８０℃以上、８５℃以上、９０℃以上または１００℃以上の環球式（Ｒ＆Ｂ）軟化点を有するものである。一部の特定の実施形態では、粘着剤は、ＡＳＴＭ  ２８−６７に従って測定したとき８０℃以上のＲ＆Ｂ軟化点を有するものである。
【０２２０】
一部の特定の実施形態では、本明細書に開示する組成物中の粘着剤の量は、該組成物の総重量に対して約０．１ｗｔ％〜約７０ｗｔ％、約０．１ｗｔ％〜約６０ｗｔ％、約１ｗｔ％〜約５０ｗｔ％、または約０．１ｗｔ％〜約４０ｗｔ％または約０．１ｗｔ％〜約３０ｗｔ％または約０．１ｗｔ％〜約２０ｗｔ％、または約０．１ｗｔ％〜約１０ｗｔ％である。他の実施形態では、本明細書に開示する組成物中の粘着剤の量は、該組成物の総重量に対して約１ｗｔ％〜約７０ｗｔ％、約５ｗｔ％〜約７０ｗｔ％、約１０ｗｔ％〜約７０ｗｔ％、約１５ｗｔ％〜約７０ｗｔ％、約２０ｗｔ％〜約７０ｗｔ％、または約２５ｗｔ％〜約７０ｗｔ％である。
【０２２１】
任意選択で、本明細書に開示する組成物にワックス、例えば、石油ワックス、低分子量ポリエチレンもしくはポリプロピレン、合成ワックス、ポリオレフィンワックス、蜜蝋、植物性ワックス、ダイズワックス、ヤシ蝋、キャンドルワックス、または２５℃より高い融点を有するエチレン／α−オレフィンインターポリマーを含めてもよい。一部の特定の実施形態では、ワックスは、約４００〜約６，０００ｇ／モルの数平均分子量を有する低分子量のポリエチレンまたはポリプロピレンである。ワックスは、全組成物の約１０％〜約５０％または２０％〜約４０％（重量基準）で存在させ得る。
【０２２２】
任意選択で、本明細書に開示する組成物に可塑剤を含めてもよい。一般に、可塑剤は、ポリマーの可撓性を増大させ得、ガラス転移温度を低下させ得る化学物質である。当業者に知られた任意の可塑剤が本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物に添加され得る。可塑剤の非限定的な例としては、鉱油、アビエテート、アジペート、アルキルスルホネート、アゼラート、ベンゾエート、塩素化パラフィン、シトレート、エポキシド、グリコールエーテルおよびそのエステル、グルタレート、炭化水素油、イソブチレート、オレエート、ペンタエリスリトール誘導体、ホスフェート、フタレート、エステル、ポリブテン、リシノレエート、セバケート、スルホンアミド、トリ−およびピロメリテート、ビフェニル誘導体、ステアレート、ジフランジエステル、フッ素含有可塑剤、ヒドロキシ安息香酸エステル、イソシアネート付加物、多環芳香族化合物、天然産物の誘導体、ニトリル、シロキサン系可塑剤、タール系製品、チオエステルならびにこれらの組合せが挙げられる。使用する場合、グラフトコポリマー組成物中の可塑剤の量は、グラフトコポリマー組成物の総重量に対して０より多くから約１５ｗｔ％、約０．５ｗｔ％〜約１０ｗｔ％、または約１ｗｔ％〜約５ｗｔ％であり得る。可塑剤の一例は、Ｇｅｏｒｇｅ  Ｗｙｐｙｃｈ，“Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｌａｓｔｉｃｉｚｅｒｓ，”ＣｈｅｍＴｅｃ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ，Ｔｏｒｏｎｔｏ−Ｓｃａｒｂｏｒｏｕｇｈ，Ｏｎｔａｒｉｏ（２００４）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０２２３】
一部の実施形態では、本明細書に開示する組成物に、任意選択で、グラフトコポリマー組成物中のポリマー成分および有機添加剤の酸化を抑制することができる酸化防止剤を含める。当業者に知られた任意の酸化防止剤が本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物に添加され得る。好適な酸化防止剤の非限定的な例としては、芳香族またはヒンダードアミン、例えば、アルキルジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルまたはアラルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン、アルキル化ｐ−フェニレンジアミン、テトラメチル−ジアミノジフェニルアミンなど；フェノール、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール；１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシベンジル）ベンゼン；テトラキス［（メチレン（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナメート）］メタン（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸＴＭ  １０１０，Ｃｉｂａ  Ｇｅｉｇｙ（Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）製）；アクリロイル変性フェノール；オクタデシル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシシンナメート（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸＴＭ  １０７６，Ｃｉｂａ  Ｇｅｉｇｙから市販）；ホスファイトおよびホスホナイト；ヒドロキシルアミン；ベンゾフラノン誘導体；ならびにこれらの組合せが挙げられる。使用する場合、グラフトコポリマー組成物中の酸化防止剤の量は、グラフトコポリマー組成物の総重量に対して約０より多くから約５ｗｔ％、約０．０００１〜約２．５ｗｔ％、約０．００１ｗｔ％〜約１ｗｔ％、または約０．００１ｗｔ％〜約０．５ｗｔ％であり得る。酸化防止剤の一例は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓら，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，第５版，第１章，第１〜１４０頁（２００１）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０２２４】
他の実施形態では、本明細書に開示する組成物に、任意選択で、ＵＶ放射線によるグラフトコポリマー組成物の分解を抑制または低減させ得るＵＶ安定剤を含める。当業者に知られた任意のＵＶ安定剤が本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物に添加され得る。好適なＵＶ安定剤の非限定的な例としては、ベンゾフェノン、ベンゾトリアゾール、アリールエステル、オキサニリド、アクリル酸エステル、ホルムアミジン、カーボンブラック、ヒンダードアミン、ニッケルクエンチャー、ヒンダードアミン、フェノール系酸化防止剤、金属塩、亜鉛化合物およびこれらの組合せが挙げられる。使用する場合、グラフトコポリマー組成物中のＵＶ安定剤の量は、グラフトコポリマー組成物の総重量に対して約０より多くから約５ｗｔ％、約０．０１ｗｔ％〜約３ｗｔ％、約０．１ｗｔ％〜約２ｗｔ％、または約０．１ｗｔ％〜約１ｗｔ％であり得る。ＵＶ安定剤の一例は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓら，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，第５版，第２章，第１４１〜４２６頁（２００１）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０２２５】
さらなる実施形態では、本明細書に開示する組成物に、任意選択で、人間の目に対するグラフトコポリマー組成物の見た目を変えることができる着色剤または顔料を含める。当業者に知られた任意の着色剤または顔料が本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物に添加され得る。好適な着色剤または顔料の非限定的な例としては、無機顔料（金属酸化物、例えば、酸化鉄、酸化亜鉛、および二酸化チタン、合金酸化物、カーボンブラックなど）、有機顔料（アントラキノン、アントアントロン、アゾおよびモノアゾ化合物、アリールアミド、ベンゾイミダゾロン、ＢＯＮＡレーク（ｌａｋｅ）、ジケトピロロ−ピロール、ジオキサジン、ジスアゾ化合物、ジアリライド（ｄｉａｒｙｌｉｄｅ）化合物、フラバントロン、インダントロン、イソインドリノン、イソインドリン、金属錯体、モノアゾ塩、ナフトール、ｂ−ナフトール、ナフトールＡＳ、ナフトールレーク、ペリレン、ペリノン、フタロシアニン、ピラントロン、キナクリドン、およびキノフタロンなど）、ならびにこれらの組合せが挙げられる。使用する場合、グラフトコポリマー組成物中の着色剤または顔料の量は、グラフトコポリマー組成物の総重量に対して約０より多くから約１０ｗｔ％、約０．１ｗｔ％〜約５ｗｔ％、または約０．２５ｗｔ％〜約２ｗｔ％であり得る。着色剤の一例は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓら，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，第５版，第１５章，第８１３〜８８２頁（２００１）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０２２６】
任意選択で、本明細書に開示する組成物に、とりわけ、容積、重量、コストおよび／または技術的性能を調整するために使用され得る充填剤を含めてもよい。当業者に知られた任意の充填剤が本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物に添加され得る。好適な充填剤の非限定的な例としては、タルク、炭酸カルシウム、胡粉、硫酸カルシウム、クレイ、カオリン、シリカ、ガラス、ヒュームドシリカ、ウンモ、ウォラストナイト、長石、ケイ酸アルミニウム、ケイ酸カルシウム、アルミナ、水和アルミナ、例えば、アルミナ三水和物、ガラスミクロスフィア、セラミックミクロスフィア、熱可塑性ミクロスフィア、バライト、木粉、ガラス繊維、炭素繊維、大理石粉末、セメントダスト、酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、酸化アンチモン、酸化亜鉛、硫酸バリウム、二酸化チタン、チタネートおよびこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、充填剤は、硫酸バリウム、タルク、炭酸カルシウム、シリカ、ガラス、ガラス繊維、アルミナ、二酸化チタン、またはその混合物である。他の実施形態では、充填剤は、タルク、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、ガラス繊維またはその混合物である。使用する場合、グラフトコポリマー組成物中の充填剤の量は、グラフトコポリマー組成物の総重量に対して約０より多くから約８０ｗｔ％、約０．１ｗｔ％〜約６０ｗｔ％、約０．５ｗｔ％〜約４０ｗｔ％、約１ｗｔ％〜約３０ｗｔ％、または約１０ｗｔ％〜約４０ｗｔ％であり得る。充填剤の一例は、米国特許第６，１０３，８０３号およびＺｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓら，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，第５版，第１７章，第９０１〜９４８頁（２００１）（ともに、引用により本明細書に組み込まれる）に開示されている。
【０２２７】
任意選択で、本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物を、一部または完全に架橋させてもよい。架橋が所望される場合、本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物に、該グラフトコポリマー組成物の架橋を行ない、それにより、とりわけ弾性率（ｍｏｄｕｌｕｓ）と剛性を増大させるために使用され得る架橋剤を含める。グラフトコポリマー組成物の利点は、架橋が、ポリイソプレンおよびポリブタジエンなどの他のポリマーのようにポリマー主鎖ではなく、その側鎖で行なわれ得ることである。当業者に知られた任意の架橋剤が本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物に添加され得る。好適な架橋剤の非限定的な例としては、有機ペルオキシド（例えば、アルキルペルオキシド、アリールペルオキシド、ペルオキシエステル、ペルオキシカーボネート、ジアシルペルオキシド、ペルオキシケタール、および環状ペルオキシド）ならびにシラン（例えば、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシ）シラン、ビニルトリアセトキシシラン、ビニルメチルジメトキシシラン、および３−メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン）が挙げられる。使用する場合、該ポリマー組成物中の架橋剤の量は、該ポリマー組成物の総重量に対して約０より多くから約２０ｗｔ％、約０．１ｗｔ％〜約１５ｗｔ％、または約１ｗｔ％〜約１０ｗｔ％であり得る。適当な架橋剤の一例は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓら，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，第５版，第１４章，第７２５〜８１２頁（２００１）（ともに、引用により本明細書に組み込まれる）に開示されている。
【０２２８】
また、ポリファルネセン、変性ポリファルネセン、グラフトコポリマーまたは本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物の架橋は、当該技術分野で知られた任意の放射線手段、例えば限定されないが、電子ビーム照射、β照射、γ照射、コロナ照射、およびＵＶ放射線によっても（架橋触媒あり、またはなしで）開始させることができる。米国特許出願第１０／０８６，０５７号（ＵＳ２００２／０１３２９２３  Ａ１として公開）および米国特許第６，８０３，０１４号には、本発明の実施形態に使用され得る電子ビーム照射法が開示されている。
【０２２９】
照射は、高エネルギー、イオン化電子、紫外線、Ｘ線、γ線、β粒子など、およびこれらの組合せの使用によって行なわれ得る。好ましくは、７０メガラドまでの線量（ｄｏｓａｇｅ）の電子が使用される。照射供給源は、所望の線量を供給することができる出力で約１５０キロボルト〜約６メガボルトの範囲で動作する任意の電子ビーム発生装置であり得る。電圧は、例えば、１００，０００、３００，０００、１，０００，０００もしくは２，０００，０００もしくは３，０００，０００もしくは６，０００，０００またはそれより高い、もしくはそれより低い電圧であり得る適切なレベルに調整され得る。高分子物質の照射のための多くの他の装置が当該技術分野で知られている。照射は、通常、約３メガラド〜約３５メガラド、好ましくは約８〜約２０メガラドの線量で行なわれる。さらに、照射は室温で簡便に行なわれ得るが、高温および低温（例えば、０℃〜約６０℃）を使用してもよい。好ましくは、照射は物品の成形または製作後に行なわれる。また、好ましい実施形態では、線量吸収促進（ｐｒｏ−ｒａｄ）添加剤を組み込んでおいたグラフトコポリマーに約８〜約２０メガラドの電子ビーム放射線を照射する。
【０２３０】
また、ポリファルネセン、変性ポリファルネセン、グラフトコポリマーまたは本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物の架橋は架橋触媒により促進させることができ、この機能をもたらす任意の触媒が使用され得る。好適な触媒としては、一般的に、有機塩基；カルボン酸；有機金属化合物、例えば、有機チタネートならびに鉛、コバルト、鉄、ニッケル、亜鉛およびスズの錯体またはカルボン酸；ジブチルスズジラウレート、ジオクチルスズマレエート、ジブチルスズジアセテート、ジブチルスズジオクトエート、酢酸第一スズ、第一スズオクトアート、ナフテン酸鉛、カプリル酸亜鉛、ナフテン酸コバルト；などが挙げられる。触媒（または触媒混合物）は触媒量で、典型的には約０．０１５〜約０．０３５ｐｈｒで存在させる。
【０２３１】
グラフトコポリマー組成物の諸成分のブレンド法
本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物の諸成分（すなわち、グラフトコポリマー、任意選択の第２ポリマーおよび添加剤）は、当業者に知られた方法を用いて混合またはブレンドされ得る。好適なブレンド法の非限定的な例としては、溶融ブレンド法、溶媒ブレンド法、押し出し法などが挙げられる。
【０２３２】
一部の実施形態では、本明細書に開示する組成物の諸成分を、Ｇｕｅｒｉｎらの米国特許第４，１５２，１８９号に記載された方法によって溶融ブレンドする。まず、溶媒をすべて（あれば）、約１００℃〜約２００℃または約１５０℃〜約１７５℃の適切な高温で、約５トール（６６７Ｐａ）〜約１０トール（１３３３Ｐａ）の圧力にて加熱することにより該諸成分から除去する。次に、諸成分を槽内に所望の割合で量り入れ、槽の内容物を撹拌しながら溶融状態になるまで加熱することにより、発泡体を形成させる。
【０２３３】
他の実施形態では、本明細書に開示する組成物の諸成分を、溶媒ブレンド法を用いて加工する。まず、諸成分を適当な溶媒中に溶解させ、次いで、混合物を混合またはブレンドする。次に、溶媒を除去し、本明細書に開示する組成物を得る。
【０２３４】
さらなる実施形態では、分散混合、分配混合、または分散／分配の併用混合をもたらし得る物理的ブレンドデバイスが、均一なブレンドの調製に使用され得る。バッチ法と連続法のどちらの物理的ブレンド法を使用してもよい。バッチ法の非限定的な例としては、ＢＲＡＢＥＮＤＥＲ（登録商標）混合機器（例えば、ＢＲＡＢＥＮＤＥＲ  ＰＲＥＰ  ＣＥＮＴＥＲ（登録商標），Ｃ．Ｗ．Ｂｒａｂｅｎｄｅｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，Ｉｎｃ．，Ｓｏｕｔｈ  Ｈａｃｋｅｎｓａｃｋ，Ｎ．Ｊ．から入手可能）またはＢＡＮＢＵＲＹ（登録商標）内部混合／ロールミリング（Ｆａｒｒｅｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ａｎｓｏｎｉａ，Ｃｏｎｎ．から入手可能）機器を用いる方法が挙げられる。連続法の非限定的な例としては、単軸押し出し法、２軸押し出し法、ディスク押し出し法、往復単軸押し出し法、およびピンバレル単軸押し出し法が挙げられる。一部の実施形態では、添加剤が押出機内に、供給ホッパーまたは供給口から、グラフトコポリマー、任意選択の第２ポリマーまたは発泡体の押し出し時に添加され得る。押出によるポリマーの混合またはブレンドは、Ｃ．Ｒａｕｗｅｎｄａａｌ，“Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ”，Ｈａｎｓｅｒ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹ，第３２２〜３３４頁（１９８６）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０２３５】
本明細書に開示する組成物に１種類以上の添加剤が必要とされる場合、所望量の添加剤を、グラフトコポリマー、第２ポリマーまたはその組成物に、１回の投入量で添加してもよく、多数回の投入量で添加してもよい。さらに、添加は任意の順序で行なわれ得る。一部の実施形態では、まず添加剤を添加し、グラフトコポリマーと混合またはブレンドし、次いで、添加剤含有グラフトコポリマーを第２ポリマーとブレンドする。他の実施形態では、まず添加剤を添加し、第２ポリマーと混合またはブレンドし、次いで、添加剤含有第２ポリマーをグラフトコポリマーとブレンドする。さらなる実施形態では、該グラフトコポリマーを第２ポリマーとまずブレンドし、次いで、添加剤をこの組成物とブレンドする。
【０２３６】
本明細書に開示する組成物の諸成分を、当業者に知られた任意の適当な混合デバイスまたはブレンドデバイス内で混合またはブレンドしてもよい。次いで、本明細書に開示する組成物の諸成分は、諸成分の分解温度より下の温度で、すべての成分が均一に混合され、インタクトなままであることが確実となるように混合され得る。
【０２３７】
グラフトコポリマーを含む組成物の用途
本明細書に開示するグラフトコポリマー組成物は、ホットメルト接着剤または感圧接着剤として使用され得る。該組成物は、ホットメルト接着剤または感圧接着剤を必要とする、または該接着剤を含む任意の物品を製造するために適用され得る。好適な物品の非限定的な例としては、紙製品、包装材料、合板パネル、キッチン調理台、自動車、ラベル、使い捨ておむつ、病院用パッド、女性用サニタリーナプキン、外科用ドレープ、テープ、ケース、ダンボール、トレイ、医療用デバイス、および包帯が挙げられる。さらなる実施形態では、該接着剤組成物は、テープ、ケース、ダンボール、トレイ、医療用デバイス、および包帯に使用され得る。
【０２３８】
一部の実施形態では、本明細書に開示する組成物は、ホットメルト接着剤として使用される。かかるホットメルト接着剤組成物は、工業用途、例えば、包装、特に、低温使用のためのもの（乳製品用または食品の冷凍包装用など）、ならびに使い捨ての衛生消耗品、例えば、おむつ、女性用ケアパッド、ナプキンなどに使用され得る。他の適当な用途の一例としては、製本、木材加工およびラベル表示が挙げられる。ホットメルト接着剤の一例は、Ａ．Ｖ．Ｐｏｃｉｕｓ，“Ａｄｈｅｓｉｏｎ  ａｎｄ  Ａｄｈｅｓｉｖｅｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ；第２版，第１０章，ｐｐ．２７０−２８０（２００２）、およびＭ．Ｊ  Ｓａｔｒｉａｎａ，“Ｈｏｔ  ｍｅｌｔ  ａｄｈｅｓｉｖｅｓ：Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｅ  ａｎｄ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，”Ｎｏｙｅｓ  Ｄａｔａ  Ｃｏｒｐ（１９７４）（これらは，ともに引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０２３９】
他の実施形態では、本明細書に開示する組成物は、ＰＳＡとして使用され得る。かかるＰＳＡ接着剤組成物は、シート状製品（例えば、装飾用、反射用、および模様）、ラベルストック、ならびにテープの裏張りに適用され得る。基材は、所望の用途に応じた任意の適当な型の材質であり得る。一部の特定の実施形態では、基材は、不織布、紙、ポリマーフィルム（例えば、ポリプロピレン（例えば、二軸延伸ポリプロピレン（ＢＯＰＰ））、ポリエチレン、ポリ尿素、またはポリエステル（例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ））、または剥離ライナー（例えば、シリコーン処理ライナー）を含むものである。ＰＳＡの一例は、Ａ．Ｖ．Ｐｏｃｉｕｓ，“Ａｄｈｅｓｉｏｎ  ａｎｄ  Ａｄｈｅｓｉｖｅｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ；第２版，第９章，ｐｐ．２３８−２５９（２００２）；およびＩｓｔｖａｎ  Ｂｅｎｅｄｅｋ，“Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ−Ｓｅｎｓｉｔｉｖｅ  Ａｄｈｅｓｉｖｅｓ  ａｎｄ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，”ＣＲＣ；（２００８）（これらは，ともに引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０２４０】
さらに他の実施形態では、該組成物はテープを形成するために利用され得る。例えば、ＰＳＡまたはホットメルト接着剤組成物は、テープの裏張りの少なくとも一方の面に適用される。次いで、該接着剤組成物を、その剪断強度をさらに改善するために架橋してもよい。任意の適当な架橋方法（例えば、紫外線もしくは電子ビームなどの放射線への曝露）または橋かけ添加剤（例えば、フェノール系およびシラン硬化剤）が利用され得る。
【０２４１】
本明細書に開示する接着剤組成物は、所望の基材に適用され得る、または当該技術分野で知られた任意の様式で、特に、テープ、ケース、ダンボール、トレイ、医療用デバイスおよび包帯を作製するために従来から使用されている方法で接着され得る。他の実施形態では、該接着剤組成物は、コーティングヘッドまたはノズルによって関連機器を用いて適用され得る。該接着剤組成物は、所望に応じて、他の従来の形態に加えて、細線、斑点または吹付け塗膜として適用してもよい。
【０２４２】
一部の実施形態では、該接着剤組成物は溶融押出手法を用いて適用され得る。該接着剤組成物は、連続プロセスまたはバッチプロセスのいずれかによって適用され得る。バッチプロセスの一例は、接着剤組成物の一部を、接着剤組成物を接着させる基材と、該接着剤を剥離させ得る表面との間に配置し、複合構造体を形成することである。連続形成法の一例としては、加熱されたフィルムダイから接着剤組成物を引き伸ばし、続いて、引き伸ばされた組成物を、移動しているプラスチックウェブまたは他の適当な基材に接触させることが挙げられる。
【０２４３】
他の実施形態では、該接着剤組成物は、溶媒系の方法を用いてコーティングされ得る。例えば、溶媒系接着剤組成物は、ナイフコーティング、ロールコーティング、グラビアコーティング、ロッドコーティング、カーテンコーティング、およびエアナイフコーティングなどの方法によってコーティングされ得る。コーティングされた溶媒系接着剤組成物は、次いで、乾燥させて溶媒を除去する。好ましくは、適用した溶媒系接着剤組成物を高温（炉によって供給される高温など）に供し、迅速に乾燥させる。
【０２４４】
一部の特定の実施形態では、該組成物は、ホットメルト感圧接着剤として使用される。ホットメルト感圧接着剤の一例は、Ｉｓｔｖａｎ  Ｂｅｎｅｄｅｋ，“Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ−Ｓｅｎｓｉｔｉｖｅ  Ａｄｈｅｓｉｖｅｓ  ａｎｄ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，”ＣＲＣ；第３章，（２００８）（これは、引用により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０２４５】
一部の実施形態では、該組成物は、ゴム系接着剤または密着ボンド接着剤として使用される。ゴム系接着剤または密着ボンド接着剤の一例は、Ａ．Ｖ．Ｐｏｃｉｕｓ，“Ａｄｈｅｓｉｏｎ  ａｎｄ  Ａｄｈｅｓｉｖｅｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ；第２版，第９章，ｐｐ．２５９−２６５（２００２）（これは、参考文献として本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【０２４６】
以下の実施例は、本発明の実施形態を例示するために示したものであって、本発明を、示した具体的な実施形態に限定することを意図しない。そうでないと示していない限り、部およびパーセンテージはすべて重量基準である。数値はすべて概算値である。数値範囲を示している場合、記載の範囲外である実施形態も、なお本発明の範囲に含まれることがあり得ると理解されたい。各実施例に示した具体的な詳細は、本発明の必須の特徴であると解釈されるべきでない。
【実施例】
【０２４７】
実施例
出発物質の精製
９７．６％の純度（重量基準）を有するβ−ファルネセンを、Ａｍｙｒｉｓ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｉｎｃ．（Ｅｍｅｒｙｖｉｌｌｅ，ＣＡ）から入手した。このβ−ファルネセンには、ジンギベレン、ビサボレン、ファルネセンエポキシド、ファルネソール異性体、Ｅ，Ｅ−ファルネソール、スクアレン、エルゴステロール、およびファルネセンの一部の二量体などの炭化水素系不純物が含まれていた。β−ファルネセンを３Åモレキュラーシーブスで精製して不純物を除去し、次いで窒素雰囲気下で再蒸留し、純度を改善した。シクロヘキサンを窒素雰囲気下で蒸留して水分を除き、乾燥剤とともに保存した。
【０２４８】
示差走査熱量測定
ＴＡ  Ｑ２００示差走査熱量計を使用し、本明細書に開示するポリマー試料のガラス転移温度（Ｔｇ）を測定した。５ｍｇの試料をアルミニウムパンに入れた。空の参照パンと試料パンを±０．０１ｍｇ以内に維持した。約−１７５℃から約７５℃まで１０℃／分の速度で試料を走査した。Ｔｇは、熱流中における転移の階段状の変化として確認した。転移の中間点を試料のＴｇとして報告した。
【０２４９】
ゲル透過クロマトグラフィー
ＧＰＣを使用し、ポリマー試料の分子量および多分散性を測定した。Ｗａｔｅｒｓ  ２４１４屈折率検出器を、Ｗａｔｅｒｓ  １５１５定組成ＨＰＬＣポンプとともに使用した。ＨＰＬＣ等級のテトラヒドロフランを溶媒として使用した。多分散画分をＧＰＣから収集した。試料の分子量は、一般的に、数平均分子量（Ｍｎ）または重量平均（Ｍｗ）として記録した。各ピークに特有の多分散性の測定の妨げとなる重なりピークが存在した場合、ピーク分子量（Ｍｐ）を本明細書に組み込んだ。
【０２５０】
熱重量分析
試料の分解温度を熱重量分析（ＴＧＡ）によって測定した。約２０ｍｇの試料を、風袋計測したパンに入れた。次いでこのパンを炉内に入れた。空気流を平衡化させた。次いで、試料を室温から５８０℃まで１０℃／分で加熱した。それぞれ試料の１％および５％の重量減少の温度を報告した。
【０２５１】
紫外・可視分光法
紫外・可視（ＵＶ−Ｖｉｓ）分光法を使用し、反応中のモノマーの消費をモニタリングした。すべてのモノマーが消費されるまで反応を継続させた。Ｓｈｉｍａｄｚｕ  ＵＶ−２４５０  ＵＶ−Ｖｉｓ分光測光器を使用した。バックグラウンド測定は、空の石英キュベットでの５回の測定の平均とした。反応槽から定期的にアリコートを採取し、次いで、これを正方形の石英キュベット内に１ｃｍのビーム距離を有するように入れた。試料の吸光度はアリコート中のモノマーの濃度に正比例する。反応の進行をＵＶ−Ｖｉｓ分光法によってモニタリングし、β−ファルネセンの特性吸収ピークは２３０ｎｍであった。
【０２５２】
引張強度
試料の引張強度を、ＩＮＳＴＲＯＮＴＭ引張試験機を用いて測定した。試料をフィルム状に成型し、適切な寸法に切断した。加工後の試料の厚さと幅を測定した。２．５４ｃｍのゲージ長を使用し、クロスヘッド速度を２５ｍｍ／分とした。
【０２５３】
ラップ試験
ラップ試験を使用し、試料の接着特性を特性評価した。２つの基材を接着剤で一緒に合わせた。次いで、基材を引き離し、接着剤を剪断した。構築物は、３つの様式のうちの１つで破壊される。基材が破壊された場合、これを基材破壊と称した。接着剤が引き裂かれた場合、これを粘着力破壊と称した。基材と接着剤の接合部分が破壊された場合、これを接着剤破壊と称した。ＩＮＳＴＲＯＮＴＭ引張試験機を使用し、破壊に関与する力を特性評価した。接着剤は、基材の２ｃｍ２のセクションにクロスヘッド速度２５ｍｍ／分で適用した。アルミニウムを基材として使用した。アルミニウムは、結合の前にアセトンで清浄にした。
【０２５４】
１Ｈおよび１３Ｃ核磁気共鳴
１Ｈおよび１３Ｃ核磁気共鳴を使用し、試料の微細化学構造を特性評価した。この測定には、Ｖａｒｉａｎ  Ｍｅｒｃｕｒｙ  ３００  ＭＨｚ  ＮＭＲを使用した。重水素化クロロホルムを溶媒として使用した。測定を数回反復してスペクトルを収集した。
【０２５５】
実施例１  −  １０５，０００のＭｎを有する１，４−ポリファルネセン
乾燥させた３つ口反応器にアルゴン雰囲気下で、シクロヘキサン中に１３．７％で９２．２９ｇのβ−ファルネセンを含む予備乾燥溶液を添加した。ｎ−ブチルリチウム（１．８５×１０−３ｍｏｌ，Ａｃｒｏｓ，Ｍｏｒｒｉｓ  Ｐｌａｉｎｓ，ＮＪから入手）を反応器に開始剤として添加し、反応器を約５０℃で約１９時間、β−ファルネセンがすべて消費されるまで（ＵＶ−Ｖｉｓ分光法によってモニタリング）加熱した。実施例１を反応混合物から、エタノールとｔ−ブチルカタコール（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯから入手）の１％溶液を用いて沈殿させた。真空炉内で約６０℃で約２時間乾燥後、実施例１を真空下で約１６時間維持した。その後、実施例１（８９．８３ｇ（収率９７％）で収集）を、特性評価前での架橋（あり得る場合）を抑制するために冷蔵庫内で保存した。
【０２５６】
実施例１の合成の進行は、反応混合物中のβ−ファルネセンの消失（ＵＶ−Ｖｉｓによって測定）によってモニタリングした。図１は、実施例１およびβ−ファルネセンの紫外・可視（ＵＶ−Ｖｉｓ）スペクトルを示す。図１のβ−ファルネセンのＵＶ−Ｖｉｓスペクトルには、２３０ｎｍにβ−ファルネセンの特性吸収ピークが存在するが、図１の実施例１のＵＶ−Ｖｉｓスペクトルには存在しない。
【０２５７】
実施例１の分子量および多分散性をＧＰＣによって測定した。図２は、実施例１のＧＰＣ曲線を示す。実施例１の数平均分子量（Ｍｎ）、重量平均分子量（Ｍｗ）、ピーク分子量（Ｍｐ）、ｚ平均分子量（Ｍｚ）、ｚ＋１平均分子量（Ｍｚ＋１）、Ｍｗ／Ｍｎ（すなわち、多分散性）、Ｍｚ／Ｍｗ、およびＭｚ＋１／Ｍｗを表１に示す。Ｍｎ、Ｍｗ、Ｍｚ、Ｍｚ＋１、Ｍｐ、および多分散性の定義は、Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｂｕｌｌｅｔｉｎ  ＴＢ０２１，“Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｗｅｉｇｈｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ＭＷ  Ａｖｅｒａｇｅｓ，”ｐｕｂｌｉｓｈｅｄ  ｂｙ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（これは、引用により本明細書に組み込まれる）を見るとよい。ポリマーの分子量の測定方法の一例は、Ｍａｌｃｏｌｍ  Ｐ．Ｓｔｅｖｅｎｓによる書籍“Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ：Ａｎ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ，”Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，第２章（１９９９），ｐｐ．３５−５８（これは、引用により本明細書に組み込まれる）を見るとよい。実施例１のファルネセン単位の数は約４９０個であると算出された。
【０２５８】
【表１】
2013532767.tif 000046
図３は、実施例１の１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを示す。７７．２８ｐｐｍ、７７．０２ｐｐｍ、および７６．７７ｐｐｍにおけるピークは、１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルの収集に使用した重水素化クロロホルムに関連するピークであった。実施例１と同定される特性ピークは１３９．０５ｐｐｍのものであった。
【０２５９】
図４は、実施例１の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを示す。４．８５ｐｐｍおよび４．８１ｐｐｍにおけるピークは、３，４−微細構造に関連するピークであった。５．１７ｐｐｍ、５．１６ｐｐｍ、５．１４ｐｐｍ、および５．１３ｐｐｍにおけるピークは、１，４−および３，４−微細構造に関連するピークであった。図４のピーク下面積に基づき、実施例１のファルネセン単位の約１２％が３，４−微細構造を有することがわかった。
【０２６０】
実施例１のＤＳＣ曲線を図５に示す。実施例１の熱的特性をＤＳＣによって測定した。実施例１のＴｇは約−７６℃であることがわかった。−１７５℃から７５℃の間で他の熱的事象は検出されなかった。
【０２６１】
大気中で測定した実施例１のＴＧＡ曲線を図６に示す。大気中での実施例１の分解温度をＴＧＡによって測定した。大気中での実施例１の１％の重量減少を２１０℃で記録し、大気中での実施例１の５％の重量減少を３０７℃で記録した。
【０２６２】
窒素雰囲気下で測定した実施例１のＴＧＡ曲線を図７に示す。窒素雰囲気下での実施例１の１％の重量減少を３０７℃で記録し、窒素雰囲気下での実施例１の５％の重量減少を３３９℃で記録した。
【０２６３】
実施例１は粘着性であることが観察された。実施例１のラップ試験の結果を図８に示す。このラップ試験では実施例１の接着能力を測定した。実施例１の接着エネルギーは約１１，４００Ｊ／ｍ２であることがわかり、ピーク応力は約３１４Ｎ／ｍ２であった。
【０２６４】
実施例２  −  ２４５，０００のＭｎを有する１，４−ポリファルネセン
実施例２は、約２４５，０００ｇ／ｍｏｌのＭｎを有する１，４−ポリファルネセンである。実施例２は、ｓｅｃ−ブチルリチウムを開始剤として使用したこと以外、実施例１の手順に従って同様にして合成した。実施例２の正味重量は８３．５９ｇ（収率７１．４％）であることがわかった。この収率は、反応の進行のモニタリングのためにアリコートを取り出したため、低くなっている。
【０２６５】
実施例２の分子量および多分散性をＧＰＣによって測定した。図９は、実施例２のＧＰＣ曲線を示す。実施例２のＭｎ、Ｍｗ、Ｍｐ、Ｍｚ、Ｍｚ＋１、多分散性、Ｍｚ／Ｍｗ、およびＭｚ＋１／Ｍｗを表２に示す。実施例２のファルネセン単位の数は約２０００個であると算出された。実施例２の方は分子量が大きいため、実施例１よりも高いレベルのからみ合いおよび長い緩和時間を有した。
【０２６６】
【表２】
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実施例２のＤＳＣ曲線を図１０に示す。実施例２の熱的特性をＤＳＣによって測定した。実施例２のＴｇは約−７６℃であることがわかった。
【０２６７】
実施例２の引張試験の結果を図１１に示す。引張試験により実施例２の引張強度を測定した。実施例２は、軟質で粘着性であり、すぐに降伏（ｙｉｅｌｄ）することが観察された。図１１に示されるように、実施例２のピーク伸長は約６％であり、最大引張強度は約１９ｐｓｉであることがわかった。実施例２の弾性率は約４．６ｋｐｓｉであると算出された。実施例２は、約４０％伸びるまで降伏し続けた。
【０２６８】
実施例３  −  ３，４−ポリファルネセン
実施例３は、ｎ−ブチルリチウム（１．７１×１０−３ｍｏｌ）を、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン（１．７１×１０−３ｍｏｌ，ＴＭＥＤＡ，Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯから入手）の存在下で添加したこと以外、実施例１の手順に従って同様にして合成した。実施例３の正味重量は８２．７２ｇ（収率９７％）であることがわかった。
【０２６９】
実施例３の分子量および多分散性をＧＰＣによって測定した。図１２は、実施例３のＧＰＣ曲線を示す。図１２の２つのピークにより、２つの相違する重量画分が実施例３において形成されていることが示された。実施例３のＭｎ、Ｍｗ、Ｍｚ、Ｍｚ＋１、多分散性、Ｍｚ／Ｍｗ、およびＭｚ＋１／Ｍｗを表３に示す。図１２の第１ピークのＭｐは約９７，１６５ｇ／ｍｏｌであった。図１２の第２ピークのＭｐは約４６，５８２ｇ／ｍｏｌであった。実施例３のファルネセン単位の数は約２４０個であると算出された。
【０２７０】
【表３】
2013532767.tif 000048
図１３は、実施例３の１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを示す。７７．３３ｐｐｍ、７７．０７ｐｐｍ、および７６．８２ｐｐｍのピークは、１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルの収集に使用した重水素化クロロホルムのピークであった。実施例１と同定される１３９．０５ｐｐｍにおける特性ピークは図１３に存在せず、実施例３が正規な微細構造であることが示された。
【０２７１】
図１４は、実施例３の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを示す。４．８５ｐｐｍおよび４．８１ｐｐｍにおけるピークは、３，４−微細構造に関連するピークであった。５．２１ｐｐｍ、５．１９ｐｐｍ、５．１８ｐｐｍ、５．１６ｐｐｍ、および５．１５ｐｐｍにおけるピークは、１，４−および３，４−微細構造に関連するピークであった。図１４のピーク下面積に基づき、実施例３のファルネセン単位の約１０％が１，４−微細構造を有することがわかった。
【０２７２】
実施例３のＤＳＣ曲線を図１５に示す。実施例３の熱的特性をＤＳＣによって測定した。実施例３のＴｇは約−７６℃であることがわかった。−１７５℃から７５℃の間で他の熱的事象は検出されなかった。
【０２７３】
大気中で測定した実施例１のＴＧＡ曲線を図１６に示す。大気中での実施例３の分解温度をＴＧＡによって測定した。大気中での実施例１の１％の重量減少を１９１℃で記録し、大気中での実施例１の５％の重量減少を２６５℃で記録した。
【０２７４】
実施例３は、高度に粘着性の粘性液であることが観察された。実施例３のラップ試験の結果を図１７に示す。このラップ試験では実施例３の接着能力を測定した。実施例３の接着エネルギーは約１２，９００Ｊ／ｍ２であることがわかり、ピーク応力は約４３０Ｎ／ｍ２であった。
【０２７５】
実施例４  −  ポリスチレン−１，４−ポリファルネセン−ポリスチレン
乾燥させた第１の３つ口反応器にアルゴン雰囲気下で、１２％のβ−ファルネセンを含むシクロヘキサンの予備乾燥溶液を添加した。乾燥させた第２の３つ口反応器にアルゴン雰囲気下で、１０％のスチレンを含むシクロヘキサンの２０．６５ｇの溶液を添加した。その後、このスチレン溶液に、ｎ−ブチルリチウム（６．８８×１０−４ｍｏｌ）を反応器に開始剤として添加し、反応器を約５０℃で約１６時間、スチレンがすべて消費されるまで（ＧＰＣによってモニタリング）加熱した。次いで、１６１．８  β−ファルネセン溶液（すなわち、１９．６１ｇのβ−ファルネセン）を、アルゴン雰囲気下の反応器に移した。反応液を、終了するまで（ＧＰＣによってモニタリング）約７時間反応させた。次いで、ジクロロシランカップリング剤（３．４４×１０−４ｍｏｌ，Ａｃｒｏｓ，Ｍｏｒｒｉｓ  Ｐｌａｉｎｓ，ＮＪから入手）の３回分の等分量のアリコートを反応器に、反応混合物のＬｉ対Ｃｌのモル比が１：２となるように添加した。反応混合物を、反応器内で黄色から透明への色変化が示されたときの終了時まで反応させた。実施例４を反応混合物から、ｔ−ブチルカタコールの１％エタノール溶液を用いて沈殿させた。真空炉内で約６０℃で約２時間乾燥後、実施例４を真空下で約１６時間維持した。その後、実施例４（３９．１５ｇ（収率９７％）で収集）を、特性評価前での架橋（あり得る場合）を抑制するために冷蔵庫内で保存した。
【０２７６】
ポリスチレンのＧＰＣ曲線を図１８に示す。ポリスチレンの合成反応の進行をＧＰＣによってモニタリングした。図１８の２つのピークにより、形成されたポリスチレンに２つの相違する重量画分が存在することが示された。ポリスチレンのＭｎ、Ｍｗ、Ｍｚ、Ｍｚ＋１、多分散性、Ｍｚ／Ｍｗ、およびＭｚ＋１／Ｍｗを表４に示す。図１８の第１ピークのＭｐは約５９，５９６ｇ／ｍｏｌであることがわかった。図１８の第２ピークのＭｐは約２８，６１９ｇ／ｍｏｌであることがわかった。
【０２７７】
【表４】
2013532767.tif 000049
形成されたポリスチレンを、次いで、β−ファルネセンとの重合の開始のための開始剤として作用させ、ポリスチレン−１，４−ポリファルネセンジブロックコポリマーを形成した。このジブロックコポリマーのＧＰＣ曲線を図１９に示す。ジブロックコポリマーの合成反応の進行をＧＰＣによってモニタリングした。図１９の３つのピークにより、ジブロックコポリマー反応溶液中に相違する３つの重量画分が存在することが示された。このジブロックコポリマーのＭｎ、Ｍｗ、Ｍｐ、Ｍｚ、Ｍｚ＋１、多分散性、Ｍｚ／Ｍｗ、およびＭｚ＋１／Ｍｗを表５に示す。図１９の第１ピークのＭｐは、ポリスチレン−１，４−ポリファルネセン−ポリスチレンに対応し、約１４１，７７５ｇ／ｍｏｌであることがわかった。図１９の第２ピークのＭｐは、ジブロックコポリマーに対応し、約６３，０２３ｇ／ｍｏｌであることがわかった。ジブロックコポリマー中の１，４−ポリファルネセンの分子量は、約３５，０００ｇ／ｍｏｌであると算出された。図１９の第３ピークのＭｐは、ポリスチレンに対応し、約２９，７９９ｇ／ｍｏｌであることがわかった。
【０２７８】
【表５】
2013532767.tif 000050
ポリスチレン−１，４−ポリファルネセンジブロックコポリマーをさらにカップリングさせて実施例４を形成した。図２０は、実施例４のＧＰＣ曲線を示す。実施例４の分子量および多分散性をＧＰＣによって測定した。図２０の３つのピークにより、形成されたカップリング生成物に相違する３つの重量画分が存在することが示された。カップリング生成物のＭｎ、Ｍｗ、Ｍｚ、Ｍｚ＋１、多分散性、Ｍｚ／Ｍｗ、およびＭｚ＋１／Ｍｗを表６に示す。図２０の第１ピークのＭｐは、実施例４に対応し、約１３８，８０２ｇ／ｍｏｌであることがわかった。実施例４は、カップリング生成物の約１０％で得られた。実施例４中のファルネセンモノマー単位の数は約３００個であると算出された。図２０の第２ピークのＭｐは、ポリスチレン−１，４−ポリファルネセンジブロックコポリマーに対応し、約６３，６９１ｇ／ｍｏｌであることがわかった。図２０の第３ピークのＭｐは、ポリスチレンに対応し、約２９，３６８ｇ／ｍｏｌであることがわかった。
【０２７９】
【表６】
2013532767.tif 000051
図２１は、実施例４の１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを示す。７７．６８ｐｐｍおよび７６．８３ｐｐｍにおけるピークは、１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルの収集に使用した重水素化クロロホルムに関連するピークであった。図２１の他のピークは、１，４−ポリファルネセンとポリスチレンに関連するピークであった。１，４−ポリファルネセンと同定される１３９．２６ｐｐｍにおける特性ピークが図２１に存在し、実施例４に１，４−ポリファルネセンの存在が示された。
【０２８０】
図２２は、実施例４の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを示す。４．８５ｐｐｍおよび４．８１ｐｐｍにおけるピークは、３，４−微細構造に関連するピークであった。５．１０ｐｐｍ、５．１２ｐｐｍ、および５．１４ｐｐｍにおけるピークは、１，４−および３，４−微細構造に関連するピークであった。図２２のピーク下面積に基づき、実施例４のファルネセン単位の約３％が３，４−微細構造を有することがわかった。
【０２８１】
実施例４のＤＳＣ曲線を図２３に示す。実施例４の熱的特性をＤＳＣによって測定した。実施例４中の１，４−ポリファルネセンのＴｇは約−７６℃であることがわかった。実施例４中のポリスチレンのＴｇは約９６℃であることがわかった。−１７５℃から７５℃の間で他の熱的事象は検出されなかった。
【０２８２】
大気中で測定した実施例４のＴＧＡ曲線を図２４に示す。大気中での実施例４の分解温度をＴＧＡによって測定した。大気中での実施例４の１％の重量減少を３０７℃で記録し、大気中での実施例４の５％の重量減少を３３３℃で記録した。
【０２８３】
実施例４の引張試験の結果を図２５に示す。引張試験により実施例４の引張強度を測定した。実施例４は剛性であったが降伏した。図２５に示されるように、実施例４の破断点伸びは約４２５％であり、最大引張強度は約１５２ｐｓｉであることがわかった。実施例４の弾性率は約３１．９ｋｐｓｉであると算出された。実施例４の３３０％伸長時の応力は約１２２ｐｓｉであった。
【０２８４】
実施例４は粘着性であることが観察された。接着剤破壊による実施例４のラップ試験の結果を図２６に示す。実施例４の接着エネルギーは約２，９２８，０００Ｊ／ｍ２であることがわかり、ピーク応力は約１３４，０００Ｎ／ｍ２であった。
【０２８５】
実施例５  −  ポリスチレン−３，４−ポリファルネセン−ポリスチレン
乾燥させた第１の３つ口反応器にアルゴン雰囲気下で、１２％のβ−ファルネセンを含むシクロヘキサンの予備乾燥溶液を添加した。乾燥させた第２の３つ口反応器にアルゴン雰囲気下で、１０％のスチレンを含むシクロヘキサンの予備乾燥溶液を添加した。その後、１４１．１ｇのこのスチレン溶液（すなわち、１４．８２ｇのスチレン）を、乾燥させたアルゴン雰囲気下の反応器に移した。ｎ−ブチルリチウム（５．８４×１０−４ｍｏｌ）とＴＭＥＤＡ（５．０２×１０−４ｍｏｌ）の混合物を反応器に開始剤として添加し、反応器を約５０℃で約１６時間、スチレンがすべて消費されるまで（ＧＰＣによってモニタリング）加熱した。次いで、１４３．０７ｇのβ−ファルネセン溶液（すなわち、１５．７４ｇのβ−ファルネセン）を、アルゴン雰囲気下の反応器に移した。反応液を、終了時まで約１６時間（ＧＰＣによってモニタリング）反応させた。次いで、ジクロロシランカップリング剤を反応器に、３回の等分量のアリコートで、Ｌｉ対Ｃｌのモル比が１：２となるように添加した。反応混合物を、反応器内で黄色から透明への色変化が示されたときの終了時まで反応させた。実施例５を反応混合物から、ｔ−ブチルカタコールの１％エタノール溶液によって沈殿させた。真空炉内で約６０℃で約２時間乾燥後、実施例５を真空下で約１６時間維持した。その後、実施例５（２８．７５ｇ（収率９６％）で収集）を、特性評価前での架橋（あり得る場合）を抑制するために冷蔵庫内で保存した。
【０２８６】
ポリスチレンのＧＰＣ曲線を図２７に示す。ポリスチレンの合成の進行をＧＰＣによってモニタリングした。図２７の２つのピークにより、ポリスチレンに２つの相違する重量画分が存在することが示された。ポリスチレンのＭｎ、Ｍｗ、Ｍｚ、Ｍｚ＋１、多分散性、Ｍｚ／Ｍｗ、およびＭｚ＋１／Ｍｗを表７に示す。図２７の第１ピークのＭｐは約６５，５７０ｇ／ｍｏｌであることがわかった。図２７の第２ピークのＭｐは約３２，１２２ｇ／ｍｏｌであることがわかった。
【０２８７】
【表７】
2013532767.tif 000052
形成されたポリスチレンを、次いで、β−ファルネセンとの重合の開始のための開始剤として作用させ、ポリスチレン−３，４−ポリファルネセンジブロックコポリマーを形成した。このジブロックコポリマーのＧＰＣ曲線を図２８に示す。ジブロックコポリマーの合成の進行をＧＰＣによってモニタリングした。図２８の３つのピークにより、ジブロックコポリマー反応溶液中に相違する３つの重量画分が存在することが示された。ジブロックコポリマーのＭｎ、Ｍｗ、Ｍｚ、Ｍｚ＋１、多分散性、Ｍｚ／Ｍｗ、およびＭｚ＋１／Ｍｗを表８に示す。図２８の第１ピークのＭｐは、ポリスチレン−３，４−ポリファルネセン−ポリスチレンに対応し、約１７４，０５２ｇ／ｍｏｌであることがわかった。図２８の第２ピークのＭｐは、ジブロックコポリマーに対応し、約８６，６３６ｇ／ｍｏｌであることがわかった。ジブロックコポリマー中の３，４−ポリファルネセンの分子量は、約５４，０００ｇ／ｍｏｌであると算出された。図２８の第３ピークのＭｐは、ポリスチレンに対応し、約３３，９５５ｇ／ｍｏｌであることがわかった。
【０２８８】
【表８】
2013532767.tif 000053
ポリスチレン−３，４−ポリファルネセンジブロックコポリマーをさらにカップリングさせて実施例５を形成した。図２９は、実施例５のＧＰＣ曲線を示す。実施例５の分子量および多分散性をＧＰＣによって測定した。図２９の３つのピークにより、形成されたカップリング生成物に相違する３つの重量画分が存在することが示された。実施例５のＭｎ、Ｍｗ、Ｍｚ、Ｍｚ＋１、多分散性、Ｍｚ／Ｍｗ、およびＭｚ＋１／Ｍｗを表９に示す。図２９の第１ピークのＭｐは、実施例５に対応し、約１４８，９３１ｇ／ｍｏｌであることがわかった。実施例５は、カップリング生成物の約３３％で得られた。実施例５中のファルネセンモノマー単位の数は約３００個であると算出された。実施例５内のブロックのピーク分子量は約３２，０００−１０８，０００−３２，０００ｇ／ｍｏｌであることがわかった。図２９の第２ピークのＭｐは、ポリスチレン−３，４−ポリファルネセンジブロックコポリマーに対応し、約８１，４２４ｇ／ｍｏｌであることがわかった。図２９の第３ピークのＭｐは、ポリスチレンに対応し、約３２，８１９ｇ／ｍｏｌであることがわかった。
【０２８９】
【表９】
2013532767.tif 000054
図３０は、実施例５の１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを示す。７７．７２ｐｐｍ、７７．２９ｐｐｍ、および７６．８７ｐｐｍにおけるピークは、１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルの収集に使用した重水素化クロロホルムに関連するピークであった。図３０の他のピークは、３，４−ポリファルネセンとポリスチレンに関連するピークであった。１，４−ポリファルネセンと同定される１３９．０５ｐｐｍにおける特性ピークは図３０に存在せず、実施例５が正規な微細構造であることが示された。
【０２９０】
図３１は、実施例５の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを示す。４．８５ｐｐｍおよび４．８１ｐｐｍにおけるピークは、３，４−微細構造に関連するピークであった。５．１５ｐｐｍおよび５．１３ｐｐｍにおけるピークは、１，４−および３，４−微細構造に関連するピークであった。図３１のピーク下面積に基づき、実施例５のファルネセン単位の約５％が１，４−微細構造を有することがわかった。
【０２９１】
実施例５のＤＳＣ曲線を図３２に示す。実施例５の熱的特性をＤＳＣによって測定した。実施例５中の３，４−ポリファルネセンのＴｇは約−７２℃であることがわかった。実施例５中のポリスチレンのＴｇは約９４℃であることがわかった。−１７５℃から７５℃の間で他の熱的事象は検出されなかった。
【０２９２】
大気中で測定した実施例５のＴＧＡ曲線を図３３に示す。大気中での実施例５の分解温度をＴＧＡによって測定した。大気中での実施例５の１％の重量減少を２４０℃で記録し、大気中での実施例５の５％の重量減少を３２７℃で記録した。
【０２９３】
実施例５の引張試験の結果を図３４に示す。引張試験により実施例５の引張強度を測定した。実施例５は剛性であったが降伏した。図３４に示されるように、実施例５の破断点伸びは約１７５％であり、最大引張強度は約７６８ｐｓｉであることがわかった。実施例５の弾性率は約３９．５ｋｐｓｉであると算出された。
【０２９４】
実施例５を、溶媒ヘキサンでの４回の反復抽出によってさらに精製した。精製した実施例５のＧＰＣ曲線を図３５に示す。カップリング生成物からの実施例５の抽出をＧＰＣによって評価した。抽出後、実施例５（図３５の第１ピークで示される）は、抽出された生成物のうちの約６０％まで増大していた。ポリスチレン−３，４−ポリファルネセンジブロックコポリマー（図３５の第２ピークで示される）は、抽出された生成物のうちの約３０％までに減少した。ポリスチレン（図３５の第３ピークで示される）は、抽出された生成物のうちの約１０％までに減少した。
【０２９５】
抽出溶媒ヘキサンのＧＰＣ曲線を図３６に示す。抽出後、図３６の第１ピークに示されるように、抽出溶媒中に存在した実施例５は非常に少量であった。図３６の第２ピークに示されるように、相当な量のポリスチレン−３，４−ポリファルネセンジブロックコポリマーが抽出溶媒に抽出された。図３６の第３ピークに示されるように、大部分のポリスチレンが抽出溶媒に抽出された。
【０２９６】
精製した実施例５の引張試験の結果を図３７に示す。引張試験により、精製した実施例５の引張強度を測定した。実施例５は軟質であり、容易に降伏した。図３７に示されるように、精製した実施例５の破断点伸びは約５５０％であり、最大引張強度は約３４０ｐｓｉであることがわかった。精製した実施例５の弾性率は約６５．９ｋｐｓｉであると算出された。精製した実施例５の３００％伸長時の応力は約１３３ｐｓｉであることがわかった。
【０２９７】
実施例６  −  マレイン酸無水物変性ポリファルネセン（溶媒）
実施例１（約２５０重量部）とマレイン酸無水物（約５０重量部）を、約５０００ｍｌの溶媒（クロロベンゼンなど）に添加する。得られた混合物を、次いで、１１０℃で撹拌し、反応体の溶液を形成する。次いで、この反応体の溶液に、ベンゾイルペルオキシド（約２．５重量部）を含む該溶媒の溶液（約７５０ｍｌ）を２時間にわたって滴下した後、反応混合物を１１０℃で３時間加熱する。反応混合物を冷溶媒（アセトンなど）に注入することにより生成物が得られる。生成物（すなわち、マレイン酸無水物変性ポリファルネセン）を濾別し、洗浄し、乾燥させる。
【０２９８】
実施例７  −  ２−ヒドロキシエチルメタクリレート変性ポリファルネセン（溶媒）
実施例１（約２５０重量部）と２−ヒドロキシエチルメタクリレート（約７５重量部）を、撹拌器を有するフラスコ内に入れた約５０００ｍｌの溶媒（キシレンなど）に、窒素雰囲気下で添加する。得られた混合物を、次いで、１１０℃で撹拌し、反応体の溶液を形成する。次いで、この反応体の溶液に、ベンゾイルペルオキシド（約２．５重量部）を含む該溶媒の溶液（約５００ｍｌ）を２時間にわたって滴下した後、反応混合物を１１０℃で３時間加熱する。反応混合物を冷溶媒（アセトンなど）に注入することにより生成物が得られる。生成物（すなわち、２−ヒドロキシエチルメタクリレート変性ポリファルネセン）を濾別し、洗浄し、次いで乾燥させる。
【０２９９】
実施例８  −  グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン（溶媒）
実施例１（約２５０重量部）とグリシジルメタクリレート（約７５重量部）を、撹拌器を有するフラスコ内に入れた約５０００ｍｌの溶媒（キシレンなど）に、窒素雰囲気下で添加する。得られた混合物を、次いで、１１０℃で撹拌し、反応体の溶液を形成する。次いで、この反応体の溶液に、ベンゾイルペルオキシド（約２．５重量部）を含む該溶媒の溶液（約５００ｍｌ）を２時間にわたって滴下した後、反応混合物を１１０℃で３時間加熱する。反応混合物を冷溶媒（アセトンなど）に注入することにより生成物が得られる。生成物（すなわち、グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン）を濾別し、洗浄し、次いで乾燥させる。
【０３００】
実施例９  −  マレイン酸無水物変性ポリファルネセン（押出機）
実施例４（約１００重量部）、マレイン酸無水物（約１．５重量部）、ジクミルペルオキシド（約０．１重量部）を混合機内で混合する。得られた混合物を、押出機内で、約５０〜２００ｒｐｍのスクリュー速度および約１００℃〜約３００℃の範囲のバレル部温度プロフィールにて押し出し、水中でクエンチし、ペレット化し、ペレット形態のマレイン酸無水物変性ポリファルネセンを形成する。
【０３０１】
実施例１０  −  １−（４−ヒドロキシフェニル）スクシンイミド変性ポリファルネセン（押出機）
実施例９（約１００重量部）を混合機内で、ｍ−アミノフェノール（約１．７重量部）とともに混合する。得られた混合物を、押出機内で、２５〜２００ｒｐｍのスクリュー速度および約１００℃〜約３００℃の範囲のバレル部温度プロフィールにて押し出し、水中でクエンチし、ペレット化し、ペレット形態の１−（４−ヒドロキシフェニル）スクシンイミド変性ポリファルネセンを形成する。
【０３０２】
実施例１１  −  グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン（押出機）
実施例４（約１００重量部）、グリシジルメタクリレート（約１．５重量部）、ジクミルペルオキシド（約０．１重量部）を混合機内で混合する。得られた混合物を、押出機内で、約５０〜２００ｒｐｍのスクリュー速度および約１００℃〜約３００℃の範囲のバレル部温度プロフィールにて押し出し、水中でクエンチし、ペレット化し、ペレット形態のグリシジルメタクリレート変性ポリファルネセンを形成する。
【０３０３】
実施例１２  −  マレイン酸無水物変性ポリファルネセン−ｇ−ポリエステル
マレイン酸無水物変性ポリファルネセン−ｇ−ポリエステルは、実施例６または実施例９をヒドロキシル末端ポリエステルと、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３０４】
実施例１３  −  マレイン酸無水物変性ポリファルネセン−ｇ−ポリカーボネート
マレイン酸無水物変性ポリファルネセン−ｇ−ポリカーボネートは、実施例６または実施例９をヒドロキシル末端ポリカーボネートと、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３０５】
実施例１４  −  マレイン酸無水物変性ポリファルネセン−ｇ−ポリアミド
マレイン酸無水物変性ポリファルネセン−ｇ−ポリアミドは、実施例６または実施例９をアミノ末端ポリアミドと、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３０６】
実施例１５  −  マレイン酸無水物変性ポリファルネセン−ｇ−フェノール（ｐｈｅｎｏｂｉｃ）ノボラック樹脂
マレイン酸無水物変性ポリファルネセン−ｇ−フェノールノボラック樹脂は、実施例６または実施例９をフェノールノボラック樹脂と、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３０７】
実施例１６  −  ２−ヒドロキシエチルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−ポリエステル
２−ヒドロキシエチルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−ポリエステルは、実施例７をカルボキシル末端またはエポキシ末端ポリエステルと、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３０８】
実施例１７  −  １−（４−ヒドロキシフェニル）スクシンイミド変性ポリファルネセン−ｇ−ポリエステル
１−（４−ヒドロキシフェニル）スクシンイミド変性ポリファルネセン−ｇ−ポリエステルは、実施例１０をカルボキシル末端またはエポキシ末端ポリエステルと、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３０９】
実施例１８  −  ２−ヒドロキシエチルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−ポリアミド
２−ヒドロキシエチルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−ポリアミドは、実施例７をカルボキシル末端またはエポキシ末端ポリアミドと、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３１０】
実施例１９  −  １−（４−ヒドロキシフェニル）スクシンイミド変性ポリファルネセン−ｇ−ポリアミド
１−（４−ヒドロキシフェニル）スクシンイミド変性ポリファルネセン−ｇ−ポリアミドは、実施例１０をカルボキシル末端またはエポキシ末端ポリアミドと、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３１１】
実施例２０  −  グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−ポリエステル
グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−ポリエステルは、実施例８または実施例１１をヒドロキシル末端またはカルボキシル末端ポリエステルと、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３１２】
実施例２１  −  グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−ポリカーボネート
グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−ポリカーボネートは、実施例８または実施例１１をヒドロキシル末端またはカルボキシル末端ポリカーボネートと、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３１３】
実施例２２  −  グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−ポリアミド
グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−ポリアミドは、実施例８または実施例１１をアミノ末端またはカルボキシル末端ポリアミドと、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３１４】
実施例２３  −  グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−フェノールノボラック樹脂
グリシジルメタクリレート変性ポリファルネセン−ｇ−フェノールノボラック樹脂は、実施例８または実施例１１をフェノールノボラック樹脂と、約２００℃〜約４００℃にて押出機内で溶融ブレンドすることにより作製される。得られた溶融ブレンドを押し出し、水中でクエンチし、ペレット化すると、ペレット形態の生成物が得られる。
【０３１５】
本発明を、限定数の実施形態に関して説明したが、１つの実施形態の具体的な特徴に本発明の他の実施形態が帰属されるとすべきでない。単一の実施形態が、本発明のすべての態様を代表しているのではない。一部の実施形態では、組成物または方法に、本明細書に記載していない数多くの化合物または工程が含まれることがあり得る。他の実施形態では、組成物または方法は、本明細書において列挙していない化合物または工程（あれば）を含まないもの、または実質的に含んでいないものである。記載した実施形態の変形例および修正例が存在する。最後に、本明細書に開示する任意の数値は、該数値の記載において「約」または「およそ」という語句を使用しているかどうかに関係なく概算を意味すると解釈されたい。添付の特許請求の範囲は、本発明の範囲に含まれるすべての修正例および変形例を包含することを意図する。
【図１】
2013532767.tif 000071
【図２】
2013532767.tif 000072
【図３】
2013532767.tif 000073
【図４】
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【図５】
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【図６】
2013532767.tif 000076
【図７】
2013532767.tif 000077
【図８】
2013532767.tif 000078
【図９】
2013532767.tif 000079
【図１０】
2013532767.tif 000080
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【国際調査報告】
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