(57)【要約】  通信システムのアクセスノードは、通信システムの第１ネットワーク端末に関連するアクティブ化処理中チャネルとシステムのそれぞれの他のネットワーク端末に関連するアクティブチャネルとの間のクロストークを制御するように構成される。アクセスノードは、第１ネットワーク端末によってアクティブ化処理中チャネルを介して第１ネットワーク端末の初期化プロセスの指定されたフェーズ内に送信された制御信号を検出し、誤差信号を、検出された制御信号から判定し、誤差信号を、アクティブチャネルを介して他のネットワーク端末のうちのそれぞれのネットワーク端末によって送信された１つまたは複数の対応する信号と相関させ、相関に基づいて、アクティブチャネルからアクティブ化処理中チャネルへのクロストークを推定し、推定されたクロストークを制御するようにベクトル化信号処理モジュールを構成する。第１ネットワーク端末によって送信された制御信号は、複数の値のセットから第１ネットワーク端末によって選択された値を含み、その検出の前に、特定の選択された値は、アクセスノードに知られていない。
2013540397.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信システムの第１ネットワーク端末に関連するアクティブ化処理中チャネルと通信システムのそれぞれの他のネットワーク端末に関連する複数のアクティブチャネルとの間のクロストークを制御する方法であって、通信システムのアクセスノード内で実施される方法において、
第１ネットワーク端末の初期化プロセスの指定されたフェーズ内でアクティブ化処理中チャネルを介して第１ネットワーク端末によって送信される制御信号を検出するステップであって、第１ネットワーク端末によって送信される制御信号が、複数の値のセットから第１ネットワーク端末によって選択される値を含み、前記検出の前に、特定の選択された値が、アクセスノードに知られていない、検出するステップと、
検出された制御信号から誤差信号を判定するステップと、
誤差信号を、アクティブチャネルを介して他のネットワーク端末のうちのそれぞれのネットワーク端末によって送信される１つまたは複数の対応する信号に相関させるステップと、
相関に基づいて、アクティブチャネルのうちの１つまたは複数からアクティブ化処理中チャネルへのクロストークを推定するステップと、
推定されたクロストークを制御するためにアクセスノードのベクトル化信号処理モジュールを構成するステップと
を含む、方法。
【請求項２】
通信システムが、ＤＳＬシステムを含み、アクセスノードが、ＤＳＬアクセスマルチプレクサを含み、他のネットワーク端末が、指定されたベクトル化標準規格に実質的に準拠するベクトル化準拠ネットワーク端末を含み、第１ネットワーク端末が、指定されたベクトル化標準規格に実質的に準拠しないレガシネットワーク端末を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
初期化プロセスの指定されたフェーズが、チャネルディスカバリフェーズ、トレーニングフェーズ、および初期化プロセスのチャネル分析フェーズの前のフェーズのうちの少なくとも１つを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
推定されたクロストークを制御するためにアクセスノードのベクトル化信号処理モジュールを構成することが、第１ネットワーク端末からアクセスノード内で受信された信号の事後補償を提供するために事後補償器を構成することをさらに含み、事後補償が、アクティブ化処理中チャネルの初期化プロセスのチャネル分析フェーズの少なくとも一部の間に提供され、初期化プロセスのチャネル分析フェーズ中の事後補償の提供が、チャネル分析フェーズ中の事後補償なしで別様に可能であるものより高いデータレートでアクティブ化処理中チャネルがその後にアクティブになることを可能にする、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
検出するステップ、判定するステップ、相関させるステップ、および推定するステップの少なくとも１つの反復の実行に十分な時間を与えるために、指定されたフェーズの指定された持続時間に対する相対的な初期化プロセスの指定されたフェーズの持続時間を増やすステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
初期化プロセスの指定されたフェーズの持続時間が、アクセスノードから第１ネットワーク端末への肯定応答の送信を遅延させることと、アクセスノードから第１ネットワーク端末へ否定応答を送信することと、第１ネットワーク端末で再送信イベントを強制するためにアクセスノードから第１ネットワーク端末へ送信される信号を意図的に劣化させることとのうちの少なくとも１つによって増やされる、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
制御信号を検出するステップが、セット内の複数の値のうちのどれが特定のトーン上で第１ネットワーク端末によって送信されたのかを判定することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
システムのアクセスノードのプロセッサによって実行された時に、アクセスノードに請求項１に記載の方法のステップを実行させる実行可能プログラムコードをその中で実施されるコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項９】
通信システムの第１ネットワーク端末に関連するアクティブ化処理中チャネルと通信システムのそれぞれの他のネットワーク端末に関連する複数のアクティブチャネルとの間のクロストークを制御するように構成されたアクセスノード
を含む装置であって、アクセスノードが、
複数のトランシーバと、
ベクトル制御エンティティと
ベクトル化信号処理モジュールと
をさらに含み、第１ネットワーク端末によってアクティブ化処理中チャネルを介して第１ネットワーク端末の初期化プロセスの指定されたフェーズ内に送信された制御信号が、トランシーバのうちの１つによって検出され、誤差信号が、検出された制御信号から判定され、誤差信号が、アクティブチャネルを介して他のネットワーク端末のうちのそれぞれのネットワーク端末によって送信された１つまたは複数の対応する信号と相関され、
第１ネットワーク端末によって送信された制御信号が、複数の値のセットから第１ネットワーク端末によって選択された値を含み、前記検出の前に、特定の選択された値が、アクセスノードに知られておらず、
ベクトル制御エンティティが、相関に基づいて、アクティブチャネルのうちの１つまたは複数からアクティブ化処理中チャネルへのクロストークを推定し、
ベクトル化信号処理モジュールが、推定されたクロストークを制御するように構成される
装置。
【請求項１０】
請求項９に記載のアクセスノードを含む通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、全般的には通信システムに関し、より具体的には、そのようなシステムの通信チャネルの間の干渉を軽減し、抑制し、または他の形で制御する技法に関する。
【背景技術】
【０００２】
マルチチャネル通信システムは、しばしば、クロストークまたはチャネル間クロストークとも称する、さまざまなチャネルの間の干渉を受けやすい。たとえば、ディジタル加入者回線（ＤＳＬ）ブロードバンドアクセスシステムは、通常、より対銅線上で離散マルチトーン（ＤＭＴ）変調を使用する。そのようなシステムの主な欠陥の一つは、同一バインダ内のまたは複数のバインダにまたがる複数の加入者回線の間のクロストークである。したがって、ある加入者回線を介して送信される信号が、他の加入者回線に結合され、システムのスループット性能を劣化させ得る干渉につながる可能性がある。より一般的に、所与の「犠牲者」チャネルは、複数の「妨害者」チャネルからのクロストークを受け、やはり望ましくない干渉につながる可能性がある。
【０００３】
クロストークを軽減し、抑制し、または他の形で制御し、有効スループット、到達範囲、および回線安定性を最大にするために、さまざまな技法が開発されてきた。これらの技法は、静的なまたは動的なスペクトル管理技法からマルチチャネル信号調整へと徐々に進歩しつつある。
【０００４】
たとえば、上述の技法のいくつかは、プリコーダの使用を介してチャネル間クロストークの能動的キャンセルを可能にする。ＤＳＬシステムでは、プリコーダの使用は、電話局（ＣＯ）または別のタイプのアクセスノード（ＡＮ）と顧客構内設備（ｃｕｓｔｏｍｅｒ  ｐｒｅｍｉｓｅｓ  ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、ＣＰＥ）ユニットまたは他のタイプのネットワーク端末（ＮＴ）との間のダウンストリーム通信についてクロストークキャンセルを達成することが企図されている。ポストコーダによって実施されるいわゆる事後補償（ｐｏｓｔ−ｃｏｍｐｅｎｓａｔｉｏｎ）技法を使用して、ＮＴからＡＮへのアップストリーム通信についてクロストーク制御を実施することも可能である。
【０００５】
ＤＳＬシステムでダウンストリームまたはアップストリームのクロストークキャンセルのためにクロストーク係数を推定する１つの知られている手法は、ＡＮとシステムのそれぞれのＮＴとの間のそれぞれの加入者回線を介して別個のパイロット信号を送信することを含む。その後、送信されたパイロット信号に基づくＮＴからの誤差フィードバックを使用して、クロストークを推定する。他の知られている手法は、プリコーダ係数の摂動と、信号対雑音比（ＳＮＲ）または他の干渉情報のフィードバックとを必要とする。
【０００６】
クロストーク推定は、一般に、１つまたは複数の非アクティブ回線がＤＳＬシステム内でアクティブ化されつつある状況で利用される。アクティブ化されつつある回線を、「アクティブ化処理中回線（ａｃｔｉｖａｔｉｎｇ  ｌｉｎｅ）」または「参加処理中回線（ｊｏｉｎｉｎｇ  ｌｉｎｅ）」と称する。たとえば、既に複数のアクティブ回線を含む同期化グループ内で１つまたは複数の非アクティブ回線をアクティブ化することが必要になる場合があり、この文脈での同期化は、異なる回線に関するＤＭＴシンボルの時間における整列を指す。追加の回線のそのようなアクティブ化は、システム性能を最適化するために、クロストーク補償をそれ相応に調整することを必要とする場合がある。参加処理中回線に関連するクロストークを制御する例示的な技法が、引用によって本明細書に組み込まれている欧州特許出願公開第ＥＰ  １９３６８２５Ａ１号、名称「Ａ  Ｔｒａｎｓｉｅｎｔ  Ｃｒｏｓｓｔａｌｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ」で開示されている。クロストーク推定は、他の状況でも、たとえば、経時的なクロストークの変化を追跡する手段として使用される。
【０００７】
所与の通信システムが、異なるＤＳＬ標準規格に準拠するさまざまな異なるタイプのＣＰＥユニットを組み込む場合がある。たとえば、ＣＰＥユニットの一部が、特定のベクトル化標準規格に準拠し、他の「レガシ」ＣＰＥユニットが、その特定のベクトル化標準規格に準拠しない場合がある。そのような通信システムでは、アクティブベクトル化準拠回線からアクティブ化処理中レガシ回線へのクロストークの推定値を判定することが、特にむずかしくなる可能性がある。その結果、アクティブ化処理中レガシ回線は、フルレートアクティブ化を達成できない可能性があり、システムの性能は、悪影響を受ける。この状況は、ＣＰＥユニットが、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９３．５で最近標準化されたＧ．ｖｅｃｔｏｒ技術をサポートするために徐々にアップグレードされつつあるシステムなど、多数の実用的な通信システムで生じる。これらのシステムは、特にＣＰＥユニットのリモートソフトウェアアップグレードが望ましくないか実現可能でない場合に、かなりの期間にわたってＧ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ＣＰＥユニットおよびレガシＣＰＥユニットの混合物を含むと期待される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】欧州特許出願公開第１９３６８２５号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２００９／０１１６５８２号明細書
【特許文献３】米国特許出願公開第２０１０／０１７７８５５号明細書
【特許文献４】米国特許出願公開第２００９／０２４５０８１号明細書
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９３．５
【非特許文献２】ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９３．２、「Ｖｅｒｙ  ｈｉｇｈ  ｓｐｅｅｄ  ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  ｌｉｎｅ  ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  ２  （ＶＤＳＬ２）」、２００６年２月
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の例示的実施形態は、ベクトル化準拠ＣＰＥユニットとベクトル化準拠ではないレガシＣＰＥユニットとの組合せを含むシステムでクロストーク推定値を生成する改善された技法を提供する。
【００１１】
本発明の一態様では、通信システムのアクセスノードは、通信システムの第１ネットワーク端末に関連するアクティブ化処理中チャネルと通信システムのそれぞれの他のネットワーク端末に関連するアクティブチャネルとの間のクロストークを制御するように構成される。アクセスノードは、たとえば、ＤＳＬシステムのＤＳＬアクセスマルチプレクサを含むことができる。そのような実施形態では、他のネットワーク端末のうちの所与の１つは、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒベクトル化標準規格に実質的に準拠するＣＰＥユニットを含むことができるベクトル化準拠ネットワーク端末であり、第１ネットワーク端末は、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒベクトル化標準規格に実質的に準拠しないＣＰＥユニットを含むことができるレガシネットワーク端末である。
【００１２】
アクセスノードは、第１ネットワーク端末の初期化プロセスの指定されたフェーズ内でアクティブ化処理中チャネルを介して第１ネットワーク端末によって送信される制御信号を検出し、検出された制御信号から誤差信号を判定し、誤差信号を、アクティブチャネルを介して他のネットワーク端末のうちのそれぞれのネットワーク端末によって送信される１つまたは複数の対応する信号に相関させ、相関に基づいて、アクティブチャネルからアクティブ化処理中チャネルへのクロストークを推定し、推定されたクロストークを制御するためにベクトル化信号処理モジュールを構成する。第１ネットワーク端末によって送信される制御信号は、複数の値のセットから第１ネットワーク端末によって選択される値を含み、その検出の前に、特定の選択された値は、アクセスノードに知られていない。
【００１３】
クロストーク推定値の品質を評価することができ、クロストーク推定値の品質が指定された品質より低い場合には、検出する動作、判定する動作、相関させる動作、および推定する動作が、得られるクロストーク推定値が指定された品質以上になるまで１つまたは複数の追加の反復について繰り返される。
【００１４】
検出する動作、判定する動作、相関させる動作、および推定する動作の少なくとも１つの反復の実行に十分な時間を与えるために、初期化プロセスの指定されたフェーズの持続時間を、指定されたフェーズの指定された持続時間に対して相対的に増やすことができる。
【００１５】
有利なことに、例示的実施形態は、レガシ回線の初期化処理中にＧ．ｖｅｃｔｏｒ回線からレガシ回線へのクロストークをキャンセルする能力を提供する。これは、レガシＣＰＥユニットについてフルレートアクティブ化を達成することを可能にし、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ＣＰＥユニットのアップストリーム電力バックオフ（ｕｐｓｔｒｅａｍ  ｐｏｗｅｒ  ｂａｃｋ−ｏｆｆ、ＵＰＢＯ）などのデータレート削減技法の利用を回避することができる。したがって、アクティブ化処理中レガシ回線によってそのアクティブ状態（たとえば、ＶＤＳＬシステムでの「ショウタイム（ｓｈｏｗ−ｔｉｍｅ）」状態）の始めにアクティブ化処理中レガシ回線によって達成できるデータレートは、高出力Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ準拠回線の存在によって実質的に影響されない。例示的実施形態は、ＣＰＥユニットが、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ技術が展開されるにつれて徐々にアップグレードされ、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ＣＰＥユニットおよびレガシＣＰＥユニットが同一のアクセスネットワーク内に同時に存在するアクセスネットワークで、または他の形である種のレガシＣＰＥユニットをアップグレードもしくは交換することがむずかしいアクセスネットワークで、特に有利である。
【００１６】
本発明の上記および他の特徴および利益は、添付図面および次の詳細な説明からより明白になる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の例示的実施形態のマルチチャネル通信システムを示すブロック図である。
【図２】例示的実施形態の図１のシステムの１つの考えうるＤＳＬ実施態様を示す図である。
【図３】図２のシステムのＤＳＬアクセスマルチプレクサでのベクトル化プロセスの動作を示す流れ図である。
【図４】図２のシステムのベクトル化準拠ＤＳＬ回線の初期化タイムラインを示す図である。
【図５】図２のシステムのレガシＤＳＬ回線の初期化タイムラインを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明を、本明細書で例示的な通信システムおよびそのようなシステムでのクロストーク制御の関連する技法に関連して例示する。クロストーク制御を、実質的に連続的に適用することも、そのようなシステム内の加入者回線または他の通信チャネルのアクティブ化と共に適用し、経時的なクロストークの変化を追跡することも、他の回線管理用途に適用することもできる。しかし、本発明が、開示される特定のタイプの通信システムおよびクロストーク制御アプリケーションと共に使用することに限定されないことを理解されたい。本発明を、さまざまな他の通信システムで、および多数の代替のクロストーク制御アプリケーションで実施することができる。たとえば、ＤＭＴ変調に基づくＤＳＬシステムの環境で示されるが、開示される技法を、セルラシステム、多重入力多重出力（ＭＩＭＯ）システム、Ｗｉ−ＦｉシステムまたはＷｉＭａｘシステム、その他を含むさまざまな他のタイプの有線または無線の通信システムに単純な形で適合させることができる。したがって、本技法は、ＤＳＬ文脈の外の他のタイプの直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）システムならびに時間領域でのより高次の変調を利用するシステムに適用可能である。
【００１９】
図１に、アクセスノード（ＡＮ）１０２およびネットワーク端末（ＮＴ）１０４を含む通信システム１００を示す。ＮＴ  １０４は、より具体的には、ＮＴ  １、ＮＴ  ２、…ＮＴ  Ｌと個別に表され、図示されているようにそれぞれの符号１０４−１、１０４−２、…１０４−Ｌによってさらに識別されるＬ個の別個のＮＴ要素を含む。所与のＮＴ要素は、たとえば、モデム、コンピュータ、または他のタイプの通信デバイス、あるいはそのようなデバイスの組合せを含むことができる。アクセスノード１０２は、チャネル１、チャネル２、…チャネルＬとも表されるそれぞれのチャネル１０６−１、１０６−２、…１０６−Ｌを介してこれらのＮＴ要素と通信する。
【００２０】
本明細書で前に示したように、システム１００がＤＳＬシステムとして実施される実施形態では、ＡＮ  １０２は、たとえば、電話局（ＣＯ）を含むことができ、ＮＴ  １０４は、たとえば、顧客構内設備（ＣＰＥ）ユニットのそれぞれのインスタンスを含むことができる。そのようなＤＳＬシステムのチャネル１０６は、それぞれの加入者回線を含む。各そのような加入者回線は、たとえば、より対銅線接続を含むことができる。回線は、同一バインダ内または隣接するバインダ内である可能性があり、その結果、クロストークが回線の間で生じる可能性がある。下の説明の諸部分は、システム１００がＤＳＬシステムであると仮定するが、これが実施例にすぎないことを理解されたい。
【００２１】
例示的なＤＳＬ実施形態では、Ｌ個の回線１０６−１から１０６−Ｌのすべて未満が、当初にアクティブ回線であり、Ｌ個の回線のうちの少なくとも１つは、アクティブ化され、アクティブ回線の既存のセットに加えられる「参加処理中回線」である。そのような参加処理中回線を、本明細書では「アクティブ化処理中回線」とも称する。回線の所与のセットを、たとえば、プリコーディンググループもしくはベクトル化されたグループと称する場合もある同期化グループ、またはアクティブ回線および／もしくは非アクティブ回線の任意の他の組合せとすることができる。
【００２２】
ＡＮ  １０２とＮＴ  １０４との間の通信は、アクティブ回線のそれぞれについてダウンストリーム通信とアップストリーム通信との両方を含む。ダウンストリーム方向は、ＡＮからＮＴへの方向を指し、アップストリーム方向は、ＮＴからＡＮへの方向である。図１に明示的に図示されてはいないが、限定なしに、システム１００の加入者回線のそれぞれに、ダウンストリーム方向で通信する際に使用されるＡＮ送信器およびＮＴ受信器と、アップストリーム方向で通信する際に使用されるＮＴ送信器およびＡＮ受信器とが関連すると仮定する。ＡＮ送信器およびＡＮ受信器またはＮＴ送信器およびＮＴ受信器を組み合わせる所与のモジュールを、一般に、本明細書ではトランシーバと称する。対応するトランシーバ回路網を、よく知られている従来の技法を使用してＡＮ内およびＮＴ内で実施することができ、そのような技法は、本明細書で詳細には説明しない。
【００２３】
この実施形態のＡＮ  １０２は、クロストーク制御モジュール１１２に結合されたクロストーク推定モジュール１１０を含む。ＡＮは、クロストーク推定モジュールを使用して、回線１０６の少なくともサブセットのそれぞれの回線についてクロストーク推定値を入手する。クロストーク制御モジュール１１２は、クロストーク推定値に基づいて回線１０６の少なくともサブセットの間のクロストークを軽減し、抑制し、または他の形で制御するのに使用される。たとえば、クロストーク制御モジュールを利用して、ＡＮからＮＴに送信されるダウンストリーム信号の事前補償および、それに加えてまたはその代わりに、ＮＴからＡＮに送信されるアップストリーム信号の事後補償を提供することができる。本発明の例示的実施形態で実施される事後補償技法のより詳細な例を、下で図２および３に関連して説明する。
【００２４】
クロストーク推定モジュール１１０を、ＮＴ  １０４から受信された信号に基づいてＡＮ  １０２内で生成された誤差サンプル、ＳＮＲ値、もしくは他のタイプの測定値、またはＮＴ  １０４内で生成されＮＴ  １０４からＡＮ  １０２にフィードバックされた測定値からクロストーク推定値を生成するように構成することができる。本明細書で使用される時に、用語ＳＮＲが、信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）など、他の類似する測定値を包含するように広く解釈されることを意図されていることに留意されたい。
【００２５】
他の実施形態では、クロストーク推定値を、ＡＮ  １０２の外部で生成し、将来の処理のためにＡＮに供給することができる。たとえば、そのような推定値を、ＮＴ  １０４内で生成し、プリコーディング、事後補償、または他のクロストーク制御アプリケーションでの使用のためにＡＮに返すことができる。クロストーク推定値を、本明細書で、より一般的にクロストークチャネル係数、クロストークキャンセル係数、または単純にクロストーク係数と称する場合がある。
【００２６】
クロストーク推定モジュール１１０は、補間されたクロストーク推定値を生成するために補間機能性を組み込むことができる。本発明と共に利用できる補間技法の例が、本願と同一の譲受人に譲渡され、引用によって本明細書に組み込まれている、米国特許出願公開第２００９／０１１６５８２号、名称「Ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ  Ｍｅｔｈｏｄ  ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ｉｎｃｒｅａｓｉｎｇ  Ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ  ｏｆ  Ｃｒｏｓｓｔａｌｋ  Ｅｓｔｉｍａｔｉｏｎ」で開示されている。
【００２７】
ＡＮ  １０２を、さらにまたはその代わりに、線形モデル補間を使用するチャネル推定の技法を実施するように構成することができる。そのような技法を実施する際に、ＡＮは、回線１０６のそれぞれの回線を介してパイロット信号を送信する。誤差サンプルまたはＳＮＲ値などの対応する測定値が、ＮＴからＡＮにフィードバックされ、クロストーク推定モジュール１１０内でクロストーク推定値を生成するのに利用される。その後、ＡＮは、クロストーク推定値に基づいて、事前補償、事後補償を実行し、または他の形でクロストークを制御する。上記および他の類似する構成に関する追加の詳細が、本願と同一の譲受人に譲渡され、引用によって本明細書に組み込まれている、２００９年６月２９日に出願した米国特許出願第１２／４９３３２８号、名称「Ｃｒｏｓｓｔａｌｋ  Ｅｓｔｉｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｐｏｗｅｒ  Ｓｅｔｔｉｎｇ  Ｂａｓｅｄ  ｏｎ  Ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ  ｉｎ  ａ  Ｍｕｌｔｉ−Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ」に記載されている。
【００２８】
クロストーク推定モジュール１１０は、雑音除去されたクロストーク推定値を生成するために雑音除去機能性を組み込むことができる。本発明の実施形態と共に使用するのに適するクロストーク推定値雑音除去技法の例が、本願と同一の譲受人に譲渡され、引用によって本明細書に組み込まれている、米国特許出願公開第２０１０／０１７７８５５号、名称「Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｓｉｎｇ  Ｄｅｎｏｉｓｅｄ  Ｃｒｏｓｓｔａｌｋ  Ｅｓｔｉｍａｔｅｓ  ｉｎ  ａ  Ｍｕｌｔｉ−Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ」に記載されている。しかし、本発明が、特定の雑音除去技法の使用を必要としないことを了解されたい。本明細書で説明される例示的実施形態は、チャネル係数推定プロセスの一部として周波数フィルタを使用する雑音除去機能性を組み込むことができる。
【００２９】
ＡＮ  １０２は、さらに、メモリ１２０に結合されたプロセッサ１１５を含む。メモリを使用して、本明細書で説明される機能性を実施するためにプロセッサによって実行される１つまたは複数のソフトウェアプログラムを格納することができる。たとえば、クロストーク推定モジュール１１０およびクロストーク制御モジュール１１２に関連する機能性を、少なくとも部分的にそのようなソフトウェアプログラムの形で実施することができる。メモリは、本明細書でより一般的に、実行可能プログラムコードを格納するコンピュータ可読記憶媒体と称するものの例である。コンピュータ可読記憶媒体の他の例は、ディスクまたは他のタイプの磁気媒体または光媒体を含むことができる。
【００３０】
図１に示されたＡＮ  １０２が、本明細書でこの用語が使用される時の「アクセスノード」の１つの例示にすぎないことを了解されたい。そのようなアクセスノードは、たとえば、ＤＳＬアクセスマルチプレクサ（ＤＳＬＡＭ）を含むことができる。しかし、本明細書で使用される時の用語「アクセスノード」は、たとえば、ＤＳＬＡＭなどのＣＯ内の特定の要素またはＣＯ自体ならびにＣＯを含まないシステム内の他のタイプのアクセスポイント要素を包含するように広く解釈されることが意図されている。
【００３１】
図１の例示的実施形態では、回線１０６は、すべてが同一のＡＮ  １０２に関連する。しかし、他の実施形態では、これらの回線が、複数のアクセスノードにまたがって分配される場合がある。そのような複数のアクセスノードの異なるアクセスノードが、異なるベンダからのものである場合がある。たとえば、従来のシステムでは、別個のベンダの複数のアクセスノードをＤＳＬ回線の同一バンドルに接続できることが、よく知られている。これらおよび他の条件の下で、さまざまなアクセスノードが、最適の干渉除去を達成するためにお互いと相互作用しなければならない場合がある。
【００３２】
ＮＴ  １０４のそれぞれを、本願と同一の譲受人に譲渡され、引用によって本明細書に組み込まれている、米国特許出願公開第２００９／０２４５０８１号、名称「Ｆａｓｔ  Ｓｅａｍｌｅｓｓ  Ｊｏｉｎｉｎｇ  ｏｆ  Ｃｈａｎｎｅｌｓ  ｉｎ  ａ  Ｍｕｌｔｉ−Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ」に記載されているように、制御信号経路を介してＡＮ  １０２によって供給される制御信号に応答して動作の複数のモードに構成可能とすることができる。そのような動作モードは、たとえば、参加モードおよび追跡モードを含むことができる。しかし、このタイプの複数モード動作は、本発明の要件ではない。
【００３３】
事後補償器（ｐｏｓｔ−ｃｏｍｐｅｎｓａｔｏｒ）を含む図１のシステム１００の実施態様を、下で図２および３を参照して説明する。そのような事後補償器は、ＮＴ  １０４からＡＮ  １０２へのアップストリーム通信の能動クロストークキャンセルに使用される。しかし、類似する技法を、ダウンストリーム通信のクロストークを制御する際の使用に適合させることができることを強調しなければならない。さらに、本明細書で開示される技法は、特定の定義されたダウンストリーム方向またはアップストリーム方向がない対称通信を必要とするシステムに適用可能である。
【００３４】
ここで図２を参照すると、ベクトル化されたＤＳＬシステム２００は、前に説明したマルチチャネル通信システム１００の考えうる実施態様を表す。オペレータアクセスノード内のＤＳＬＡＭ  ２０２は、複数のＣＰＥユニット２０４を、バインダ２０６内のそれぞれの銅より対線を介して接続する。ＣＰＥユニット２０４は、より具体的には、リモートＶＤＳＬトランシーバユニット（ＶＴＵ−Ｒ）２０４−１、２０４−２、２０４−３、および２０４−４を含む。これらのＶＴＵ−Ｒは、それぞれのオペレータ側ＶＤＳＬトランシーバユニット（ＶＴＵ−Ｏ）２０８−１、２０８−２、２０８−３、および２０８−４と通信する。ＤＳＬＡＭ  ２０２は、さらに、ベクトル制御エンティティ（ＶＣＥ）２１０およびベクトル化信号処理モジュール２１２を含む。
【００３５】
この実施形態では、限定なしに、ＶＴＵ−Ｒ  ２０４−１および２０４−２が、特定のベクトル化標準規格、より具体的には、引用によって本明細書に組み込まれているＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９３．５、「Ｓｅｌｆ−ＦＥＸＴ  ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  （ｖｅｃｔｏｒｉｎｇ）  ｆｏｒ  ｕｓｅ  ｗｉｔｈ  ＶＤＳＬ２  ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒｓ」、２０１０年４月で開示されたＧ．ｖｅｃｔｏｒ標準規格に準拠すると仮定する。そのようなＶＴＵ−Ｒを、本明細書では「準拠」ＶＴＵ−Ｒと称する。他の２つのＶＴＵ−Ｒ  ２０４−３および２０４−４は、本明細書で「レガシ」ＶＴＵ−Ｒと称するものの例であり、この実施形態では、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ標準規格に非準拠であるが、引用によって本明細書に組み込まれている、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９３．２、「Ｖｅｒｙ  ｈｉｇｈ  ｓｐｅｅｄ  ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  ｌｉｎｅ  ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  ２  （ＶＤＳＬ２）」、２００６年２月に準拠すると仮定する。変更を、レガシＶＴＵ−Ｒに対して行うことができないと仮定する。準拠ＶＴＵ−ＲおよびレガシＶＴＵ−Ｒを定義するためのこれらの特定の標準規格の使用が、実施例にすぎず、本発明の技法を、ベクトル化準拠ＣＰＥユニットおよびレガシＣＰＥユニットの他のタイプおよび構成に単純な形で適合させることができることに留意されたい。
【００３６】
ＤＳＬＡＭ  ２０２内のベクトル化信号処理ユニット２１２は、ＶＣＥ  ２１０の制御の下で、ダウンストリーム方向で送信される信号の事前補償およびアップストリーム方向で受信される信号の事後補償を実施するように構成される。前に示したように、これは、クロストークチャネル係数の正確な知識を必要とする。しかし、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ準拠とレガシとの両方のＣＰＥユニット２０４の混合を含む図２のシステム２００などのシステムでは、問題が生じる可能性がある。より具体的には、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ＶＴＵ−Ｒ  ２０４−１および２０４−２内の送信器からレガシＶＴＵ−Ｒ  ２０４−３および２０４−４に接続されたＶＴＵ−Ｏ  ２０８−３および２０８−４の受信器へのクロストーク係数を学習することは、従来の実践の下で特に問題がある可能性がある。
【００３７】
Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ  ＶＴＵ−ＲとレガシＶＴＵ−Ｒとの両方が、図４および５の初期化タイムラインのアクティブ化処理中回線部分に示されている、ハンドシェークフェーズ、チャネルディスカバリフェーズ、トレーニングフェーズ、およびチャネル分析フェーズを含む複数のフェーズを使用して初期化される。チャネルディスカバリおよびトレーニングは、別々のフェーズと考えられるが、これらの図ではチャネルディスカバリ／トレーニングと表される。チャネル分析フェーズを、チャネル分析および交換（ＣＡＥ）フェーズとも称する。ＶＣＥ  ２１０は、一般に、アクティブＶＴＵ−Ｒのセット（「妨害者」）からアクティブ化されつつある参加するＶＴＵ−Ｒ（「犠牲者」）へのクロストークチャネルを、犠牲者が初期化のチャネル分析フェーズに入る前に学習する必要がある。その後、事後補償を使用して、参加処理中回線が、本明細書で「フルレートアクティブ化」とも称する、最高の可能なデータレートでアクティブ化することを可能にすることができる。Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ  ＩＴＵ  Ｇ．９９３．５勧告は、アップストリーム方向とダウンストリーム方向との両方でのフルレートアクティブ化の機構を提供する。
【００３８】
たとえば、アップストリーム方向では、２０４−１または２０４−２などのＧ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ＶＴＵ−Ｒは、チャネルディスカバリ／トレーニングフェーズの後に一時停止し、チャネル分析フェーズに入る前に、Ｏ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ−２／Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ−２と表される新しいフェーズ（「ベクトル−２」フェーズ）に進む。図４の初期化タイムラインのアクティブ化処理中回線部分を参照されたい。ベクトル−２フェーズは、アクティブ化処理中ＶＴＵ−Ｒに、知られているパイロットシーケンスをアップストリームに送信させるのに使用される。アクティブ妨害者回線も、図４の初期化タイムラインのアクティブ回線部分に示されているように、同期シンボル中に周期的にパイロットシーケンスを送信しつつある。その後、対応するアップストリームＶＴＵ−Ｏ受信器は、誤差信号すなわち、期待される信号と受信された信号との間の差を測定する。誤差信号を、妨害する回線によって送信されたパイロット信号と相関させることによって、各妨害者からのクロストークチャネルを推定することができる。これは、初期化するＧ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ＶＴＵ−Ｒ  ２０４−１または２０４−２のフルレートアクティブ化を達成するための事後補償の使用を可能にする。
【００３９】
図２の実施形態の２０４−３または２０４−４などのレガシＶＴＵ−Ｒは、この機能性を有していない。というのは、ベクトル−２フェーズが、オリジナルのＶＤＳＬ２初期化手順の一部ではないからである。より一般的に、レガシＶＴＵ−Ｒの初期化手順は、アクティブＶＴＵ−Ｒからのクロストークを測定するための備えを含まず、前に述べた問題につながる。したがって、従来の実践の下では、一般に、アクティブ化処理中ＶＴＵ−ＲがＧ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ではない時に、アップストリーム方向でフルレートアクティブ化を達成することができない。この問題は、下で説明する形で、この例示的実施形態で有利に解決される。
【００４０】
図３に、レガシＶＴＵ−Ｒ  ２０４−３または２０４−４のうちの所与の１つのフルレートアクティブ化を提供するためにＤＳＬＡＭ  ２０２内で実施されるプロセスを示す。Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ＶＴＵ−Ｒ  ２０４−１または２０４−２のうちの少なくとも１つが、レガシＶＴＵ−Ｒがその初期化を開始する時にアクティブであると仮定する。したがって、これらのＧ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ＶＴＵ−Ｒ  ２０４−１および２０４−２のうちの少なくとも１つは、レガシＶＴＵ−Ｒが初期化しつつある時にその動作のアクティブモードまたはショウタイムモードであり、したがって、図４および５の初期化タイムラインのアクティブ回線部分に示されているように、パイロット信号の散在するデータを送信しつつある。図３のプロセスは、図示のようにステップ３０２から３１６を含み、ＶＣＥ  ２１０、ベクトル化信号処理モジュール２１２、および少なくともＶＴＵ−Ｏ  ２０８のサブセットを使用して実施される。
【００４１】
ステップ３０２では、初期化プロセスの早期部分でアクティブ化処理中レガシＶＴＵ−Ｒに関連するチャネル内でアップストリームに送信された制御信号が検出される。これらの検出された制御信号は、ステップ３０４で少なくとも１つの誤差信号を判定するのに使用される。１つまたは複数の妨害者ＶＴＵ−Ｒに関連する１つまたは複数の干渉するチャネル内で同時に送信された信号に関する情報を、ステップ３０６で入手する。ステップ３０８で、誤差信号を、干渉するチャネル上で同時に送信された信号と相関させて、干渉チャネル特性および残っている雑音を判定する。ステップ３１０で、チャネル特性の品質を評価し、ステップ３１２で、残っている雑音成分の特性およびチャネル内の変化を分析する。ステップ３１４で、導出されたパラメータに十分な信頼度があるか否かを判定する。ない場合には、このプロセスは、示されたステップ３０２および３０６に戻る。ステップ３１４での判定が肯定である場合には、ステップ３１６に示されているように、得られるクロストーク係数を、ベクトル化信号処理モジュール２１２内の事後補償器に適用する
したがって、図３のプロセスは、レガシＶＴＵ−Ｒの初期化プロセスの早期部分でロバストに通信される制御信号を検出することによって、システム２００内の他のアクティブチャネルからの干渉を推定する。誤差信号が、クロストーク係数を判定するために、導出され、評価され、アクティブ回線上で送信された信号と相関される。クロストーク推定プロセスは、推定の品質およびチャネル変動の起こりうる発生を判定するために監視される。
【００４２】
本明細書で使用される用語「検出」が、複数の取りうる制御信号値のうちのどれが送信されたのかを判定することを含む構成を包含するように広く解釈されることを意図されていることに留意されたい。たとえば、ＤＳＬＡＭ  ２０２が、特定のＶＴＵ−Ｒ  ２０４が所与のトーン上で４つの取りうる信号値のうちの１つを送信していなければならないこと先験的に知っている実施形態では、検出器を、これらの４つの取りうる信号値のうちのどれが実際に送信されたのかを判定するように構成することができる。そのような構成は、検出される前に特定の選択された値がアクセスノードに知られていない、複数の値のセットからアクティブ化処理中ネットワーク端末によって選択された値を含む制御信号と本明細書でより広く称するものの例である。
【００４３】
ステップ３１４での判定が、推定プロセスを完了するのにより長い時間が必要であることを示す場合には、肯定応答を遅延させる、否定応答を送信する、または再送信を起こさせるために制御信号の一部を意図的に判別不能に劣化させるなど、複数の異なる技法を使用して、初期化プロセスを低速化することができる。
【００４４】
図３の図に示された特定の処理ステップが、実施例としてのみ提示され、追加のまたは代替のステップを他の実施形態で使用できることを了解されたい。
【００４５】
図３の流れ図で実行できるある種の信号処理動作のより詳細な例を、ＶＴＵ−Ｒ  ２０４−１、２０４−２、および２０４−３にそれぞれ関連する回線１、２、および３を参照して、これから提供する。この例では、ＶＴＵ−Ｒ  ２０４−１および２０４−２に関連する回線１および２が、アクティブのベクトル化準拠回線であり、ＶＴＵ−Ｒ  ２０４−３に関連する回線３が、アクティブ化処理中のレガシ回線であると仮定する。ＶＴＵ−Ｒ  ２０４−４に関連する回線４は、この例ではアクティブでもアクティブ化処理中でもない。シンボル期間ｔ中に、送信される信号を、
ｘ１［ｔ］＝ｐ１［ｔ／２５７］、ｔが２５７の倍数である場合、
ｘ１［ｔ］＝ｄ１［ｔ］、それ以外の場合、
ｘ２［ｔ］＝ｐ２［ｔ／２５７］、ｔが２５７の倍数である場合、
ｘ２［ｔ］＝ｄ２［ｔ］、それ以外の場合、および
ｘ３［ｔ］＝ｃ３［ｔ］
と表すことができ、ここで、ｐ１およびｐ２は、パイロットシーケンスであり、ｄ１およびｄ２は、データシーケンスであり、ｃ３は、制御信号である。特定の制御信号は、ＤＳＬＡＭ  ２０２によって先験的に知られてはいないが、各シンボル期間に、４つの複素数値
ｖ０＝１＋ｊ、ｖ１＝１−ｊ、ｖ２＝−１−ｊ、およびｖ３＝１−ｊ
のうちの１つになることが知られている。
【００４６】
周波数領域等化器（ＦＥＱ）および正規化による補償の後に、シンボル期間ｔ中に回線３のＶＴＵ−Ｏ  ２０８−３によって受信される信号は、
ｒ［ｔ］＝ｘ３［ｔ］＋ｇ３，１ｘ１［ｔ］＋ｇ３，２ｘ２［ｔ］＋ｚ３［ｔ］
であり、ここで、ｇ３，１およびｇ３，２は、それぞれ回線１および回線から回線３への正規化されたクロストークチャネル係数であり、ｚ３は、正規化された背景雑音である。
【００４７】
ステップ３０２では、回線３のＶＴＵ−Ｏ  ２０８−３が、ｒ［ｔ］を観察し、ｘ３［ｔ］の値を判定することを試みる。たとえば、ＶＴＵ−Ｏ  ２０８−３は、次のようにｘ３［ｔ］の値を推定することができる。
【００４８】
【数１】
2013540397.tif 000003
この例では、送信された値は、ｒ［ｔ］に最も近い値として判定される。この例示的検出器を、同一の値ｘ３［ｔ］が１０個のトーンおきに送信される、ｍｏｄｕｌｏ  ａ固定クォドラントスクランブリング回転パターンを考慮に入れることによって、よりロバストにすることができる。したがって、上の検出器などの検出器を、トーン１、１１、２１、３１、…に独立に適用することができ、その後最終的な判断を、固定クォドラントスクランブリング回転パターンの影響を元に戻した後に、個々のトーン上で最も頻繁に検出される値を選択することによって行うことができる。代替案では、最尤検出を使用して、単一のステップでトーン１、１１、２１、３１、…上で受信される値ｒ［ｔ］から単一の値
【００４９】
【数２】
2013540397.tif 000004
を直接に推定することができる。
【００５０】
ステップ３０４では、誤差信号が
【００５１】
【数３】
2013540397.tif 000005
として判定される。検出が正しく行われる場合には、
【００５２】
【数４】
2013540397.tif 000006
であり、
ｅ［ｔ］＝ｇ３，１ｘ１［ｔ］＋ｇ３，２ｘ２［ｔ］＋ｚ３［ｔ］
が得られる。
【００５３】
ステップ３０８では、ｔ＝２５７ｋの形の時刻に観察された誤差が、回線１上で送信されたパイロットシーケンスと相関され、その結果に、正規化係数Ｃ１を乗じて、係数の推定値ｇ３，１が得られる。
【００５４】
【数５】
2013540397.tif 000007
ここで、Ｌは、パイロットシーケンスｐ１およびｐ２の周期である。これらの２つのパイロットシーケンスは、相互に直交なので、
【００５５】
【数６】
2013540397.tif 000008
が得られる。次に、
【００５６】
【数７】
2013540397.tif 000009
になる。この式の右辺の和は、背景雑音による推定値の劣化を表す。これを、たとえばＬを十分に長くすることによって小さく保つことができる。
【００５７】
ステップ３１０および３１２では、評価および分析を、複数の異なる形で行うことができる。１つの単純な手法は、Ｌ個のパイロットシンボルを使用して推定値
【００５８】
【数８】
2013540397.tif 000010
の第１の値を入手し、その後、Ｌ個のパイロットシンボルの第２のシーケンスを使用して推定値
【００５９】
【数９】
2013540397.tif 000011
の第２の値を入手することである。第１の推定値が値ｘを有し、第２の推定値が値ｙを有する場合には、不確実性を、
【００６０】
【数１０】
2013540397.tif 000012
と推定することができる。
【００６１】
ステップ３１４では、ステップ３１０および３１２で推定された不確実性が、指定されたしきい値未満である場合に、所与のトーンでの十分な信頼度を示すことができる。その後、トーンごとの不確実性が、十分な個数のトーンでしきい値未満である場合に、全体的な十分な信頼度を示すことができる。同様に、隣接するトーンでのクロストーク係数がほぼ同一になると期待されるシステムでは、値ｘが所与のトーンでのクロストーク推定値であり、値ｙが隣接するトーンでのクロストーク推定値であると解釈することができる。次に、上の式は、この２つのトーンでのクロストーク測定値の不確実性を推定する。信頼度測定値を、多数の他の形で判定することができ、補間技法を使用できることに留意されたい。また、しきい値を、トーンごとに、トーンのグループごとに、または他の形で定義することができる。
【００６２】
上で与えた特定の信号処理の例は、いかなる形でも限定的と解釈されてはならず、その代わりに、単に、図３のプロセスで実行できる信号処理動作の１つの考えうるセットを例示することが意図されている。
【００６３】
この実施形態では、ＤＳＬＡＭ  ２０２は、クロストーク係数を推定するために通常のＶＤＳＬ２初期化プロセスの早期部分中に生成される制御信号を処理するように構成される。ベクトル化信号処理モジュール２１２は、アクティブＶＴＵ−Ｒからの信号と同時に、初期化プロセスの早期部分でレガシＶＴＵ−Ｒから信号を受信する。対応する誤差信号およびクロストーク推定値が、チャネルの初期化が確立されクロストーク推定値が十分に正確であるかどうかを判定するために評価される。
【００６４】
前に示したように、図３のプロセスのステップ３０２に示された制御信号は、正確に復号できる特にロバストな信号であり、受信器が対応する誤差信号を測定することを可能にする。したがって、所期の信号を復号し、誤差信号を測定し、誤差信号をアクティブ回線からの送信と相関させる推定ステップを、標準的なＶＤＳＬ２初期化プロセス中に実行することができる。前に示したように、初期化プロセスの持続時間、特にチャネルディスカバリ／トレーニングフェーズを、肯定応答を遅延させる、否定応答を送信する、または再送信イベントを強制するために信号を意図的に劣化させることによって、延長することができる。
【００６５】
図４のＧ．ｖｅｃｔｏｒ初期化タイムラインを参照すると、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ＶＴＵ−Ｒのアクティブ化処理中回線の場合に、アクティブ化処理中回線のフルレートアクティブ化を達成するために、アクティブ回線、アクティブ化処理中回線、およびＶＣＥによって行われるアクションが示されている。図５は、レガシＶＴＵ−Ｒのアクティブ化処理中回線の場合の対応する初期化タイムラインを示す。初期化プロセスのチャネルディスカバリ／トレーニングフェーズ中に、アクティブ化処理中回線のレガシＶＴＵ−Ｒ  ２０４は、知られていないが粗な信号をアップストリームに送信する。これらは、アクティブ化処理中回線の対応するＶＴＵ−Ｏ  ２０８によって復号される制御信号であり、このＶＴＵ−Ｏ  ２０８は、その後、期待される信号と受信された信号との間の差を測定する。これらの誤差測定値は、ＶＣＥ  ２１０に転送され、ＶＣＥ  ２１０は、クロストーク係数を推定し、ベクトル化信号処理ユニット２１２が計算された補償係数を使用して事後補償を開始できる時を判定する。事後補償が働くようになった後に、アクティブ化処理中回線は、チャネル分析フェーズに移動する。上で言及された粗な信号は、一般に、４−ＱＡＭなどの低次信号コンステレーションを利用し、ここで、コンステレーションポイントは、非常に遠く離れており、したがって、雑音および干渉／クロストークの存在の下で簡単に検出される。
【００６６】
ステップ３０２および３０４でのレガシＶＴＵ−Ｒからの制御信号の処理に関する追加の詳細を、これから説明する。ＶＤＳＬ２初期化プロセスの早期部分は、レガシＶＴＵ−Ｒが、事前定義のスクランブリングを使用して４−ＱＡＭコンステレーションにマッピングされたロバストな２進信号を送信することを要求する。情報は、反復を使用してロバストに符号化され、したがって、チャネルディスカバリ／トレーニングフェーズを含む初期化プロセスの早期部分で強い干渉および過度の雑音の存在下であっても、復号が簡単である。ベクトル化信号処理モジュール２１２は、これらの信号が複数のＤＭＴシンボルにわたって符号化されていないのでこれらの信号を即座に復号でき、その後誤差信号を即座に判定することができる。これは、もちろん、ＶＴＵ−Ｒが情報をまったく送信しない時、すなわちすべて０のパターンを送信する時にも可能である。導出される誤差信号は、クロストークを判定するために初期化プロセスの早期に、具体的にはチャネルディスカバリ／トレーニングフェーズ中に使用される。
【００６７】
制御信号が復号された後に、制御信号は、最終的には知られている信号になり、これを使用して、ステップ３０４でトーンごとの誤差信号を判定することができる。復号の前に、アクティブ化処理中回線上で送信された制御信号は、受信器に知られていない。この制御信号についてＶＴＵ−Ｒによって選択される値は、ＶＴＵ−ＲとＤＳＬＡＭとの間で以前に交換された制御信号とは独立に選択される。これは、ＤＳＬＡＭが対応するＶＴＵ−Ｒのパイロットシーケンスを割り当て、これがＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ−２信号を前もって決定する、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ準拠回線のプロセスとは対照的である。
【００６８】
その後、誤差信号を、ステップ３０８で、他の回線上で送信された信号に対して相関させることができる。例示のための実施例として、クロストークチャネルを推定するために、誤差信号を、妨害者回線上で周期的に送信されるパイロット信号に対して相関させることができる。妨害者回線上で送信される特定のパイロット信号は、ＶＣＥ  ２１０に前もって知られている。したがって、ステップ３０６を、メモリ１２０に格納された、ＶＣＥ  ２１０からアクセス可能なパイロット信号情報を入手することによって実行することができる。
【００６９】
初期化プロセスの早期部分で、誤差信号は、チャネルが既に安定しているかどうか、ならびにＦＥＱおよび時間領域等化器（ＴＥＱ）がトレーニング済みであり、他のパラメータ、たとえばフィルタセッティングがセット済みであるかどうかを判定するのに使用される。ＶＴＵ−Ｏ  ２０８およびＶＣＥ  ２１０は、直接チャネル内の変化を検出し、その影響の一部を変換して、調整されたチャネル干渉パラメータを判定することができる。それでも、チャネルディスカバリ／トレーニングフェーズは、クロストークを推定し、それを補償し始めるために限られた長さの時間だけを提供する。推定プロセスは、チャネルが安定した時に関する指示を提供するように設計される。干渉特性の一部は、既に判定されている可能性があるが、ＦＥＱ、ＴＥＱ、または他のチャネル関連パラメータの変化は、調整が行われることを必要とする可能性があり、変更を検証するため、たとえばパラメータが位相変化を引き起こしたことを確立し、調整される干渉パラメータを検証するためのある追加の測定を必要とする可能性がある。チャネルは、ＦＥＱ、ＴＥＱ、フィルタセッティング、および他のパラメータがトレーニングされた時に安定する。
【００７０】
レガシＶＴＵ−Ｒについて、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９３．２で指定される標準の初期化プロセスに従うと仮定する。しかし、前に示したように、ＤＳＬＡＭ  ２０２を、チャネル推定の品質を監視し、必要に応じてチャネルディスカバリ／トレーニングフェーズを延長するように構成することができる。その間に少数のトーンのみがアクティブであるハンドシェークフェーズが完了した後に、初期化プロセスは、チャネルディスカバリフェーズに継続し、これに、トレーニングフェーズ、および最終的にチャネル分析フェーズが続く。最後の３つのフェーズは、複数のサブフェーズを有し、初期化プロセスのこのより後の部分では、ＶＴＵ−ＯとＶＴＵ−Ｒとの間に強い相互作用がある。この実施形態のレガシＣＰＥユニットのタイムアウトは、フェーズごとに１０秒である。初期化プロセスは、いずれかのフェーズのタイムアウト、いずれかのフェーズ中の欠けているまたは不完全なタスク、いずれかのフェーズ中の初期化プロトコルの違反（ＳＯＣメッセージを肯定応答するためのタイムアウトを含む）、または２５０ｍｓのスケジューリングされない沈黙の検出というイベントのうちのいずれかが発見される場合に、打ち切られる。
【００７１】
クロストークチャネル係数の推定用の追加の時間を可能にするために初期プロセスを遅延させる際には、ある種のフェーズが完了に最小の時間を必要とし、一般に、各フェーズの終りに向かって動作を遅延させ始めることが有利であることを理解されたい。通常は、クロストークの判定に重大な問題がない限り、特定のフェーズに関する全体的な１０秒タイムアウトに違反することを避けることが望ましい。干渉チャネル自体が通常はかなりのタイムインターバルにわたって実用的に一定なので、初期化プロセスの再開始が、測定値の消失をもたらさない場合がある。シンボル同期化手順の再初期化ならびにＦＥＱパラメータおよびＴＥＱパラメータの調整は、通常、フェーズ変化をもたらし、このフェーズ変化は、直接チャネルおよび干渉チャネルの選択されたトーンの測定の際に、ＶＣＥ  ２１０が以前の測定値を使用して実際のチャネル係数を判定することを可能にする場合がある。
【００７２】
チャネルが正確に推定された後に、ベクトル化されたシステム２００は、ベクトル化信号処理モジュール２１２内で実施される事後補償によって、妨害者からのクロストーク干渉を抑制することができる。この事後補償が、チャネル分析フェーズ中にアクティブである場合には、アクティブ化処理中レガシＶＴＵ−Ｒを、アクティブ状態で最高の可能なレートを達成するように構成することができ、このアクティブ状態を、前に注記したように、本明細書では「ショウタイム」とも称する。
【００７３】
レガシＶＴＵ−Ｒのフルレートアクティブ化を達成するこの能力は、特に有益であり、例示的実施形態の重要な利益である。フルレートアクティブ化の達成の失敗は、ある種のトーンが使用不能として指定されることにつながり、これによって、ショウタイム中に達成可能なデータレートを制限する可能性がある。
【００７４】
従来の実践の下で、ＤＳＬＡＭの近くに配置されるＶＴＵ−Ｒが、通常、より遠くのＶＴＵ−Ｒからの弱い信号を圧倒するのを避けるためにアップストリーム電力バックオフ（ＵＰＢＯ）を利用することを要求されることにも留意されたい。レガシ回線の初期化処理中にＧ．ｖｅｃｔｏｒ回線からレガシ回線へのクロストークをキャンセルする能力を提供することによって、例示的実施形態は、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ回線上でＵＰＢＯを利用する必要を回避することができ、あるいは、より少なく保守的なセッティングを用いてＵＰＢＯを使用することを可能にすることができる。したがって、ショウタイムの始めのアクティブ化処理中レガシ回線でのデータレートは、高出力Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ準拠回線の存在によって大きくは影響されない。これらの実施形態は、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ技術が展開されるにつれてＣＰＥユニットが徐々にアップグレードされ、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ準拠ＣＰＥユニットとレガシＣＰＥユニットとの両方が同一のアクセスネットワーク内に同時に存在するアクセスネットワーク、または他の形である種のレガシＣＰＥユニットをアップグレードしもしくは交換することがむずかしいアクセスネットワークで、特に有利である。
【００７５】
本発明の実施形態を、少なくとも部分的に、システム１００のＡＮ  １０２のメモリまたは他のプロセッサ可読媒体に格納された１つもしくは複数のソフトウェアプログラムの形で実施することができる。そのようなプログラムを、ＡＮ内のプロセッサによって取り出し、実行することができる。プロセッサ１１５を、そのようなプロセッサの例とみなすことができる。もちろん、任意の組合せのハードウェア、ソフトウェア、またはファームウェアの多数の代替構成を、本発明に従ってこれらおよび他のシステム要素を実施する際に利用することができる。たとえば、本発明の実施形態を、ＤＳＬチップまたは他の類似する集積回路デバイス内で実施することができる。したがって、トランシーバ２０８、ＶＣＥ  ２１０、およびベクトル化信号処理モジュール２１２などの要素を、単一の集積回路上で、または複数の集積回路を使用して、集合的に実施することができる。もう１つの例として、本発明の実施形態を、ＤＳＬＡＭまたは他のアクセスノードの複数の回線カードを使用して実施することができる。
【００７６】
本発明の実施形態を実施する際の使用に適合させることができる複数の回線カード構成を有するアクセスノードの例が、２００９年６月２４日に出願した欧州特許出願第０９２９０４８２．０号、名称「Ｊｏｉｎｔ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ａｃｒｏｓｓ  ａ  Ｐｌｕｒａｌｉｔｙ  ｏｆ  Ｌｉｎｅ  Ｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｃａｒｄｓ」で開示されている。
【００７７】
上で説明した実施形態が、実施例のみとして提示されることを、もう一度強調しなければならない。他の実施形態は、特定の通信アプリケーションの必要に応じて、異なる通信システム構成、ＡＮおよびＮＴの構成、通信チャネル、クロストーク推定値生成およびクロストーク制御プロセスのステップを使用することができる。したがって、代替実施形態は、通信システムの複数のチャネルの間のクロストークを制御することが望ましい他の環境で、本明細書で説明される技法を利用することができる。
【００７８】
また、例示的実施形態を説明する文脈で設けられた特定の仮定を、本発明の要件と解釈してはならないことを理解されたい。本発明を、これらの特定の仮定があてはまらない他の実施形態で実施することができる。
【００７９】
添付の特許請求の範囲の範囲内の上記および多数の他の代替実施形態が、当業者にたやすく明白になるであろう。
【図１】
2013540397.tif 000013
【図２】
2013540397.tif 000014
【図３】
2013540397.tif 000015
【図４】
2013540397.tif 000016
【図５】
2013540397.tif 000017
【国際調査報告】
2013540397.tif 000018
2013540397.tif 000019