(57)【要約】  骨固定システムは、骨プレートと、骨アンカと、一時固定部材と、鉗子とを含む。一時固定部材は、開口を通って、骨プレート内へ、及び骨間隙によって分離された下に位置する骨セグメント内へ挿入されるよう構成されている。鉗子は、下に位置する骨セグメントの少なくとも一方を他方の骨セグメントに対して並進させる力を、一時固定部材に加え、これにより、骨セグメントのスクリュによる最終的な固定を妨害することなく、骨セグメントを減じるか又は拡開させるよう、構成されている。
2013525026.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに対して相対位置に配置されかつ骨間隙によって分離された第１の骨セグメント及び第２の骨セグメントに骨プレートを固定する方法であって、
骨プレートを貫通した第１の複数の開口が第１の骨セグメントと位置合わせされ、かつ前記骨プレートを貫通した第２の複数の開口が第２の骨セグメントと位置合わせされるよう前記骨プレートを前記第１の骨セグメント及び前記第２の骨セグメントと位置合わせさせるステップであって、前記第１の複数の開口のうちの選択された１つがＫワイヤスロットであり、かつ前記第２の複数の開口のうちの選択された１つがＫワイヤ穴である、ステップと、
第１のＫワイヤの遠位部分を前記Ｋワイヤスロットを通って前記第１の骨セグメント内へ挿入するステップと、
第２のＫワイヤの遠位部分を前記Ｋワイヤ穴を通って前記第２の骨セグメント内へ挿入するステップと、
Ｋワイヤのうちの少なくとも一方を付勢して他方のＫワイヤに対して並進させ、これによって、互いに対する骨セグメントの相対位置を調節するよう鉗子を作動させるステップと、を含むことを特徴とする、方法。
【請求項２】
各Ｋワイヤは、前記遠位部分の横断面寸法よりも大きな横断面寸法を有する係合部材を有し、前記作動させるステップは、前記Ｋワイヤの前記係合部材に力を加えるように前記鉗子を作動させることを含む、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記作動させるステップは、前記骨セグメントを減じるように前記Ｋワイヤのうちの少なくとも一方を他方のＫワイヤに向かって並進させる押付力を前記Ｋワイヤに加えることを含む、請求項１記載の方法。
【請求項４】
第１の挿入するステップは、前記作動させるステップの間に前記第１のＫワイヤが前記第２のＫワイヤに向かって並進しこれにより互いに対する前記骨セグメントの前記相対位置を調節するように、前記第１のＫワイヤの前記遠位端部を、前縁から間隔をおかれた位置に置いてスロットに挿入することを含む、請求項３記載の方法。
【請求項５】
第２の挿入するステップは、前記作動させるステップの間に前記第２のＫワイヤと干渉しかつ該第２のＫワイヤが前記第１のＫワイヤに向かって並進するのを防止する前縁の近くにおいて、前記第２のＫワイヤの前記遠位端部を穴に挿入することを含む、請求項４記載の方法。
【請求項６】
前記作動させるステップは、前記骨セグメントを離反させるために前記Ｋワイヤのうちの少なくとも一方を他方のＫワイヤから離れるように並進させる離反力を前記Ｋワイヤに加えることを含む、請求項１記載の方法。
【請求項７】
第１の挿入するステップは、前記作動させるステップの間に前記第１のＫワイヤが前記第２のＫワイヤから離れるように並進するように、後縁から間隔を置かれた位置において前記第１のＫワイヤの遠位端部をスロットに挿入することを含む、請求項６記載の方法。
【請求項８】
第２の挿入するステップは、前記作動させるステップの間に前記第２のＫワイヤと干渉しかつ前記第２のＫワイヤが前記第１のＫワイヤから離れるように並進することを防止する後縁の近くにおいて、前記第２のＫワイヤの前記遠位端部を穴に挿入することを含む、請求項７記載の方法。
【請求項９】
さらに、少なくとも１つの永久骨アンカを前記第１の複数の開口のうちの１つを通って前記第１の骨セグメントに差し込み、少なくとも１つの永久骨アンカを前記第２の複数の開口のうちの１つを通って前記第２の骨セグメントに差し込み、前記第１のＫワイヤ及び前記第２のＫワイヤを前記第１の骨セグメント及び前記第２の骨セグメントから取り外すステップを含む、請求項１記載の方法。
【請求項１０】
一対の一時固定部材に付勢力を加えるよう構成された鉗子であって、各一時固定部材は、遠位部分と、該遠位部分の近位に配置された係合部材とを有し、該係合部材は、前記遠位部分の寸法よりも大きな寸法を形成しており、前記鉗子は、
一対のアームであって、各アームは、
近位端部と、反対側の遠位端部と；
該遠位端部内へ延びたポケットを形成する係合部材であって、前記ポケットは、前記一時固定部材の前記係合部材の形状に対応する形状を有する係合面を形成している、係合部材とを有する、一対のアームを備え、
該アームの相対移動は前記遠位端部を対応して移動させ、これにより、前記各ポケットは、前記一時固定部材の各々１つを少なくとも部分的に受容し、前記係合面は、受容された前記一時固定部材の前記係合部材に対して付勢力を加えることを特徴とする、鉗子。
【請求項１１】
前記各アームのポケットは互いに面しており、前記係合面は、前記遠位端部が互いに押し付けられたときに各々の一時固定部材の前記係合部材に押付力を加えるよう構成されている、請求項１０記載の鉗子。
【請求項１２】
前記ポケットは第１のポケットであり、各アームはさらに、前記遠位端部に第２のポケットを有し、各アームの前記第１のポケット及び前記第２のポケットは互いに背くよう面しており、前記各第２のポケットは、前記一時固定部材の前記係合部材の形状に対応する形状を有する係合面を形成しており、該係合面は、前記遠位端部が離反させられたときに各々の前記一時固定部材の前記係合部材に離反力を加えるよう構成されている、請求項１１記載の鉗子。
【請求項１３】
各アームの前記第２のポケットは、前記第１のポケットと実質的に位置合わせされている、請求項１２記載の鉗子。
【請求項１４】
各アームの前記第２のポケットは、前記第１のポケットに対してずらされている、請求項１２記載の鉗子。
【請求項１５】
前記鉗子の各係合部材は、フォーク状であり、かつ第１のアーム及び第２のアームを有し、前記第１のアーム及び前記第２のアームは、前記第１のアームと前記第２のアームとの間に間隙を形成しており、該間隙は、前記一時固定部材の前記係合部材を受容するよう寸法決めされており、前記第１のポケットは一方のアームに形成されており、前記第２のポケットは第２のアームに形成されており、前記第１及び第２のポケットは互いに面している、請求項１２記載の鉗子。
【請求項１６】
前記ポケットは互いに向かって面しており、前記係合面は、前記遠位端部が互いに押し付けられたときに各々の前記一時固定部材の前記係合部材に押付力を加えるよう構成されている、請求項１０記載の鉗子。
【請求項１７】
ハンドルは、旋回可能に結合されている、請求項１０記載の鉗子。
【請求項１８】
前記ハンドルが互いに近づくように移動させられると、前記遠位端部は互いに近づくように移動させられる、請求項１７記載の鉗子。
【請求項１９】
前記ハンドルが互いに離れるように移動させられると、前記遠位端部は互いに離れるように移動させられる、請求項１７記載の鉗子。
【請求項２０】
さらに、前記アームの間に結合された、前記アームに力が加えられたときに前記アームを段階的に移動させるよう構成された、ラチェットを備える、請求項１０記載の鉗子。
【請求項２１】
前記係合面は、少なくとも１つの方向に沿って前記一時固定部材の前記係合部材に一致している、請求項１０記載の鉗子。
【請求項２２】
前記係合面は、前記方向において円形である、請求項２１記載の鉗子。
【請求項２３】
各々の前記一時固定部材は、前記骨セグメントのうちの１つに係合するよう構成されたＫワイヤである、請求項１０記載の鉗子。
【請求項２４】
前記一時固定部材のうちの１つは、前記骨セグメントのうちの１つに係合するよう構成されたＫワイヤであり、前記一時固定部材のうちの別の１つは、骨プレートに係合するよう構成されたポストである、請求項１０記載の鉗子。
【請求項２５】
複数の開口を有する少なくとも１つの骨固定プレートであって、前記開口のうちの少なくとも幾つかは、各々の骨固定部材を受容するよう構成されている、骨固定プレートと、
少なくとも一対の一時固定部材であって、各一時固定部材は、近位部分と、遠位部分と、前記近位部分と前記遠位部分との間に配置された係合部材とを有し、該係合部材は、前記遠位部分の横断面寸法よりも大きな横断面寸法を形成しており、前記一時固定部材のうちの少なくとも１つは、前記複数の開口の各々１つを通って、骨間隙によって分離された一対の下に位置する骨セグメントのうちの１つの下に位置する骨セグメント内へ延びるよう構成されている、一時固定部材と、
一対のアームを有する鉗子であって、各アームは、近位端部と、反対側の遠位端部とを有し、該遠位端部は、前記一時固定部材の各々１つに当接するために所定の方向に沿って移動するよう構成された対応する係合面を形成する係合部材を有し、前記方向に沿った前記係合面のさらなる移動は、前記一時固定部材のうちの少なくとも１つを別の一時固定部材に対して並進させる、鉗子と、を備えることを特徴とする、骨固定キット。
【請求項２６】
前記下に位置する骨セグメント内へ延びた前記一時固定部材を受容する前記開口は、スロットを含む、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項２７】
前記スロットは、横方向寸法と、長手方向寸法よりも大きな長手方向寸法とを形成しており、前記スロットに受容された前記一時固定部材は、前記スロット内で長手方向に並進可能であり、かつ前記スロット内で横方向で固定されている、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項２８】
前記開口のうちの別の１つは、前記一時固定部材のうちの別の一時固定部材を受容する穴である、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項２９】
前記穴は、各々の前記一時固定部材の前記遠位部分の寸法と実質的に等しい寸法を有し、各々の前記一時固定部材は、別の一時固定部材に対する移動に関して穴に並進可能に固定されている、請求項２８記載の骨固定キット。
【請求項３０】
前記穴によって受容される前記一時固定部材は、ポストを形成している、請求項２８記載の骨固定キット。
【請求項３１】
前記穴は、カップラを有するポスト受容穴であり、前記ポストは、前記穴の前記カップラに係合しこれにより前記ポストを前記骨固定プレートに固定結合するよう構成されたカップラを形成している、請求項３０記載の骨固定キット。
【請求項３２】
前記カップラは、らせん状ねじ山である、請求項３１記載の骨固定キット。
【請求項３３】
前記穴は、Ｋワイヤ穴であり、該Ｋワイヤ穴によって受容される前記一時固定部材は、前記Ｋワイヤ穴を通って、前記一対の下に位置する骨セグメントのうちの別の下に位置する骨セグメント内へ延びるよう構成されたＫワイヤを形成している、請求項２８記載の骨固定キット。
【請求項３４】
前記開口は、ロッキング穴、押付穴、及び押付部分とロッキング部分とを有する組合せ穴のうちの少なくとも１つを含む、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項３５】
各々の前記一時固定部材の前記係合部材は、実質的に球状である、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項３６】
前記アームは、互いに向かう前記近位端部の移動が各々の係合部材を互いに向かって移動させるように、旋回可能に結合されている、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項３７】
前記アームの前記係合面は、互いに面しており、前記一時固定部材の前記係合部材に対して押付力を加えるよう構成されている、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項３８】
前記係合面は、第１の係合面を含み、前記鉗子の前記係合部材はそれぞれ、さらに、前記係合部材が互いから離れるように移動させられたときに前記一時固定部材を互いから離れるように付勢する離反力を前記一時固定部材の各々の係合部材に対して加えるよう構成された第２の係合面を形成している、請求項３７記載の骨固定キット。
【請求項３９】
各係合部材の前記第２の係合面は、各々の第１の係合面と位置合わせされている、請求項３８記載の骨固定キット。
【請求項４０】
各係合部材の前記第２の係合面は、前記第１の係合部材に関してずらされている、請求項３８記載の骨固定キット。
【請求項４１】
前記鉗子の前記係合部材は、第１のポケット及び第２のポケットを有し、各ポケットは、各々が前記一時固定部材の前記係合部材を少なくとも部分的に受容するよう構成された開放端部を有し、前記第１のポケット及び前記第２のポケットはそれぞれ、さらに、第１の係合面及び第２の係合面を形成している、請求項３８記載の骨固定キット。
【請求項４２】
各係合部材は、フォーク状でありかつ一対のアームを有し、前記第１のポケットはアームのうちの一方に形成されており、前記第２のポケットは他方のアームに形成されている、請求項４１記載の骨固定キット。
【請求項４３】
前記アームの前記係合面は、互いから背くように面しており、前記一時固定部材の前記係合部材に対して離反力を加えるよう構成されている、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項４４】
前記開口は、可変角度穴、固定角度穴、及び可変角度穴部分と固定角度穴部分とを有する組合せ穴のうちの少なくとも１つを含む、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項４５】
さらに、前記骨固定プレートを前記下に位置する骨セグメントに固定するために前記開口のうちの幾つかを貫通するよう構成された複数の永久骨固定部材を備える、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項４６】
前記永久骨固定部材は、ロッキングスクリュ、非ロッキングスクリュ、及び可変角度スクリュのうちの少なくとも１つを含む、請求項４５記載の骨固定キット。
【請求項４７】
前記骨固定プレートは、前足、中足骨、後足骨、及び遠位頸骨のうちの１つへの固定のために構成されている、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項４８】
前記一時固定部材は、各々Ｋワイヤを含む、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項４９】
前記Ｋワイヤの遠位部分は、ねじ山を有する、請求項４８記載の骨固定キット。
【請求項５０】
前記一時固定部材のうちの少なくとも１つは、さらに、前記遠位部分の横断面寸法よりも大きな横断面寸法を形成した第２の係合部材を有する、請求項２５記載の骨固定キット。
【請求項５１】
前記少なくとも１つの一時固定部材の前記係合部材は、互いに当接し、少なくとも１つの一時固定部材の中心軸線に沿って位置合わせされている、請求項５０記載の骨固定キット。
【請求項５２】
前記下に位置する骨セグメント内へ延びた前記一時固定部材を受容する開口は、細長い固定角度部分を有する組合せ穴を含む、請求項５０記載の骨固定キット。
【請求項５３】
外科的手技の間に、互いに関して第１の相対位置に配置されかつ骨間隙によって分離された第１の骨セグメント及び第２の骨セグメントを位置決めする方法であって、
第１の一時固定部材の遠位部分を前記第１の骨セグメント内へ挿入するステップと、
第２の一時骨固定部材の遠位部分を前記第２の骨セグメント内へ挿入するステップと、
前記一時骨固定部材のうちの少なくとも一方を他方の一時骨固定部材に対して付勢するように鉗子を作動させ、これにより、互いに関する前記骨セグメントの相対位置を前記第１の相対位置から第２の異なる相対位置へ調節するステップと、
前記外科的手技が完了する前に、前記第１の一時固定部材及び前記第２の一時固定部材をそれぞれ前記第１骨セグメント及び前記第２の骨セグメントから取り外すステップと、を含むことを特徴とする、方法。
【請求項５４】
前記第１の一時骨固定部材及び前記第２の一時骨固定部材はそれぞれ第１のＫワイヤ及び第２のＫワイヤを含む、請求項５３記載の方法。
【請求項５５】
前記挿入するステップは、前記第１の一時骨固定部材及び前記第２の一時骨固定部材をそれぞれ前記第１の骨セグメント及び前記第２の骨セグメント内へ螺合により挿入することを含む、請求項５３記載の方法。
【請求項５６】
互いに関して相対位置に配置されかつ骨間隙によって分離された第１の骨セグメント及び第２の骨セグメントを位置決めする方法であって、
骨プレートを前記第１の骨セグメント及び前記第２の骨セグメントと位置合わせするステップであって、前記骨プレートは、プレート本体と、該プレート本体を貫通した複数の開口とを有し、前記複数の開口のうちの第１の開口は、前記第１の骨セグメントと位置合わせされた骨アンカ穴を含み、前記複数の開口のうちの第２の開口は、カップラを含む、ステップと、
骨アンカを前記骨アンカ穴に通して前記第１の骨アンカセグメントに挿入するステップと、
ポストの遠位部分を前記第２の開口に挿入するステップであって、前記ポストの前記遠位部分は、前記第２の開口の前記カップラに係合しこれにより前記ポストを前記骨プレートに結合するカップラを形成している、ステップと、
Ｋワイヤの遠位部分を前記第２の骨セグメントに挿入するステップと、
互いに対して並進するように前記Ｋワイヤ及び前記ポストのうちの少なくとも一方を付勢するよう鉗子を作動させ、これにより、互いに対する前記骨セグメントの前記相対位置を調節するステップと、を含むことを特徴とする、方法。
【請求項５７】
前記複数の開口のうちの第３の開口は、前記第２の骨セグメントと位置合わせされたスロットを含み、前記Ｋワイヤは、前記スロットを通って前記第２の骨セグメント内へ延びている、請求項５６記載の方法。
【請求項５８】
前記第２の開口は、前記鉗子の押付が前記骨間隙を減じるように前記第１の骨セグメントと位置合わせされている、請求項５７記載の方法。
【請求項５９】
前記第２の開口は、前記鉗子の拡開が前記骨間隙を減じるように前記第２の骨セグメントと位置合わせされている、請求項５７記載の方法。
【請求項６０】
前記Ｋワイヤは、前記鉗子の押付が前記骨間隙を減じるように、前記骨プレートを貫通することなく前記第２の骨セグメント内へ延びている、請求項５６記載の方法。
【請求項６１】
少なくとも一対の一時骨固定部材であって、各々の一時骨固定部材は、近位部分と、遠位部分と、前記近位部分と前記遠位部分との間に配置された係合部材とを有し、該係合部材は、前記遠位部分の横断面寸法よりも大きな横断面寸法を形成し、前記一時骨固定部材は、複数の開口の各々１つを通って、骨間隙によって分離された各々の下に位置する骨セグメント内へ延びるよう構成されている、少なくとも一対の一時骨固定部材と、
一対のアームを有する鉗子であって、各々のアームは、近位端部と、反対側の遠位端部とを有し、該遠位端部は、前記一時骨固定部材の各々１つに当接するために所定の方向に沿って移動するよう構成された対応する係合面を形成する係合部材を有し、前記方向に沿った前記係合面のさらなる移動は、前記一時骨固定部材の少なくとも１つを、別の一時骨固定部材に対して並進させる、鉗子と、を備えることを特徴とする、骨固定キット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願とのクロスリファレンス
本願は、２０１０年８月１０日に出願された米国特許仮出願第６１／３７２２１２号明細書及び２０１０年４月２７日に出願された米国特許仮出願第６１／３２８２７８号明細書の利益を請求する。前記米国特許仮出願の各々の開示内容は、引用したことにより全てが本明細書に記載されたものとする。
【０００２】
背景
慣用の骨固定システムは、ねじ穴を有する骨プレートを含み、前記ねじ穴は、ねじのような固定部材を受容する。固定部材は、下に位置する骨に取り付けるよう構成されている。骨は、最低でも、骨間隙によって分離された一対の骨セグメントを含む。骨間隙は、外傷性事由、又は骨切り術によって生ぜしめられた割れであるか、又は関節固定術において接合される２つの別個の骨の関節の壊死組織切除の結果であることができる。つまり、骨プレートを、骨セグメントの癒合（骨折の治癒又は関節の骨化）を促進するために骨スクリュを介して骨間隙の両側において骨に固定することができる。骨固定システムはさらに、一時的なキルシュナー鋼線（Ｋワイヤ）を有することができる。キルシュナー鋼線（Ｋワイヤ）は、骨固定プレートの開口と、下に位置する骨セグメントとに一時的に挿入され、永久的なプレート固定の前に骨セグメントの適切な長さ、回転及び整合を決定する。骨固定プレートが適切に位置決めされると、永久骨スクリュを、骨間隙の両側における１つ以上の骨スクリュ穴に挿入し、下に位置する骨に固定することができる。
【０００３】
１つの慣用のシステムにおいて、Ｋワイヤは、骨間隙の両側におけるプレートのねじ穴に螺合させられるか、又はその他の方式で差し込まれる。Ｋワイヤは、直径がねじ穴よりも小さいので、各々のねじ穴の互いに反対側のエッジに対し当接するよう位置決めされ、画像化の間のプレートの移動を防止する。骨プレートの移動を防止するためにＫワイヤを正確に位置決めするプロセスは、困難で、面倒なことが分かっている。なぜならば、Ｋワイヤと、ねじ穴の外側エッジとの間のあらゆるスペースが骨プレートの移動を許容する可能性があるからである。
【０００４】
概要
１つの実施の形態によれば、骨間隙によって分離された第１及び第２の骨セグメントに骨プレートを固定する方法が提供される。この方法は、骨プレートを貫通した第１の複数の開口が第１の骨セグメントと位置合わせされ、かつ骨プレートを貫通した第２の複数の開口が第２の骨セグメントと位置合わせされるように、骨プレートを第１及び第２の骨セグメントと位置合わせするステップを含む。第１の複数の開口のうちの選択された１つが、Ｋワイヤスロットであり、第２の複数の開口のうちの選択された１つは、Ｋワイヤ穴である。方法はさらに、第１のＫワイヤの遠位部分をＫワイヤスロットに通して第１の骨セグメントに挿入するステップと、第２のＫワイヤの遠位部分をＫワイヤ穴に通して第２の骨セグメントに挿入するステップと、鉗子を作動させることによりＫワイヤのうちの少なくとも一方を付勢して他方のＫワイヤに対して並進させるステップと、を含む。
【０００５】
別の実施の形態によれば、一対の一時固定部材に付勢力を加えるよう構成された鉗子が提供される。各々の一時固定部材は、遠位部分と、遠位部分の近位に配置された係合部材とを有する。係合部材は、遠位部分の寸法よりも大きな寸法を形成してよく、係合部材は、外面を有してよい。鉗子は、ジョイントにおいて旋回可能に結合された一対のアームを有する。各アームは、近位端部と、反対側の遠位端部とを有してよい。各アームはさらに、遠位端部内へ延びたポケットを形成する係合部材を有してよい。ポケットは、一時固定部材の係合部材の形状に対応する形状を有する係合面を提供してよい。アームの相対移動は、遠位端部を対応して移動させ、これにより、各ポケットは少なくとも部分的に、一時固定部材の各々１つを受容し、係合面は、受容された一時固定部材の係合部材に対して付勢力を加える。
【０００６】
別の実施の形態によれば、少なくとも１つの骨固定プレートと、少なくとも一対の一時固定部材と、鉗子とを含む、骨固定キットが提供される。プレートは複数の開口を有してよく、開口のうちの少なくとも幾つかは、各々の骨固定部材を受容するよう構成されている。各々の一時固定部材は、近位部分と、遠位部分と、近位部分と遠位部分との間に配置された係合部材とを有してよい。係合部材は、遠位部分の横断面寸法よりも大きな横断面寸法を提供してよく、一時固定部材のうちの少なくとも１つは、複数の開口の各々１つを通って、骨間隙によって分離された一対の下に位置する骨セグメントのうちの１つの下に位置する骨セグメント内へ延びるよう構成されている。鉗子は、一対のアームを有してよく、各アームは、近位端部と、反対側の遠位端部とを有する。遠位端部は、対応する係合面を形成する係合部材を有する。対応する係合面は、一時固定部材の各々１つの係合部材に当接するために所定の方向に沿って移動するよう構成されており、この方向に沿った係合面のさらなる移動は、一時固定部材のうちの少なくとも一方を、他方の一時固定部材に対して並進させる。
【０００７】
別の実施の形態によれば、互いに関して第１の相対位置に配置されかつ外科手技中に骨間隙によって分離されている第１及び第２の骨セグメントを位置決めする方法が提供される。この方法は、第１の一時固定部材の遠位部分を第１の骨セグメントに挿入し、第２の一時骨固定部材の遠位部分を第２の骨セグメントに挿入するステップを有する。この方法はさらに、鉗子を作動させることにより一時骨固定部材のうちの少なくとも一方を他方の一時骨固定部材に対して付勢し、これにより、互いに関する骨セグメントの相対位置を第１の相対位置から第２の異なる相対位置へ調節するステップを有する。外科手技の完了前に、第１及び第２の一時固定部材はそれぞれ第１及び第２の骨セグメントから取り外されてよい。
【０００８】
別の実施の形態によれば、互いに関して相対位置に配置されかつ骨間隙によって分離された第１及び第２の骨セグメントに骨プレートを位置決めする方法が提供される。この方法は、骨プレートを第１及び第２の骨セグメントと位置合わせするステップを含んでよく、骨プレートは、プレート本体と、プレート本体を貫通した複数の開口とを有し、複数の開口のうちの第１の開口は、第１の骨セグメントと位置合わせされた骨アンカ孔を有し、複数の開口のうちの第２の開口は、カップラを有する。この方法はさらに、骨アンカを骨アンカ孔を通って第１の骨セグメントへ挿入し、ポストの遠位部分を第２の開口へ挿入し、ポストの遠位部分は、第２の開口のカップラに係合しこれによりポストを骨プレートに固定して連結するカップラを提供しており、Ｋワイヤの遠位部分を第２の骨セグメントに挿入することを含む。次いで、鉗子が作動させられよく、これにより、Ｋワイヤ及びポストのうちの少なくとも一方を付勢して他方に対して並進させ、これにより、互いに関する骨セグメントの相対位置を調節する。
【０００９】
別の実施の形態によれば、骨固定キットが提供される。キットは、少なくとも一対の一時骨固定部材と、鉗子とを含んでよい。各々の一時骨固定部材は、近位部分と、遠位部分と、近位部分と遠位部分との間に配置された係合部材とを有し、係合部材は、遠位部分の横断面寸法よりも大きな横断面寸法を形成している。一時骨固定部材は、複数の開口の各々を通って、骨間隙によって分離された各々の下に位置する骨セグメント内へ延びるよう構成されている。鉗子は一対のアームを有してよく、各アームは、近位端部と、反対側の遠位端部とを有し、遠位端部は、係合部材を有する。この係合部材は、一時骨固定部材の各々１つに当接するために所定の方向に沿って移動するよう構成された、対応する係合面を形成している。前記方向に沿った係合面のさらなる移動は、一時骨固定部材のうちの少なくとも一方を他方の一時骨固定部材に対して並進させる。
【００１０】
前記概要、及び本願の実施の形態の例の以下の詳細な説明は、添付の図面に関連して読んだ場合にさらに理解されるであろう。添付の図面には、例示のための実施の形態の例が示されている。しかしながら、本願は、図示された配列及び手段そのものに限定されないことが理解されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１Ａ】骨間隙によって分離された一対の概略的に示された骨セグメントに作用的に結合された、１つの実施の形態により構成された骨固定システムの斜視図であり、この骨固定システムは、骨固定プレートと、一対のＫワイヤと、鉗子とを含む。
【図１Ｂ】図１Ａと同様の斜視図であるが、骨固定システムによって減じられた骨間隙を示している。
【図２Ａ】図１Ａに示された骨固定プレートの平面図である。
【図２Ｂ】図２Ａに示された骨固定プレートの可変角度ロッキング穴の平面図である。
【図２Ｃ】図２Ｂに示された可変角度ロッキング穴に取り付けられた骨アンカを示す斜視図である。
【図２Ｄ】図２Ａに示された骨固定プレートの組み合わせ穴の平面図である。
【図２Ｅ】スクリュ穴を示すために線２Ｅ−２Ｅに沿って見た、図２Ｄに示された骨固定プレートの断面図である。
【図２Ｆ】図２Ｅと同様の骨固定プレートの断面図であるが、択一的な実施の形態により構成されたスクリュ穴を示している。
【図２Ｇ】図２Ｆと同様の骨固定プレートの断面図であるが、択一的な実施の形態により構成されたスクリュ穴を示している。
【図２Ｈ】図２Ａに示された骨固定プレートの拡大した平面図であり、専用のＫワイヤスロットを示している
【図２Ｉ】図２Ａと同様の、しかし択一的な実施の形態により構成された骨固定プレートの平面図である。
【図３Ａ】別の実施の形態により構成された骨固定プレートの斜視図である。
【図３Ｂ】図３Ａに示された骨固定プレートの平面図である。
【図３Ｃ】図３Ａに示された骨固定プレートの側面図である。
【図３Ｄ】図３Ａに示された骨プレートと同様に、しかし別の実施の形態により構成された骨固定プレートの平面図である。
【図３Ｅ】図３Ａに示された骨プレートと同様に、しかし別の実施の形態により構成された骨固定プレートの平面図である。
【図４Ａ】別の実施の形態により構成された骨固定プレートの平面図である。
【図４Ｂ】図４Ａに示された骨固定プレートの側面図である。
【図４Ｃ】別の実施の形態により構成された骨固定プレートの平面図である。
【図４Ｄ】図４Ｃと同様に、しかし別の実施の形態により構成された骨固定プレートの平面図である。
【図４Ｅ】別の実施の形態により構成された骨固定プレートの平面図である。
【図４Ｆ】別の実施の形態により構成された骨固定プレートの平面図である。
【図４Ｇ】別の実施の形態により構成された骨固定プレートの平面図である。
【図５Ａ】１つの実施の形態により構成された非ロッキング骨アンカの側面図である。
【図５Ｂ】択一的な実施の形態により構成されたロッキング骨アンカの側面図である。
【図５Ｃ】図５Ｂに示された骨アンカのヘッド部分の側面図である。
【図５Ｄ】択一的な実施の形態により構成されたロッキング骨アンカの断面図である。
【図６Ａ】図１Ａに示されたＫワイヤの側面図である。
【図６Ｂ】択一的な実施の形態により構成されたＫワイヤの側面図である。
【図７Ａ】図１Ａに示された鉗子の斜視図である。
【図７Ｂ】開放状態において示された、図７Ａに示された鉗子の斜視図である。
【図７Ｃ】閉鎖状態において示された、図７Ｂに示された鉗子の斜視図である。
【図７Ｄ】ラチェット機構を示す、図７Ａに示された鉗子の一部の斜視図である。
【図７Ｅ】押付係合部材を示す、図７Ａに示された鉗子の遠位端部の拡大した斜視図である。
【図８Ａ】図７Ａに示した、しかし択一的な実施の形態により構成された、押付及び離反係合部材を有する、鉗子の遠位端部の拡大した斜視図である。
【図８Ｂ】各々のＫワイヤに作用的に接続された押付及び離反係合部材を概略的に示す、図８Ａに示された遠位端部の斜視図である。
【図８Ｃ】図７Ａに示された、しかし択一的な実施の形態により構成された、押付及び離反係合部材を有する、鉗子の一方のアームの遠位端部の拡大した斜視図である。
【図８Ｄ】各々のＫワイヤに作用的に接続された押付及び離反係合部材を概略的に示す、図８Ｃに示された遠位端部の斜視図である。
【図８Ｅ】図７Ａに示された、しかし択一的な実施の形態により構成された、押付及び離反係合部材を有する、鉗子の一方のアームの遠位端部の拡大した斜視図である。
【図８Ｆ】各々のＫワイヤに作用的に接続された押付及び離反係合部材を概略的に示す、図８Ｅに示された遠位端部の斜視図である。
【図９】図１Ａに示された骨固定システムを用いて骨セグメントに固定された骨ファスナの概略的な斜視図である。
【図１０】骨間隙によって分離された、一対の概略的に示された骨セグメントに作用的に接続された、択一的な実施の形態により構成された骨固定システムの斜視図であり、骨固定システムは、骨固定プレートと、Ｋワイヤと、ポストと、鉗子とを含む。
【図１１Ａ】図１０に示された、択一的な実施の形態により構成された骨固定プレートの斜視図である。
【図１１Ｂ】図１１Ａに示された骨固定プレートの平面図である。
【図１２Ａ】図１０に示された、択一的な実施の形態により構成されたＫワイヤの部分的な斜視図である。
【図１２Ｂ】図１２Ａに示されたＫワイヤの側面図である。
【図１３Ａ】図１０に示された、１つの実施の形態により構成されたポストの前側斜視図である。
【図１３Ｂ】図１３Ａに示されたポストの側面図である。
【図１４Ａ】択一的な実施の形態により構成された鉗子の前側斜視図であり、鉗子は押付係合部材を有する。
【図１４Ｂ】図１４Ａに示された、しかし択一的な実施の形態により構成された、離反係合部材を有する、鉗子の前側斜視図である。
【図１５Ａ】骨固定プレートが骨アンカによって第１の骨セグメントに固定され、ポストが、第１の骨セグメントに隣接して骨固定プレートに固定結合され、Ｋワイヤが骨プレートを貫通して第２の骨セグメント内へ延びている、第１及び第２の骨セグメントの間に形成された骨間隙を減じる図１０に示された骨固定システムの前側斜視図である。
【図１５Ｂ】図１４Ｂに示された鉗子によって、第１及び第２の骨セグメントの間に形成された骨間隙を拡開させる、図１５Ａに示された骨固定システムの前側斜視図である。
【図１６Ａ】骨固定プレートが骨アンカによって第１の骨セグメントに固定され、Ｋワイヤが骨プレートを貫通して第２の骨セグメント内へ延びており、鉗子の拡開が骨間隙を収縮させるようにポストが第２の骨セグメントに隣接して骨プレートに固定結合されている、第１及び第２の骨セグメントの間に形成された骨間隙を収縮させる図１０に示された骨固定システムの前側斜視図である。
【図１６Ｂ】図１４Ａに示された鉗子によって、第１及び第２の骨セグメントの間に形成された骨間隙を拡開させる、図１６Ａに示された骨固定システムの前側斜視図である。
【図１７Ａ】骨固定プレートが骨アンカによって第２の骨セグメントに固定され、Ｋワイヤが第２の骨セグメント内へ直接延びており、鉗子の押付が骨間隙を収縮させるようにポストが第２の骨セグメントに隣接して骨プレートに固定結合されている、第１及び第２の骨セグメントの間に形成された骨間隙を収縮させる図１０に示された骨固定システムの前側斜視図である。
【図１７Ｂ】図１４Ｂに示された鉗子によって、第１及び第２の骨セグメントの間に形成された骨間隙を拡開させる、図１７Ａに示された骨固定システムの前側斜視図である。
【００１２】
詳細な説明
最初に図１Ａを参照すると、骨固定システム２０は、骨固定プレート２２と、一対の向き合ったＫワイヤ２４ａ及び２４ｂのような、Ｋワイヤ２４として示された少なくとも１つの案内ワイヤ又は一時固定部材と、Ｋワイヤ２４ａ及び２４ｂに係合するよう構成された鉗子２６とを有する。骨固定プレート２２は、骨間隙２８によって分離された骨セグメント２７ａ及び２７ｂを有する下に位置する骨２７に作用的に接続することができる。骨間隙は、外傷性事由、骨切り術によって形成された割れであることができるか、又は関節固定術において接合される２つの別個の骨の関節の壊死組織切除の結果であることができる。骨固定プレート２２は、下に位置する骨２７に当接して又は下に位置する骨２７の近くに配置され、Ｋワイヤ２４ａ及び２４ｂは、プレート２２を貫通して、各々の骨セグメント２７ａ及び２７ｂ内へ挿入され、鉗子２６は、骨セグメント２７ａ及び２７ｂのうちの少なくとも一方又は両方を並進させるためにＫワイヤに力を加えることができ、これにより、互いに対する骨セグメント２７ａ及び２７ｂの相対位置を調節する。例えば、鉗子２６は、骨セグメント２７ａ及び２７ｂの少なくとも一方又は両方を他方に向かって移動させるような押付力を加えることができ、これにより、骨間隙２８を減じ、図１Ｂに示したように骨セグメント２７ａ及び２７ｂの癒合を促進する。幾つかの実施の形態によれば、鉗子２６は、骨セグメント２７ａ及び２７ｂのうちの一方又は両方を他方から離反させるようにＫワイヤに離反力を加えることができ、これにより、骨間隙２８を、例えば図１Ｂに示した位置から図１Ａに示した位置へ拡開させる。骨固定プレート２２は、前足、中足、後足、遠位頸骨、又は、望みに応じて人体のあらゆる骨であることができる骨２７に、生体内又は生体外において固定するために、幾何学的に構成することができる。骨固定プレート２２は、択一的に、あらゆる適切な非人間動物の体の骨に、生体内又は生体外において上記形式で固定することができる。
【００１３】
骨固定システム２０は、さらに、骨間隙２８の両側において骨固定プレート２２を下に位置する骨２７に固定する複数の（例えば少なくとも２つの）骨アンカ３０を有することができる。骨固定システム２０及び骨固定システム２０の構成部材は、あらゆる適切な生体適合性材料、例えば、チタン合金を含むチタン、ステンレス鋼、セラミック、又はポリマ、例えばポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、多孔質のプラズマ溶射されたチタンコーティングを備えたコバルトクロムモリブデン（ＣｏＣｒＭｏ）、又は望みに応じたあらゆる適切な択一的な材料から形成することができる。
【００１４】
ここで図２Ａを参照すると、骨固定プレート２２は、様々な臨床用途における使用のために様々な異なる形状及び寸法で形成することができる。骨固定プレート２２は、長手方向Ｌに沿って細長く、長手方向Ｌに対して垂直又は実質的に垂直な横方向Ａに沿った幅と、長手方向Ｌ及び横方向Ａに対して垂直又は実質的に垂直な横断方向若しくは厚さ方向Ｔに沿った厚さとを提供している。これに関して、様々な方向は、互いに９０°の角度でずれた方向、又は互いに約４５°から約９０°の範囲のいずれかの角度でずれた方向に延びていることができることを認識すべきである。
【００１５】
骨固定プレート２２は、プレート本体３２を有する。プレート本体３２は、実質的に長手方向中心軸線３１に沿って延びており、長手方向軸線３１に沿って、近位端部３４と、近位端部３４とは反対側の遠位端部３６とを形成している。プレート本体３２は、さらに、厚さ方向Ｔに沿って、骨に面した内面３８と、内面３８から間隔を置かれた反対側の外面４０とを有する。プレート本体３２は、さらに、横方向Ａに沿って互いに間隔を置かれた、反対側の側面４２及び４４を形成している。プレート本体３２は、下に位置する骨２７の近皮質（near cortex）の輪郭に従うよう構成及び寸法決めすることができる、遠位端部３６におけるヘッド部分４６と、ヘッド部分４６に接続されかつ長手方向でヘッド部分４６から近位に配置されたシャフト部分４８とを有する。シャフト部分４８は、下に位置する骨２７の近皮質の輪郭に従うよう構成及び寸法決めすることができる。例示された実施の形態によれば、ヘッド部分４６はクローバー形に似ているが、ヘッド部分４６は望みに応じてあらゆる幾何学的形状を取ることができることを認識すべきである。クローバー形プレートは、多くの骨用途、特に短い骨セグメントが存在する用途において使用することができる。クローバーの葉の房の設計により、外科医は、小さな表面積に３つの固定箇所のための３つのスクリュを配置することができ、これは、同じ表面積における２つの固定箇所よりも大きな安定性を提供することができる。
【００１６】
ヘッド部分４６の骨に面した面３８は、シャフト部分４８の骨に面した面３８と概して同一平面であるか、又はシャフト部分４８の骨に面した面３８からずらされていることができる。例えば、ヘッド部分４６及びシャフト部分４８の骨に面した面３８は、下に位置する骨２７の輪郭に従うように湾曲させることができる。プレート本体３２は、さらに、ヘッド部分４６とシャフト部分４８との間に接続されたネック部分５０を有することができる。ネック部分５０は、直線状又は曲線状であることができ、ヘッド部分４６及びシャフト部分４８の横方向厚さよりも大きい、又は小さい、又は実質的に等しい横方向厚さを形成することができる。例示された実施の形態によれば、ネック部分５０は、ヘッド部分４６及びシャフト部分４８の横方向厚さよりも小さな横方向厚さを有する。
【００１７】
引き続き図２Ａを参照すると、骨プレート２２は、骨に面した面３８から外面４０までプレート本体３２を厚さ方向に貫通した複数の開口３９を有する。開口３９は、少なくとも１つ、例えば複数の骨アンカ穴４１と、専用のＫワイヤ穴４３であることができる少なくとも１つ、例えば複数のＫワイヤ穴２３と、専用のＫワイヤスロット４５であることができる少なくとも１つ、例えば複数の長手方向に細長いＫワイヤスロット２５とを含むことができる。以下の説明から分かるように、Ｋワイヤ穴４３及びＫワイヤスロット４５は各々のＫワイヤを受容するために特化されているか、又は骨アンカ及びＫワイヤの両方を受容するように構成された骨アンカ穴としてそれぞれ構成することもできる。
【００１８】
ここで図２Ａ〜図２Ｇに関して説明するように、骨アンカ穴４１の１つ以上から骨アンカ穴４１の全てまでは、可変角度穴５２、固定軸線穴５４、可変角度穴部分と固定角度穴部分とを有する組合せ穴５７として構成することができ、さらに、圧縮穴、ねじ山付ロッキング穴、又は両者の組合せとして構成することができる。骨アンカ穴４１、Ｋワイヤ穴４３及びＫワイヤスロット４５のうちの少なくとも１つから全てまでは、望みに応じてヘッド部分４６、シャフト部分４８及び／又はネック部分５０を貫通していることができることを認識すべきである。例示された実施の形態によれば、骨プレート２２は、ヘッド部分４６を貫通した複数の可変角度穴５２を有する。例えば、骨プレート２２は、互いに横方向に間隔を置かれかつ横方向Ａに沿って位置合わせされた、ヘッド部分４６を貫通する一対の可変角度穴５２と、これらの穴５２の遠位でかつ横方向で見て穴５２の間の位置においてヘッド部分４６を貫通した第３の可変角度穴５２とを有する。
【００１９】
ここで図２Ｂも参照すると、各可変角度穴５２は、骨プレート本体３２の内周面５５によって形成されている。内周面５５は、複数の鉛直の又は厚さ方向に延びたコラム５６を有する。例示された実施の形態によれば、４つのコラム５６は穴５２の周囲に等間隔で配置されているが、プレート本体３２は、択一的に、例示したように周囲に等間隔で配置された、又は望みに応じて周囲に可変の間隔で配置された、望みに応じてあらゆる数のコラムを有することができる。各コラム５６は、穴５２に面した雌ねじ山５８を有する。コラム５６が互いに接続するように拡張されたとすると（つまり内周面５５の全体にわたって延びているとすると）、コラム５６は、中心厚さ方向軸線４９を中心として延びる連続的ならせん状のねじ山を形成するようになっている。つまり、隣接するコラム５６のねじ山５８は、互いに関して作用的に位置合わせされていると言うことができる。
【００２０】
例示したようにコラム５６はらせん状の雌ねじ山５８を有するが、コラム５６は、これに代えて、コラム５６に形成された歯として提供されたねじ山を提供することができることを認識すべきである。歯のコラムは、互いに接続するように拡張されたとすると（つまり内周面５５の全体にわたって延びているとすると）、らせん状のねじ山を形成するのではなく、骨プレート穴５２の中心軸線４９に対して垂直な同心状の一連の山及び溝を形成する。つまり、歯を、互いに作用的に位置合わせさせることができると言うことができる。コラム５６は、高さ方向中心軸線４９に関して傾斜させられた対応する軸線を形成するように互いに周方向に間隔を置いて配置されており、これにより、スクリュは、ねじ山５８に螺合により固定されながら、傾斜した軸線のいずれかに沿って穴５２を貫通することができる。
【００２１】
穴５２を形成する内周面５５はさらに、複数のアーチ状のポケット６０を有し、これらのポケット６０は、周方向で隣接するコラム５６の間の位置においてプレート本体３２内へ食い込んでいる。各々のポケット６０は、穴５２の中心軸線４９から半径方向外方に向かう方向で凹面状のアーチ状の面６２を有する。図２Ｃに例示し、かつ以下により詳細に説明するように、骨アンカ３０は、可変角度位置においてねじ山５８に螺合することができる可変ロッキング骨アンカ６１として提供することができる。これに代えて、骨アンカ３０は、ねじ山付コラム５６を有しかつ厚さ方向軸線４９に沿って延びた固定角度ロッキングねじとして提供することができる。可変角度穴５２は、高さ方向Ｔに沿って延びた中心軸線４９に関して、±１５°（例えば３０°以内）の望みに応じたあらゆる角度の向きでねじ山５８に骨アンカが係合できるように、構成することができる。可変角度穴５２はさらに、２００８年６月１２日に公開された米国特許出願公開第２００８／０１４０１３０号明細書に記載されており、この米国特許出願の開示は、引用したことで、全体が本明細書に示されたものとして本明細書に組み込まれる。
【００２２】
ここで図２Ｄ〜図２Ｅをも参照すると、固定軸線穴５４は概して円筒状であることができ、これにより、骨プレート本体３２は、実質的に円筒形でかつ少なくとも部分的に穴５４を形成している、実質的に円筒形の内周面６４を形成している。穴５４、ひいては内周面６４は、中心厚さ方向軸線５１に沿って、骨に面した面３８から外面４０までプレート本体３２を完全に貫通していることができる。内周面６４は閉じていることができるか、又はプレート本体３２は、組合せ穴５７の固定軸線穴５４と可変角度穴５２との間に延びるように、内周面６４の一部を長手方向に貫通した周方向間隙６５を形成することができる。間隙６５は、外面４０から内面３８まで、プレート本体３２を厚さ方向で完全に貫通していることができる。図２Ｄに示された組合せ穴５７の内周面６４は、ねじ山が形成されていないことができ、組合せ穴５７の穴５４に挿入されたスクリュのスクリュヘッドが、骨プレート２２を下に位置する骨２７に対して押し付けることができる、及び／又は骨断片２７ａ及び２７ｂを互いに押し付けることができる。例えば、スクリュを、下に位置する骨２７に、穴５４の一方の側において、穴の中心軸線に関してずれた位置において挿入することができ、これにより、スクリュがプレート２２に対して押し付けられると、穴５４はスクリュと整合し、これにより、骨プレート２２は、骨断片２７ａ及び２７ｂを押し付ける方向に並進させる。
【００２３】
つまり、プレート２２は、少なくとも１つ以上の別個の可変角度穴５２及び固定軸線穴５４を形成することができるか、又はプレート２２は、プレート本体３２を厚さ方向に貫通した間隙５４によって接続された可変角度穴５２及び固定軸線穴５４を有する少なくとも１つ以上の組合せ穴５７を形成することができる。例示された実施の形態によれば、任意の組合せ穴５７の可変角度穴５２は、任意の組合せ穴５７の各々の可変角度穴５２に関して長手方向遠位に間隔を置かれており、かつ長手方向で整合させられている。組合せ穴５７は、さらに、２００８年６月１２日に公開された米国特許出願公開第２００８／０１４０１３０号明細書に記載されており、この米国特許明細書の開示は、引用したことにより、本明細書に全体が示されたものとして本明細書に組み入れられる。
【００２４】
穴５４がプレート本体３２の長さに沿って一定の直径を有するように、内周面６４は高さ方向に延びていることができる。図２Ｅに示したように、以下でより詳細に説明するように、内周面６４は、ロッキング骨アンカのヘッドの相補的なねじ山に係合するよう構成された雌ねじ山５８を有することができる。固定角度ヘッドを有するスクリュ（固定角度スクリュとも称呼される）を、穴５４の厚さ方向軸線に沿って固定軸線穴５４に挿入することができることが認められるべきである。例えば、固定角度スクリュは、円錐形のスクリュヘッドを有することができる。択一的に、可変角度ヘッドを有するスクリュ（可変角度スクリュとも称呼される）を、厚さ方向中心軸線５１に対して所定の角度を成して固定軸線穴５４に挿入することができる。例えば、可変角度スクリュを、皮質スクリュ、又はそのスクリュヘッドが海綿雄ねじ山を形成するスクリュ、として提供することができる。
【００２５】
択一的に、図２Ｆに示したように、内周面６４は、厚さ方向に沿って、外面４０から、骨に面する内面３８まで半径方向内方へテーパしていることができる。内周面６４は、ねじ山を設けることができ、以下でより詳細に説明するように、下に位置する骨に向かう方向でプレート２２に対して圧縮力を提供する圧縮骨アンカの、ねじ山を有さないヘッドに係合するよう構成されている。択一的に、引用したことにより本明細書に全体が示されたものとして本明細書に組み入れられる米国特許第６２０６８８１号明細書に記載されているように、ロッキング骨アンカのヘッドの相補的なねじ山に係合するように、内周面６４にはねじ山を設けることができる。さらに択一的に、圧縮骨アンカヘッドに係合するために内周面６４の外側領域にねじ山を設けないことができ、ロッキング骨アンカヘッドの相補的なねじ山に係合するために内周面６４の内側領域にねじ山を設けることができる。
【００２６】
さらに択一的に、図２Ｇに示したように、内周面６４の一部を、厚さ方向に沿って外面４０から、骨に面した内面３８に向かって、半径方向内方へテーパさせることができる。つまり、固定軸線穴５４は、外面４０から内面３８に向かう方向に沿って減少する直径を形成することができる。穴５４の直径が線形に減少するように、内周面６４の一部又は全ては、実質的に線形であることができる（例えば円錐台形又は概して円錐形にテーパさせられている）か、又は穴５４の直径が外面４０から内面３８に向かって厚さ方向に沿って変化しながら減少するように、内周面６４の一部又は全てを湾曲させることができる。
【００２７】
例えば、内周面６４は、外面４０から内面３８に向かって厚さ方向に延びた第１領域若しくは厚さ方向外側領域６４ａと、厚さ方向外側領域６４ａから、骨に面した面３８に向かって、及び骨に面した面３８まで延びた、第２領域若しくは高さ方向内側領域６４ａとを有することができる。厚さ方向外側領域６４ａを、厚さ方向に沿って外面４０から内面３８に向かってテーパさせることができ、ねじ山を設けず、下に位置する骨に向かう方向でプレート２２に対して押付力を提供する非ロッキング若しくは押付骨アンカのねじ山なしヘッドに係合するよう構成することができる。厚さ方向内側領域６４ｂは、この厚さ方向内側領域６４ｂの厚さ方向長さに沿って実質的に一定の直径を形成するように厚さ方向に延びていることができる。厚さ方向内側領域６４ｂは、ロッキング骨アンカのヘッドの相補的ねじ山に係合するよう構成された雌ねじ山５８を有することができる。
【００２８】
骨プレート２２は、ヘッド部分４６を貫通した可変角度穴５２と、シャフト部分４８を貫通した組合せ穴５７とを有するように示されているが、択一的に、骨プレート２２は、ヘッド部分４６及びシャフト部分４８を貫通した、上記実施の形態のあらゆる骨アンカ穴４１を有することができることを認識すべきである。さらに、骨アンカ穴４１の複数の実施の形態はヘッド部分４６を貫通することができるのに対し、骨アンカ穴４１の複数の実施の形態はシャフト部分４８を貫通することができる。ヘッド部分４６を貫通したアンカ穴４１は、シャフト部分４８を貫通したアンカ穴４１と同じ又は異なることができる。
【００２９】
再び図１Ａ〜図２Ａを参照すると、近位端部３４を一方の骨セグメント２７ａ又は２７ｂに固定することができかつ遠位端部３６を他方の骨セグメント２７ａ又は２７ｂに固定することができるように、Ｋワイヤ穴４３及びＫワイヤスロット４５は、下に位置する骨２７の骨間隙２８を跨いで延びるよう構成された中間部分３５によって分離されている。これに関して、Ｋワイヤ穴４３は骨プレート本体３２の第１の部分２９を貫通しておりかつＫワイヤスロット４５は、長手方向で第１の部分２９から近位に間隔を置かれた、骨プレート本体３２の第２の部分３３を貫通していると言うことができる。択一的に又は付加的に、Ｋワイヤスロット４５は第１の部分２９を貫通していることができかつＫワイヤ穴４３は第２の部分３３を貫通していることができる。Ｋワイヤスロット４５を、長手方向でＫワイヤ穴４３と位置合わせさせることができ、第１及び第２の部分３１及び３３の間には中間部分３５が配置されている。少なくとも１つの骨アンカ穴４１は、Ｋワイヤ穴４３の近くの位置（例えば第１の部分２９）において骨プレート本体３２を貫通していることができ、少なくとも１つの骨アンカ穴４１は、Ｋワイヤスロット４５の近くの位置（例えば第２の部分３３）において骨プレート本体３２を貫通していることができる。
【００３０】
中間部分３５は、ヘッド部分４６の近位端部、シャフト部分４８の遠位端部、及びヘッド部分４６とシャフト部分４８との間に延びたネック部分のうちの１つ以上から全てまでを含むことができる。択一的に、幾つかの骨プレートは、別個のシャフト部分、ネック部分及び／又はヘッド部分を形成していなくてよいことを認識すべきである。したがって、Ｋワイヤ穴４３は、一方の骨セグメント２７ａ又は２７ｂと作用的に位置合わせさせられており、Ｋワイヤスロット４５は、他方の骨セグメント２７ａ又は２７ｂと作用的に位置合わせさせられている。例示された実施の形態によれば、Ｋワイヤ穴３２は、横方向で可変角度穴５２の近くに配置された位置において外面４０から内面３８までヘッド部分４６を厚さ方向に貫通している。
【００３１】
専用のＫワイヤ穴４３は、外面４０から内面３８までプレート本体３２を厚さ方向に貫通した、骨プレート２２の内周面６６によって形成されている。例示したように、穴４３を長手方向軸線３１に中心合わせして配置することができるか、又は長手方向軸線３１に対して横方向にずらすことができる。穴４３が円筒形であるように、例示したように内周面６６は横断面が円形であることができるか、又は内周面６６及び穴４３は、望みに応じてあらゆる形状を形成することができる。穴４３は、骨アンカ穴４１の直径よりも小さく、かつ穴４３を通って下に位置する骨に挿入されるＫワイヤ２４の直径と実質的に等しい直径又は横断面寸法を形成していることができる。つまり、穴４３は、Ｋワイヤ２４の横方向寸法と実質的に等しい横方向寸法と、Ｋワイヤ２４の長手方向寸法と実質的に等しい長手方向寸法とを形成している。その結果、Ｋワイヤ２４は、骨間隙２８が減じられるか又は拡開されるときに、内周面６６に当接するよう構成することができる。これに関して、穴４３は択一的にＫワイヤ２４よりも大きく寸法決めすることができ、Ｋワイヤは、下に位置する骨の間隙を減じる場合にはＫワイヤスロット４５に最も近い位置において内周面６６に当接し、下に位置する骨間隙を拡開させる場合にはＫワイヤスロット４５から最も遠い位置において内周面６６に当接するように、穴４３に位置決めすることができる。例示した実施の形態によれば、下に位置する骨の間隙２８を望みに応じて長手方向Ｌで縮小又は拡開させることができるように、穴４３は長手方向でスロット４５と位置合わせされている。
【００３２】
図２Ｈをも参照すると、専用のＫワイヤスロット４５は、外面４０から内面３８までプレート本体３２を厚さ方向に貫通した、骨プレート２２の内周面６８によって形成されている。スロット４５は、例示したように長手方向軸線３１に中心を合わせて、又は長手方向軸線３１に対して横方向にずれて配置することができる。内周面６８は、長手方向で反対側の一対の端部７０と、これらの端部７０の間に長手方向に延びた中間部７２とを有する。つまり、スロット４５は、長手方向に細長く、長手方向でＫワイヤ穴４３と位置合わせされている。
【００３３】
スロット４５は、Ｋワイヤ穴４３の直径と実質的に等しい横方向幅を有する。スロット４５の横方向幅及びＫワイヤ穴４３の直径は、各々のＫワイヤ２４の直径と実質的に等しくすることができる。これにより、一方のＫワイヤ２４を穴４３に挿入し、骨プレート２２に対する長手方向及び横方向の動きに対して固定することができる一方で、他方のＫワイヤを、スロット４５に通して下に位置する骨２７に挿入し、骨プレート２２に対する横方向に動きに対して固定されるものの、骨プレート２２に対してスロット４５内で長手方向並進可能となる。内周面６８、ひいてはスロット４５の端部７０を、例示したように湾曲させることができ、スロット４５の横方向幅の半分に実質的に等しい半径Ｒによって規定することができる。これにより、対応するＫワイヤ２４は、Ｋワイヤ２４が端部７０に配置されたときに、プレート２２に対する横方向移動に対して固定される。端部７０は、望みに応じてあらゆる択一的な寸法及び形状に構成することができる。端部７０は、前縁７１と、反対側の後縁７３とを有する。前縁７１は、Ｋワイヤ穴４３のより近くに配置されており、下に位置する骨セグメント２７ａ，２７ｂの押付（及び骨間隙２８の減少）を制限する。後縁７３は、Ｋワイヤ穴４３からさらに間隔を置いて配置されており、下に位置する骨セグメント２７ａ，２７ｂの離反を制限する。
【００３４】
引き続き図２Ａを参照すると、Ｋワイヤ穴４３は、ヘッド部分４６を貫通して例示されており、Ｋワイヤスロット４５は、シャフト部分４８を貫通して例示されている。しかしながら、Ｋワイヤ穴４３は、択一的に、ヘッド部分４６、シャフト部分４８又はネック部分５０を貫通することができることを認識すべきである。さらに択一的に、骨プレート２２は、複数のＫワイヤ穴４３を有することができ、各々が、ヘッド部分４６、シャフト部分４８、ネック部分５０、又はヘッド部分４６、シャフト部分４８とネック部分５０とのうちの１つ以上から全てまでの組合せを貫通している。同様に、Ｋワイヤスロット４５が、択一的に、ヘッド部分４６、シャフト部分４８又はネック部分５０を貫通していることができることを認識すべきである。さらに択一的に、骨プレート２２は、各々がヘッド部分４６、シャフト部分４８、ネック部分５０、又はヘッド部分４６と、シャフト部分４８と、ネック部分とのうちの１つ以上から全てまでの組合せを貫通したＫワイヤスロット４５を、単独で又は１つ以上のＫワイヤスロット４３と組み合わせて有することができる。
【００３５】
さらに、図２Ａに示したように、Ｋワイヤ穴４３は、ヘッド部分４６を貫通した骨アンカ穴４１の近位に配置されている。しかしながら、Ｋワイヤ穴４３を択一的に、ヘッド部分４６を貫通した骨アンカ穴４１の遠位に、又は長手方向で、ヘッド部分４６を貫通した１つ以上の骨アンカ穴４１の間に、配置することができる。つまり、ヘッド部分４６を貫通する１つ以上の骨アンカ穴４１を、Ｋワイヤ穴４３の近位又は遠位に配置することができる。同様に、シャフト部分４８を貫通した１つ以上の骨アンカ穴４１を、Ｋワイヤスロット４５の近位又は遠位に配置することができる。例えば、図２Ｉに示したように、スロット４５は、可変角度穴５２として構成された一対の骨アンカ穴４１の間に配置されている。
【００３６】
骨プレート２２は１つの実施の形態に従って上記に説明されているが、骨固定システム２０は、身体全体の様々な骨への固定に適した様々な幾何学的構成の骨プレートを含むことができる。例えば、図３Ａ〜図３Ｃを参照すると、骨プレート７４は、第２又は第３中足骨に足根骨（楔状）を接合するよう構成された足根骨・中足骨接合融合プレートとして提供される。例示した実施の形態によれば、骨プレート７４は、実質的に長手方向中心軸線７７に沿って延びた実質的にＴ字形のプレート本体７６を有し、長手方向軸線７７に沿って、近位端部７８と、近位端部７８とは反対側の遠位端部８０とを形成している。
【００３７】
プレート本体７６は、さらに、骨に面した内面８２と、厚さ方向Ｔに沿って内面８２から間隔を置かれた反対側の外面８４とを有する。プレート本体７６は、さらに、横方向Ａに沿って互いに間隔を置かれた反対側の側面７９及び８１を形成している。プレート本体７６は、遠位端部８０においてヘッド部分８３を有し、このヘッド部分８３は、近皮質（near cortex）の輪郭に従うよう構成及び寸法決めすることができる。プレート本体７６は、シャフト部分８５を有し、このシャフト部分８５は、ヘッド部分８３に結合されており、長手方向でヘッド部分８３の近位に配置されている。シャフト部分８５は、近皮質（near cortex）の輪郭に従うよう構成及び寸法決めすることができる。ヘッド部分は、長手方向軸線７７の両側において、シャフトに関して横方向外方へ延びている。プレート本体７６はさらに、ヘッド部分８３とシャフト部分８５との間に結合されたネック部分８６を有する。ネック部分８６は、シャフト部分８５及びヘッド部分８３の横方向幅よりも小さな横方向幅を形成している。例示した実施の形態によれば、ヘッド部分８３及びネック部分８６は湾曲させられており、シャフト部分８５から長手方向遠位方向に沿ってシャフト部分８５に関して厚さ方向内方へ延びている。
【００３８】
骨プレート７４は、上記形式で骨プレート本体７６を貫通した複数の開口３９を有することができる。開口３９は、少なくとも１つの骨アンカ穴４１と、少なくとも１つの専用のＫワイヤ穴４３と、少なくとも１つの長手方向に細長い専用のＫワイヤスロット４５とを含むことができる。骨アンカ穴４１、Ｋワイヤ穴４３及びＫワイヤスロット４５は、骨プレート２２に関して上述したように構成することができる。例示した実施の形態によれば、プレート本体７６は、シャフト部分８５を貫通した、長手方向に間隔を置かれた一対の組合せ穴５７と、組合せ穴５７の間に配置された、長手方向に延びたＫワイヤスロット４５とを有する。組合せ穴５７及びＫワイヤスロット４５は、長手方向軸線７７に沿って延びるように示されている。プレート本体７６は、長手方向軸線７７の互いに反対の側においてヘッド部分８３を貫通した、横方向に間隔を置かれた一対の可変角度穴５２と、長手方向軸線７７と一致しかつ可変角度穴５２より近位の位置においてヘッド部分８３を貫通したＫワイヤ穴４３とを有する。
【００３９】
図３Ｄを参照すると、ヘッド部分８３は、望みに応じてあらゆる数の開口３９を提供するよう寸法決めすることができる。例えば、例示した実施の形態によれば、ヘッド部分８３は、可変角度穴５２として構成された３つの開口３９を有することができる。ヘッド部分８３の可変角度穴５２のうちの１つは、長手方向軸線７７に中心を合わせて配置することができるのに対し、ヘッド部分８３の一対の可変角度穴５２は、中央の可変角度穴５２に関して横方向外方に配置することができる。さらに、シャフト部分８５は、組合せ穴５７として示された複数の開口３９を有することができ、これらの開口３９は、Ｋワイヤスロット４５の長手方向近位に間隔を置かれている。
【００４０】
図３Ｅを参照すると、ヘッド部分８３を、プレート本体７６にＬ字形を提供するよう構成することができる。特に、ヘッド部分８３の一方の側面８１は、実質的にシャフト部分８５の側面８１と一列になっていることができるのに対し、ヘッド部分８３の他方の側面７９は、シャフト部分８５の側面７９に対して横方向外方へ突出していることができる。例示した実施の形態によれば、ヘッド部分８３は、側面８１と長手方向軸線７７との間に含まれた開口３９を提供するよう寸法決めされていない。むしろ、ヘッド部分８３は、長手方向軸線７７上の第１の開口３９と、長手方向軸線７７と側面７９との間に配置された第２の開口４１とを有する。
【００４１】
図４Ａを参照すると、上記のように、幾つかの骨プレートは、別個のシャフト部分、ネック部分及び／又はヘッド部分を備えずに構成することができる。このような骨プレート８８の１つの例は、実質的に長手方向中心軸線９２に沿って延びた骨プレート本体９０を有し、長手方向軸線９２に沿って、近位端部９４と、近位端部９４とは反対側の遠位端部９６とを形成している。プレート本体９０は、さらに、骨に面した内面９３と、厚さ方向Ｔに沿って内面９３から間隔を置かれた反対側の外面９５とを有する。プレート本体９０はさらに、横方向Ａに沿って互いに間隔を置かれた、互いに反対側の側面９７及び９９を形成している。プレート本体９０は、各々近位端部９５と遠位端部９６との間に延びたシャフト１００と、シャフト部分１００の両側面９７及び９９から横方向に突出した、長手方向に間隔を置かれた一対の翼状部１０２及び１０４とを有する。翼状部１０２は、翼状部１０４に対して遠位に配置されており、翼状部１０４よりも大きな距離だけ横方向外方へ延びているが、翼状部１０４が翼状部１０２よりも大きな距離だけ横方向に延びていることもできることが認識されるべきである。
【００４２】
骨プレート８８は、上記形式でプレート本体９０を貫通した複数の開口４０を有する。例えば、Ｋワイヤスロット４５は、Ｋワイヤ穴４３に対して遠位に配置されている。骨プレート８８はさらに、本体９０を貫通した複数の骨アンカ穴４１を有する。例えば、可変角度穴５２は、翼状部１０２及び１０４の両側面を貫通している。第１の可変角度穴５２は、さらに、Ｋワイヤスロット４５の近位の位置においてシャフト部分１００を貫通しており、第２の可変角度穴５２は、Ｋワイヤ穴４３の近位の位置においてシャフト部分１００を貫通している。組合せ穴５７は、Ｋワイヤ穴４３の近位の位置で、かつ第２の可変角度穴５２の近位の位置においてシャフト部分１００を貫通している。図４Ｂに示したように、プレート本体９０は、Ｋワイヤ穴４３とＫワイヤスロット４５との間に配置された中間部分９１を形成している。
【００４３】
中間部分９１は、プレート本体９０の残りの部分と同一平面であることができるか、骨に面した内面９３に沿って移動長手方向に関してプレート本体９０の残りの部分から角度方向にずれていることができる。特に、内面９３は、例示した実施の形態によれば中間部分９１において凹面状である。プレート本体９０は、さらに、例えば翼状部１０２及び１０４単独において又はシャフト部分１００との組合せにおいて、骨に面した内面９３に沿って横方向に関して湾曲させられていることができる。
【００４４】
ここで図４Ｃを参照すると、Ｋワイヤ穴４３は、Ｋワイヤスロット４５に関して長手方向にずれていることができることを認識すべきである。特に、骨プレート８８は、実質的に図４Ａに関して上記で説明したように構成されているが、翼状部１０２及び１０４は、第１の側面９７から横方向に延びた各々の第１の横方向延長部１０２ａ及び１０４ａと、第１の延長部１０２ａ及び１０４ａに関して遠位の位置において第２の側面９１から横方向に延びた各々の第２の横方向延長部１０２ｂ及び１０４ｂとを有する。さらに、近位端部９４及び遠位端部９６は互いに横方向にずれている。したがって、Ｋワイヤスロット４５は長手方向に延びており、Ｋワイヤ穴４３は、Ｋワイヤスロット４５に対して横方向にずれており、Ｋワイヤスロット４５とＫワイヤ穴４３とは長手方向で位置合わせされていない。択一的に、図４Ｄに示したように、Ｋワイヤスロット４５及びＫワイヤ穴４３の両方が、長手方向中心軸線９２に対して角度方向にずらされており、かつ互いに長手方向で位置合わせされていることができる。
【００４５】
ここで図４Ｅを参照すると、択一的に構成された骨プレート１０６は、シャフト部分１１０を有する骨プレート１０８を備え、シャフト部分１１０は、実質的に長手方向中心軸線１１２に沿って延びており、長手方向軸線１１２に沿って近位端部１１４と、近位端部１１４とは反対側の遠位端部１１６とを形成している。シャフト部分１１０はさらに、近位端部１１４と遠位端部１１６との間に延びた中間部分１１１を有する。プレート本体１０８はさらに、骨に面した内面１１８と、厚さ方向Ｔに沿って内面１１８から間隔を置かれた反対側の外面１２０とを有する。プレート本体１０８はさらに、横方向Ａに沿って互いに間隔を置かれた、互いに反対側の側面１２１及び１２３を形成している。プレート本体１０８はさらに、シャフト部分１１０の遠位端部１１６から遠位にかつ横方向外方へ延びた、横方向で反対側に位置した張出し領域１２４ａの第１の対と、シャフト部分１１０の近位端部１１４から近位にかつ横方向外方へ延びた、横方向で反対側に位置した張出し領域１２４ｂの第２の対とを有する。シャフト部分１１０及び張出し領域１２４ａ，１２４ｂは、骨プレート本体１０８に実質的なＸ字形を提供している。
【００４６】
骨プレート１０６は、プレート本体１０８の第１の部分１１３を貫通したＫワイヤ穴４３と、第１の部分１１３に関して遠位に配置されたプレート本体１０８の第２の部分１１５を貫通したＫワイヤスロット４５とを有するが、上記のように、Ｋワイヤ穴４３が第２の部分１１５を貫通していることができかつＫワイヤスロット４５が第１の部分１１３を貫通していることができることが認識されるべきである。中間部分１１１は、プレート本体１０８の第１の部分１１３と第２の部分１１５との間に延びている。プレート１０６の位置決め自由度を高めかつ下に位置する骨セグメント２７ａ又は２７ｂが他方の骨セグメント２７ａ又は２７ｂに対して並進させられることができるように、第１の部分１１３はＫワイヤ穴４３及びＫワイヤスロット４５の両方を有することができ、第２の部分１１５は同様にＫワイヤ穴４３及びＫワイヤスロット４５の両方を有することができることがさらに認識されるべきである。骨プレート１０６はさらに、張出し領域１２４ａ，１２４ｂの各々を厚さ方向に貫通した可変角度穴５２として示された骨アンカ穴４１を有する。つまり、Ｋワイヤ穴４３及びＫワイヤスロット４５の一方又は両方は、１つ以上の骨アンカ穴４１から全ての骨アンカ穴４１までに関して横方向にずれていることができる。
【００４７】
ここで図４Ｆを参照すると、さらに別の択一的な実施の形態に従って構成された実質的に線形の骨プレート１３０は、実質的に長手方向中心軸線１３６に沿って延びたシャフト部分１３４を有する骨プレート本体１３２を備え、長手方向軸線１３６に沿って、近位端部１３８と、近位端部１３８とは反対側の遠位端部１４０とを形成している。シャフト部分１３４はさらに、近位端部１３８と遠位端部１４０との間に延びた中間部分１３５を有する。プレート本体１３２はさらに、骨に面した内面１４２と、厚さ方向Ｔに沿って内面１４２から間隔を置かれた、反対側の外面１４４とを有する。プレート本体１３２はさらに、横方向Ａに沿って互いに間隔を置かれた、互いに反対側の側面１４５及び１４７を形成している。
【００４８】
骨プレート１３０はさらに、プレート本体１３２の各々の第１の部分１３１及び第２の部分１３３を貫通した、Ｋワイヤ穴４３及びＫワイヤスロット４５を有する。中間部分１３５が第１及び第２の部分の間に配置されるように、第１の部分１３１は、第２の部分１３３の近位又は遠位に配置することができる。例示した実施の形態によれば、骨プレート１３０は、中間部分１３５が開口４０を有さないように、Ｋワイヤ穴４３及びＫワイヤスロット４５に関して長手方向外方に配置された可変角度穴５２として例示された複数の骨アンカ穴４１を有する。図４Ｇに示したように、近位端部１３８及び遠位端部１４０は、望みに応じて中間部分１３５に関して横方向外方へ張り出していることができる。
【００４９】
ここで図５Ａ〜図５Ｄを参照すると、骨アンカ３０は、非ロッキング骨スクリュ、ロッキング骨スクリュ、釘、ピン、又は骨プレート２２を下に位置する骨２７に固定するよう構成された、択一的に構成されたファスナとして提供することができることが認識されるべきである。さらに、骨アンカ３０のうちの１つ以上から全てまでは、互いに異なって構成された骨アンカとして提供することができる。例えば、骨アンカ３０の１つ以上から全てまでは、（例えばヘッド部分又はシャフト部分において）骨プレートに挿入されるよう構成された非ロッキング骨スクリュとして提供することができるのに対し、骨アンカ３０の１つ以上から全てまでは、（例えばヘッド部分又はシャフト部分において）骨プレートに挿入されるよう構成されたロッキング骨スクリュとして提供することができる。
【００５０】
特に図５Ａを参照すると、骨アンカ３０は、皮質骨螺子（cortex screw）としても知られる非ロッキング骨スクリュ１５０として示されている。非ロッキングスクリュ１５０は、スクリュヘッド１５３から遠位に延びたシャフト１５２を有する。シャフト１５２は、少なくとも部分的にねじ山又は歯を有することができ、つまり、下に位置する骨２７に固定されるよう構成されている。例示したように、シャフト１５２は、その外面においてらせん状のねじ山１５４を有する。シャフト１５２の長さ及びねじ山１５４の構成（例えば、ピッチ、プロフィル等）は、用途に応じて異なることができる。シャフト１５２は、下に位置する骨２８への骨スクリュ１５０の埋込みを容易にするために自己タッピング及び／又は自己穿孔することができる先端部１５６を有する。骨スクリュ１５０はさらに、カニューレ１５８を有することができ、このカニューレ１５８は、ヘッド１５３及びシャフト１５２を貫通しており、骨スクリュ１５０の適切な配置を助けるガイドワイヤを受容するよう構成されている。
【００５１】
ヘッド１５３は、骨プレート２２に接触するよう構成された、ねじ山を有さない内側係合面１５５と、シャフト１５２を下に位置する骨２７に差し込むために骨スクリュ１５０に回転運動を提供する駆動器具の相補的な係合部材と係合するよう構成された係合部材を有する、対向する外側駆動面１５７とを有する。操作中、骨スクリュ１５０は、上記形式の骨アンカ穴４１の骨アンカ穴４１と位置合わせされ、シャフト１５２は、位置合わせされた穴４１を通って、下に位置する骨２７に差し込まれる。内側係合面１５５が骨プレート２２に当接し、これにより、下に位置する骨２７に向かって骨プレート２２に押付力を加え、骨プレート２２を下に位置する骨２７に固定するまで、シャフト１５２を下に位置する骨２７に差し込むことができる。つまり、非ロッキング骨スクリュ１５０は、押付け骨スクリュと称呼することもできる。概して、スクリュヘッド１５３は、内側係合面１５５において実質的に滑らかな面を形成しており、選択された骨アンカ穴４１に対応するあらゆる適切な寸法及び幾何学的形状を有する。ヘッド１０２の形状は、例えば、円錐テーパ状、直線的側面形状、球状、半球状などであってよい。幾つかの例では、ねじ山を有さない係合面１５５が、骨アンカ穴４１を少なくとも部分的に形成した、骨プレート２２の、対応する、ねじ山を有さない内面に当接することが望ましい。
【００５２】
ここで図５Ｂ〜図５Ｃを参照すると、骨アンカ３０は、ヘッド１６２と、中心軸線１６５に沿ってヘッド１６２から遠位に延びたシャフト１６４とを有するロッキング骨スクリュ１６０として例示されている。シャフト１６４は少なくとも部分的にねじ山又は歯を有することができ、つまり、下に位置する骨２７に固定されるよう構成することができる。例示したように、シャフト１６４は、その外面においてらせん状のねじ山１６６を有する。シャフト１６４の長さ及びねじ山１６６の構成（例えばピッチ、プロフィル等）は、用途に応じて異なることができる。シャフト１６４は、下に位置する骨２７への骨スクリュ１６０の埋込みを容易にするために自己タッピング式及び／又は自己穿孔式であることができる先端部１６８を有する。骨スクリュ１６０はさらに、上記形式のカニューレを有することができる。
【００５３】
ヘッド１６２は、上記のように駆動器具の相補的な係合部材と係合するよう構成された駆動面１７０と、骨プレート２２の対応するねじ山と係合するよう構成されたねじ山付係合面１７２とを有する。係合面１７２はらせん状のねじ山１７４を有し、このらせん状のねじ山１７４は、フランク１８０によって互いに接続された山１７６と谷１７８とを有し、２つの隣接するフランク１８０はねじ山の角度を形成している。公知のロッキングスクリュにおいて通常そうであるように円錐形に形成されたヘッド１６２は、典型的には、山１７６が線１８２又は１８４のような直線上に位置しかつ谷１７８が線１８６又は１８８のような別の直線上に位置するように方向付けられており、線の対１８２と１８６及び１８４と１８８は、実質的に互いに平行であり、スクリュ１６０の中心軸線１６５に対して平行又は非平行であることができる。例えば、ねじ山１７４の外径は、ヘッド１６２から先端部１６８に向かう方向に沿って減少していることができる。ロッキングスクリュ１６０は、中心軸線（例えば１６５）に沿って測定したときに一定のねじ山ピッチ（山から山までの距離、又は谷から谷までの距離）をも有することができる。
【００５４】
操作中、非ロッキングスクリュ１５０又はロッキングスクリュ１６０として提供することができる骨アンカ３０を、骨アンカ穴４１の１つ以上から全てまでに挿入することができる。ロッキングスクリュ１６０及び非ロッキングスクリュを、骨プレート２２のヘッド部分及び／又はシャフト部分において、単独で又は互いに組み合わせて用いることができる。非ロッキングスクリュ１５０は、骨アンカ穴４１において骨プレート２２に対して締め付けられたときに、骨プレート２２を下に位置する骨２７に対して押し付けるよう構成されていることを認識すべきである。ロッキングスクリュ１６０は、スクリュ１６０を骨プレート２２にロックするためにねじ山付骨アンカ穴４１に螺合するよう構成されており、骨２７に対する骨プレート２２の押付けを生ぜしめることなく骨プレート２２を下に位置する骨２７に固定するか、又はさもなければ骨２７に対する骨プレート２２の押付けを制限する。
【００５５】
ここで図５Ｄを参照すると、骨アンカ３０は、ヘッド１９２と、中心軸線１９５に沿ってヘッド１９２から遠位に延びたシャフト１９４とを有する可変角度ロッキングスクリュ１９０として例示されている。シャフト１９４は、少なくとも部分的にねじ山又は歯を有することができ、つまり、下に位置する骨２７に固定されるよう構成されている。例示したように、シャフト１９４は、その外面においてらせん状のねじ山１９６を形成している。シャフト１９４の長さ及びねじ山１９６の構成（例えばピッチ、プロフィル等）は、用途に応じて異なることができる。シャフト１９４は、下に位置する骨２７内への骨スクリュ１９０の埋込みを容易にするために自己タッピング式及び／又は自己穿孔式であることができる先端部１９８を有する。骨スクリュ１９０はさらに、上記形式のカニューレを有することができる。
【００５６】
スクリュヘッド１９２は、少なくとも部分的に球状であるように例示されており、その外面にねじ山２００を形成している。ねじ山２００は、二条ねじ山であることができ、曲率半径に沿って円弧状のプロフィル２０２（例えば非線形又は湾曲している）を形成している。つまり、ねじ山２００は、スクリュ１９０の中心軸線１９５からの（垂直に測定された）距離２０８である、曲率半径の中心２０６と交わる谷プロフィル線２０４ａ〜２０４ｆを形成している。例えば半径６２４が１０ｍｍであるならば、距離２０８は、２．４ｍｍのスクリュの場合には約８．２ｍｍであってよい（２．４ｍｍはシャフト１０４の主要直径をいう）。しかしながら、曲率半径が増大すると、ヘッド１９２の形状は、より球状でなくなり、ロッキングスクリュ１６０に関して上述したように、ねじ山プロフィルは、直線とより整合させられる。
【００５７】
ねじ山ピッチは、曲率半径に沿って測定したときに一定であることができるが、ヘッド１０２から先端部１９８に向かう遠位方向で、中心軸線１９５に沿って測定したときに、狭い、広い、狭いと変化していることができる。このねじ山プロフィルにより、可変角度ロッキングスクリュは、選択された角度にかかわらず骨プレートとの同じ程度の接触を維持しながら、角度の範囲内で選択可能な角度において可変角度穴５２と係合することができる。つまり、許容可能な角度範囲での骨プレート穴５２の中心軸線に関するスクリュ１９０の角度は、プレート穴５２の内面５５に関するスクリュヘッドねじ山２００の係合に影響しない。これにより、スクリュ１９０が可変角度穴５２に挿入される（角度範囲内の）角度にかかわらず、スクリュ１９０と骨プレート２２との間に、きついロックが得られる。なぜならば、ねじ山２００は、ねじ山セグメント５８のコラム５６に正確に同じ形式で係合し、良好な嵌め合いを保証するからである。
【００５８】
非ロッキング骨スクリュ１５０、ロッキング骨スクリュ１６０、及び可変角度ロッキング骨スクリュ１９０は、さらに、２００８年６月１２日に公開された米国特許出願公開第２００８／０１４０１３０号明細書により詳細に説明されており、この明細書の開示は、引用したことにより、その全体が本明細書に示されたものとして本明細書に含まれる。
【００５９】
ここで図６Ａを参照すると、Ｋワイヤ２４は、中心軸線２１３に沿って長手方向に細長いワイヤボディ２１２を有する一時固定部材を提供する。ワイヤボディ２１２は、近位部分２１４と、中心軸線２１３に沿って近位部分２１４から間隔を置かれた、反対側の遠位部分２１６とを有する。Ｋワイヤ２４は、ワイヤボディ２１２に取り付けられかつ遠位部分２１６を近位部分２１４から分離した係合部材２１８を有する。近位部分２１４及び遠位部分２１６は、円筒形であることができるか、望みに応じてあらゆる適切な択一的な形状を形成することができる。係合部材２１８は、例示したように球状であることができるか、又はあらゆる適切な択一的な形状を形成することができる外側係合面２２０を形成している。例えば、外側面２２０は、円形（例えば円筒形又は湾曲している）、多角形又は同様のものであることができ、つまり、鉗子２６によって係合されるのに適している。
【００６０】
Ｋワイヤの近位部分２１４は、回転駆動されるように挿入工具によって係合されるよう構成されている。Ｋワイヤ２４の遠位部分２１６は、骨プレート２２の開口３９を通じて挿入され、かつ下に位置する骨２７内へ一時的に差し込まれこれにより骨に固定されるよう構成されている。特に、Ｋワイヤは、遠位部分２１６におけるらせん状のねじ山２２２と、テーパした又は尖った差込端部若しくは先端部２２４とを有し、この差込端部若しくは先端部２２４は、Ｋワイヤ２４が自己タッピング式であることができるように、望みに応じて１つ以上の切断溝（cutting flutes）を有することができる。先端部２２４は、これにより、Ｋワイヤ２４の回転がねじ山２２２を骨２７に差し込ませるような深さまで、下に位置する骨に差し込まれるよう構成されている。ねじ山２２２は、遠位部分２１６の全て又は一領域に沿って、例えば先端部２２４の近くの位置から係合部材２１８の近くの位置まで延びている。ねじ山２２２は、係合部材２１８まで延びていることができるか、又は係合部材２１８から遠位に間隔を置いた位置において終わっていることができる。したがって、Ｋワイヤ２４を、当接部材２８によって骨プレート２２に対して押付力を加えさせる深さまで、又は当接部材２８を骨プレートから離間させる深さまで、下に位置する骨に差し込むことができる。
【００６１】
ワイヤ本体２１２は、所望の寸法及び形状を有することができ、例示した実施の形態によれば、近位部分２１４の直径及びねじ山２２２の外径が両方とも約１．２５ｍｍであるように寸法決めされているが、近位端部２４の直径及びねじ山の外径は、望みに応じた寸法にすることができ、例えば約１．６ｍｍ、約１．２５ｍｍ〜約１．６ｍｍのあらゆる寸法、又は約１．２５ｍｍよりも小さい又は約１．６ｍｍよりも大きいあらゆる寸法にすることができることを認識すべきである。これに関して、ねじ山２２２の外径又は横断面寸法は、近位部分２１４の直径又は横断面寸法と実質的に等しいか、それよりも大きいか、又はそれよりも小さいことができる。図６Ａに示したように、遠位部分２１６は第１の長さを有することができ、図６Ｂに示したように、別のＫワイヤ２４の遠位部分２１６′は、遠位部分２１６の第１の長さよりも小さい第２の長さを有することができる。Ｋワイヤ２４の遠位部分は、約１ｍｍ〜約４０ｍｍのような、望みに応じたあらゆる長さ、又は骨プレートを貫通しかつ下に位置する骨２７に固定されるのに適したあらゆる択一的な長さを有することができる。
【００６２】
続けて図６Ａを参照すると、係合部材２１８は、例示したように球状の外面２２０を有することができるが、Ｋワイヤ２４及び下に位置する骨を、遠位部分２１６が貫通する骨プレート開口４０によって規定されたような所望の方向に付勢する力を受け取るのに適したあらゆる形状を有することができる。例えば、外面２２０は、中心軸線２１３を中心とする、又は中心軸線２１３と一致する又は中心軸線２１３と交差するあらゆる軸線を中心とする円筒形であることができる。これに関して、外面２２０は、円形の横断面、楕円形の横断面、又は横断面においてあらゆる択一的な湾曲した又は規則的又は不規則な多角形の形状を有することができる。したがって、外面２２０は、望みに応じてあらゆる方向で湾曲した面を形成することができるか、又は規則的又は不規則な角度を有する多角形であることができるか、又は望みに応じてあらゆる択一的な形状を有することができる。球状の外面２２０により、鉗子４２は、以下でより詳細に説明するように、可変アプローチ角度で係合部材２１８に係合することができる。係合部材２１８を、ワイヤ本体２１２に一体に又は別個に取り付けることができる（例えば溶接することができる）。
【００６３】
係合部材２１８の外面２２０は、骨プレートに面した遠位端部２２６と、反対側の近位端部２２８と、遠位端部２２６と近位端部２２８との間に配置された中間係合面２３０とを形成している。外面２２０に関して上述したように、係合面２３０は、円形横断面及び楕円形横断面、又は横断面においてあらゆる択一的な湾曲した又は規則的又は不規則な多角形の形状を形成することができる。したがって、外面２２０は、望みに応じてあらゆる方向で湾曲した面を形成することができるか、又は望みに応じて規則的又は不規則な角度を有する多角形であるができるか、あらゆる択一的な形状を形成することができる。外面２２０は、ワイヤボディ２１２の遠位部分２１６よりも大きな直径又は横断面寸法、特に、遠位部分２１６よりも大きくかつＫワイヤ２４の遠位部分２１６が挿入される開口４５よりも大きな横方向寸法を有することができる。したがって、係合部材２１８は、下に位置する骨２７へのＫワイヤ２４の挿入深さを制限するために骨プレート２２に当接するよう構成されたストッパを提供することができる。
【００６４】
骨固定システム２０のＫワイヤ２４は、上述のようにＫワイヤ穴４３又はＫワイヤスロット４５に挿入されるよう同様に構成することができる。択一的に、穴３４及びスロット４５が異なる横方向寸法を有するならば、Ｋワイヤ２４には、異なる直径又は横法方向寸法を提供することができ、そのうちの１つは、穴２３の直径又は横方向寸法と等しく、そのうちの別のものは、スロット４５の横方向幅と等しい。Ｋワイヤ２４は、下に位置する骨２７に差し込まれかつその後に外科的又は骨固定手技の完了前に取り外されるので、一時固定部材、一時骨アンカ又は一時骨固定部材と称呼することができる。これに対して、骨アンカ３０は、第２の後続の外科的手技において骨アンカ３０を取り外すことができるとしても、外科的手技の完了後に下に位置する骨に埋め込まれたままであるので、永久骨アンカ又は永久骨固定部材と称呼することができる。
【００６５】
ここで図７Ａ〜図７Ｃを参照すると、鉗子２６は、ジョイント２５２において旋回可能に接続された一対のアーム２５０を有する。ジョイント２５２は、アーム２５０を近位部分２５４と、反対側の遠位部分２５６とに分割している。各アーム２５０の近位部分２５４は、外側グリップ面２６０を提供することができるハンドル２５８を形成するのに対し、各アーム２５０の遠位部分２５６は係合部材２６２を形成している。係合部材２６２は、各々のＫワイヤ２４の係合部材２１８の外面２２０に係合するよう構成されている。各アーム２５０の近位部分２５４は概して平坦であるのに対し、各アーム２５０の遠位部分２５６は、近位部分２５４に関して、内方へかつ面外へ延びている。特に、遠位端部２５６は湾曲させられており、ハンドル２５８が係合部材２１８の上方へ（又は係合部材２１８から外方へ）間隔を置かれているときに係合部材２６２が係合部材２１８に向かって延びるようになっている。
【００６６】
アーム２５０は旋回可能に接続されており、ハンドル２５８が互いに押し付けられると、係合部材２６２も同様に押し付けられ、ハンドル２５８が離反させられると、係合部材２６２も同様に離反させられるようになっている。図７Ｄも参照すると、鉗子２６はラチェット２６４を有し、このラチェット２６４は、両アーム２５０を一緒に段階的に移動させる。例えば、アーム２５０のうちの一方はラック２６６を有し、このラック２６６は、ラックボディ２６９から延びた複数の歯２６８を有する。例示した実施の形態によれば、ラック２６６は、対応するアーム２５０の近位部分２５４から延びており、ジョイント２７０においてアーム２５０に接続されている。ラック２６６を有するアーム２５０は、ガイド２７２をも有し、このガイド２７２は、ラック２６６を受容するガイドチャネル２７３を形成している。
【００６７】
反対側のアーム２５０は、一対の向き合ったチャネル壁部２７４を有し、これらのチャネル壁部の間にチャネル２７６が形成されている。チャネル２７６はラック２６６を受容し、ラック２６６はガイド２７２によってチャネル２７６内へ向けられ、ラック２６６がチャネル２７６内で並進可能になっている。チャネル壁部２７４はさらに、少なくとも１つの歯２７８を有し、この歯を、ラック２６６の歯２６８と係合するようにばね付勢することができる。歯２７８及び歯２６８は、ハンドル２５８が互いに押し付けられたときに歯２７８が歯２６８を乗り越えるように構成することができる。ばね力は、歯２７８が各歯２６８に沿って乗り越えるときに抵抗を提供し、歯２７８を、隣接する歯２６８の間の谷へ付勢し、ハンドル２５８、ひいては係合部材２６２が段階的に閉じるときに触覚によるフィードバックを提供する。歯２６８及び２７８はさらに、望まれるならば、ハンドル２５８に分離力が加えられたときに歯２６８が歯２７８に沿って乗り上げることを干渉が防止するように、構成することができる。歯２７８は係合面２７９を有することができ、この係合面２７９は、ハンドル２５８の分離、ひいては係合部材２６２の分離を許容するために歯２７８を歯２６８から解離させるように、ばね力に対抗してユーザによって押し込むことができる。択一的に、歯２６８及び２７８は、ハンドル２６８、ひいては係合部材２６２が分離されるとき、及びハンドル２６８、ひいては係合部材２６２が押し付けられるときの両方において、上記形式で歯２６８が歯２７８に沿って段階的に乗り越えるように構成することができる。
【００６８】
ここで図７Ｅも参照すると、各係合部材２６２は、他方のアーム２５０の対応する内側係合面２８０に面した内側係合面２８０と、反対側の外面２８２とを形成している。係合部材２６２がそれぞれ、対応するＫワイヤ２４の相補的な係合部材２１８に係合するとき、内側面２８０は、係合部材２１８の各々の外面２２０に当接することができる。
【００６９】
例示した実施の形態によれば、各々の係合部材２６２は、内面２８０に食い込んだポケット２８４を有する。ポケット２８４は、望みに応じてあらゆる寸法及び形状を有することができ、ひいては、望みに応じてあらゆる寸法及び形状を有することができる対応する内側係合面２８６を提供することができ、これにより、係合面２８６は、Ｋワイヤ２４の各々の係合部材２１８に押付力を加えるよう構成されており、この押付力は、対応するＫワイヤを、反対側のＫワイヤ２４に向かって内方へ付勢する。ポケット２８４は、開放した外端部２８５を有し、この外端部２８５は、内側係合面２８６に向かう方向に沿ってＫワイヤ２４の係合部材２１８を少なくとも部分的に受容するよう構成されている。
【００７０】
例示した実施の形態によれば、係合面２８６は、互いに実質的に垂直に向けられた２つの曲率半径に沿って延びている。一方の曲率半径は他方よりも大きくなっていることができ、係合面２８６は、Ｋワイヤ２４の係合部材２１８の外面２２０の鉛直湾曲と実質的に等しい鉛直湾曲を形成している。係合面２８６は、鉛直曲率半径よりも大きな水平曲率半径を形成していることができ、係合面２８６は、水平方向よりも鉛直方向でより大きな平均曲率を有する。鉛直曲率は円形であり、各々の係合部材２１８の外面２２０と実質的に同じ寸法及び形状を有することができる。水平平均曲率は、連続的に湾曲した面、１つ以上の傾斜面、又は直線的な面（ひいては無限の曲率半径を有する）によって規定することができる。曲面２８６により、ポケット２８４は、可変アプローチ角度で各々の係合部材２１８を確実に受容することができる。択一的に、水平曲率は、鉛直曲率と実質的に同じであることができ、ひいてはＫワイヤ２４の係合部材２１８の球状の外面２２０と実質的に同じであることができる。
【００７１】
再び図１Ａ、図１Ｂ及び図２Ｈも参照すると、操作中、骨プレート２２は、下に位置する骨２７と位置合わせされ、この下に位置する骨２７の上に配置され、この場合、中間部分３５が骨間隙２８を跨がって延び、少なくとも１つの骨アンカ穴４１が骨セグメント２７ａと位置合わせされ、かつ少なくとも１つの骨アンカ穴４１が骨セグメント２７ｂと位置合わせされる。Ｋワイヤ２４の一方が、Ｋワイヤ穴３２を通って、下に位置する骨セグメント２７ａ又は２７ｂのうちの一方に差し込まれ、かつ他方のＫワイヤ２４は、Ｋワイヤスロット４５を通って、他方の骨セグメント２７ｂ又は２７ａに差し込まれる。Ｋワイヤ２４は、Ｋワイヤ２４がスロット４５において前縁７１に向かって並進可能であるように、前縁７１から間隔をおいた位置においてＫワイヤスロット４５の位置を通って差し込まれる。骨間隙部位は、骨プレート２２が下に位置する骨２７と適切に位置合わせされるように、医学的に画像化することができる。次いで、係合部材２６２が、同様にＫワイヤ２４の係合部材２１８の距離よりも大きな距離だけ分離させられるまで、ハンドル２５８が分離させられ、これにより、係合面２８６が係合部材２８１に嵌合する。
【００７２】
次いで、鉗子２６は作動させられ、アーム２５０の遠位部分２５６を互いに押し付け、係合面２８６は、係合部材２１８の各々の外側係合面２２０と初期係合するまで及び各々の外側係合面２２０と当接又は接触するまで、第１の方向Ｄ１（図７Ｂ参照）に沿って移動する。第１の方向は、ワイヤ本体２１２の中心軸線２１３に関して角度方向にずらされており、例えば、中心軸線２１３に関して実質的に垂直であることができる。ポケット２８４は、開放端部２８５において少なくとも部分的に係合部材２１８を受容し、係合部材２１８を包囲しない。
【００７３】
第１の方向に沿って係合部材２６２を駆動するために鉗子２６を作動させ続けることにより、係合面２８６は、スロット４５に配置されたＫワイヤ２４の外側係合面２２０に押付力を加え、これにより、Ｋワイヤを内方へ付勢し、Ｋワイヤ２４をスロットにおいて前縁７１に向かって、反対側のＫワイヤ２４に向かって並進させる。反対側のＫワイヤ２４をＫワイヤ穴４３において所定位置に固定することができ、これにより、反対側のＫワイヤに向かう、スロット４５に配置されたＫワイヤ２４の移動は、対応する下に位置する骨セグメント２７ａ又は２７ｂを、他方の骨セグメントに向かって並進させ、図１Ｂに示したように骨間隙２８を減じる。これに関して、鉗子２６の係合部材２６２を、減少係合部材と称呼することができることを認識すべきである。つまり、Ｋワイヤ２４の少なくとも一方は、位置固定された他方のＫワイヤ２４に対して並進可能であると言うことができる。図９も参照すると、骨間隙２８が所望の減少を達成すると、少なくとも１つの骨アンカ３０を、骨アンカ穴４１内へ、骨セグメント２７ａ内へ差し込むことができ、かつ少なくとも１つの骨アンカを、骨アンカ穴４１内へ、骨セグメント２７ｂ内へ差し込むことができ、これにより、減じられた構成において骨セグメント２７ａ，２７ｂを固定する。骨アンカ３０が骨プレート２２を下に位置する骨２７に固定すると、Ｋワイヤ２４を次いで取り外すことができる。Ｋワイヤ２４の係合部材２１８を、係合部材２１８がポケット２８４に受容されて互いに当接したときに達成される、Ｘ１の最小収縮距離（図８Ｂ参照）まで互いに押し付けることができる。
【００７４】
択一的な実施の形態によれば、Ｋワイヤ穴３２を専用のＫワイヤスロット４５と置き換えることができるか、又はＫワイヤスロット４５を、Ｋワイヤ穴４３を有する中間部分３５の側に加えることができることを認識すべきである。つまり、骨プレート２２は、骨プレート２２の中間部分３５の互いに反対の側に配置された一対のＫワイヤスロット４５を有することができる。両方のＫワイヤ２４を、各々の前縁７１から間隔を置かれた位置において各々のＫワイヤスロットに挿入することができ、両方のＫワイヤ２４は互いに向かって各々のスロット４５内で並進可能である。つまり、両方のＫワイヤ２４は互いに対して可動であると言うことができる。さらに別の実施の形態によれば、Ｋワイヤ２４のうちの一方を前縁７１に隣接して配置することができるか、又はＫワイヤのうちの一方を、骨に面した遠位端部２２６が骨プレート２２に対して押し付けられる深さにまで骨２７内へ駆動することができ、これにより、Ｋワイヤを所定位置に固定する。つまり、Ｋワイヤ２４と骨プレート２２との間の係合は、Ｋワイヤが骨プレート２２内で並進することを防止することができるのに対し、他方のＫワイヤは、上記形式で他方のＫワイヤ２４に対して自由に並進することができる。
【００７５】
Ｋワイヤスロット４３及び穴４５は、Ｋワイヤ２４を受容するのに適しているが、骨アンカ３０の横断面よりも小さな各々の横断面を有し、Ｋワイヤ穴４３及びスロット４５は専らＫワイヤ２４のみを受容するために特化されていることを認識すべきである。しかしながら、Ｋワイヤ穴２３及びＫワイヤスロット２５は、多目的であることができ、骨アンカ３０をも受容するよう構成することができることをさらに認識すべきである。例えば、Ｋワイヤ穴２３及びＫワイヤスロット２５の一方又は両方を、各々が上記形式で骨アンカ３０を受容するよう寸法決めされた骨アンカ穴４１として提供することができる。
【００７６】
特に、Ｋワイヤ２４の一方又は両方を、中間部分の互いに反対の側における骨アンカ穴４１に挿入することができ、下に位置する骨に差し込むことができる。Ｋワイヤ２４は、横方向及び長手方向の一方又は両方において、骨アンカ穴４１のものよりも小さな直径又は横断面寸法を有する。したがって、Ｋワイヤ２４の一方又は両方を、最初、穴４１の前縁（反対側のＫワイヤ穴に最も近い内周面の部分）から間隔を置かれた位置において、下に位置する骨２１に差し込むことができ、これにより、Ｋワイヤ２４の一方又は両方は各々の穴４１内で他方のＫワイヤ２４に向かって並進可能であり、これにより、上記形式で骨間隙２８を減じる。Ｋワイヤ２４が反対側のＫワイヤ２４に向かって並進することを前縁が妨げるように、Ｋワイヤ２４の一方を、最初、穴４１の前縁に隣接した位置において下に位置する骨２１に差し込むことができることを認識すべきである。択一的に、骨プレートに面した遠位端部２２６が骨プレート２２の外面４０に対して押し付けられる深さにまで、Ｋワイヤ２４の一方を骨２７に差し込むことができ、これにより、Ｋワイヤ２４を所定位置に固定するのに対し、反対側のＫワイヤ２４は、望みに応じて骨アンカ穴４１内で並進することができる。
【００７７】
つまり、骨プレート２２は少なくとも１つのＫワイヤスロット２５を有することができ、このＫワイヤスロット２５は、骨アンカ穴４１、専用のＫワイヤスロット４５、又は骨プレート２２を貫通しておりかつＫワイヤ２４の遠位部分の横断面寸法よりも大きな寸法を有しこれによりＫワイヤ２４をスロット２５内で並進させることができる、択一的に構成された開口４０の形態であることができる。骨プレートはさらに少なくとも１つのＫワイヤ穴２３を有することができ、このＫワイヤ穴２３は、骨アンカ穴４１、専用のＫワイヤ穴４３、専用のＫワイヤスロット４５、又はＫワイヤ穴４３が反対側のＫワイヤ２４に向かって並進することを防止するよう構成された面（図２Ａに示された内周面５５のような内周面又は骨プレートの外面４０）によって少なくとも部分的に形成されたあらゆる択一的に構成された開口４０の形態であることができる。
【００７８】
本明細書に記載された方法は、最初に骨固定プレートを骨セグメント上に配置することなくＫワイヤ２４を下に位置する骨セグメント２７ａ，２７ｂに挿入するステップを有することができ、鉗子２６は、本明細書に記載された形式で一方又は両方のＫワイヤ２４を作動させることができ、Ｋワイヤ２４、ひいては下に位置する骨セグメント２７ａ，２７ｂを第１の相対位置から第２の異なる相対位置へ調節し、骨間隙２８の寸法を対応して調節する。
【００７９】
ここで図８Ａを参照すると、鉗子２６は、上記形式で骨間隙２８を減じるよう構成することができかつさらに骨セグメント２７ａ，２７ｂを離反させるよう構成することができる器具を提供することを認識すべきである。つまり、骨間隙２８が減じられるか又は骨セグメント２７ａ，２７ｂが離反させられるかにかかわらず、骨セグメント２７ａ，２７ｂの少なくとも一方又は両方が互いに対する第１の位置から互いに対する第２の相対位置へ移動させられることを認識すべきである。鉗子２６は、骨間隙２８の寸法を変化させるためにＫワイヤ２４の少なくとも一方を他方のＫワイヤに向かって付勢するよう構成されている。特に、係合部材２６２は、上記形式の内側ポケット２８４を形成している。各係合部材２６２はさらに、第２の外側ポケット３００を形成しており、この第２の外側ポケット３００は、反対側のＫワイヤ２４から離れる方向にＫワイヤ２４を付勢する力を各々のＫワイヤ２４に加えるよう構成されている。つまり、外側ポケット３００は、互いから背くように面しており、第１の移動方向、及び第１の方向Ｄ１とは反対の第２の移動方向Ｄ２（図８Ａ参照）に関して、ポケット２８４からずらされている（例えば後退させられている）。ポケット３００は、望みに応じてあらゆる寸法及び形状を有することができ、これにより、望みに応じてあらゆる寸法及び形状を有することができる対応する外側係合面３０２を提供することができ、係合面３０２は、Ｋワイヤ２４の各々の係合部材２１８に離反力を加えるよう構成されており、この離反力は、Ｋワイヤ２４を、反対側のＫワイヤ２４から離れるように外方へ付勢する。例示した実施の形態によれば、外側ポケット３００は、内側ポケット２８４に関して実質的に同じ形状を有する。つまり、外側ポケット３００は、外側係合面３０２に向かう方向に沿ってＫワイヤ２４の係合部材２１８を少なくとも部分的に受容するよう構成された、開放した外端部３０１を有する。
【００８０】
例示した実施の形態によれば、外側係合面３０２は、互いに対して実質的に垂直に向けられた２つの曲率半径に沿って延びている。一方の曲率半径は、他方の曲率半径よりも大きくなっていることができ、係合面３０２は、Ｋワイヤ２４の係合部材２１８の外面２２０の鉛直湾曲に対応する鉛直湾曲を有する。係合面３０２は、鉛直曲率半径よりも大きな水平曲率半径を形成していることができ、係合面３０２は、水平方向よりも、鉛直方向でより大きな平均湾曲を有する。鉛直湾曲は、円形であることができ、各々の係合部材２１８の外面２２０と実質的に同じ寸法及び形状を有することができることを認識すべきである。水平平均湾曲は、連続的に湾曲した面、１つ以上の傾斜面、又は直線的な面（つまり無限の曲率半径を形成している）によって形成することができる。曲面３０２により、ポケット３００は、可変アプローチ角度で各々の係合部材２１８を確実に受容することができる。択一的に、水平湾曲は、鉛直曲率と実質的に同じであることができ、つまりＫワイヤ２４の係合部材２１８の球状外面２２０と実質的に同じであることができる。
【００８１】
再び図１Ａ、図１Ｂ、図２Ｈ及び図８Ｂも参照すると、操作中、骨プレート２２は下に位置する骨２７上に配置され、その際、中間部分３５は骨間隙２８を跨がって延び、少なくとも１つの骨アンカ穴４１は骨セグメント２７ａと位置合わせされ、かつ少なくとも１つの骨アンカ穴４１は骨セグメント２７ｂと位置合わせされる。Ｋワイヤ２４の一方は、Ｋワイヤ穴４３を通って、下に位置する骨セグメント２７ａ又は２７ｂのうちの１つに差し込まれ、他方のＫワイヤ２４は、Ｋワイヤスロット４５を通って、他方の骨セグメント２７ｂ又は２７ａに差し込まれる。Ｋワイヤは、後縁７３から間隔を置かれた位置においてＫワイヤスロット４５の位置を通って差し込まれ、Ｋワイヤ２４は後縁７３に向かってスロット４５内で並進可能である。次いで、ハンドル２５８が互いに押し付けられ、ポケット３００は、Ｙ１と等しいか又はそれよりも大きい距離だけ分離させられる。この距離は、ポケット２８４が各々の係合部材２１８を受容したときにポケット３００の間に達成可能な最小距離である。最小距離Ｙ１は、ポケット２８４が係合部材２１８を受容していないときには減じられることを認識すべきである。距離Ｙ１は、Ｋワイヤ２４の係合部材２１８の間の距離よりも小さく、係合面３０２は係合部材２１８の間に嵌合する。次いで、アーム２５０の遠位部分２５６は、係合面３０２が係合部材２１８の各々の外側係合面２２０と初期係合させられかつ各々の外側係合面２２０に当接又は接触するまで、第２の方向に沿って互いから離れるよう移動させられる。第２の方向は、ワイヤボディ２１２の中心軸線２１３に関して角度方向にずらされており、例えば、中心軸線２１３に関して実質的に垂直であることができる。ポケット３００は、開放端部３０１において係合部材２１８を受容し、これにより、係合部材２１８を包囲しない。
【００８２】
第２の方向で互いから離れるように遠位部分２５６をさらに作動させることにより、係合面３０２は、スロット４５に配置されたＫワイヤ２４の外側係合面２２０を外方へ付勢し、これにより、Ｋワイヤ２４を、スロット４５において後縁７３に向かって、反対側のＫワイヤ２４から離れるように並進させる。反対側のＫワイヤ２４を、Ｋワイヤ穴４３における所定位置に固定することができ、反対側のＫワイヤから離れる方向での、スロット４５に配置されたＫワイヤ２４の移動により、対応する下に位置する骨セグメント２７ａ又は２７ｂを、他方の骨セグメントから離れるように並進させ、これにより、骨間隙２８を、例えば図１Ｂに示された位置から、図１Ａに示された位置へ離反させる。これに関して、鉗子２６の係合部材２６２を、離反係合部材と称呼することもできること認識すべきである。骨間隙２８が所望の離反を達成すると、少なくとも１つの骨アンカ３０を、骨アンカ穴４１内へ、骨セグメント２７ａに差し込むことができ、かつ少なくとも１つの骨アンカ３０を、骨アンカ４１穴内へ、骨セグメント２７ａｂに差し込むことができ、これにより、骨セグメント２７ａ，２７ｂを減じられた構成に固定する。
【００８３】
択一的な実施の形態によれば、Ｋワイヤ穴２３を専用のＫワイヤスロット４５と置き換えることができるか、又はＫワイヤスロット４５を、Ｋワイヤ穴４３を有する中間部分３５の側に加えることができることを認識すべきである。つまり、骨プレート２２は、骨プレート２２の中間部分３５の互いに反対の側に配置された一対のＫワイヤスロット４５を有することができる。両方のＫワイヤ２４を、各々の後縁７３から間隔を置かれた位置において各々のＫワイヤスロット４５を通って挿入することができ、両方のＫワイヤ２４は、互いから離れるように各々のスロット４５内で並進可能である。つまり、両方のＫワイヤ２４は互いに対して可動であると言うことができる。さらに別の実施の形態によれば、Ｋワイヤ２４のうちの一方を後縁７３に隣接して配置することができるか、又はＫワイヤのうちの一方を、遠位の骨プレートに面した端部２２６を骨プレート２２に対して押し付ける深さまで、骨２７に差し込むことができ、これにより、Ｋワイヤを所定位置に固定する。つまり、Ｋワイヤ２４と骨プレート２２との係合は、Ｋワイヤが骨プレート２２内で並進することを防止することができるのに対し、他方のワイヤ２４は、上記形式で他方のＫワイヤ２４に対して自由に並進することができる。
【００８４】
Ｋワイヤスロット４３及び穴４５は、Ｋワイヤ２４を受容するのに適しているが骨アンカ３０の横断面よりも小さな各々の横断面を形成しており、Ｋワイヤ穴４３及びスロット４５は専らＫワイヤ２４のみを受容するよう特化されていることを認識すべきである。しかしながら、Ｋワイヤ２３穴及びＫワイヤスロット２５は、多目的であることができ、上記形式で骨アンカ３０をも受容するよう構成することができることをさらに認識すべきである。
【００８５】
つまり、骨プレート２２は、骨アンカ穴４１の形態であることができる少なくとも１つのＫワイヤスロット２５、専用のＫワイヤスロット４５、又は骨プレート２２を貫通しかつＫワイヤ２４の遠位部分２１６の横断面寸法よりも大きな寸法を有しこれによりＫワイヤ２４をスロット２５内で並進させることができるあらゆる択一的に構成された開口４０を含むことができる。骨プレート２２はさらに、骨アンカ穴４１の形態であることができる少なくとも１つのＫワイヤ穴２３、専用のＫワイヤ穴４３、専用のＫワイヤスロット４５、又はＫワイヤ穴４３が反対側のＫワイヤ２４から離れるように並進することを防止するよう構成された面（図２Ａに示された内周面５５のような内周面又は骨プレート外面４０であることができる）によって少なくとも部分的に形成された、あらゆる択一的に構成された開口４０を含むことができる。
【００８６】
減少ポケット２８４及び離反ポケット３００は、様々な実施の形態に従って例示されており、鉗子２６は、単独で又は離反ポケット３００と組み合わせて減少ポケット２８４を有することができるか、又は択一的に減少ポケット２８４なしで離反ポケット３００を有することができることを認識すべきである。さらに、係合部材２６２を、あらゆる適切な減少係合面及び／又は離反係合面を含むあらゆる所望の実施の形態に従って構成することができることを認識すべきである。
【００８７】
ここで図８Ｃ及び図８Ｄを参照すると、外側ポケット３００を、第１及び第２の移動方向に関して実質的に内側ポケット２８４と位置合わせすることができる。つまり、Ｋワイヤ２４の係合部材２１８を、Ｘ１の最小押付け距離まで互いに押し付けることができ、この最小押付け距離は、係合部材２１８がポケット２８４に受容されかつ互いに当接するときに達成される。ポケット３００がＹ２と等しいか又はそれよりも大きな距離だけ分離させられるようにハンドル２５８を互いに押し付けることができ、この距離は、係合部材２１８が内側ポケット２８４に配置された時にポケット３００の間に達成可能な最小距離であり、最小距離Ｙ２は、係合部材２１８がポケット２８４に配置されていないときにはさらに減じることができることが認識される。ポケット３００はポケット２８４と実質的に位置合わせされているので、距離Ｙ２は、ポケット３００及びポケット２８４が第１及び第２の移動方向に関してずらされているときに達成される距離Ｙよりも大きい。
【００８８】
ここで図８Ｅ及び図８Ｆを参照すると、係合部材２６２は、択一的な実施の形態に従って、間隙３５４を形成する、互いに向き合った内側アーム３５０及び外側アーム３５２の各々を形成するフォーク状係合部材として例示されている。間隙３５４は、係合部材２８２を受容するような寸法を有する。内側アーム３５０は、間隙３５４に面した第１の面３５６と、鉗子２６の他方のアームの内側アーム３５２に面した、反対側の外面３５８とを形成している。外側アーム３５２は同様に、間隙３５４に面した第１の面３６０と、反対側の外面３６２とを形成している。係合部材２６２は、外側アーム３５２の遠位部分において第１の面３６０に形成された減少ポケット２８４と、内側アーム３５０の遠位部分において第１の面３５６に形成された離反ポケット３００とを有する。つまり、減少ポケット２８４及び離反ポケット３００は互いに面している。ポケット３００は、第１及び第２の移動方向に沿ってポケット２８４と少なくとも部分的に位置合わせされているように例示されている。
【００８９】
操作中、Ｋワイヤ２４の係合部材２１８は各々の間隙２５４に受容され、係合部材２６２を互いに押し付けることができ、これにより、係合部材２１８は減少ポケット２８４に受容される。係合部材２６２が互いに押し付けられると、係合部材２１８の少なくとも一方は他方に向かって並進し、骨間隙２８を上記形式で、Ｘ３の最小距離まで減じ、このＸ３は、アーム３５０及び係合部材２１８の厚さに応じて、Ｘ１及びＸ２よりも大きいか、Ｘ１及びＸ２よりも小さいか、又はＸ１及びＸ２と等しいことができる。係合部材２６２を、Ｙ３の最小分離距離から、互いから離れるように移動させることもでき、Ｙ３は、係合部材２６２及び係合部材２１８の寸法に応じて、Ｙ１及びＹ２よりも大きいか、Ｙ１及びＹ２と等しいか、又はＹ１及びＹ２よりも小さいことができる。
【００９０】
ここで図１０を参照すると、骨固定システム２０は、骨固定プレート４２２、Ｋワイヤ４２４として例示された一時固定部材、ポスト４２５として例示された第２の一時固定部材、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５に係合するよう構成された鉗子４２６を含むこともできる。骨固定プレート４２２は、下に位置する骨２７に当接して又は下に位置する骨２７に近接して配置され、骨アンカによって第１の骨セグメント２７ａに固定される。Ｋワイヤ４２４はプレート４２２を通って第２の骨セグメント２７ｂ内に挿入され、ポスト４２５が、第１の骨セグメントに隣接して骨プレート４２２に固定結合され、鉗子４２６は、骨セグメント２７ａ及び２７ｂの少なくとも一方又は両方を並進させるためにＫワイヤ４２４及びポスト４２５に力を加えることができ、これにより、互いに対する骨セグメント２７ａ及び２７ｂの相対位置を調節する。
【００９１】
図１１Ａ及び図１１Ｂを参照すると、択一的に構成された骨固定プレート４２２は、プレート本体４３２を有し、このプレート本体４３２は、実質的に長手方向中心軸線４３１に沿って延びておりかつ長手方向軸線４３１に沿って近位端部４３４と、近位端部４３４とは反対側の遠位端部４３６とを形成している。プレート本体４３２はさらに、骨に面した内面４３８と、厚さ方向Ｔに沿って内面４３８から間隔を置かれた反対側の外面４４０とを有する。骨プレート本体４３２はさらに、横方向Ａに沿って互いから間隔を置かれた、互いに反対側の側面４４２及び４４４を形成している。プレート本体４３２は、下に位置する骨２７の近皮質（near cortex）の輪郭に従うよう構成及び寸法決めすることができる、遠位端部４３６におけるヘッド部分４４６と、ヘッド部分４４６に結合されかつヘッド部分４４６から長手方向で近位に配置されたシャフト部分４４８とを有する。シャフト部分４４８を、下に位置する骨２７の近皮質（near cortex）の輪郭に従うよう構成及び寸法決めすることができる。
【００９２】
続けて図１１Ａ及び図１１Ｂを参照すると、骨プレート４２２は、骨に面した内面４３８から外面４４０までプレート本体４３２を厚さ方向に貫通した複数の開口４３９を有する。図示したように、開口４３９は、複数の骨アンカ穴４４１と、ポスト受容穴４４３とを有する。特に、ヘッド部分４４６は複数の可変角度穴４５２を有し、シャフト部分４４８は、固定角度穴部分と組み合わされた可変角度穴部分を有する複数の組合せ穴４５７を有する。図示したように、組合せ穴４５７の少なくとも１つは、Ｋワイヤ４２４を受容するよう構成された、細長い固定角度穴部分４５８を有する。しかしながら、骨プレート４２２は、その他の構成を有する開口４３９を有してよいことを理解すべきである。例えば、開口４３９のうちの少なくとも幾つかは、押付け穴、ねじ山付ロッキング穴、又は両方の組合せ又は望みに応じてあらゆる他の構成として構成されていてよい。さらに、ヘッド部分４４６及びシャフト部分４４８は、望みに応じてあらゆる開口を有してよい。
【００９３】
図１１Ｂに示したように、ポスト受容穴４４３は、骨プレート４２２のヘッド部分４４６を貫通している。ポスト受容穴４４３は、ポスト４２５によって形成されたねじ山に係合しこれによりポスト４２５を骨プレート４２２に固定結合するよう構成されたねじ山４６１のような、カップラ４６０を有する。しかしながら、カップラ４６０は、ポスト４２５を骨プレート４２２に固定結合することができる限り、ねじ山４６１以外の構成を有してよいことを理解すべきである。例えば、カップラ４６０は、スナップオンマウントとして構成されたテーパした内面を形成していてよい。さらに、ポスト受容穴４４３は、骨プレート４２２に沿ったあらゆるところに配置されてよい。特に、専用のポスト受容穴４４３は、望みに応じてプレート４２２上の他の位置に位置決めされてよい。択一的に、骨アンカ穴４４１又は組合せ穴４５７のうちの１つは、ポスト４２５を受容するよう構成されてよく、これにより、ポスト受容穴４４３を形成する。
【００９４】
図１１Ｂに示したように、細長い固定角度穴部分４５８を有する組合せ穴４５７は、Ｋワイヤ４２４を受容するよう構成されており、Ｋワイヤ４２４は、細長い固定角度穴部分４５８内で並進することができる。この場合、細長い固定角度穴部分５８は、Ｋワイヤスロット５６４であると考えられてよい。図示したように、Ｋワイヤスロット５６４は、Ｋワイヤ４２４を長手方向に並進させることができるように、横方向寸法と、横方向よりも大きな長手方向寸法とを有する。細長い固定角度穴部分４５８は、可変角度穴と組み合わされて例示されているが、細長い固定角度穴部分４５８は、可変角度穴と組み合わされていない、独立した固定角度穴であってよい。
【００９５】
ここで図１２Ａ及び図１２Ｂを参照すると、択一的な実施の形態において、Ｋワイヤ４２４は、中心軸線５１３に沿って長手方向に細長いワイヤ本体５１２を有する一時固定部材を提供する。Ｋワイヤ４２４は、下に位置する骨２７に差し込まれ、その後、外科的手技又は骨固定手技の完了の前に取り外されるので、一時固定部材、一時骨アンカ又は一時骨固定部材と称呼することができる。ワイヤ本体５１２は、近位部分５１４と、中心軸線５１３に沿って近位部分５１４から間隔を置かれた、反対側の遠位部分５１６とを形成している。Ｋワイヤ４２４は、ワイヤ本体５１２に取り付けられておりかつ遠位部分５１６を近位部分５１４から分離させた、第１の係合部材５１８及び第２の係合部材５１９を有する。近位部分５１４及び遠位部分５１６は、円筒形であることができるか、又は望みに応じてあらゆる適切な択一的な形状を形成していることができる。係合部材５１８及び５１９の各々は、例示したように球状であることができるか又はあらゆる適切な択一的な形状を形成することができる外側係合面５２０を形成している。例えば、外面５２０は、円形（例えば円筒形又はその他の形態で湾曲している）、多角形、又は同様のものであることができ、つまり鉗子によって係合されるのに適していることができる。
【００９６】
Ｋワイヤの近位部分５１４は、回転駆動させられるために挿入工具によって係合されるよう構成されている。Ｋワイヤ４２４の遠位部分５１６は、骨プレート４２２の開口４３９に挿入されかつ下に位置する骨２７に一時的に差し込まれこれにより固定されるよう構成されている。特に、Ｋワイヤ４２４は、遠位部分５１６におけるらせん状ねじ山５２２と、Ｋワイヤ４２４がセルフタッピング式であることができるように望みに応じて１つ以上の切断溝を提供することができるテーパした又は尖った差込端部又は先端部５２４とを有する。つまり、先端部５２４は、Ｋワイヤ４２４の回転によりねじ山５２２が骨２７に差し込まれるような深さまで、下に位置する骨に差し込まれるよう構成されている。ねじ山５２２は、例えば先端部５２４の近くの位置から第２の係合部材５１９の近くの位置まで、遠位部分５１６の全て又は一領域に沿って延びている。ねじ山５２２は、第２の係合部材５１９まで延びていることができるか、又は第２の係合部材５１９から遠位に間隔を置いた位置において終わっていることができる。
【００９７】
続けて図１２Ｂを参照すると、第１の係合部材５１８は、外面５２０を有することができ、この外面は、例示したように球状であるが、Ｋワイヤ４２４及び下に位置する骨を、遠位部分５１６が貫通した骨プレート開口４５８によって規定された所望の方向に付勢する力を受け取るのに適したあらゆる形状を有することができる。例えば、外面５２０は、中心軸線５１３、又は中心軸線５１３と一致するか又は中心軸線５１３と交差するあらゆる軸線を中心とする円筒形であることができる。これに関して、外面５２０は、円形の横断面、だ円形の横断面、又は規則的又は不規則なあらゆる択一的な湾曲した又は多角形の横断面を形成することができる。したがって、外面５２０は、望みに応じてあらゆる方向において、湾曲した面を形成することができるか、又は規則的又は不規則な角度を有する多角形であることができるか、又は望みに応じてあらゆる択一的な形状を形成することができる。球状の外面５２０により、鉗子は、可変アプローチ角度で係合部材５１８に係合することができる。係合部材５１８を、ワイヤ本体５１２に一体に又は別個に取り付ける（例えば溶接する）ことができる。
【００９８】
同様に、第２の係合部材５１９は、第１の係合部材５１８の遠位に位置決めされており、例示したように球状の外面５２０ｂを有することができるが、Ｋワイヤ４２４を付勢する力を受け取ること、及びＫワイヤ４２４が貫通した細長い固定角度部分４５８内に当接する面を提供することの少なくとも一方に適したあらゆる形状を有することができる。例えば、外面５２０ｂは、中心軸線５１３、又は中心軸線５１３と一致するか又は中心軸線５１３と交差するあらゆる軸線を中心とする円筒形であることができる。これに関して、外面５２０ｂは、円形の横断面、だ円形の横断面、又は規則的又は不規則な択一的な湾曲した又は多角形の横断面を形成していることができる。したがって、外面５２０ｂは、望みに応じてあらゆる方向において曲面を形成することができるか、規則的又は不規則に角度づけられた多角形であることができるか、又は望みに応じてあらゆる択一的な形状を形成していることができる。第２の係合部材５１９を、ワイヤ本体５１２に一体に又は別個に取り付ける（例えば溶接する）ことができる。
【００９９】
Ｋワイヤ４２４が組合せ穴４５７の細長い固定角度穴４５８に挿入されるとき、下に位置する骨２７へのＫワイヤ４２４の挿入深さを制限するために、第２の係合部材５１９の外面５２０ｂは骨プレート４２２に当接する。細長い固定軸線部分４５８は凹まされているので、第２の係合部材５１９は、細長い固定軸線部分４５８内に落ち込まされ、これにより、鉗子によって係合されるために第１の係合部材５１８を位置決めする。図示したように、第２の係合部材５１９は、第１の係合部材５１８の遠位及び／又は近位に位置している。例示した実施の形態において、第２の係合部材５１９は第１の係合部材５１８に当接しているが、第１及び第２の係合部材５１８及び５１９はＫワイヤ本体５１２に沿って間隔を置かれていてよいことを理解すべきである。さらに加えて、Ｋワイヤ４２４は、図２Ａに示された骨プレート２２のスロット４５のような穴に挿入される場合、第２の係合部材５１９の外面５２０ｂは、骨プレート２２だけに当接するのではなく、鉗子によっても係合される。
【０１００】
図１３Ａ及び図１３Ｂを参照すると、ポスト４２５は、中心軸線６１３に沿って長手方向に細長いポスト本体６１２を有する一時固定部材を提供する。ポスト４２５は、プレート４２２に固定結合され、その後、外科的手技又は骨固定手技の完了前に取り外されるので、一時固定部材又は一時プレート固定部材と称呼することができる。ポスト本体６１２は、近位部分６１４と、中心軸線６１３に沿って近位部分６１４から間隔を置かれた、反対側の遠位部分６１６とを形成している。ポスト４２５は、ポスト本体６１２に取り付けられかつ遠位部分６１６を近位部分６１４から分離する係合部材６１８を有する。近位部分６１４及び遠位部分６１６は、円筒形であることができるか、望みに応じてあらゆる適切な択一的な形状を形成していることができる。係合部材６１８は、外側係合面６２０を形成していることができ、この外側係合面６２０は、例示したように球状であることができるか、又はあらゆる適切な択一的な形状を形成していることができる。例えば、外面６２０は、円形（例えば円筒形であるか又はその他の形式で湾曲している）、多角形、又は同様のものであることができ、つまり鉗子によって係合されるのに適している。
【０１０１】
ポスト４２５の近位部分６１４は、回転駆動されるために挿入工具によって係合されるよう構成されている。ポスト４２５の遠位部分６１６は、骨プレート４２２のポスト受容穴４４３に挿入され、かつ骨プレート４２２に一時的に固定結合されるよう構成されている。特に、ポスト４２５は、遠位部分６１６においてらせん状ねじ山６２２のようなカップラを有し、らせん状ねじ山は、骨プレート４２２のポスト受容穴４４３によって形成された雌ねじ山４６１に係合するよう構成されている。例示した実施の形態において、遠位部分６１６はテーパしているが、遠位部分６１６は望みに応じてその他の構成を有してよいことを理解すべきである。
【０１０２】
続いて図１３Ｂを参照すると、係合部材６１８は、例示したように球状の外面６２０を有することができるが、ポスト４２５を付勢する力を受け取るのに適したあらゆる形状を有することができる。例えば、外面６２０は、中心軸線６１３、又は中心軸線６１３と一致するか又は中心軸線６１３と交差するあらゆる軸線を中心とする円筒形であることができる。これに関して、外面６２０は、円形横断面、だ円形横断面、又は横断面で見て規則的又は不規則なあらゆる択一的な湾曲した形状又は多角形を形成していることができる。したがって、外面６２０は、望みに応じてあらゆる方向において曲面を形成することができるか、又は規則的又は不規則に角度づけられた多角形であることができるか、又は所望のあらゆる択一的な形状を形成していることができる。球状の外面６２０により、鉗子は、可変アプローチ角度で係合部材６１８に係合することができる。係合部材６１８を、ポスト本体６１２に一体に又は別個に取り付ける（例えば溶接する）ことができる。
【０１０３】
ポスト４２５が骨プレート４２２のポスト受容穴４４３に挿入される場合、係合部材６１８の外面６２０は骨プレート４２２に当接する。この時点で、ポスト４２５は骨プレート４２２に固定結合され、係合部材６１８の外面６２０は、Ｋワイヤ４２４の第１の係合部材５１８とともに鉗子によって係合されるよう位置決めされる。
【０１０４】
図１４Ａ及び図１４Ｂを参照すると、鉗子４２６は、図１４Ａに示したような押付鉗子４２６ａとして、又は図１４Ｂに示したような離反鉗子４２６ｂとして構成されていてよい。図１４Ａ及び図１４Ｂに示したように、鉗子４２６は、ジョイント６５２において旋回可能に接続された一対のアーム６５０を有し、ジョイント６５２は、アーム６５０を近位部分６５４と、反対側の遠位部分６５６とに分割している。近位部分６５４は、図７Ｃに示した鉗子２６の近位部分２５４と同じである。鉗子４２６の遠位部分６５６は、鉗子４２６が使用されているときに実質的に骨プレートから垂直に延びる。このような構成は、鉗子４２６による骨プレート４２２への上記アプローチを許容する。鉗子２６のように、鉗子４２６の各アーム６５０の遠位部分６５６は、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５の各々の外面５２０及び６２０に係合するよう構成された係合部材６６２を形成している。
【０１０５】
図１４Ａを参照すると、鉗子４２６ａは押付のために構成されている。したがって、アーム６５０の近位部分６５４が互いに押し付けられると、係合部材６６２も同様に互いに押し付けられ、近位部分６５４が離反させられると、係合部材６６２も同様に離反させられる。図１４Ａに示したように、各係合部材６６２は、他方のアーム６５０の対応する内側係合面６８０に面した内側係合面６８０と、反対側の外面６８２とを形成している。係合部材６６２のそれぞれが、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５の相補的な係合部材５１８又は６１８に係合すると、内面６８０は、係合部材５１８及び６１８の各々の外面５２０及び６２０に当接することができる。
【０１０６】
例示した実施の形態によれば、各係合部材６６２は、内面６８０に食い込んだポケット６８４を有する。ポケット６８４は、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５それぞれの係合部材５１８及び６１８を受容するよう構成されている。
【０１０７】
ここで図１４Ｂを参照すると、鉗子４２６ｂは離反のために構成されている。したがって、アーム６５０の近位部分６５４が押し付けられると、係合部材６６２は逆に互いから離反させられ、近位部分６５４が離反させられると、係合部材６６２は逆に押し付けられる。図１４Ｂに示したように、各係合部材６６２は、他方のアーム６５０の対応する係合面７８０から背いて面した外側係合面７８０と、反対側の内面７８２とを形成している。各々の係合部材６６２がＫワイヤ４２４及びポスト４２５の相補的な係合部材５１８又は６１８に係合すると、内面７８０は、係合部材５１８及び６１８の各々の外面５２０及び６２０に当接することができる。
【０１０８】
例示した実施の形態によれば、鉗子４２６ｂの各係合部材６６２は、外面７８０に食い込んだポケット７８４を有する。ポケット７８４は、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５それぞれの係合部材５１８及び６１８を受容するよう構成されている。
【０１０９】
鉗子４２６、骨プレート４２２、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５は、択一的に、前記鉗子、骨プレート及びＫワイヤのあらゆる特徴を有するよう構成されてよいことを理解すべきである。したがって、例えば、鉗子４２６は、図８Ｂ又は図８Ｃに示したように内側及び外側の係合面を形成するアーム、又は図８Ｅに示したようなフロントローディング（前入れ式）ポケットを備えたアームを有してよい。同様に、骨プレート４２２は、望みに応じて択一的な形状、開口及び構成を有してよく、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５は、図６Ａ及び図６Ｂに示されたＫワイヤ２４に関連して説明した特徴を有してよい。
【０１１０】
ここで図１５Ａ〜図１７Ｂを参照すると、図１０に示された骨固定システム２０は、互いに関して骨セグメントを移動させるための様々な形式で構成されてよい。例えば、システム２０は、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５の位置に応じて、鉗子４２６ａを用いて骨セグメントを押し付ける、鉗子４２６ａを用いて骨セグメントを離反させる、鉗子４２６ｂを用いて骨セグメントを押し付ける、及び／又は鉗子４２６ｂを用いて骨セグメントを離反させるよう構成されていてよい。
【０１１１】
図１５Ａに示したように、骨プレート４２２が骨アンカ３０によって第１の骨セグメント２７ａに固定される１つの構成において、ポスト４２５は、第１の骨セグメント２７ａに隣接して骨プレート４２２に固定結合され、Ｋワイヤ４２４は、骨プレート４２２を通って第２の骨セグメント２７ｂ内へ延びる。特に、ポスト４２５は、ポスト受容穴４４３に固定結合され、Ｋワイヤ４２４は、細長い固定角度穴４５８を貫通する。鉗子４２６ａは次いで、Ｋワイヤ及びポスト４２５の係合部材５２０及び６２０が、係合部材６６２によって形成されたポケット６８４によって受容されるように位置決めされてよい。鉗子４２６ａを押し付けるか又はその他の形式で作動させることにより、係合部材６６２は互いに向かって付勢され、第１の骨セグメント２７ａ及び第２の骨セグメント２７ｂの少なくとも一方は他方に向かって移動し、これにより、骨セグメントの間に形成された骨間隙を減じる。この構成において、鉗子４２６ａによって、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５に対する付勢力により第１及び第２の骨セグメントは互いに向かって引き寄せられる。
【０１１２】
択一的に、鉗子４２６ｂが使用されるならば、骨セグメント２７ａ及び２７ｂは、互いから離れるように移動させられるか又はその他の形式で離反させられてよい。図１５Ｂに示したように、鉗子４２６ｂは、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５の係合部材５２０及び６２０が、鉗子４２６ｂの係合部材６６２によって形成されたポケット７８４によって受容されるように位置決めされてよい。鉗子４２６ｂを拡開させるか又はその他の形式で作動させることにより、係合部材６６２は互いから離れるよう付勢され、第１の骨セグメント２７ａ及び第２の骨セグメント２７ｂのうちの少なくとも一方は、他方から離れるように移動させられ、これにより、骨セグメントの間に形成された骨間隙を拡開させる。この構成において及び鉗子４２６ｂを用いて、第１及び第２の骨セグメントは、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５に対する付勢力によって互いから離れるように押し付けられる。
【０１１３】
別の構成において及び図１６Ａを参照すると、骨プレート４２２は骨アンカ３０によって第１の骨セグメント２７ａに固定されてよく、ポスト４２５は、第２の骨セグメント２７ｂに隣接して骨プレート２２に固定結合され、Ｋワイヤ４２４は、ポスト４２５よりも骨間隙に近い位置において骨プレート４２２を貫通して第２の骨セグメント２７ｂ内へ延びている。特に、ポスト４２５は、ポスト受容穴４４３を形成する可変角度穴に固定結合され、Ｋワイヤ４２４は、細長い固定角度穴４５８を貫通する。次いで、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５の係合部材５２０及び６２０が、係合部材６６２によって形成されたポケット７８４によって受容されるように、鉗子４２６ｂが位置決めされてよい。鉗子４２６ｂを拡開させるか又はその他の形式で作動させることにより、係合部材６６２は互いから離れるように付勢され、第１の骨セグメント２７ａ及び第２の骨セグメント２７ｂの少なくとも一方は他方に向かって移動し、これにより、骨セグメントの間に形成された骨間隙を減じる。この構成において、鉗子４２４ｂによって、第１の骨セグメント２７ａは、ポスト４２５に対する付勢力によって引っ張られ、第２の骨セグメント２７ｂは、Ｋワイヤ４２４に対する付勢力によって押し付けられる。
【０１１４】
択一的に、鉗子４２６ｂが使用されるならば、骨セグメント２７ａ及び２７ｂは互いから離れるように移動させられるか又はその他の形式で離反させられてよい。図１６Ｂに示したように、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５の係合部材５２０及び６２０が、鉗子４２６ａの係合部材６６２によって形成されたポケット６８４によって受容されるように、鉗子４２６ａが位置決めされてよい。鉗子４２６ａを押し付けるか又はその他の形式で作動させることにより、係合部材６６２は互いに向かって付勢され、第１の骨セグメント２７ａ及び第２の骨セグメント２７ｂの少なくとも一方は他方から離れるように移動し、これにより、骨セグメントの間に形成された骨間隙を拡開させる。この構成において、鉗子４２６ａを用いて、第１の骨セグメント２７ａは、ポスト４２５に対する付勢力によって押し付けられ、第２の骨セグメント２７ｂは、Ｋワイヤ４２４に対する付勢力によって引っ張られる。
【０１１５】
別の構成において、図１７Ａを参照すると、骨プレート４２２は、骨アンカ３０によって第１の骨セグメント２７ａに固定されてよく、ポスト４２５は、第２の骨セグメント２７ｂに隣接して骨プレート４２２に固定結合され、Ｋワイヤ４２４は、ポスト４２５よりも骨間隙から遠い位置において第２の骨セグメント２７ｂ内へ直接延びている。特に、ポスト４２５は、ポスト受容穴４４３を形成した可変角度穴に固定結合され、Ｋワイヤ４２４は、骨プレート４２２を通過することなく第２の骨セグメント２７ｂ内へ延びている。鉗子４２６ｂは次いで、Ｋワイヤ４２４及びポスト４２５の係合部材５２０及び６２０が、係合部材６６２によって形成されたポケット６８４によって受容されるように位置決めされてよい。鉗子４２６ａを押し付けるか又はその他の形式で作動させることにより、係合部材６６２は互いに向かって付勢され、第１の骨セグメント２７ａ及び第２の骨セグメント２７ｂの少なくとも一方は他方に向かって移動し、これにより、骨セグメントの間に形成された骨間隙を減じる。この構成において、鉗子４２４ａを用いて、第１の骨セグメント２７ａは、ポスト４２５に対する付勢力によって引っ張られ、第２の骨セグメント２７ｂは、Ｋワイヤ４２４に対する付勢力によって押し付けられる。
【０１１６】
択一的に、鉗子４２６ｂが使用されるならば、骨セグメント２７ａ及び２７ｂは、互いから離れるように移動させられるか又はその他の形式で離反させられてよい。図１７Ｂに示したように、鉗子４２６ｂは、Ｋワイヤ４２４及び４２５の係合部材５２０及び６２０が、鉗子４２６ｂの係合部材６６２によって形成されたポケット７８４によって受容されるよう位置決めされてよい。鉗子４２６ｂを拡開させるか又はその他の形式で作動させることによって、係合部材６６２は、互いから離れるように付勢され、第１の骨セグメント２７ａ及び第２の骨セグメント２７ｂの少なくとも一方は他方から離れるよう移動し、これにより、骨セグメントの間に形成された骨間隙を拡開させる。この構成において、鉗子４２６ｂを用いて、第１の骨セグメント２７ａは、ポスト４２５に対する付勢力によって押し付けられ、第２の骨セグメント２７ｂは、Ｋワイヤ４２４に対する付勢力によって引っ張られる。
【０１１７】
同じ又は異なる寸法及び形状を有することができる１つ以上の骨固定プレートと、同じ又は異なる寸法及び形状を有することができる複数のガイドワイヤと、同じに又は異なって構成された複数の骨アンカと、同じに又は異なって構成された１つ以上の鉗子と、を含むがこれらに限定されない、骨固定システム２０の構成部材の１つ以上から全てまでを含む骨固定キットを提供することができることを認識すべきである。骨キットの構成部材を、様々な実施の形態及び択一的な実施の形態に関して上記で説明したように提供することができることを認識すべきである。さらに、キットの構成部材を、共通のパッケージングにおいて同時に、又は異なるパッケージングにおいて異なる時に販売することができる。
【０１１８】
本明細書に記載された発明は、最初に骨固定プレートを骨セグメント上に配置することなくＫワイヤを下に位置する骨セグメント２７ａ，２７ｂに挿入するステップを有することができ、これにより、鉗子は、下に位置する骨セグメント２７ａ，２７ｂを第１の相対位置から第２の異なる相対位置へ調節するために、本明細書に記載された形式でＫワイヤを作動させることができることを認識すべきである。これに関して、上記で説明した骨固定キットは、望みに応じて１つ以上の骨固定プレートを含むことができるか、骨固定プレートを含まないことができる。
【０１１９】
例示した実施の形態に関して説明した実施の形態は例示によって提供されており、したがって、本発明は開示された実施の形態に限定されることを意図しない。さらに、上記で説明した各々の実施の形態の構造及び特徴は、そうでないことが示されない限り、本明細書に記載された他の実施の形態に適用することができる。したがって、当業者は、本発明が、例えば添付の請求項によって示されたような、発明の思想及び範囲に含まれる全ての変更及び択一的な配列を包含することが意図されていることを認識するであろう。
【図１Ａ】
2013525026.tif 000003
【図１Ｂ】
2013525026.tif 000004
【図２Ａ】
2013525026.tif 000005
【図２Ｂ】
2013525026.tif 000006
【図２Ｃ】
2013525026.tif 000007
【図２Ｄ】
2013525026.tif 000008
【図２Ｅ】
2013525026.tif 000009
【図２Ｆ】
2013525026.tif 000010
【図２Ｇ】
2013525026.tif 000011
【図２Ｈ】
2013525026.tif 000012
【図２Ｉ】
2013525026.tif 000013
【図３Ａ】
2013525026.tif 000014
【図３Ｂ】
2013525026.tif 000015
【図３Ｃ】
2013525026.tif 000016
【図３Ｄ】
2013525026.tif 000017
【図３Ｅ】
2013525026.tif 000018
【図４Ａ】
2013525026.tif 000019
【図４Ｂ】
2013525026.tif 000020
【図４Ｃ】
2013525026.tif 000021
【図４Ｄ】
2013525026.tif 000022
【図４Ｅ】
2013525026.tif 000023
【図４Ｆ】
2013525026.tif 000024
【図４Ｇ】
2013525026.tif 000025
【図５Ａ】
2013525026.tif 000026
【図５Ｂ】
2013525026.tif 000027
【図５Ｃ】
2013525026.tif 000028
【図５Ｄ】
2013525026.tif 000029
【図６Ａ】
2013525026.tif 000030
【図６Ｂ】
2013525026.tif 000031
【図７Ａ】
2013525026.tif 000032
【図７Ｂ】
2013525026.tif 000033
【図７Ｃ】
2013525026.tif 000034
【図７Ｄ】
2013525026.tif 000035
【図７Ｅ】
2013525026.tif 000036
【図８Ａ】
2013525026.tif 000037
【図８Ｂ】
2013525026.tif 000038
【図８Ｃ】
2013525026.tif 000039
【図８Ｄ】
2013525026.tif 000040
【図８Ｅ】
2013525026.tif 000041
【図８Ｆ】
2013525026.tif 000042
【図９】
2013525026.tif 000043
【図１０】
2013525026.tif 000044
【図１１Ａ】
2013525026.tif 000045
【図１１Ｂ】
2013525026.tif 000046
【図１２Ａ】
2013525026.tif 000047
【図１２Ｂ】
2013525026.tif 000048
【図１３Ａ】
2013525026.tif 000049
【図１３Ｂ】
2013525026.tif 000050
【図１４Ａ】
2013525026.tif 000051
【図１４Ｂ】
2013525026.tif 000052
【図１５Ａ】
2013525026.tif 000053
【図１５Ｂ】
2013525026.tif 000054
【図１６Ａ】
2013525026.tif 000055
【図１６Ｂ】
2013525026.tif 000056
【図１７Ａ】
2013525026.tif 000057
【図１７Ｂ】
2013525026.tif 000058
【手続補正書】
【提出日】平成24年10月2日(2012.10.2)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに対して相対位置に配置されかつ骨間隙によって分離された第１の骨セグメント及び第２の骨セグメントに骨プレートを固定する方法であって、
骨プレートを貫通した第１の複数の開口が第１の骨セグメントと位置合わせされ、かつ前記骨プレートを貫通した第２の複数の開口が第２の骨セグメントと位置合わせされるよう前記骨プレートを前記第１の骨セグメント及び前記第２の骨セグメントと位置合わせさせるステップであって、前記第１の複数の開口のうちの選択された１つがＫワイヤスロットであり、かつ前記第２の複数の開口のうちの選択された１つがＫワイヤ穴である、ステップと、
第１のＫワイヤの遠位部分を前記Ｋワイヤスロットを通って前記第１の骨セグメント内へ挿入するステップと、
第２のＫワイヤの遠位部分を前記Ｋワイヤ穴を通って前記第２の骨セグメント内へ挿入するステップと、
Ｋワイヤのうちの少なくとも一方を付勢して他方のＫワイヤに対して並進させ、これによって、互いに対する骨セグメントの前記相対位置を調節するよう鉗子を作動させるステップと、を含むことを特徴とする、方法。
【請求項２】
各Ｋワイヤは、前記遠位部分の横断面寸法よりも大きな横断面寸法を有する係合部材を有し、前記作動させるステップは、前記Ｋワイヤの前記係合部材に力を加えるように前記鉗子を作動させることを含む、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記作動させるステップは、前記骨セグメントを減じるように前記Ｋワイヤのうちの少なくとも一方を他方のＫワイヤに向かって並進させる押付力を前記Ｋワイヤに加えることを含む、請求項１記載の方法。
【請求項４】
第１の挿入するステップは、前記作動させるステップの間に前記第１のＫワイヤが前記第２のＫワイヤに向かって並進しこれにより互いに対する前記骨セグメントの前記相対位置を調節するように、前記第１のＫワイヤの前記遠位端部を、前縁から間隔を置かれた位置においてスロットに挿入することを含む、請求項３記載の方法。
【請求項５】
第２の挿入するステップは、前記作動させるステップの間に前記第２のＫワイヤと干渉しかつ該第２のＫワイヤが前記第１のＫワイヤに向かって並進するのを防止する前縁の近くにおいて、前記第２のＫワイヤの前記遠位端部を穴に挿入することを含む、請求項４記載の方法。
【請求項６】
前記作動させるステップは、前記骨セグメントを離反させるために前記Ｋワイヤのうちの少なくとも一方を他方のＫワイヤから離れるように並進させる離反力を前記Ｋワイヤに加えることを含む、請求項１記載の方法。
【請求項７】
第１の挿入するステップは、前記作動させるステップの間に前記第１のＫワイヤが前記第２のＫワイヤから離れるように並進するように、後縁から間隔を置かれた位置において前記第１のＫワイヤの遠位端部をスロットに挿入することを含む、請求項６記載の方法。
【請求項８】
第２の挿入するステップは、前記作動させるステップの間に前記第２のＫワイヤと干渉しかつ前記第２のＫワイヤが前記第１のＫワイヤから離れるように並進することを防止する後縁の近くにおいて、前記第２のＫワイヤの前記遠位端部を穴に挿入することを含む、請求項７記載の方法。
【請求項９】
さらに、少なくとも１つの永久骨アンカを前記第１の複数の開口のうちの１つを通って前記第１の骨セグメントに差し込み、少なくとも１つの永久骨アンカを前記第２の複数の開口のうちの１つを通って前記第２の骨セグメントに差し込み、前記第１のＫワイヤ及び前記第２のＫワイヤを前記第１の骨セグメント及び前記第２の骨セグメントから取り外すステップを含む、請求項１記載の方法。
【請求項１０】
一対の一時固定部材に付勢力を加えるよう構成された鉗子であって、各一時固定部材は、遠位部分と、該遠位部分の近位に配置された係合部材とを有し、該係合部材は、前記遠位部分の寸法よりも大きな寸法を形成しており、前記鉗子は、
一対のアームであって、各アームは、
近位端部と、反対側の遠位端部と；
該遠位端部内へ延びたポケットを形成する係合部材であって、前記ポケットは、水平方向の曲率半径と鉛直方向の曲率半径とを形成した係合面を形成している、係合部材とを有する、一対のアームを備え、
該アームの相対移動は前記遠位端部を対応して移動させ、これにより、前記各ポケットは、前記一時固定部材の各々１つを少なくとも部分的に受容し、前記係合面は、受容された前記一時固定部材の前記係合部材に対して付勢力を加えることを特徴とする、鉗子。
【請求項１１】
前記各アームのポケットは互いに面しており、前記係合面は、前記遠位端部が互いに押し付けられたときに各々の一時固定部材の前記係合部材に押付力を加えるよう構成されている、請求項１０記載の鉗子。
【請求項１２】
前記ポケットは第１のポケットであり、各アームはさらに、前記遠位端部に第２のポケットを有し、各アームの前記第１のポケット及び前記第２のポケットは互いに背くよう面しており、前記各第２のポケットは、前記一時固定部材の前記係合部材の形状に対応する形状を有する係合面を形成しており、該係合面は、前記遠位端部が離反させられたときに各々の前記一時固定部材の前記係合部材に離反力を加えるよう構成されている、請求項１１記載の鉗子。
【請求項１３】
各アームの前記第２のポケットは、前記第１のポケットと実質的に位置合わせされている、請求項１２記載の鉗子。
【請求項１４】
各アームの前記第２のポケットは、前記第１のポケットに対してずらされている、請求項１２記載の鉗子。
【請求項１５】
前記鉗子の各係合部材は、フォーク状であり、かつ第１のアーム及び第２のアームを有し、前記第１のアーム及び前記第２のアームは、前記第１のアームと前記第２のアームとの間に間隙を形成しており、該間隙は、前記一時固定部材の前記係合部材を受容するよう寸法決めされている、請求項１２記載の鉗子。
【請求項１６】
前記ポケットは互いに向かって面しており、前記係合面は、前記遠位端部が互いに押し付けられたときに各々の前記一時固定部材の前記係合部材に押付力を加えるよう構成されている、請求項１０記載の鉗子。
【請求項１７】
ハンドルは、旋回可能に結合されている、請求項１０記載の鉗子。
【請求項１８】
前記ハンドルが互いに近づくように移動させられると、前記遠位端部は互いに近づくように移動させられる、請求項１７記載の鉗子。
【請求項１９】
前記ハンドルが互いに離れるように移動させられると、前記遠位端部は互いに離れるように移動させられる、請求項１７記載の鉗子。
【請求項２０】
さらに、前記アームの間に結合された、前記アームに力が加えられたときに前記アームを段階的に移動させるよう構成された、ラチェットを備える、請求項１０記載の鉗子。
【請求項２１】
前記係合面は、少なくとも１つの方向に沿って前記一時固定部材の前記係合部材に一致している、請求項１０記載の鉗子。
【請求項２２】
前記係合面は、前記方向において円形である、請求項２１記載の鉗子。
【請求項２３】
各々の前記一時固定部材は、前記骨セグメントのうちの１つに係合するよう構成されたＫワイヤである、請求項１０記載の鉗子。
【請求項２４】
前記一時固定部材のうちの１つは、前記骨セグメントのうちの１つに係合するよう構成されたＫワイヤであり、前記一時固定部材のうちの別の１つは、骨プレートに係合するよう構成されたポストである、請求項１０記載の鉗子。
【請求項２５】
前記水平方向の曲率半径は、前記鉛直方向の曲率半径よりも大きい、請求項１０記載の鉗子。
【請求項２６】
複数の開口を有する少なくとも１つの骨固定プレートであって、前記開口のうちの少なくとも幾つかは、各々の骨固定部材を受容するよう構成されている、骨固定プレートと、
少なくとも一対の一時固定部材であって、各一時固定部材は、近位部分と、遠位部分と、前記近位部分と前記遠位部分との間に配置された係合部材とを有し、該係合部材は、前記遠位部分の横断面寸法よりも大きな横断面寸法を形成しておりかつ骨に面した遠位端部と、反対側の近位端部と、中間係合面とを形成した外面を有し、前記一時固定部材のうちの少なくとも１つは、前記複数の開口の各々１つを通って、骨間隙によって分離された一対の下に位置する骨セグメントのうちの１つの下に位置する骨セグメント内へ延びるよう構成されている、一時固定部材と、
一対のアームを有する鉗子であって、各アームは、近位端部と、反対側の遠位端部とを有し、該遠位端部は、前記一時固定部材の各々１つの係合部材に当接するために所定の方向に沿って移動するよう構成された対応する係合面を形成する係合部材を有し、前記方向に沿った前記係合面のさらなる移動は、前記一時固定部材のうちの少なくとも１つを別の一時固定部材に対して並進させる、鉗子と、を備えることを特徴とする、骨固定キット。
【請求項２７】
前記下に位置する骨セグメント内へ延びた前記一時固定部材を受容する前記開口は、スロットを含む、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項２８】
前記スロットは、横方向寸法と、長手方向寸法よりも大きな長手方向寸法とを形成しており、前記スロットに受容された前記一時固定部材は、前記スロット内で長手方向に並進可能であり、かつ前記スロット内で横方向で固定されている、請求項２７記載の骨固定キット。
【請求項２９】
前記開口のうちの別の１つは、前記一時固定部材のうちの別の一時固定部材を受容する穴である、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項３０】
前記穴は、各々の前記一時固定部材の前記遠位部分の寸法と実質的に等しい寸法を有し、各々の前記一時固定部材は、別の一時固定部材に対する移動に関して穴に並進可能に固定されている、請求項２９記載の骨固定キット。
【請求項３１】
前記穴によって受容される前記一時固定部材は、ポストを形成している、請求項２９記載の骨固定キット。
【請求項３２】
前記穴は、カップラを有するポスト受容穴であり、前記ポストは、前記穴の前記カップラに係合しこれにより前記ポストを前記骨固定プレートに固定結合するよう構成されたカップラを形成している、請求項３１記載の骨固定キット。
【請求項３３】
前記カップラは、らせん状ねじ山である、請求項３２記載の骨固定キット。
【請求項３４】
前記穴は、Ｋワイヤ穴であり、該Ｋワイヤ穴によって受容される前記一時固定部材は、前記Ｋワイヤ穴を通って、前記一対の下に位置する骨セグメントのうちの別の下に位置する骨セグメント内へ延びるよう構成されたＫワイヤを形成している、請求項２９記載の骨固定キット。
【請求項３５】
前記開口は、ロッキング穴、押付穴、及び押付部分とロッキング部分とを有する組合せ穴のうちの少なくとも１つを含む、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項３６】
各々の前記一時固定部材の前記係合部材は、実質的に球状である、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項３７】
前記アームは、互いに向かう前記近位端部の移動が各々の係合部材を互いに向かって移動させるように、旋回可能に結合されている、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項３８】
前記アームの前記係合面は、互いに面しており、前記一時固定部材の前記係合部材に対して押付力を加えるよう構成されている、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項３９】
前記係合面は、第１の係合面を含み、前記鉗子の前記係合部材はそれぞれ、さらに、前記係合部材が互いから離れるように移動させられたときに前記一時固定部材を互いから離れるように付勢する離反力を前記一時固定部材の各々の係合部材に対して加えるよう構成された第２の係合面を形成している、請求項３８記載の骨固定キット。
【請求項４０】
各係合部材の前記第２の係合面は、各々の第１の係合面と位置合わせされている、請求項３９記載の骨固定キット。
【請求項４１】
各係合部材の前記第２の係合面は、前記第１の係合部材に関してずらされている、請求項３９記載の骨固定キット。
【請求項４２】
前記鉗子の前記係合部材は、第１のポケット及び第２のポケットを有し、各ポケットは、各々が前記一時固定部材の前記係合部材を少なくとも部分的に受容するよう構成された開放端部を有し、前記第１のポケット及び前記第２のポケットはそれぞれ、さらに、第１の係合面及び第２の係合面を形成している、請求項３９記載の骨固定キット。
【請求項４３】
各係合部材は、フォーク状でありかつ一対のアームを有し、前記第１のポケットはアームのうちの一方に形成されており、前記第２のポケットは他方のアームに形成されている、請求項４２記載の骨固定キット。
【請求項４４】
前記アームの前記係合面は、互いから背くように面しており、前記一時固定部材の前記係合部材に対して離反力を加えるよう構成されている、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項４５】
前記開口は、可変角度穴、固定角度穴、及び可変角度穴部分と固定角度穴部分とを有する組合せ穴のうちの少なくとも１つを含む、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項４６】
さらに、前記骨固定プレートを前記下に位置する骨セグメントに固定するために前記開口のうちの幾つかを貫通するよう構成された複数の永久骨固定部材を備える、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項４７】
前記永久骨固定部材は、ロッキングスクリュ、非ロッキングスクリュ、及び可変角度スクリュのうちの少なくとも１つを含む、請求項４６記載の骨固定キット。
【請求項４８】
前記骨固定プレートは、前足、中足骨、後足骨、及び遠位頸骨のうちの１つへの固定のために構成されている、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項４９】
前記一時固定部材は、各々Ｋワイヤを含む、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項５０】
前記Ｋワイヤの遠位部分は、ねじ山を有する、請求項４９記載の骨固定キット。
【請求項５１】
前記一時固定部材のうちの少なくとも１つは、さらに、前記遠位部分の横断面寸法よりも大きな横断面寸法を形成した第２の係合部材を有する、請求項２６記載の骨固定キット。
【請求項５２】
前記少なくとも１つの一時固定部材の前記係合部材は、互いに当接し、少なくとも１つの一時固定部材の中心軸線に沿って位置合わせされている、請求項５１記載の骨固定キット。
【請求項５３】
前記下に位置する骨セグメント内へ延びた前記一時固定部材を受容する開口は、細長い固定角度部分を有する組合せ穴を含む、請求項５１記載の骨固定キット。
【請求項５４】
外科的手技の間に、互いに関して第１の相対位置に配置されかつ骨間隙によって分離された第１の骨セグメント及び第２の骨セグメントを位置決めする方法であって、
第１の一時固定部材の遠位部分を前記第１の骨セグメント内へ挿入するステップと、
第２の一時骨固定部材の遠位部分を前記第２の骨セグメント内へ挿入するステップと、
前記一時骨固定部材のうちの少なくとも一方を他方の一時骨固定部材に対して付勢するように鉗子を作動させ、これにより、互いに関する前記骨セグメントの相対位置を前記第１の相対位置から第２の異なる相対位置へ調節するステップと、
前記外科的手技が完了する前に、前記第１の一時固定部材及び前記第２の一時固定部材をそれぞれ前記第１骨セグメント及び前記第２の骨セグメントから取り外すステップと、を含むことを特徴とする、方法。
【請求項５５】
前記第１の一時骨固定部材及び前記第２の一時骨固定部材はそれぞれ第１のＫワイヤ及び第２のＫワイヤを含む、請求項５４記載の方法。
【請求項５６】
前記挿入するステップは、前記第１の一時骨固定部材及び前記第２の一時骨固定部材をそれぞれ前記第１の骨セグメント及び前記第２の骨セグメント内へ螺合により挿入することを含む、請求項５４記載の方法。
【請求項５７】
互いに関して相対位置に配置されかつ骨間隙によって分離された第１の骨セグメント及び第２の骨セグメントを位置決めする方法であって、
骨プレートを前記第１の骨セグメント及び前記第２の骨セグメントと位置合わせするステップであって、前記骨プレートは、プレート本体と、該プレート本体を貫通した複数の開口とを有し、前記複数の開口のうちの第１の開口は、前記第１の骨セグメントと位置合わせされた骨アンカ穴を含み、前記複数の開口のうちの第２の開口は、カップラを含む、ステップと、
骨アンカを前記骨アンカ穴に通して前記第１の骨アンカセグメントに挿入するステップと、
ポストの遠位部分を前記第２の開口に挿入するステップであって、前記ポストの前記遠位部分は、前記第２の開口の前記カップラに係合しこれにより前記ポストを前記骨プレートに結合するカップラを形成している、ステップと、
Ｋワイヤの遠位部分を前記第２の骨セグメントに挿入するステップと、
互いに対して並進するように前記Ｋワイヤ及び前記ポストのうちの少なくとも一方を付勢するよう鉗子を作動させ、これにより、互いに対する前記骨セグメントの前記相対位置を調節するステップと、を含むことを特徴とする、方法。
【請求項５８】
前記複数の開口のうちの第３の開口は、前記第２の骨セグメントと位置合わせされたスロットを含み、前記Ｋワイヤは、前記スロットを通って前記第２の骨セグメント内へ延びている、請求項５７記載の方法。
【請求項５９】
前記第２の開口は、前記鉗子の押付が前記骨間隙を減じるように前記第１の骨セグメントと位置合わせされている、請求項５８記載の方法。
【請求項６０】
前記第２の開口は、前記鉗子の拡開が前記骨間隙を減じるように前記第２の骨セグメントと位置合わせされている、請求項５８記載の方法。
【請求項６１】
前記Ｋワイヤは、前記鉗子の押付が前記骨間隙を減じるように、前記骨プレートを貫通することなく前記第２の骨セグメント内へ延びている、請求項５７記載の方法。
【請求項６２】
少なくとも一対の一時骨固定部材であって、各々の一時骨固定部材は、近位部分と、遠位部分と、前記近位部分と前記遠位部分との間に配置された係合部材とを有し、該係合部材は、該係合部材の外面が、骨に面した遠位端部と、反対側の近位端部とを形成するように、前記遠位部分の横断面寸法よりも大きな横断面寸法を形成し、前記一時骨固定部材は、複数の開口の各々１つを通って、骨間隙によって分離された各々の下に位置する骨セグメント内へ延びるよう構成されている、少なくとも一対の一時骨固定部材と、
一対のアームを有する鉗子であって、各々のアームは、近位端部と、反対側の遠位端部とを有し、該遠位端部は、前記一時骨固定部材の各々１つに当接するために所定の方向に沿って移動するよう構成された対応する係合面を形成する係合部材を有し、前記方向に沿った前記係合面のさらなる移動は、前記一時骨固定部材の少なくとも１つを、別の一時骨固定部材に対して並進させる、鉗子と、を備えることを特徴とする、骨固定キット。
【請求項６３】
前記外面は、球状である、請求項６２記載の骨固定キット。
【国際調査報告】
2013525026.tif 000059
2013525026.tif 000060
2013525026.tif 000061
2013525026.tif 000062