(57)【要約】  どちらも所定の周波数帯域で動作する第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークの動作を制御するための方法およびネットワーク・ノード。  第１の通信ネットワークは、その所定の周波数帯域内の複数の第１のネットワーク・チャネル内で通信するように動作可能である。第２の通信ネットワークは、その所定の周波数帯域内の少なくとも１つの第２のネットワーク・チャネル内で通信するように動作可能である。  第２のネットワーク・チャネルの各々は、複数の第１のネットワーク・チャネルによって占有された周波数範囲内で共存する。  本方法は、  第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの一方のネットワーク・チャネル内で通信されることになるデータが存在し得ることを判断するステップと、  ネットワーク・チャネルによって占有された周波数範囲内で共存する第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方内の少なくとも１つのネットワーク・チャネルで第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方内の通信の阻止を命令するチャネル制限メッセージを第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方に送信するステップと、  前記チャネルで前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの一方内で通信を命令するステップと  を備える。
2013526198.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
どちらも所定の周波数帯域で動作する第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１５．４、８０２．１１）の動作を制御する方法であって、
前記第１の通信ネットワーク（８０２．１５．４）が、前記所定の周波数帯域内の複数の第１のネットワーク・チャネル内では通信するように動作可能であり、
前記第２の通信ネットワーク（８０２．１１）が、前記所定の周波数帯域内の少なくとも１つの第２のネットワーク・チャネル内で通信するように動作可能であり、
各前記第２のネットワーク・チャネルが、複数の前記第１のネットワーク（８０２．１５．４）チャネルによって占有される周波数範囲内で共存し、
前記方法が、
前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１５．４、８０２．１１）のうちの一方の通信ネットワーク・チャネル内で通信されることになるデータが存在し得ることを判断するステップと、
前記通信ネットワーク・チャネルによって占有される周波数範囲内で共存する前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１５．４、８０２．１１）のうちの他方内の少なくとも１つのネットワーク・チャネルで前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの前記他方内の通信の阻止を命令するチャネル制限メッセージを前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの前記他方に送信するステップと、
前記通信チャネルで前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１５．４、８０２．１１）のうちの前記一方内の通信を命令するステップと、
より高いサービス品質を有する前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１１、８０２．１５．４）内のデータ・トラフィックへの中断を最小限にするために、前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク内の前記データ・トラフィックのサービス品質の指示を受信し、前記チャネル制限メッセージの伝送をスケジュールするステップと
を備える、方法。
【請求項２】
通信されることになるデータが存在し得るかどうかを判断する前記ステップが、
前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１１、８０２．１５．４）のうちの前記一方内のネットワーク・ノード（４４、４４ａ）がデータの送信をスケジュールされていることを判断するステップ
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
通信されることになるデータが存在し得るかどうかを判断する前記ステップが、
前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１１、８０２．１５．４）のうちの前記一方内で送信されることになるデータが存在するという指示を受信するステップ
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
低いデータ・トラフィックを抱えているチャネルを判断するために、前記所定の周波数帯域の前記チャネルで生じる無線トラフィックを査定するステップと、前記査定に基づいて、
前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１１、８０２．１５．４）のうちの前記一方で通信されることになるデータが存在する前記通信ネットワーク・チャネルになる低い無線トラフィックを抱えるチャネルを選択するステップと
をさらに備える、請求項１乃至３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記チャネル制限メッセージが、所定の期間について前記第１のおよび前記第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１１、８０２．１５．４）のうちの前記他方の少なくとも１つのネットワーク・チャネルでの通信の阻止を命令する、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記チャネル制限方法が、前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１１、８０２．１５．４）のうちの前記他方内の各ネットワーク・ノード（４４、４４ａ）に送信される送信可（ＣＴＳ）メッセージを備える、請求項１乃至５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記チャネル制限方法が、前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１１、８０２．１５．４）のうちの前記他方内の各ネットワーク・ノード（４４、４４ａ）に送信される送信要求ＲＴＳメッセージを備える、請求項１乃至６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
前記チャネル制限方法が、前記第１のまたは第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１１、８０２．１５．４）からの各前記ネットワーク・ノードの切断をもたらす、前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの前記他方内の各ネットワーク・ノード（４４、４４ａ）に送信される無効化Ｄｅａｕｔｈメッセージを備える、請求項１乃至７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
前記第１のおよび第２のネットワーク（８０２．１１、８０２．１５．４）のうちの１つが、限定された電源で動作する１セットのネットワーク・ノード（４４、４４ａ）を備える、請求項１乃至８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
前記第１のおよび第２の通信ネットワークのうちの１つ（８０２．１５．４）が機械対機械ネットワークを備える、請求項１乃至９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
前記第１のおよび第２の通信ネットワークのうちの１つ（８０２．１１）がｗｉｆｉネットワークを備える、請求項１乃至１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
どちらも所定の周波数帯域で動作する第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク（８０２．１５．４、８０２．１１）の動作を制御するように動作可能なネットワーク・ノードであって、
前記第１の通信ネットワークが、前記所定の周波数帯域内の複数の第１のネットワーク・チャネル内で通信するように動作可能であり、
前記第２の通信ネットワークが、前記所定の周波数帯域内の少なくとも１つの第２のネットワーク・チャネル内で通信するように動作可能であり、
各前記第２のネットワーク・チャネルが、複数の前記第１のネットワーク・チャネルによって占有される周波数範囲で共存し、
前記ネットワーク・ノードが、
前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの一方の通信ネットワーク・チャネル内で通信されることになるデータが存在し得ることを判断するように動作可能な判断ロジックと、
前記通信ネットワーク・チャネルによって占有される周波数範囲内で共存する前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方の少なくとも１つのネットワーク・チャネルで前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの前記他方内の通信の阻止を命令するチャネル制限メッセージを前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの前記他方に送信するように動作可能な送信ロジックと、
前記通信チャネルでの前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの前記一方内の通信を命令するように動作可能な命令ロジックと、
より高いサービス品質を有する前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク内の前記データ・トラフィックへの中断を最小限にするために、前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク内のデータ・トラフィックのサービス品質の指示を受信し、前記チャネル制限メッセージの送信をスケジュールするように動作可能な指示ロジックと
を備える、ネットワーク・ノード。
【請求項１３】
コンピュータで実行されるときに、請求項１乃至１１のいずれか１項に記載の方法を実行するように動作する、コンピュータ・プログラム製品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、どちらも所定の周波数帯域で動作する第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークの動作を制御する方法と、その方法を実行するように動作可能なネットワーク・ノードと、コンピュータ・プログラム製品に関する。
【背景技術】
【０００２】
ワイヤレス通信システムは、知られている。セルラ・システムでは、無線受信可能範囲は、地理的エリアによって、ネットワーク・ノードに、たとえばパーソナル・コンピュータに、提供される。基地局は、各地理的エリア内に置かれて無線受信可能範囲を提供する。各地理的エリア内のネットワーク・ノードは、基地局から情報およびデータを受信し、情報およびデータを基地局に送信する。
【０００３】
ワイヤレス通信ネットワークは通常は、無線周波数範囲で動作する。さまざまな通信ネットワークの動作は、所定の無線周波数範囲内で生じ得る。その所定の周波数範囲で提供される各タイプの通信ネットワークは、１セットの標準プロトコルにしたがって動作することができる。たとえば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ、Ｗｉ−Ｆｉ、および、同一の所定の周波数範囲内で動作する他の同様のネットワーク・プロトコルが存在し得る。各ワイヤレス通信ネットワーク内で送信されているデータおよび情報は、他の通信ネットワークで送信されている情報およびデータと干渉することがある。これは、所与の地理的エリア内のその周波数範囲内で提供される両方のまたはすべての通信ネットワークの準最適な動作をもたらし得る。
【０００４】
したがって、同一の所定の周波数帯域で動作するワイヤレス通信ネットワークの動作を制御する方法を提供することが求められている。
【発明の概要】
【０００５】
したがって、第１の態様は、どちらも所定の周波数帯域で動作する第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークの動作を制御する方法を提供し、
その第１の通信ネットワークはその所定の周波数帯域内の複数の第１のネットワーク・チャネル内で通信するように動作可能であり、
その第２の通信ネットワークはその所定の周波数帯域内の少なくとも１つの第２のネットワーク・チャネル内で通信するように動作可能であり、
各々の第２のネットワーク・チャネルは複数の第１のネットワーク・チャネルによって占有される周波数範囲内で共存し、
本方法は、
第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの一方のネットワーク・チャネル内で通信されることになるデータが存在し得ることを判断するステップと、
そのネットワーク・チャネルによって占有される周波数範囲内に共存する前記第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方の少なくとも１つのネットワーク・チャネルで第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方内の通信の阻止を命令するチャネル制限メッセージを第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方に送信するステップと、
そのチャネルで第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちのその一方での通信を命令するステップと
を備える。
【０００６】
通常は、作動またはインストールされるとき、ワイヤレス通信ネットワークは、そのエリアで動作する他のネットワークの所定の無線周波数範囲を走査する。その走査および無線通信がないと判断された帯域に基づいて、ネットワークは、そこで動作することになる空いている帯域を選択する。セルが輻輳していない場合、１つまたは複数の通信ネットワークの動作は、オーバーラップしない所定の周波数範囲の領域内で動作することができるので、それらが互いにほぼ独立し得ることが容易に理解され得る。しかし、より多くのワイヤレス通信ネットワークが提供されるにつれて、ネットワーク間の干渉の可能性は増すことが理解されよう。第１の態様による方法は、受信可能範囲（セルとしても知られる）の同一の地理的エリア内でどちらも所定の周波数帯域で動作する第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークの動作を制御するやり方を提供する。
【０００７】
輻輳したセルで、基地局、またはネットワーク・ノード、は、通信ネットワークのネットワーク・チャネル内で通信されることになるデータが存在し得ることを判断するように動作する。ネットワーク内で通信されることになるデータが存在すると判断された後は、それは、もう１つのネットワークにチャネル制限メッセージを送信するように動作する。チャネル制限メッセージは、その第２の少なくとも１つのネットワーク・チャネル内で通信の阻止を命令する。１つのネットワーク上の通信の抑制は、抑制された帯域をオーバーラップするまたはその中に共に配置された通信チャネルまたは帯域をもう１つのネットワークが使用することを可能にする。
【０００８】
第１の態様は、ワイヤレス通信ネットワークで輻輳したエリアが機能性を維持することができる１つのやり方は、もう１つのネットワークの利益となるように１つのネットワークの動作を中断させるように動作し、それによって、両方のネットワークが同一周波数で動作するように試み続け、両方のネットワークに中断をもたらすケースを減らすことであることを認識する。
【０００９】
第１の態様はさらに、データが無事に送信されることを試みるおよび確保するために、各ネットワーク内の伝送の電力を単純に増やしてそれによってエネルギを不必要に浪費するのではなくて、より効率的に利用可能な周波数スペクトルを共用することが有利になり得ることを理解している。
【００１０】
一実施形態で、通信されることになるデータが存在し得るかどうかを判断するステップは、
第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの一方内のネットワーク・ノードがデータを送信するようにスケジュールされていることを判断するステップ
を備える。
【００１１】
したがって、その判断は、ある場合には、その第１のおよび第２のネットワークのうちの一方内のネットワーク・ノードが特定の時間にデータを送信するようにスケジュールされていることを判断するステップを含み得る。それらのノードは送信または通信するデータを有さないことがあり、本方法は予防措置として無線スペクトル内のスロットをクリアするように動作する。
【００１２】
一実施形態で、通信されることになるデータが存在し得るかどうかを判断するステップは、
第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちのその一方内に送信されることになるデータが存在するという指示を受信するステップ
を備える。
【００１３】
したがって、その判断ステップは、たとえば、ネットワーク・ノードによって基地局にまたはその逆に送信される、通信の予備要求など、送信されることになるデータがあるという指示を受信するステップを備え得る。
【００１４】
一実施形態で、本方法はさらに、
第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク内の起こり得るデータ・トラフィックの指示を受信するステップと、第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク内のそのデータ・トラフィックへの中断を最小限にするために、チャネル制限メッセージの送信をスケジュールするステップ
を備える。
【００１５】
よって、第１のおよび第２の通信ネットワークの動作の潜在的中断は、チャネル制限メッセージの適切なスケジューリングによって最小限にされ得る。ネットワークが高いサービス品質でデータ、たとえば音声またはビデオデータ、を通信していて、第２のネットワークが低いサービス品質でデータを送信することを望む場合、第１のネットワークの中断は、高いサービス品質のないデータがもはや送信されていないときの、より適切な瞬間まで、延期され得る。そのような仕組みは、スケジューリングおよび他の基地局機能が、第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク内の現在のおよび起こり得るデータ・トラフィックの可視性を有し、単一のコントローラによって両方のネットワークで実行されるときに、特に有用であることが理解されよう。
【００１６】
一実施形態で、本方法はさらに、
所定の周波数帯域のチャネルで生じる無線トラフィックを査定して、低いデータ・トラフィックを抱えるチャネルを判断するステップと、その査定に基づいて、
第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの一方で通信されることになるデータが存在するチャネルに低い無線トラフィックを抱えるチャネルを選択するステップ
を備える。
【００１７】
したがって、利用可能な周波数スペクトルを最大限に活用するために、初期化するときまたは作動されるときにそこで通信する帯域またはチャネルを選択することは通信ネットワークにとって一般的であり得るが、チャネルは低いデータ・トラフィックにしたがって選択され、それによってすべての他のネットワークへの中断を最小限にすることができる。
【００１８】
一実施形態で、チャネル制限メッセージは、所定の期間について第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方内の少なくとも１つのネットワーク・チャネルでの通信の阻止を指示する。したがって、前記第１のおよび第２のネットワークのうちの他方への潜在的中断は、前記第１のまたは第２のネットワーク内で送信されることになるデータにしたがって、バランスをとるまたは最小化され得る。
【００１９】
一実施形態で、チャネル制限方法は、第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方の各ネットワーク・ノードに送信される送信可（ｃｌｅａｒ  ｔｏ  ｓｅｎｄ、ＣＴＳ）メッセージを備える。
【００２０】
いくつかのワイヤレス通信ネットワーク・プロトコル、たとえばＷｉＦｉプロトコルにしたがって動作するネットワーク、は、それによってネットワーク・ノードが通信を求め、次いで基地局と通信する許可を与えられる、コールおよびリターン・ループにしたがって動作する機能を既に含み得る。コールおよびリターン・シグナリングの使用は、同一周波数範囲内で同一地理的エリア内で動作する２つの異なるネットワーク間の知られているネットワーク・プロトコルの再使用を可能にし得る。「送信可」メッセージは、たとえば、ネットワーク・ノードからの「送信要求」メッセージに応答して基地局またはネットワーク・コントローラによって送信することができ、通常は、特定のノードにアドレス指定され、特定のノードが通信することを可能にし得る。さらに、ノードは、別のノードにアドレス指定された送信可メッセージを受信したとき、そのような送信可メッセージが効果を有する間、任意の伝送または通信を制限または抑制するように動作可能となり得る。送信可メッセージはプロトコルにしたがって所定の期間について効果を有し得る、または、そのような命令がどの位長く効力を有するかに関する情報をそれ自体が含み得ることが理解されよう。
【００２１】
一実施形態で、本チャネル制限方法は、第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方内の各ネットワーク・ノードに送信される送信要求（ＲＴＳ）メッセージを備える。
【００２２】
よって、あるネットワーク・ノードが、たとえばネットワーク・ノードからの「送信要求」メッセージの受信により、別のネットワーク・ノードがまさに送信しようとしているという指示を受信した場合、そのネットワーク・ノードは、メッセージ送信のその要求が受信されたチャネルでの通信を制限することを選択し得ることが理解されよう。
【００２３】
一実施形態で、本チャネル制限方法は、第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方内の各ネットワーク・ノードに送信され、第１のまたは第２のワイヤレス通信ネットワークからの各ネットワーク・ノードの切断をもたらす、無効化（ＤｅＡｕｔｈ）メッセージを備える。
【００２４】
すべての通信ネットワークがそのネットワーク内で通信を制御するときにコールおよびリターン機能を有するとは限らず、そのようなネットワークでは、１つまたは複数の特定のチャネルでの通信を制限するための代替手段を見つけ、それによって第２のネットワークによる使用のための周波数スペクトルの領域をクリアすることが必要であることが判明し得ることが理解されよう。無効化（ＤｅＡｕｔｈ）メッセージは、通信の制限をもたらすために使用され得る。そのようなメッセージは、ネットワーク・ノードからの基地局への通信を許さないように作用し、再認証および再接続を強制する。無効化されたノードが再接続している間、通信は第２のネットワーク内で生じ得る。
【００２５】
一実施形態で、第１のおよび第２のネットワークのうちの一方は、制限された電源で動作する１セットのネットワーク・ノードを備える。そのようなネットワークの一例は、その中でネットワーク・ノードが、たとえばバッテリまたはセルで、動作するものになろう。通信が無事に生じない場合、データを再送するまたは送信電力を増やす必要があり得るので、そのような場合に経験される通信の中断および干渉は、特に、欠点になり得る。電力の限定されたネットワークでは、そのような課題は有利には最小限にされ、それによってノードのバッテリ寿命を延ばすことができる。
【００２６】
一実施形態で、第１のおよび第２の通信ネットワークのうちの１つは、機械対機械ネットワークを備える。そのようなネットワークは通常は、たとえば、基地局への報告を返す一連の温度センサ、または盗難警報器に報告するモーションセンサなど、最小の機能を有する、複雑でないネットワーク・ノードを備える。８０２．１５．４ネットワークとしても知られる、いくつかの独立した機械対機械ネットワークは、他のネットワークもまた動作するエリア内で動作することができ、そして、その第１の態様は、そのような機械対機械ネットワークの動作を制御するために使用されるときに特に利点をもたらすことが予想される。機械対機械ネットワークのネットワーク・ノードはまた、限られた電源で動作し得ることが理解されよう。そのような機械対機械ネットワークで、通信はまれに生じ得る。たとえば、ガスまたは電気メータは制御ノードと通信するように動作可能なネットワーク・ノードを含むことができ、毎週メータの測定値を報告して返すことができる。機械対機械ネットワーク内のそのような電力の限られたネットワーク・ノードのバッテリ寿命を延ばすことで、手を掛ける必要なしにネットワーク・ノードが長い期間動作することを可能にする。
【００２７】
一実施形態で、第１のおよび第２の通信ネットワークのうちの１つは、ＷｉＦｉネットワークを備える。ＷｉＦｉは特にスペクトルを大量に必要とし、第１の態様は、有利には、ＷｉＦｉによって密に供されるエリアで、機械対機械ネットワークなどの他のネットワークが無事に共存できるようにするために使用され得る。
【００２８】
第２の態様は、どちらも所定の周波数帯域で動作する第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークの動作を制御するように動作可能なネットワーク・ノードを提供し、
その第１の通信ネットワークはその所定の周波数帯域内の複数の第１のネットワーク・チャネル内で通信するように動作可能であり、
その第２の通信ネットワークはその所定の周波数帯域内の少なくとも１つの第２のネットワーク・チャネル内で通信するように動作可能であり、
第２のネットワーク・チャネルの各々は複数の第１のネットワーク・チャネルによって占有される周波数範囲内で共存し、
そのネットワーク・ノードは、
第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの一方のネットワーク・チャネル内で通信されることになるデータが存在し得ると判断するように動作可能な判断ロジックと、
そのネットワーク・チャネルによって占有される周波数範囲内で共存する第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方内の少なくとも１つのネットワーク・チャネルでの第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークの他方内の通信の阻止を命令するチャネル制限メッセージを第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方に送信するように動作可能な送信ロジックと、
そのチャネル上での第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの一方内の通信を命令するように動作可能な命令ロジックと
を備える。
【００２９】
一実施形態で、判断ロジックは、
第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちのその一方の中のネットワーク・ノードがデータの送信をスケジュールされていることを判断すること
によって、通信されることになるデータが存在し得るかどうかを判断するように動作可能である。
【００３０】
一実施形態で、判断ロジックは、
第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの一方に送信されることになるデータが存在するという指示を受信すること
によって、通信されることになるデータが存在し得るかどうかを判断するように動作可能である。
【００３１】
一実施形態で、ネットワーク・ノードはさらに、
第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク内の起こり得るデータ・トラフィックの指示を受信し、チャネル制限メッセージの送信をスケジュールして、第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワーク内のデータ・トラフィックの中断を最小限にするように動作する、データ・トラフィック・ロジック
を備える。
【００３２】
一実施形態で、ネットワーク・ノードはさらに、
所定の周波数帯域のチャネル内で生じる無線トラフィックを査定して低いデータ・トラフィックを受けるチャネルを判断するように動作可能な査定ロジックと、その査定に基づいて、
低い無線トラフィックを抱えるチャネルを第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの一方で通信されることになるデータが存在するチャネルに選択するように動作可能な選択ロジックと
を備える。
【００３３】
一実施形態で、チャネル制限メッセージは、所定の期間に第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方の少なくとも１つのネットワーク・チャネルでの通信の阻止を命令する。
【００３４】
一実施形態で、本チャネル制限方法は、第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方の各ネットワーク・ノードに送信される送信可（ＣＴＳ）メッセージを備える。
【００３５】
一実施形態で、本チャネル制限方法は、第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方の各ネットワーク・ノードに送信される送信要求（ＲＴＳ）メッセージを備える。
【００３６】
一実施形態で、本チャネル制限方法は、第１のまたは第２のワイヤレス通信ネットワークから各ネットワーク・ノードの切断をもたらす、第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークのうちの他方の各ネットワーク・ノードに送信される無効化（Ｄｅａｕｔｈ）メッセージを備える。
【００３７】
一実施形態で、第１のおよび第２のネットワークのうちの一方は、限定された電源で動作する１セットのネットワーク・ノードを備える。
【００３８】
一実施形態で、第１のおよび第２の通信ネットワークのうちの１つは、機械対機械ネットワークを備える。
【００３９】
一実施形態で、第１のおよび第２の通信ネットワークのうちの１つは、ｗｉｆｉネットワークを備える。
【００４０】
第３の態様は、本方法の第１の態様のステップを実行するために、コンピュータで実行されるときに動作可能な、コンピュータ・プログラム製品を提供する。
【００４１】
さらに個々の好ましい態様が、添付の独立したおよび従属する特許請求の範囲で提示される。従属する特許請求の範囲の特徴は、独立した特許請求の範囲の特徴と適切に、本特許請求の範囲で明示的に提示されるもの以外の組合せで、結合され得る。
【００４２】
さまざまな態様の実施形態がここで、以下のような添付の図面を参照して、さらに説明される。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】一実施形態によるワイヤレス通信ネットワークの主要な構成要素を概略的に示す図である。
【図２】所定の周波数範囲内の１つの地理的エリア内で動作する一実施形態による２つのワイヤレス通信ネットワークの主要な構成要素を概略的に示す図である。
【図３】図２に示す各ワイヤレス通信ネットワークに割り当て可能なさまざまなチャネルの概略図である。
【図４】ワイヤレス通信ネットワークで生じ得る隠れたノードの問題を概略的に示す図である。
【図５ａ】ＷｉＦｉネットワークのＲＴＳフレーム構造メッセージを概略的に示す図である。
【図５ｂ】ＷｉＦｉネットワークのＣＴＳフレーム構造を概略的に示す図である。
【図５ｃ】図５ａおよび図５ｂのＲＴＳおよびＣＴＳフレーム構造で使用するためのフレーム制御フィールド構造を示す図である。
【図６】一実施形態による方法を概略的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４４】
図１は、通常のワイヤレス通信ネットワークを概略的に示す。図１に示すネットワークは、たとえば、ＷｉＦｉネットワークを備え得る。そのようなＷｉＦｉネットワークの動作の原理は、たとえば、機械対機械（Ｍ２Ｍ）ワイヤレス通信、または他のタイプのワイヤレス通信ネットワークにも適用され得ることが理解されよう。図１に示す概して１０のＷｉＦｉワイヤレス通信ネットワークは、地理的エリア内に置かれたコンピュータ装置４４を備える。その地理的エリアは、たとえば、工場またはオフィスビルなどを備え得る。セル２４として知られる受信可能範囲のそれぞれの地理的エリアをサポートするＷｉＦｉ基地局２２が、提供される。コンピュータ装置４４に受信可能範囲の広いエリアを提供するために、地理的に分散された、いくつかのそのような基地局が、提供される。そのような仕組みは、各ＷｉＦｉ基地局２２がオフィスビル内の異なる階でまたは異なるオフィス内で提供される１セットのコンピュータ４４をサポートする、オフィス環境で生じ得ることが理解されよう。
【００４５】
基地局２２によってサポートされるセル２４内のコンピュータ機器４４は、関連無線リンクを介して、基地局２２とおよびその逆に通信することができる。各基地局２２は通常は、いくつかのコンピュータ４４との通信をサポートする。もちろん、図１は、通常の地理的エリア内に存在し得る起こり得るコンピュータ装置および基地局の総数の小さいサブセットを示すことが理解されよう。
【００４６】
各Ｗｉ−Ｆｉ基地局２２は、順に、たとえばインターネットなどのパケット交換コア１９０と通信することができる公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）２００を介して通信することができる。
【００４７】
図２は、１つの地理的エリア内で動作する一実施形態による２つのワイヤレス通信ネットワークの主要な構成要素を概略的に示す。両方のワイヤレス通信ネットワークは、同一の所定の周波数範囲内で動作する。
【００４８】
図示されたワイヤレス通信ネットワークでは、２つの独立したワイヤレス通信ネットワークが動作する。そのような通信ネットワークの実装の一例は、工場でもよい。ワイヤレス通信ネットワークは工場内で動作し、その２つの動作可能なネットワークによって供される地理的エリアはセル２４として表される。地理的エリア２４は、第１のワイヤレス通信ネットワークを含み得る。第１のワイヤレス通信ネットワークは複数のネットワーク・ノード４４ａを備え、それらのネットワーク・ノード４４ａは基地局２２ａによって供される。この特定の例で、ネットワーク・ノード４４ａは、基地局２２ａとワイヤレスで通信するように動作可能な複数の温度センサを備える。そのようなネットワークは、機械対機械ネットワーク・プロトコルにしたがって、動作する。温度センサは、たとえば、工場のさまざまな領域で提供される冷暖房システムの部分を形成することができる。
【００４９】
セル２４はまた、第２のワイヤレス通信ネットワークによって供される。第２のワイヤレス通信ネットワークは、基地局２２と通信するように動作可能な一連のネットワーク・ノード４４を備える。ネットワーク・ノード４４は、この特定の例で、一連のコンピュータ装置を備え、それぞれがＷｉＦｉプロトコルにしたがってＷｉＦｉルータ２２と通信するように動作可能である。Ｍ２ＭおよびＷｉＦｉネットワークは図２の例の基礎を形成するが、他のワイヤレス通信ネットワークもまた本明細書に記載のさまざまな実施形態の原理にしたがって動作し得ることが理解されよう。
【００５０】
ノード４４ａおよびコントローラ２２ａによって表されるような機械対機械タイプのネットワークと、コンピュータ４４およびＷｉＦｉルータ２２によって表されるようなＷｉＦｉネットワークはそれぞれ通常は、同一の所定の周波数帯域で動作することが理解されよう。図２に示す実施形態で、それらのネットワークは両方とも、２．４ＧＨｚで工業、科学および医療（ＩＳＭ）帯域を使用して動作する。その所定の周波数帯域は、たとえば、最大送信電力など、ある種の制約を受けるさまざまなワイヤレス・システムによって使用され得る。したがって、さまざまな無線周波数通信ネットワークは２．４ＧＨｚ周波数帯域内で共存し得ることが理解されよう。それらのネットワークの各々は、１セットのほぼ独立した標準にしたがって、動作し得る。たとえば機械対機械、ＷｉＦｉ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ、およびその他の各タイプのネットワークを統制する標準およびプロトコルは、同一の地理的エリア内で動作する他のあり得るネットワークを考慮して適切に動作することができない。
【００５１】
図２に示す実施形態で、機械対機械ネットワークは、別のワイヤレス・システム、この場合にはＷｉＦｉネットワーク、と共存する。８０２．１１ネットワークとしても知られるＷｉＦｉネットワークは通常は、２．４ＧＨｚで工業、科学および医療帯域の同意されたチャネルを使用し、インストールされる。８０２．１５．４ネットワークとしても知られる、機械対機械ネットワークはまた、２．４ＧＨｚでＩＳＭ帯域の同意されたチャネルで動作する。ＩＳＭ帯域内のＭ２ＭおよびＷｉＦｉネットワークに割り当てられたチャネルは、図３に関連してより詳細に説明される。
【００５２】
機械対機械ネットワークは、８０２．１１ネットワークによって使用されていないＩＳＭスペクトル帯域を識別すること、および第２の通信システムにそれらのスペクトル帯域形式の使用を命令することによって、動作することが可能である。そのような仕組みは、いくつかの理由で十分でないことがある。米国および欧州では、２．４ＧＨｚのＩＳＭスペクトル内のすべての３つの８０２．１１非オーバーラップ帯域は、単一の周波数、計画された８０２．１１ネットワーク、または、同一の場所で提供されるＷｉＦｉネットワークのグループによって使用され得る。すべての３つの帯域が使用中の場合、スペクトルのわずかなセクションのみがＩＳＭ帯域の上部末端で利用可能である。スペクトルのこのわずかなセクションが、８０２．１５．４ネットワークとしても知られる機械対機械ネットワークによって使用される場合、引き続き利用可能なＩＳＭスペクトルはない。
【００５３】
ＩＳＭ帯域のサイズは、特定のネットワークまたはデバイスが置かれている国に依存し得る。英国および米国は、２．４ＧＨｚのＩＳＭ帯域専用の同様の周波数範囲を有する。しかし、日本、フランスおよびスペインでは、ＩＳＭ帯域に割り当てられたスペクトルは著しく少なく、たとえば、その割り当てられたスペクトルで利用可能な２つの利用可能なＷｉＦｉチャネルのみを有し得る。このことは、より少ないＩＳＭスペクトルが一般に利用可能であるので、機械対機械ネットワークがそれらの国でＷｉＦｉと共存する必要性を増す。
【００５４】
利用可能なＩＳＭスペクトルがない場合、機械対機械ネットワークがＷｉＦｉネットワークと共存するための１つのあり得る解決法は、同一エリアで提供される機械対機械ネットワークが２．４ＧＨｚで提供される所定の周波数範囲内のＷｉＦｉ帯域間で提供される保護帯域エリアを占める帯域を使用することを確保することである。そのような手法が適用される場合、割り当てられたＷｉ−Ｆｉ帯域外に存在する合計４つの可能な機械対機械帯域が存在する。しかし、３つの標準的なＷｉＦｉ帯域からの帯域外エミッションが不可避的に存在するので、その保護帯域は放射がない。どの程度帯域外エミッションが存在するかは、ＷｉＦｉプロトコルによって規定される。必然的に、それらが許容レベルまで隣接するＷｉ−Ｆｉ帯域への干渉を低減するように、ＷｉＦｉプロトコルは保護帯域をセットアップした。しかし、そのような保護帯域内で干渉電力は、特にそれがそれらの保護帯域内で機械対機械通信帯域を提供すると想定される場合、有意であり得る。干渉電力は、意図された信号を検出するための受信機の能力に影響を及ぼし、そのようなものとして、保護帯域内の帯域外エミッションからの干渉は、たとえば図２に示す温度センサ４４ａなど、機械対機械タイプのノードの所与の送信電力についてリンクの範囲を減らし得る。
【００５５】
それらが無線チャネル内の受信電力レベルを査定するように動作するよう単一のエリアで提供されるワイヤレス通信ネットワークに作動させることが可能である。ネットワーク・ノードが特定の無線チャネルで受信される電力レベルが特定の閾値を下回ると判断した場合、そのノードはそれが送信しても安全であると見なすことができる。しかし、そのような仕組みは、衝突（２つのノードが同一のある時間に送信している場合）を回避するまたは隠れた端末の問題に対処することはない。さらに、図示した例で、機械対機械ネットワークは、小さいセルまたはバッテリによって電力を供給されているノード、この場合には温度センサ、により高度に電力制限され得ることが理解されよう。既存の伝送のスペクトルの査定に関連する追加のセンサおよびハードウェアの提供は、エネルギおよびハードウェア費用が高くつき、ネットワーク・ノードの簡易性および低コストが重要な機械対機械ネットワークなどのネットワークでは適切でないことがある。
【００５６】
図３は、図２の実施形態で示した各ワイヤレス電気通信ネットワークに割り当て可能なさまざまなチャネルを概略的に示す。図３は、２．４ＧＨｚのＩＳＭ帯域を示す。ＩＳＭに割り当てられた所定の周波数範囲は、２．４ＧＨｚから２．４８５ＧＨｚに及ぶ。機械対機械ネットワークおよびＷｉＦｉネットワークにおける利用可能な帯域は、それぞれ図３の上のおよび下の軸で示される。上の軸からわかるように、１６帯域が、機械対機械通信のためにＩＳＭ帯域内で提供される。それらの周波数帯域は、３ＭＨｚの幅を有し、５ＭＨｚの間隔が空けられている。ＩＳＭ２．４ＧＨｚスペクトル内の利用可能なＷｉ−Ｆｉ帯域は、図３の下の方の軸に示される。チャネル１、チャネル６およびチャネル１１として知られる、３つの帯域が提供される。ＷｉＦｉチャネルと利用可能な所定の周波数範囲帯域の上部末端にある大きなスペースの間のスペースは、機械対機械帯域の提供で提供される４つの帯域と整列する。しかし、前述のように、Ｗｉ−Ｆｉネットワークによって既に使用されたエリアで機械対機械ネットワークを初期化するときにそれらの４つの帯域のうちの１つを単に使用することは可能でないことがある。
【００５７】
図４は、ワイヤレス通信ネットワークで生じ得る隠れたノード問題を概略的に示す。そのような現象は、共用周波数帯域がネットワーク・ノードによって査定されるときに生じることがあり、その帯域は、そのネットワーク・ノードによって、送信機によって使用されないと間違って判断される。図４は、３つのネットワーク・ノード、Ａ、Ｂ、Ｃ、を備えるワイヤレス通信ネットワークを示す。ノードＡは、実線の矢印で示されるように、ノードＢと通信する。図４に示す例で、ノードＡは送信していて、ノードＢは受信している。ノードＣが通信を望む場合、それはその周りのネットワークで生じている通信を察知し、査定するように動作する。ノードＣは、共用通信チャネルに通信がないかどうかを察知することができる。図４に示す事例では、それは、関連通信チャネルで生じる通信がないと間違って判断する可能性がある。その共用チャネル内に生じる通信がないと間違って確定して、それはみずから、送信を開始することによって、ノードＢとの通信を確立するステップを取り得る。ノードＣは次いでまた、図４に破線によって示されるように、送信する。そのようなシナリオで、ノードＣの信号は、受信機ノードＢでノードＡの信号と干渉する。結果として、ノードＡの信号もノードＣの信号も、伝送の「衝突」が原因で、ノードＢでうまく受信されない。ノードＡが一般的な無線伝搬環境に起因してノードＣから実際に隠れたので、この問題は、「隠れた端末の問題」として記載される。
【００５８】
いくつかのワイヤレス通信ネットワークは、ネットワーク全体としての動作に中断をもたらすそのような現象の可能性を緩和するのに役立つ一連のプロトコルおよび手続きを有する。ＷｉＦｉプロトコルによれば、たとえば、隠れた端末の問題に対処するために、標準コールおよび応答確認機構が使用される。その機構は、「送信要求（ＲＴＳ）」制御メッセージおよび「送信可（ＣＴＳ）」制御メッセージの送信を備える。
【００５９】
ＲＴＳおよびＣＴＳメッセージを使用するそのプロトコルの動作は、衝突の可能性を減らすために使用され得る。図４の例では、たとえば、ノードＡが、送信に先立ってチャネルを察知することに加えて、送信する情報を有するとき、ノードＡはまたＲＴＳメッセージをブロードキャストする。ノードＢで受信され、処理された後は、ノードＢは、そのネットワーク内のすべてのノードに、ＣＴＳメッセージで応答する。そのＣＴＳメッセージは、ノードＡおよびＣの両方によって受信される。ＣＴＳおよびＲＴＳメッセージの構造は、図５ａ、ｂおよびｃに関連してより詳しく説明される。ＣＴＳメッセージは、そのネットワーク・ノードに、ノードＡが「送信可」であることを伝え、チャネルがノードＡによる送信のために予約されている時間の長さに関連する情報も含む。ノードＣ（またはそのネットワーク内の他のノード）によって受信されるとき、ＣＴＳメッセージは、そのＣＴＳメッセージ内で指定された時間に対応してノードＣ内のタイマーをセットする。ノードＣが行うべき送信を有するとき、それは、タイマーをチェックして、すべてのチャネル予約が失効しているかを確認する。それは次いで、送信する前に、ノードＢとＲＴＳおよびＣＴＳメッセージを交換することによって、それ自体のためにチャネルを予約することになる。したがって、ＣＴＳメッセージは１つのネットワーク・ノードによる通信のためのチャネルを実際にクリアし、一方で残りはそのチャネルで通信しないように命令されていることが理解され得る。
【００６０】
図５ａはＷｉＦｉネットワークにおけるＲＴＳメッセージのフレーム構造を概略的に示す。図５ｂはＷｉＦｉネットワークのＣＴＳフレーム構造を概略的に示し、そして、図５ｃはＷｉＦｉネットワークにおけるフレーム制御フィールド構造を示す。
【００６１】
ＲＴＳメッセージ３００は、フレーム制御３０１の２つのバイト、送信されることになるメッセージの存続期間に関連する情報を含む２つの存続期間バイト３０２、「受信機」ＭＡＣアドレス（図４の場合には、基地局ノードＢ）を指示する６つのバイト３０３、「送信機」ＭＡＣアドレス（図４の場合には、ノードＡ）を指示する６つのバイト３０４、およびＣＲＣ（周期冗長検査）に割り当てられた４つのバイト３０５の２０バイトを備える。
【００６２】
受信機ＭＡＣアドレスは、アクセス・ポイントのアドレス、または、図４の説明では、ノードＢのアドレスを備える。送信機ＭＡＣ（媒体アクセス制御）アドレスは、クライアント、すなわち送信を望むネットワーク・ノード、のＭＡＣアドレスを指示する。図４に示す例で、それは、ノードＡのＭＡＣアドレスを備える。存続期間フィールドは、次のデータフレーム、１つの送信可フレーム、１つの確認フレーム、および３つのＳＩＦＳ間隔の送信のためにノードＡによって必要とされる時間をマイクロ秒で示す。ＣＲＣフレームは、周期冗長検査、たとえばＲＴＳメッセージにおけるエラーを識別するための検査サム、である。
【００６３】
ＣＴＳメッセージ３１０は、その中で２つのバイトがフレーム制御フィールド３０１に割り当てられ、２つのバイトが、ＣＴＳメッセージ内でＣＴＳ送信時間より少ないＲＴＳメッセージからコピーされたマイクロ秒での時間および１つのＳＩＦＳ間隔である、存続期間３０６に割り当てられた、１４バイトを備える。ＣＴＳメッセージ３１０はまた、ＣＴＳメッセージの場合には、送信ウィンドウに割り当てられたネットワーク・ノードのアドレスである、受信機ＭＡＣアドレス専用の６つのバイト３０７も含む。図４の場合、受信機ＭＡＣアドレスは、ノードＡのＭＡＣアドレスを含むことになる。ＣＴＳはまた、受信されたＣＴＳメッセージ内のエラーを識別するのを助けるために、ＣＲＣ検査３０８に割り当てられた４バイトを含む。
【００６４】
図５ｃに示すフレーム制御フィールド３０１は、プロトコル・バージョンに割り当てられた２つのビット３２０、タイプに割り当てられた２つのビット３２１、サブタイプに割り当てられた４つのビット３２２、およびさまざまな他の機能に割り当てられた８つの単一のビットを備える。タイプおよびサブタイプのタイプ・フィールドに関して、タイプ１０は、そのフレーム制御が制御フレームであることを示す。サブタイプ１１０１はＲＴＳフレームを指示し、サブタイプ００１１はＣＴＳフレームを指示する。
【００６５】
図６は、Ｗｉ−Ｆｉネットワークで使用されるものなどの既存のＲＴＳ／ＣＴＳ機構がＷｉ−Ｆｉネットワークおよび別のワイヤレス標準の間のスペクトル共存を制御するために使用され得る一実施形態による方法を概略的に示す。図６の例では、異なるワイヤレス標準の一例として機械対機械通信を使用するが、同一の機構が他の異なるワイヤレス標準に使用され得ることが理解されよう。図６は、３つのネットワーク・ノードＡ、ＢおよびＣを備えるＷｉ−Ｆｉネットワーク８０２．１１を示す。３つのネットワーク・ノードＤ、ＥおよびＦを備える機械対機械ネットワークもまた提供される。ノードＥは、機械対機械ネットワークを管理するように動作するコーディネータ・ノードである。ノードＥはまた、ノードＡ、ＢおよびＣを備えるＷｉ−Ｆｉネットワーク内でメッセージを送信、察知および受信する能力も有する。
【００６６】
８０２．１１ネットワークのＲＴＳ／ＣＴＳ機構は、機械対機械ネットワーク（８０２．１５．４）が既存のＷｉＦｉネットワークと同じ周波数を使用できるようにするように適合され得る。ノードＡ、ＢおよびＣは、ＷｉＦｉネットワークで提供される。ノードＤ、ＥおよびＦは、機械対機械ネットワーク内にある。衝突および再送信を避けるために、および機械対機械ネットワーク内の所与の送信電力の範囲を改善するために、機械対機械ノードが周波数スペクトルへのアクセスを必要とするときに、ＷｉＦｉネットワークが送信するのを防ぐように機械対機械ネットワークが動作可能であることが有用である。図６に示す例では、ＷｉＦｉおよび機械対機械ネットワークの両方が、中央コーディネータ・ノードまたはアクセス・ポイントを有するように構成される。それぞれにノードＢおよびＥが存在する。機械対機械協調機能を有することに加えて、ノードＥはまた、Ｗｉ−Ｆｉ機能、すなわち８０２．１１ＰＨＹ、無線およびＭＡＣ、も有する。
【００６７】
機械対機械ネットワークが無線周波数スペクトルへのアクセスを必要とするとき、ノードＥはそれ自体にアドレス指定されたＣＴＳメッセージを送信するように動作する。そのようなメッセージは、すべてのＷｉＦｉノード（ノードＡ、ＢおよびＣ）にそれらがノードＥによって送信されるＣＴＳメッセージで指定された期間に送信すべきではないという事実を警告する。ＣＴＳメッセージがノードＥによって送信された後は、その機械対機械ネットワークで提供されるノードは、ＷｉＦｉノードによって放出された伝送からの干渉を受けずに送信および受信することができる。
【００６８】
したがって、概して、作動されるとき、図６のＷｉ−Ｆｉネットワークは、セル内の他のＷｉ−Ｆｉネットワークについて走査し、次いでそこで動作するためのＷｉ−Ｆｉ帯域のうちの１つを選択することになることが理解されよう。同様に、セル内で動作されるとき、Ｍ２Ｍネットワークは、使用していない周波数範囲のＩＳＭ帯域を走査し、次いで、そこで動作するためのＭ２Ｍ帯域のうちの１つを選択する。セルが輻輳していない場合、Ｗｉ−ＦｉネットワークおよびＭ２Ｍネットワークの動作は、それらがオーバーラップしないＩＳＭ帯域の領域内で動作していることが可能であるので、互いにほぼ独立し得ることが容易に理解され得る。しかし、より多くのＷｉ−Ｆｉネットワーク、Ｍ２Ｍネットワークおよび他の通信ネットワークがセル内で提供されるにつれて、ネットワーク間の干渉の可能性は増えることがわかる。一実施形態による方法は、どちらも所定の周波数帯域で動作する第１のおよび第２のワイヤレス通信ネットワークの動作を制御するやり方を提供する。
【００６９】
輻輳したセルで、基地局、またはノードＥなどのネットワーク・ノードは、Ｍ２Ｍネットワークのネットワーク・チャネル内で通信されることになるデータが存在し得ることを判断するように動作する。その判断は、たとえば、ネットワーク・ノードＤまたはＦのうちの１つからデータを送信する最初の要求の受信でもよく、あるいは、それにしたがってノードＤおよびＦが通常はノードＥに送信するスケジュール（たとえば、所定の期間について５分に１回）をノードＥが認識しているということでもよい。
【００７０】
ノードＥがＭ２Ｍネットワーク内で通信されることになるデータが存在すると判断した後は、それはＷｉ−Ｆｉネットワークにチャネル制限メッセージを送信するように動作する。したがって、ノードＥはＭ２ＭおよびＷｉ−Ｆｉプロトコルの両方にしたがって通信する能力をもつことが理解されよう。チャネル制限メッセージは、少なくとも１つのネットワーク・チャネルでのＷｉ−Ｆｉネットワーク内の通信の阻止を命令する。Ｗｉ−Ｆｉネットワークの動作を抑制するＭ２Ｍネットワークの場合、Ｗｉ−Ｆｉ帯域の抑制が、そのうちの１つはＭ２Ｍ帯域がその中で動作するその１つになる、いくつかのＭ２Ｍ帯域の動作を解放することが理解されよう。
【００７１】
Ｗｉ−Ｆｉ  ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルは、それによってノードＥが所定の期間についてＷｉ−Ｆｉネットワーク・ノードの動作を抑制するチャネル制限メッセージを送信することができる機構を提供し、それによって通信がＭ２Ｍネットワーク内で生じられるようにすることが理解されよう。
【００７２】
ノードＥが無事にＷｉ−Ｆｉネットワークの動作を制限した後は、それは、それがＷｉ−Ｆｉトラフィックを取り除いたＭ２ＭチャネルでＭ２Ｍネットワーク内の通信を命令するように動作する。
【００７３】
ノードＥは機械対機械スケジューリング情報の知識を活用して、正確な時間に適切な送信要求および送信可メッセージを送信することができることが理解されよう。たとえば、機械対機械ネットワーク内に決定性のスケジューリング、たとえばビーコンに基づく媒体アクセス、がある場合、ノードＥは、それが送信を必要とする任意の時間に、そしてまたそれが送信するスケジュールを調整する任意の時間に、Ｗｉ−Ｆｉチャネルを予約するように動作可能であり得る。それ自体にＣＴＳメッセージを送信するとき、受信機ＭＡＣアドレスは、図５に示すように、結合されたＷｉ−Ｆｉ／機械対機械アクセス・ポイントＷｉ−Ｆｉアドレス、たとえばノードＥのＷｉ−Ｆｉアドレス、に送信されることが理解されよう。
【００７４】
一実施形態で、ノードＥは、Ｗｉ−Ｆｉアクセス・ポイントおよび機械対機械コーディネータ機能の両方を提供することができることが理解されよう。ノードＥは、ノードＢがインストレーションから取り除かれ得るように、ノードＢの機能を包含し得る。この場合には、ノードＥは、Ｗｉ−Ｆｉおよび機械対機械ネットワークのスケジューリングおよび活動の両方の知識を有する。さらに、したがって、ワイヤレス通信ネットワークおよびＲＴＳ／ＣＴＳ機構の両方の動作の最適化がノードＥによって実行され得る。そのようにして、機械対機械ネットワークのニーズが、Ｗｉ−Ｆｉネットワークへの影響を最小限にしながら、満たされ得る。たとえば、サービス品質要件の知識で、機械対機械アクセスは、待ち時間およびスループットにクリティカルなＷｉ−Ｆｉ伝送の外で生じるように調整およびスケジュールされ得る。
【００７５】
図６に関して説明される本方法は、実装されてＲＴＳ／ＣＴＳ以外の機能を使用することができることがさらに理解されよう。たとえば、Ｗｉ−Ｆｉネットワークで提供されるＤｅＡｕｔｈ通知。ＤｅＡｕｔｈ通知は、クライアントまたはノードをネットワークから切断させる。そのようなノードは次いで、再認証を含み、再接続を試みることになる。その切断および再接続プロセス中、通信はそれらのノードおよび基地局の間で生じ得ない。図６に示す例で、ノードＥは、ネットワーク・ノードＡ、ＢおよびＣの各々にＤｅＡｕｔｈ通知を発行し、それによってそれらをＷｉ−Ｆｉネットワークから取り除かせること、および、それらが切断され、再接続を実行している間に、機械対機械ネットワークが通信することを可能にし得る。
【００７６】
Ｗｉ−Ｆｉネットワークの動作が抑制されてＭ２Ｍネットワークの動作を可能にする一実施形態が説明されたが、同等に、類似の機構を介して１つまたは複数のＭ２Ｍネットワークの動作を抑制してＷｉ−Ｆｉネットワークの動作を許すことも可能である。Ｗｉ−Ｆｉ帯域はＭ２Ｍ帯域よりも大きな幅を有するので、いくつかのＭ２Ｍ帯域は、通信のためのクリアなＷｉ−Ｆｉ帯域周波数を可能にするために、抑制を必要とし得ることが理解されよう。
【００７７】
さまざまな前述の方法のステップはプログラムされたコンピュータによって実行可能であることが当業者には容易に認められよう。本明細書で、いくつかの実施形態はまた、機械またはコンピュータ可読であり、命令の機械実行可能なまたはコンピュータ実行可能なプログラムをコード化するプログラム記憶デバイス、たとえばデジタル・データ記憶媒体、も網羅するものであり、前記命令は前記前述の方法のステップのいくつかまたはすべてを実行する。このプログラム記憶デバイスは、たとえば、デジタル・メモリ、磁気ディスクおよび磁気テープなどの磁気記憶媒体、ハードドライブ、または光学的に可読なデジタル・データ記憶媒体などでもよい。本実施形態はまた、前述の方法の前記ステップを実行するようにプログラムされたコンピュータも網羅するものである。
【００７８】
「プロセッサ」または「ロジック」のラベルを付けられた任意の機能ブロックを含む、図に示すさまざまな要素の機能は、専用のハードウェアならびに適切なソフトウェアに関連したソフトウェアを実行する能力のあるハードウェアの使用を介して提供され得る。プロセッサによって提供されるとき、それらの機能は、そのうちのいくつかは共用可能である、単一の専用のプロセッサによって、単一の共用プロセッサによって、または複数の個々のプロセッサによって、提供され得る。さらに、「プロセッサ」または「コントローラ」または「ロジック」という用語の明示的使用は、ソフトウェアを実行する能力のあるハードウェアをもっぱら示すものと解釈されるべきではなく、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）ハードウェア、ネットワーク・プロセッサ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールド・プログラマブル・ゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、ソフトウェアを記憶するための読取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、および非揮発性記憶装置を黙示的に含み得るが、これらに限定されない。従来のおよび／または特注の、他のハードウェアもまた含まれ得る。同様に、図に示すいずれのスイッチも単に概念的である。それらの機能は、専用のロジックを介して、プログラム制御および専用のロジックの対話を介して、または手動でも実行可能であり、特定の技法が、文脈からより具体的にわかるように、実装者によって選択可能である。
【００７９】
本明細書に記載のいずれのブロック図も本発明の原理を実施する説明のための回路構成の概念的図を表すことが当業者には理解されよう。同様に、フロー・チャート、フロー・ダイアグラム、状態遷移図、疑似コード、および同類のものは、そのようなコンピュータまたはプロセッサが明示的に示されていてもいなくても、コンピュータ可読媒体内に実質的に表され得る、そのようにしてコンピュータまたはプロセッサによって実行され得るさまざまなプロセスを表すことが理解されよう。
【００８０】
本説明および図面は本発明の原理を単に示す。したがって、当業者は、本明細書に明示的に記載または示されていなくても、本発明の原理を実施するおよびその趣旨および範囲に含まれるさまざまな配列を考案し得るであろうことが理解されよう。さらに、本明細書に記載のすべての例は、本発明の原理および当技術分野の促進に１人または複数の発明者によって寄与される本概念を読者が理解するのを助けるための教育上の目的のみを明示的に主に意図し、そのような具体的に列挙された例および条件に限定されないものとして解釈されるべきである。さらに、本発明の原理、態様、および実施形態、ならびにそれらの個々の例を挙げる本明細書のすべての記述は、それらの同等物を包含するものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５ａ】
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【図５ｂ】
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【図５ｃ】
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【図６】
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【国際調査報告】
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