(57)【要約】【解決手段】ダウンミックス方法において、補正係数を用いたスペクトル係数の重み付けによる加算の際に起こり得る不快なバックグラウンドノイズを軽減するために、  ｅＡ（ｋ）＝Ｒｅａｌ（Ａ（ｋ））・Ｒｅａｌ（Ａ（ｋ））＋Ｉｍａｇ（Ａ（ｋ））・Ｉｍａｇ（Ａ（ｋ））  ｅＢ（ｋ）＝Ｒｅａｌ（Ｂ（ｋ））・Ｒｅａｌ（Ｂ（ｋ））＋Ｉｍａｇ（Ｂ（ｋ））・Ｉｍａｇ（Ｂ（ｋ））  ｘ（ｋ）＝Ｒｅａｌ（Ａ（ｋ））・Ｒｅａｌ（Ｂ（ｋ））＋Ｉｍａｇ（Ａ（ｋ））・Ｉｍａｇ（Ｂ（ｋ））  ｗ（ｋ）＝Ｄ・ｘ（ｋ）／（ｅＡ（ｋ）＋Ｌ・ｅＢ（ｋ））  ｍ（ｋ）＝（ｗ（ｋ）２＋１）（１／２）−ｗ（ｋ）  に従って計算される補正係数（ｍ（ｋ））を用い、ここで、ｍ（ｋ）は、ｋ番目の補正係数であり、Ａ（ｋ）は、優先される信号のｋ番目のスペクトル値であり、Ｂ（ｋ）は、優先されない信号のｋ番目のスペクトル値であり、Ｄは、補償の程度であり、Ｌは、補償の制限の程度である。【選択図】図３
2013526166.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左チャネル（Ｌ）、右チャネル（Ｒ）、中央チャネル（Ｃ）、後方左チャネル（Ｌｓ）、および後方右チャネル（Ｒｓ）の音声チャネルを持つ５チャネル音声形式などのマルチチャネル音声形式から、右チャネル（ＲＩＲＴ）および左チャネル（ＬＩＲＴ）を持つ２チャネル音声形式などへの下位互換音声形式を生成する方法であり、
前記中央チャネル（Ｃ）のレベルを低減する（３ｄＢなど）工程と、
レベルを低減された前記中央チャネル（Ｃ）を第１の加算結果信号（Ｌ'）を形成することにより前記左チャネルに分配する工程と、
前記後方左チャネル（Ｌｓ）のレベルを低減する（３ｄＢなど）工程と、
レベルを低減された前記後方左チャネル（Ｌｓ）を前記２チャネル音声形式の前記左チャネル（ＬＩＲＴ）に対応する第３の加算結果信号を形成することにより前記第１の加算結果信号に分配する工程と、
レベルを低減された前記中央チャネル（Ｃ）を第２の加算結果信号（Ｒ'）を形成することにより前記右チャネル（Ｒ）に分配する工程と、
前記後方右チャネル（Ｒｓ）のレベルを低減する（例えば３ｄＢ）工程と、
レベルを低減された前記後方右チャネル（Ｒｓ）を前記２チャネル音声形式の前記右チャネル（ＲＩＲＴ）に対応する第４の加算結果信号を形成することにより前記第２の加算結果信号に分配する工程と
を備え、
前記第１の加算結果信号（Ｌ'）および前記第２の加算結果信号（Ｒ'）の形成では、重複時間ウィンドウのスペクトル値をそれぞれ、前記左チャネル（Ｌ）および前記右チャネル（Ｒ）のｋ個のスキャン値で動的に補正し、
前記第３の加算結果信号および前記第４の加算結果信号の形成では、重複時間ウィンドウのスペクトル値をそれぞれ、前記第１の加算結果信号（Ｌ'）および前記第２の加算結果信号（Ｒ'）のｋ個のスキャン値で動的に補正し、
前記左チャネル（Ｌ）および前記右チャネル（Ｒ）の前記スペクトル値を動的に補正する前に、
【数１３】
2013526166.tif 000015
が、複素平面に変換後の前記左チャネル（Ｌ）のスペクトル値の絶対値であり、
【数１４】
2013526166.tif 000016
が、複素平面に変換後の前記中央チャネル（Ｃ）のスペクトル値の絶対値であり、
【数１５】
2013526166.tif 000017
が、複素平面に変換後の前記右チャネル（Ｒ）のスペクトル値の絶対値である場合に、前記スペクトル値の和を、
【数１６】
2013526166.tif 000018
および
【数１７】
2013526166.tif 000019
によって求められる基準値（Ａｓｏｌｌ）と比較し、
前記第１の加算結果信号（Ｌ'）および前記第２の加算結果信号（Ｒ'）の前記スペクトル値を動的に補正する前に、
【数１８】
2013526166.tif 000020
が、複素平面に変換後の前記第３の加算結果信号（Ｒ'）のスペクトル値の絶対値であり、
【数１９】
2013526166.tif 000021
が、複素平面に変換後の前記第１の加算結果信号（Ｌ'）のスペクトル値の絶対値であり、
【数２０】
2013526166.tif 000022
が、複素平面に変換後の前記後方右チャネル（Ｒｓ）のスペクトル値の絶対値であり、
【数２１】
2013526166.tif 000023
が、複素平面に変換後の前記後方左チャネル（Ｌｓ）のスペクトル値の絶対値である場合に、前記スペクトル値の和を、
【数２２】
2013526166.tif 000024
および
【数２３】
2013526166.tif 000025
によって求められる基準値（Ａｓｏｌｌ）と、比較し、
前記スペクトル値の和が前記基準値（ＡＳｏｌｌ）よりも大きい場合、周波数成分を合計し、合計値の絶対値を
【数２４】
2013526166.tif 000026
に従って減算し（３ｄＢなど）、
前記スペクトル値の和が前記基準値（ＡＳｏｌｌ）以下の場合、補正される対応する信号の前記スペクトル値を係数（ｍ（ｋ））で乗算し、
前記係数（ｍ（ｋ））は、ｍ（ｋ）が、ｋ番目の補正係数であり、Ａ（ｋ）が、優先される前記信号のｋ番目のスペクトル値であり、Ｂ（ｋ）が、優先されない前記信号のｋ番目のスペクトル値であり、Ｄが、補償の程度であり、Ｌが、補償の制限の程度である場合に、
ｅＡ（ｋ）＝Ｒｅａｌ（Ａ（ｋ））・Ｒｅａｌ（Ａ（ｋ））＋Ｉｍａｇ（Ａ（ｋ））・Ｉｍａｇ（Ａ（ｋ））
ｅＢ（ｋ）＝Ｒｅａｌ（Ｂ（ｋ））・Ｒｅａｌ（Ｂ（ｋ））＋Ｉｍａｇ（Ｂ（ｋ））・Ｉｍａｇ（Ｂ（ｋ））
ｘ（ｋ）＝Ｒｅａｌ（Ａ（ｋ））・Ｒｅａｌ（Ｂ（ｋ））＋Ｉｍａｇ（Ａ（ｋ））・Ｉｍａｇ（Ｂ（ｋ））
ｗ（ｋ）＝Ｄ・ｘ（ｋ）／（ｅＡ（ｋ）＋Ｌ・ｅＢ（ｋ））
ｍ（ｋ）＝（ｗ（ｋ）２＋１）（１／２）−ｗ（ｋ）
に従って計算される、方法。
【請求項２】
前記補償の程度Ｄの数値は０〜１の範囲であり、Ｄが０の場合、コムフィルタ効果に起因する音の変化は補償されず、Ｄが１の場合、コムフィルタ効果に起因する音の変化は大きく補償される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記補償の制限の程度Ｌは、知覚可能な不快なバックグラウンドノイズの発生確率をどの程度低くするかを示す数値であり、前記発生確率は、優先されない前記信号の振幅と比較し、優先される前記信号の振幅が小さい場合の所与の値である、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記補償の制限の程度Ｌは０より大きいか、または０に等しく、前記補償の制限の程度Ｌが０の場合、不快なバックグラウンドノイズの前記発生確率は下げられず、前記補償の制限の程度Ｌは、経験則に従い、バックグラウンドノイズがちょうど知覚可能でなくなるように選択される、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記補償の制限の程度Ｌがおよそ０．５である、請求項３または４に記載の方法。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１項に記載の方法を実施する手段を備えた、下位互換音声形式を生成する装置。
【請求項７】
コンピュータに、請求項１から５のいずれか１項に記載の方法の全ての工程を実行させるためのプログラム。
【請求項８】
コンピュータに、請求項１から５のいずれか１項に記載の方法の全ての工程を実行させるためのプログラムを記録した、コンピュータ可読媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、下位互換音声形式記述を生成する方法に関する。従来、このような方法として、独国特許出願公開第１０  ２００８  ０５６  ７０４号に記載されたものがある。
【背景技術】
【０００２】
ラジオ、インターネット、および家庭でのオーディオ分野において、今日では２チャネルステレオおよびモノラルに次いで５．１チャネルの音声形式も適用されてきている。利用可能な音声形式が増えているので、結果的に当該音声形式での録音およびミキシングのための音声生成に費やされる作業も増えている。また、音声チャネルの数に関わらず各音声形式を再生できるように、再生デバイスとの互換性は保証されなければならない。
【０００３】
あらゆる音声形式を網羅するために、最大数の音声チャネルを使用する音声形式を送信し、受信側で、より少ない数の音声チャネルを使用する音声形式に受信信号を変換する方法も考えられる（自動ダウンミックス）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
あるいは、音声生成の段階で既にあらゆる形式で音声素材を生成し、これらの形式を並行して放送することも考えられる（サイマル放送）。この場合、各音声形式の生成は別々に行われる。しかし、この種のミキシングでは、音声生成に要する作業が多大なものになる。この作業のために、追加の労働力、著しく長い時間的投資、あるいは複数種の機器（例えば生放送の場合）が必要となることが多い。したがって、自動ダウンミックスがより安価である。そのような自動変換方法は、独国特許出願公開第１０  ２００８  ０５６  ７０４号に記載されるように周知である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
独国特許出願公開第１０  ２００８  ０５６  ７０４号に開示される自動ダウンミックス方法のための、マルチチャネル音声形式（５チャネルなど）から、２チャネル音声形式を生成するダウンミキシング方法を提供する。当該方法によって、音像のシフトおよびコムフィルタ効果に起因する音の変化の両方が著しく補償された音像を再現できる。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
独国特許出願公開第１０  ２００８  ０５６  ７０４号に開示される方法を、図１〜６に示す実施形態に基づき、詳細に説明する。
【図１】図１は、従来の方法の構造の一般的な概要を示す。
【図２】図２は、従来の方法を実施するためのアセンブリを示すブロック図である。
【図３】図３は、分析／補正ブロックで提供される機能を示すフロー図である。
【図４】図４は、分析／補正ブロックで提供される機能を示すフロー図である。
【図５】図５は、分析／補正ブロックで提供される機能を示すフロー図である。
【図６】図６は、分析／補正ブロックで提供される機能を示すフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
図１に示す従来のダウンミックス方法は、左チャネル（Ｌ）、右チャネル（Ｒ）、中央チャネル（Ｃ）、後方左チャネル（Ｌｓ）、および後方右チャネル（Ｒｓ）の音声チャネルを持つ５チャネル音声形式を入力し、まず、減衰機能５０、６０、７０のそれぞれを用い、中央チャネルＣ、後方左チャネルＬｓ、および後方右チャネルＲｓの各レベルを３ｄＢずつ低減する。３ｄＢだけレベルが低減された中央チャネルは、加算機能１０と２０のそれぞれによって、第１の加算結果信号（加算機能１０の出力）および第２の加算結果信号（加算機能２０の出力）を形成することにより、左チャネルＬと右チャネルＲとに分配される。それぞれ３ｄＢだけレベルが低減された後方左チャネルＬｓおよび後方右チャネルＲｓは、加算機能３０および４０によって、所望の２チャネル音声形式の左チャネルＬ０および右チャネルＲ０を形成することにより、それぞれ第１の加算結果信号および第２の加算結果信号に分配される。
【０００８】
従来のダウンミックス方法では、図１のブロック図中の加算機能は、合計される音声信号のプロパティを検証し、必要であれば、不所望の音声をもたらすことがないよう補正する。
【０００９】
これにより、スペクトル成分が分析され、補正される。このように、関連するサブバンドの振幅補正によって、エネルギー容量の増減が決定され、また補償される。したがって、コムフィルタ効果に起因する音色の変化が限定される。しかし、信号キャンセル自体がかなり大きな補正係数となるため、補正は妥当な程度でのみ実行される。ここで、生成される２チャネル音声形式の左チャネルと右チャネルの音像のシフトは、５チャネルの音源の音像の元の位置に依存して生じる。
【００１０】
図２のブロック図は、図１のブロック図と同様に構成されている。しかし、加算に加え、分析／補正１〜４が、第１の加算結果信号Ｌ'および第２の加算結果信号Ｒ'の形成のための加算機能１００、２００において、および２チャネル音声形式の左信号ＬＩＲＴおよび右信号ＲＩＲＴの形成のための加算機能３００、４００において行われることが、大きな相違点である。図２のブロック図でも図１のブロック図のように、中央信号Ｃならびに後方右信号Ｌｓおよび後方左信号Ｒｓのレベルが、それぞれ減衰機能５０、６０、７０によって、例えば３ｄＢ低減される。しかし、５チャネルソース信号のジャンルまたはコンテンツに依存して、３ｄＢ以外の減衰も可能である。
【００１１】
図２の分析／補正ブロック１００、２００、３００、４００の機能構造に関しては、ブロック１００については図３で、ブロック２００については図４で、ブロック３００については図５で、ブロック４００については図６で説明する。
【００１２】
図３に示すブロック１００は、まず入力側の左信号Ｌおよび中央信号Ｃを例えばフーリエ変換（ＦＦＴ）１０１によってスペクトル値へと変換する。生成されたスペクトル値ｌ（ｋ）、ｃ（ｋ）を加算機能１０２で加算する。続いて判断ブロック１０３において、スペクトル値の和の絶対値Ｓｌ（ｋ）が基準値Ａｓｏｌｌ，ｌ（ｋ）より大きいかどうか判断する。基準値Ａｓｏｌｌ，ｌ（ｋ）は、
【数１】
2013526166.tif 000003
から求める。
【００１３】
和の絶対値がＡｓｏｌｌ，ｌ（ｋ）より大きい場合、値
【数２】
2013526166.tif 000004
がブロック１０４において生成される。ここで、ｎは、０．１より大きく０．４より小さい係数である。絶対値が基準値Ａｓｏｌｌ，ｌ（ｋ）以下の場合、ブロック１０５で、係数ｍｌ（ｋ）を用い、左チャネルのスペクトル値ｌ（ｋ）に重み付けをする。係数ｍｌ（ｋ）は、１より大きく、上述の係数ｎと同様にレベル調整に用いられる。積ｍｌ（ｋ）＊ｌ（ｋ）を中央チャネル（ｍｌ（ｋ）＊ｌ＋ｃ）のスペクトル値ｃ（ｋ）に加算する。
【００１４】
その結果ブロック１００では、判断ブロック１０３に続き、レベルを調整された信号ｌ'（ｋ）が、ｍｌ（ｋ）＊ｌ（ｋ）＋ｃ（ｋ）あるいは
【数３】
2013526166.tif 000005
によって生成され、逆フーリエ変換１０６によって第１の加算結果信号Ｌ'が算出される。
【００１５】
図４に示すブロック２００は、まず入力側の右信号Ｒおよび中央信号Ｃを、例えばＦＦＴ２０１によってスペクトル値に変換する。生成されたスペクトル値ｒ（ｋ）、ｃ（ｋ）を加算機能２０２で加算する。続いて判断ブロック２０３では、スペクトル値の和の絶対値Ｓｒ（ｋ）が、基準値Ａｓｏｌｌ，ｒ（ｋ）より大きいかどうか検証する。基準値Ａｓｏｌｌ，ｒ（ｋ）は、
【数４】
2013526166.tif 000006
より求める。
【００１６】
和の絶対値がＡｓｏｌｌ，ｒ（ｋ）より大きい場合、ブロック２０４で値
【数５】
2013526166.tif 000007
を求める。ここで、ｎは、０．１より大きく、０．４より小さい係数である。絶対値が基準値Ａｓｏｌｌ，ｒ（ｋ）以下の場合、ブロック２０５で、係数ｍｒ（ｋ）を用い、右チャネルのスペクトル値ｒ（ｋ）に重み付けをする。係数ｍｒ（ｋ）は１より大きく、上述の係数ｎと同様にレベル調整に用いられる。積ｍｒ（ｋ）＊ｒ（ｋ）を中央チャネル（ｍｒ（ｋ）＊ｒ（ｋ）＋ｃ（ｋ））のスペクトル値ｃ（ｋ）に加算する。
【００１７】
その結果ブロック２００では、判断ブロック２０３に続き、レベル調整された信号ｒ'（ｋ）が、ｍｒ（ｋ）＊ｒ（ｋ）＋ｃ（ｋ）または
【数６】
2013526166.tif 000008
によって生成され、逆フーリエ変換２０６によって第２の加算結果信号Ｒ'が算出される。
【００１８】
図５に示すブロック３００は、まず入力側の後方左信号Ｌｓおよび第１の加算結果信号Ｌ'を、例えばＦＦＴ３０１によってスペクトル値に変換する。生成されたスペクトル値ｌｓ（ｋ）、ｌ'（ｋ）を加算機能３０２で加算する。続いて判断ブロック３０３では、スペクトル値の和の絶対値Ｓｌｓ（ｋ）が、基準値Ａｓｏｌｌ，ｌｓ（ｋ）より大きいかどうか検証する。基準値Ａｓｏｌｌ，ｌｓ（ｋ）は、
【数７】
2013526166.tif 000009
より求める。
【００１９】
和の絶対値がＡｓｏｌｌ，ｌｓ（ｋ）より大きい場合、ブロック３０４で値
【数８】
2013526166.tif 000010
を求める。ここで、ｎは、０．１より大きく、０．４より小さい係数である。絶対値が基準値Ａｓｏｌｌ，ｌｓ（ｋ）以下の場合、ブロック３０５で係数ｍｌｓ（ｋ）を用い、第１の加算結果信号のスペクトル値ｌ'（ｋ）に重み付けをする。係数ｍｌｓ（ｋ）は１より大きく、上述の係数ｎと同様にレベル調整に用いられる。積ｍｌｓ（ｋ）＊ｌ'（ｋ）を後方左チャネル（ｍｌｓ（ｋ）＊ｌ'（ｋ）＋ｌｓ（ｋ））のスペクトル値ｌｓ（ｋ）に加算する。
【００２０】
その結果ブロック３００では、判断ブロック３０３に続き、レベル調整された信号が、ｍｌｓ（ｋ）＊ｌ'（ｋ）＋ｌｓ（ｋ）または
【数９】
2013526166.tif 000011
によって生成され、逆フーリエ変換３０６によって第３の加算結果信号、つまり左出力信号Ｌが算出される。
【００２１】
図６に示すブロック４００は、まず入力側の後方右信号Ｒｓおよび第２の加算結果信号Ｒ'を、例えばＦＦＴ４０１によってスペクトル値に変換する。生成されたスペクトル値ｒｓ（ｋ）、ｒ'（ｋ）を加算機能４０２で加算する。続いて判断ブロック４０３では、スペクトル値の和の絶対値Ｓｒｓ（ｋ）が、基準値Ａｓｏｌｌ，ｒｓ（ｋ）より大きいかどうか検証する。基準値Ａｓｏｌｌ，ｒｓ（ｋ）は、
【数１０】
2013526166.tif 000012
より求める。
【００２２】
和の絶対値がＡｓｏｌｌ，ｒｓ（ｋ）より大きい場合、ブロック４０４で値
【数１１】
2013526166.tif 000013
を求める。ここで、ｎは、０．１より大きく、０．４より小さい係数である。絶対値が基準値Ａｓｏｌｌ，ｒｓ（ｋ），以下の場合、ブロック４０５で係数ｍｒｓ（ｋ）を用い、第１の加算結果信号のスペクトル値ｒ'（ｋ）に重み付けをする。ここでも係数ｍｒｓ（ｋ）は１より大きく、上述の係数ｎと同様にレベル調整に用いられる。積ｍｒｓ（ｋ）＊ｒ'（ｋ）を後方右チャネルｍｒｓ（ｋ）＊ｒ'（ｋ）＋ｒｓ（ｋ）のスペクトル値ｒｓ（ｋ）に加算する。
【００２３】
その結果ブロック４００では、判断ブロック４０３に続き、レベル調整信号が、ｍｒｓ（ｋ）＊ｒ'（ｋ）＋ｒｓ（ｋ）または
【数１２】
2013526166.tif 000014
によって生成され、逆フーリエ変換４０６によって第４の加算結果信号、つまり右出力信号Ｒが算出される。
【００２４】
図２のブロック図に示すそれぞれの加算機能では、補正係数によって重み付けされた加算後の入力信号が、他の入力信号よりも優先される。加算機能１００ではＬが優先入力信号であり、加算機能２００ではＲが優先入力信号であり、加算機能３００ではＬ'が優先入力信号であり、加算機能４００ではＲ'が優先入力信号である。
【００２５】
しかし、独国特許出願公開第１０  ２００８  ０５６  ７０４号に記載の方法で算出した補正係数では、優先信号の振幅が非優先信号の振幅と比べ小さい場合、不快なバックグラウンドノイズが聞こえてしまう。そのような不快なバックグラウンドノイズの発生確率は低いが、特定の補償効果によっては制御出来ない。スケーリング値ｗを小さくすることによって補償効果を弱めた場合、不快なバックグラウンドノイズも少なくなるが、それに対応して不所望のより大きな音の変化が残る。
【００２６】
本願発明が解決しようとする課題は、補正係数を用いてスペクトル係数の重み付けを含む加算を行うことによって、不快なバックグラウンドノイズを少なくすることである。
【００２７】
上述の課題は、請求項１に記載の方法によって解決される。
【００２８】
請求項１に記載の方法の有利な実施形態およびその他の実施形態は、従属項に記載されている。
【００２９】
また請求項６に記載の発明は、方法の実施に用いる装置に関する。
【００３０】
本願発明は以下の技術的思想に基づく。それは、非優先信号の係数の振幅と比べ優先信号の係数の振幅が小さいときにバックグラウンドノイズとして聞こえてしまう補正信号が、スペクトル係数の重み付けによってコムフィルタ効果を補償することにより、不連続なものになる、という技術的思想である。発生するほとんどの信号について本願発明を適用できる。補正係数の値の計算器が以下のような計算をする場合、すなわち非優先信号の振幅と優先信号の振幅との関係に基づいて補償を行えば、全体として不連続性はフェードアウトし、程度の大きい補償効果が得られる。このように、不所望の音の変化を著しく増大させることなく、不快なバックグラウンドノイズを軽減できる。
【００３１】
この目的のために、全ての加算の段階において、補正係数の対応する計算器で、補正係数の値ｍ（ｋ）は以下のように計算される。
ｅＡ（ｋ）＝Ｒｅａｌ（Ａ（ｋ））・Ｒｅａｌ（Ａ（ｋ））＋Ｉｍａｇ（Ａ（ｋ））・Ｉｍａｇ（Ａ（ｋ））
ｅＢ（ｋ）＝Ｒｅａｌ（Ｂ（ｋ））・Ｒｅａｌ（Ｂ（ｋ））＋Ｉｍａｇ（Ｂ（ｋ））・Ｉｍａｇ（Ｂ（ｋ））
ｘ（ｋ）＝Ｒｅａｌ（Ａ（ｋ））・Ｒｅａｌ（Ｂ（ｋ））＋Ｉｍａｇ（Ａ（ｋ））・Ｉｍａｇ（Ｂ（ｋ））
ｗ（ｋ）＝Ｄ・ｘ（ｋ）／（ｅＡ（ｋ）＋Ｌ・ｅＢ（ｋ））
ｍ（ｋ）＝（ｗ（ｋ）２＋１）（１／２）・ｗ（ｋ）
ここでｍ（ｋ）は、ｋ番目の補正係数であり、Ａ（ｋ）は、優先される信号のｋ番目のスペクトル値であり、Ｂ（ｋ）は、優先されない信号のｋ番目のスペクトル値であり、Ｄは、補償の程度であり、Ｌは補償の制限の程度である。
【００３２】
補償の程度Ｄは、コムフィルタ効果に起因する音の変化をどの程度補償するかを示す数値である。この数値は、０〜１の範囲である。Ｄが０の場合、コムフィルタ効果に起因する音の変化は、補償されない。Ｄが１の場合、コムフィルタ効果に起因する音の変化は、大きく補償される。
【００３３】
補償の制限の程度Ｌは、知覚可能な不快なバックグラウンドノイズの発生確率をどの程度低くするかを示す数値である。Ｌ≧０である。Ｌが０の場合、不快なバックグラウンドノイズの発生確率は下げられない。補償の制限の程度Ｌは、経験則に従い、バックグラウンドノイズがちょうど知覚可能でなくなるように選択される。補償の制限の程度Ｌが大きいほど、不快が発生する確率は小さくなるが、Ｄによって決まる音の変化の補償効果も部分的に減少する。典型的には、補償の制限の程度Ｌはおよそ０．５である。
【００３４】
当業者であれば上述の教示に従って本願発明を実施することができるため、さらなる詳細は説明しない。
【００３５】
本願発明の方法は、本発明の１以上の工程を実施するプログラム・コーディング手段を備えるコンピュータプログラムがコンピュータ上で実行されることによって、有利に実施することが出来る。よって、本願発明がそのようなコンピュータプログラムおよびプログラムを記録したコンピュータ可読媒体を含むことが理解される。当該コンピュータ可読媒体は、プログラムがコンピュータ上で実行されることによって、本方法の１以上の工程を実施するプログラム・コーディング手段を備える。
【００３６】
本願発明の好ましい実施形態を開示する本明細書および図面を検討することにより、多くの変更、修正、バリエーション、本願発明の他の使用および適用が当業者には明らかになるであろう。本願発明の思想および態様から逸脱しないそのような変更、修正、バリエーション、他の使用および適用は全て、請求範囲に含まれる。
【図１】
2013526166.tif 000027
【図２】
2013526166.tif 000028
【図３】
2013526166.tif 000029
【図４】
2013526166.tif 000030
【図５】
2013526166.tif 000031
【図６】
2013526166.tif 000032
【国際調査報告】
2013526166.tif 000033
2013526166.tif 000034
2013526166.tif 000035
2013526166.tif 000036