(57)【要約】  本発明は、油溶性添加剤組成物、潤滑油組成物、及び添加剤濃縮物を対象としている。油溶性添加剤組成物は、（ｉ）一般式ＭｏＯｘＳｙ（式中、ｘ≧０、ｙ≧０、且つ１２≧（ｘ＋ｙ）≧２）のモリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物を含むモリブデン成分、及び（ｉｉ）イミドであって、約８個から約２２個までの炭素原子を有する少なくとも１つのジカルボン酸成分と、アンモニア及びポリアミンから選択される少なくとも１つの窒素化合物との反応生成物を含む上記イミドの塩又は錯体を含む。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）一般式ＭｏＯｘＳｙ（式中、ｘ≧０、ｙ≧０、且つ１２≧（ｘ＋ｙ）≧２）のモリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物を含むモリブデン成分、及び
（ｉｉ）イミドであって、約８個から約２２個までの炭素原子を有する少なくとも１つのジカルボン酸成分と、アンモニア及びポリアミンから選択される少なくとも１つの窒素化合物との反応生成物を含む上記イミド
の塩又は錯体を含む油溶性添加剤組成物。
【請求項２】
前記モリブデン成分が硫化モリブデンである、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項３】
前記イミドが少なくとも１つの塩基性窒素を含有する、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項４】
前記イミドがフタルアミドである、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項５】
前記イミドがヒドロカルビルスクシンイミドである、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項６】
前記ヒドロカルビルスクシンイミドがヒドロカルビルコハク酸無水物から調製されており、そのヒドロカルビル基が約８個から約２２個までの炭素原子を含有する、請求項５に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項７】
前記ジカルボン酸成分がジカルボン酸、ジカルボン酸塩、ジカルボン酸無水物、ジカルボン酸エステル、又はその混合物である、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項８】
前記ジカルボン酸成分が、ヒドロカルビル基が約８個から約２２個までの炭素原子を含有するヒドロカルビルジカルボン酸である、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項９】
前記ジカルボン酸成分と前記窒素化合物との電荷モル比が約６：１から１：１までである、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項１０】
前記ポリアミンが一般式
Ｈ２Ｎ（−Ｒ−ＮＨ）ｎ−Ｈ
（式中、Ｒは炭素原子が２〜３個のアルキレン基であり、ｎは１から１１までの整数である）のポリアルキレンポリアミンである、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項１１】
前記ポリアミンがテトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、エチレンジアミン（ＥＤＡ）、又はその混合物である、請求項１に記載の油溶性組成物。
【請求項１２】
前記モリブデン成分が硫化されている、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項１３】
前記油溶性添加剤組成物中でのモリブデンと硫黄とのモル比が約１：０から１：８までである、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項１４】
（１）潤滑用粘度の油、並びに
（２）（ｉ）一般式ＭｏＯｘＳｙ（式中、ｘ≧０、ｙ≧０、且つ１２≧（ｘ＋ｙ）≧２）のモリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物を含むモリブデン成分、及び
（ｉｉ）イミドであって、約８個から約２２個までの炭素原子を有する少なくとも１つのジカルボン酸成分と、アンモニア及びポリアミンから選択される少なくとも１つの窒素化合物との反応生成物を含む上記イミド
の塩又は錯体を含む油溶性添加剤組成物、を含む潤滑油組成物。
【請求項１５】
潤滑油組成物のモリブデン含量が約５０ｐｐｍから５０００ｐｐｍの間である、請求項１４に記載の潤滑油組成物。
【請求項１６】
前記油溶性添加剤組成物の含量が０．０５重量％から１５重量％までである、請求項１４に記載の潤滑油組成物。
【請求項１７】
（ｉ）一般式ＭｏＯｘＳｙ（式中、ｘ≧０、ｙ≧０、且つ１２≧（ｘ＋ｙ）≧２）のモリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物である又はそれを形成できるモリブデン成分と、
（ｉｉ）約８個から約２２個までの炭素原子を有する少なくとも１つのジカルボン酸成分と、アンモニア及びポリアミン成分から選択される少なくとも１つの窒素化合物との反応生成物を含むイミドと
を反応させることを含む、油溶性添加剤組成物を調製するための方法。
【請求項１８】
ステップ（ｉ）及びステップ（ｉｉ）の反応から得られた生成物が、モリブデン原子１個当たり０．０１個から１２個までの硫黄原子を提供するのに十分な量で硫化される、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記モリブデン成分と前記イミドとの反応が極性増強剤の存在下でのものである、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
前記極性増強剤が、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオール、ジエチレングリコール、ブチルセロソルブ、プロピレングリコール、１，４−ブチレングリコール、メチルカルビトール、エタノールアミン、水酸化アンモニウム、水酸化アルキルアンモニウム、金属水酸化物、Ｎ−メチル−ジエタノール−アミン、ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルアセトアミド、ジメチルアセトアミド、メタノール、エチレングリコール、ジメチルスルホキシド、ヘキサメチルホスホラミド、テトラヒドロフラン、水、無機酸、及びその混合物から成る群より選択される、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記極性増強剤が水である、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記硫化が、硫黄、硫化水素、五硫化リン、Ｒ２Ｓｘ（式中、Ｒはヒドロカルビルであり且つｘは少なくとも２である）、無機硫化物若しくは無機多硫化物、チオアセトアミド、チオ尿素、式ＲＳＨ（式中、Ｒはヒドロカルビルである）のメルカプタン、又は硫黄含有抗酸化剤から選択される硫黄供給源を用いて実施される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２３】
前記モリブデン成分が、モリブデン酸、モリブデン酸アンモニウム、モリブデン酸ナトリウム、モリブデン酸カリウム、モリブデン酸金属塩、ＭｏＯＣｌ４、ＭｏＯ２Ｂｒ２、Ｍｏ２Ｏ３Ｃｌ６、三酸化モリブデン、及びその混合物から成る群より選択される、請求項１７に記載の方法。
【請求項２４】
前記モリブデン成分が三酸化モリブデンである、請求項１７に記載の方法。
【請求項２５】
前記ジカルボン酸成分が少なくとも１つのヒドロカルビルコハク酸又は無水物を含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項２６】
前記ポリアミン成分が一般式
Ｈ２Ｎ（−Ｒ−ＮＨ）ｎ−Ｈ
（式中、Ｒは炭素原子が２〜３個のアルキレン基であり、ｎは１から１１までの整数である）によって表されるポリアルキレンポリアミンを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項２７】
前記ポリアミン成分が、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、エチレンジアミン（ＥＤＡ）、又はその混合物である、請求項１７に記載のプロセス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新しい潤滑油添加剤及び潤滑油組成物に関する。より具体的には、それは、モリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物及びイミドの塩又は錯体を含む摩擦低減成分を含有する新しい潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
二硫化モリブデンは、潤滑油組成物中に使用するのに望ましい添加剤として長い間知られてきた。二硫化モリブデンは通常、細かく粉砕され、次いで、摩擦調整性及び耐摩耗性を付与するために潤滑油組成物中に分散される。しかしながら、細かく粉砕された二硫化モリブデンを使用することの主な不利益の１つは、その溶解度の不足である。
【０００３】
細かく粉砕された二硫化モリブデンを摩擦調整剤として使用することの一代替例として、モリブデン化合物の種々の塩が関与するその他の幾つかの手法が用いられてきた。ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）及びジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）は、摩擦調整性を付与するために当分野ではよく知られている。ＭｏＤＴＣの代表的組成物は、モリブデン（ＶＩ）ジオキシドジアルキルジチオカルバメートを教示しているＬａｒｓｏｎらの米国特許第３，４１９，５８９号、硫化されたオキシジチオカルバミン酸モリブデンを教示しているＦａｒｍｅｒらの米国特許第３，５０９，０５１号、及び、硫黄を含有するモリブデンジヒドロカルビルジチオカルバメート組成物を教示しているＳａｋｕｒａｉらの米国特許第４，０９８，７０５号に記載されている。
【０００４】
ＭｏＤＴＰの代表的化合物は、オキシモリブデンジイソプロピルホスホロジチオエート等、Ｒｏｗａｎらの米国特許第３，４９４，８６６号に記載されている組成物である。
【０００５】
油中にモリブデン化合物を取り入れる別法は、公知の分散剤を使用して分散された、モリブデンの二硫化物又は酸硫化物のコロイド錯体を調製することである。公知の分散剤には、スクシンイミド、カルボン酸アミド、ホスホノアミド、チオホスホノアミド、マンニッヒ塩基、及び炭化水素ポリアミンを含む塩基性窒素含有化合物が挙げられる。Ｋｉｎｇらの米国特許第４，２６３，１５２号、Ｋｉｎｇらの米国特許第４，２６１，８４３号、及びＫｉｎｇらの米国特許第４，２５９，１９５号は、酸性モリブデン化合物と分散剤として作用する塩基性窒素化合物とを含み、抗酸化性且つ耐摩耗性の添加剤として使用されるモリブデン化合物を教示している。
【０００６】
ＤｅＶｒｉｅｓらの米国特許第４，２５９，１９４号は、抗酸化剤、耐摩耗剤、及び摩擦調整剤として使用するための、テトラチオモリブデン酸アンモニウムと塩基性窒素化合物との反応生成物を含む硫黄含有添加剤を開示している。
【０００７】
Ｎｅｍｏの米国特許第４，７０５，６４３号は、潤滑油中の洗剤添加剤としてのカルボン酸アミドの調製を教示している。
【０００８】
Ｕｄｄｉｎｇらの米国特許第５，４６８，８９１号では、カルボン酸のアルカリ土類金属塩と、アミンと、カチオン状モリブデンの供給源とを反応させることによって調製したモリブデン含有錯体を含む潤滑油用減摩性添加剤が記載されており、ここで、酸基相当物の数とモリブデンのモル数との比（ｅｑ：ｍｏｌ）は１：１０から１０：１までの範囲であり、酸基相当物の数とアミンのモル数との比（ｅｑ：ｍｏｌ）は２０：１から１：１０までの範囲である。
【０００９】
Ｒｕｈｅ，ＪＲ．らの米国特許第６，９６２，８９６号では、淡色モリブデン化合物を含む潤滑油用抗酸化性添加剤が記載されている。
【００１０】
Ｇａｔｔｏらの米国特許第６，１７４，８４２号では、潤滑油と、反応性硫黄を実質的に含まない油溶性モリブデン化合物と、油溶性ジアリールアミンと、石炭酸カルシウムとを含む、耐摩耗性且つ抗酸化性の添加剤としての潤滑油組成物が開示されている。
【発明の概要】
【００１１】
一実施形態では、本発明は、（ｉ）一般式ＭｏＯｘＳｙ（式中、ｘ≧０、ｙ≧０、且つ１２≧（ｘ＋ｙ）≧２）のモリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物を含むモリブデン成分、及び（ｉｉ）イミドであって、約８個から２２個までの炭素原子を有する少なくとも１つのジカルボン酸成分と、アンモニア及びポリアミンから選択される少なくとも１つの窒素化合物との反応生成物を含む上記イミドの塩又は錯体を含む油溶性添加剤組成物を対象としている。
【００１２】
一実施形態では、本発明は、潤滑用粘度の油と、油溶性添加剤組成物であって、（ｉ）一般式ＭｏＯｘＳｙ（式中、ｘ≧０、ｙ≧０、且つ１２≧（ｘ＋ｙ）≧２）のモリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物を含むモリブデン成分、及び（ｉｉ）イミドであって、約８個から約２２個までの炭素原子を有する少なくとも１つのジカルボン酸成分と、アンモニア及びポリアミンから選択される少なくとも１つの窒素化合物との反応生成物を含む上記イミドの塩又は錯体を含む油溶性添加剤組成物とを含む、潤滑油組成物を対象としている。
【００１３】
一実施形態では、本発明は、（ｉ）一般式ＭｏＯｘＳｙ（式中、ｘ≧０、ｙ≧０、且つ１２≧（ｘ＋ｙ）≧２）のモリブデンの酸化物、硫化物、若しくは酸硫化物である又はそれを形成できるモリブデン成分と、（ｉｉ）約８個から約２２個までの炭素原子を有する少なくとも１つのジカルボン酸成分と、アンモニア及びポリアミン成分から選択される少なくとも１つの窒素化合物との反応生成物を含むイミドとを反応させることを含む、油溶性添加剤組成物を調製するための方法を対象としている。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明は種々の変更形態及び代替形態を成し易いが、その特定の実施形態は、本明細書で詳細に説明する。しかしながら、本明細書における特定の実施形態についての説明は、開示された特別な形態に本発明を限定することを意図したものではないが、反対に、その意図とは、添付の請求項によって規定される本発明の趣旨及び範囲に含まれるすべての変更形態、均等物、及び代替例を包含することであると理解すべきである。
【００１５】
定義
下記の用語は、本明細書を通じて用いられ、そうでないと示されない限り下記の意味を有する。
【００１６】
「ポリアミン」という用語は、２つ以上の塩基性窒素を含有する有機化合物を指す。該化合物の有機部分は、脂肪族、環式、又は芳香族の炭素原子を含有していてもよい。
【００１７】
「ポリアルキレンアミン」又は「ポリアルキレンポリアミン」という用語は、一般式
Ｈ２Ｎ（−Ｒ−ＮＨ）ｎ−Ｈ
（式中、Ｒは炭素原子が好ましくは２〜３個であるアルキレン基であり、ｎは約１から１１までの整数である）によって表される化合物を指す。
【００１８】
「イミド」又は「ポリイミド」という用語は通常、ジカルボン酸、ジカルボン酸塩、ジカルボン酸の無水物、又はジカルボン酸のエステルと、第一級アミン又はアンモニアとの反応生成物を指す。通常、イミドは、窒素に結合した２つのカルボニル基を有し且つ五員環又は六員環を含有する化合物である。例としては、スクシンイミド、フタルイミド等が挙げられる。
【００１９】
「酸化モリブデン」、「硫化モリブデン」、及び「酸硫化モリブデン」という用語は、一般式ＭｏＯｘＳｙ（式中、ｘ≧０、ｙ≧０、且つ１２≧（ｘ＋ｙ）≧２）の化合物を指す。
【００２０】
「ジカルボン酸成分」という用語は、ジカルボン酸、ジカルボン酸塩、ジカルボン酸無水物、及びジカルボン酸のエステルを指す。ジカルボン酸成分の好ましい種は、ジカルボン酸及びジカルボン酸無水物である。
【００２１】
本発明の油溶性添加剤組成物の正確な分子式は、（１）モリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物を含むモリブデン成分、及び（２）ヒドロカルビルコハク酸無水物から調製された、ヒドロカルビル基が約８個から約２２個までの炭素原子を含有する低分子量スクシンイミドの塩又は錯体を含むと考えられている。上記の正確な式が確かに分かっているわけではないが、これらは、その中において、その原子価が酸素原子及び硫黄原子で満たされているモリブデンが、これらの添加剤の調製に用いられるイミドの１つ又は複数の塩基性窒素と錯体を形成しているか、又はその塩である化合物と考えられる。
【００２２】
モリブデン成分
本発明の油溶性添加剤組成物を調製するのに用いるモリブデン成分は、モリブデン含有化合物であり、これは、ＭｏＯｘＳｙ（式中、ｘ≧０、ｙ≧、且つ１２≧（ｘ＋ｙ）≧２）の一般式を有するモリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物である。モリブデン成分は、いかなる酸化状態のモリブデンをも含み得る。本発明の油溶性添加剤組成物の調製に有用なモリブデン成分は、モリブデンヘキサカルボニル、モリブデン酸、モリブデン酸アンモニウム、モリブデン酸ナトリウム、モリブデン酸カリウム、その他のアルカリ金属のモリブデン酸塩、アルカリ土類金属のモリブデン酸塩、ＭｏＯＣｌ４、ＭｏＯ２Ｂｒ２、及びＭｏ２Ｏ３Ｃｌ６を含むがこれらに限定はされないモリブデン化合物に由来し得る。その他のモリブデン成分には、三酸化モリブデン、テトラチオモリブデン酸アンモニウム、及び二硫化モリブデンが挙げられる。一実施形態では、モリブデン成分は、三酸化モリブデン、並びに、モリブデン酸及びモリブデン酸アンモニウムに由来したこれらの成分である。一実施形態では、モリブデン成分は三酸化モリブデンである。
【００２３】
イミド成分
本発明の油溶性添加剤組成物の調製に用いられるジカルボン酸成分には、少なくとも４個から４０個までの炭素原子、好ましくは４個から３０個までの炭素原子、より好ましくは４個から２２個までの炭素原子、さらにより好ましくは８個から２２個までの炭素原子を有する脂肪族及び芳香族のジカルボン酸、ジカルボン酸塩、ジカルボン酸無水物、又はジカルボン酸エステルが挙げられる。ジカルボン酸の例には次のものが挙げられる：コハク酸、マレイン酸、フマル酸、フタル酸、グルタコン酸、トラウマチン酸、ムコン酸、セバシン酸、アゼライン酸、スベリン酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸等。カルボン酸のアルキル化無水物、例えば、ドデセニルコハク酸無水物、ヘキサデセニルコハク酸無水物、及びオクタデセニルコハク酸無水物等を用いることもできる。ジカルボン酸、ジカルボン酸塩、ジカルボン酸無水物、及びジカルボン酸エステルの混合物を本発明の調製に用いてもよい。好ましくは、ジカルボン酸成分は脂肪族ジカルボン酸である。特に好ましくは、ジカルボン酸成分の無水物は、ヘキサデセニルコハク酸無水物及びオクタデセニルコハク酸無水物である。
【００２４】
一実施形態では、ジカルボン酸無水物が、本発明の潤滑油添加剤組成物を調製するのに用いられる。一実施形態では、ジカルボン酸無水物に由来したスクシンイミド及びポリスクシンイミドを、本明細書に記載の潤滑油添加剤組成物を調製するのに用いてもよい。スクシンイミド及びポリスクシンイミドの調製は、数多くの参照文献で開示されており、当分野では周知である。ある特定の基本的種類のスクシンイミド及び「スクシンイミド」という専門用語に包含されるその関連物質は、米国特許第３，２１９，６６６号、第３，１７２，８９２号、及び第３，２７２，７４６号で教示されており、その開示内容は、参照により本明細書に組み込まれている。「スクシンイミド」という用語は、同様に形成され得る多数のアミド種、イミド種、及びアミジン種を含むと当分野では理解されている。しかしながら、主な生成物はスクシンイミドであり、この用語は、アルケニル置換コハク酸又は無水物と窒素含有化合物との反応の生成物を意味すると一般に受け止められてきた。好ましいスクシンイミドは、それらの商業的な入手性のため、ヒドロカルビル基が約８個から約２２個までの炭素原子を含有するヒドロカルビルコハク酸無水物、及び、エチレンアミンであって、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、及びより高い分子量のポリエチレンアミンによって特に特徴付けられる前記エチレンアミンから調製されたスクシンイミドである。特に好ましいのは、８個から２２個の炭素原子を有するヒドロカルビルコハク酸無水物及び約２個から１０個の窒素を有するポリアミン成分から調製されたスクシンイミドである。好ましくは、ヒドロカルビル基は、約１２個から１８個までの炭素原子を含有する。より好ましくは、ヒドロカルビル基は、約１６個から１８個の炭素原子を含有する。
【００２５】
一実施形態では、窒素化合物は、アンモニア又はポリアミン成分でもよい。本発明の油溶性添加剤組成物の調製に用いられるポリアミン成分には、芳香族、環式、及び脂肪族（直鎖状及び分岐鎖状）のポリアミン並びにその混合物が挙げられる。芳香族ポリアミンの例には、フェニレンジアミン、２，２’−ジアミノジフェニルメタン、２，４−及び２，６−ジアミノトルエン、２，６−ジアミノ−ｐ−キシレン、ナフチレン−１，４−ジアミン等の多核及び縮合芳香族ポリアミン、ベンジジン、２，２’−ジクロロ−４，４’−ジフェニルジアミン並びに４，４’−ジアミノアゾベンゼンが挙げられるが、これらに限定はされない。別の実施形態では、ポリアミン成分は、約２個から８個までのアミン窒素原子を有し且つ環員が約５個から３２個までのポリアミンを含む。このようなポリアミン化合物には、ピペラジン、２−メチルピペラジン、Ｎ−（２−アミノエチル）ピペラジン、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）ピペラジン、１，２−ビス−（Ｎ−ピペラジニル）エタン、３−アミノピロリジン、Ｎ−（２−アミノエチル）ピロリジン、並びに、アザクラウン化合物、例えばトリアザシクロノナン、テトラアザシクロドデカン等のような化合物が挙げられる。
【００２６】
好ましい一実施形態では、本発明の調製に用いられるポリアミン成分はポリアルキレンポリアミンであり、一般式
Ｈ２Ｎ（−Ｒ−ＮＨ）ｎ−Ｈ
（式中、Ｒは炭素原子が好ましくは２〜３個であるアルキレン基であり、ｎは１から１１までの整数である）によって表すことができる。
【００２７】
ポリアルキレンポリアミンの具体例には、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ヘキサエチレンヘプタミン、ヘプタエチレンオクタミン、オクタエチレンノナミン、ノナエチレンデカミンン、デカエチレンウンデカミン、ウンデカエチレンドデカミン、ジプロピレントリアミン、トリプロピレンテトラミン、テトラプロピレンペンタミン、ペンタプロピレンヘキサミン、ヘキサプロピレンヘプタミン、ヘプタプロピレンオクタミン、オクタプロピレンノナミン、ノナプロピレンデカミン、デカプロピレンウンデカミン、ウンデカプロピレンドデカミン、ジ（トリメチレン）トリアミン、トリ（トリメチレン）テトラミン、テトラ（トリメチレン）ペンタミン、ペンタ（トリエチレン）ヘキサミン、ヘキサ（トリメチレン）ヘプタミン、ヘプタ（トリメチレン）オクタミン、オクタ（トリメチレン）ノナミン、ノナ（トリメチレン）デカミン、デカ（トリメチレン）ウンデカミン及びウンデカ（トリメチレン）ドデカミンが挙げられるが、これらに限定はされない。
【００２８】
コハク酸又は無水物成分とアミン成分が反応するとイミドが形成され、コハク酸又は無水物成分とアミン成分との電荷モル比は、約６：１から１：１までである。好ましくは、コハク酸又は無水物成分とアミン成分との電荷モル比は、約４：１から１：１までである。より好ましくは、コハク酸又は無水物成分とアミン成分との電荷モル比は、約２：１から１：１までである。別の実施形態では、コハク酸又は無水物成分とアミン成分との電荷モル比は、約１．５：１から１：１までである。更なる一実施形態では、電荷モル比は、約１．７：１から約１．３：１までである。
【００２９】
増強剤（ｐｒｏｍｏｔｅｒ）
本発明の一実施形態では、少なくとも１つの極性増強剤が反応プロセス中に加えられる。少なくとも１つの増強剤は、プロトン性極性溶媒を含んでいてもよい。一実施形態では、プロトン性極性溶媒は、水、メタノール等を含む。
【００３０】
プロトン性極性溶媒は、モリブデン成分と、ポリアミン又はイミド成分の塩基性窒素との相互作用を容易にする。多種多様なこうした増強剤を用いることができる。典型的な増強剤は、アルコール、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオール、ジエチレングリコール、ブチルセロソルブ、プロピレングリコール、１，４−ブチレングリコール、メチルカルビトール、エタノールアミン、ジエタノールアミン、Ｎ−メチル−ジエタノール−アミン、ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルアセトアミド、ジメチルアセトアミド、水酸化アンモニウム、テトラ−水酸化アルキルアンモニウム、アルカリ金属の水酸化物、メタノール、エチレングリコール、ジメチルスルホキシド、ヘキサメチルホスホラミド、テトラヒドロフラン、酢酸、無機酸、及び水である。好ましいのは水及びエチレングリコールである。特に好ましくは水である。
【００３１】
通常ではプロトン性極性溶媒は反応混合物に別途加えるが、これは、水の場合では特に、非無水物状出発物質の一成分又は（ＮＨ４）６Ｍｏ７Ｏ２４．４Ｈ２Ｏ等のモリブデン成分中の水和水として存在していてもよい。水は、水酸化アンモニウムとして加えることもできる。
【００３２】
硫黄供給源
一実施形態では、硫黄の供給源が、上記添加剤組成物を調製する反応プロセスに加えられる。本発明の油溶性添加剤組成物を調製するための代表的な硫黄供給源には、硫黄、硫化水素、一塩化硫黄、二塩化硫黄、五硫化リン、Ｒ２Ｓｘ（式中、Ｒはヒドロカルビル、好ましくはＣ１〜Ｃ４０アルキルであり且つｘは少なくとも２である）、（ＮＨ４）２Ｓｘ（式中、ｘは少なくとも１である）等の無機硫化物及び多硫化物、チオアセトアミド、チオ尿素、及び、式ＲＳＨ（式中、Ｒは上記で定義した通りである）のメルカプタンが挙げられるが、これらに限定はされない。硫化剤として同様に有用なのは、ワックス状硫化物及び多硫化物、硫化オレフィン、硫化カルボン酸エステル及び硫化されたエステル−オレフィン、並びに、硫化アルキルフェノール及びその金属塩等の、従来の硫黄含有抗酸化剤である。
【００３３】
好ましい硫黄供給源は、硫黄、硫化水素、五硫化リン、Ｒ２Ｓｘ（式中、Ｒはヒドロカルビル、好ましくはＣ１〜Ｃ１０アルキルであり且つｘは少なくとも３である）、（式中、ＲはＣ１〜Ｃ１０アルキルである）メルカプタン、無機硫化物及び多硫化物、チオアセトアミド、及びチオ尿素である。最も好ましい硫黄供給源は、硫黄、硫化水素、五硫化リン、並びに、無機硫化物及び多硫化物である。
【００３４】
油溶性添加剤組成物を製造するための方法
一実施形態では、本発明の調製は、モリブデン成分とイミド成分とを反応させてモリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物とイミドとの塩又は錯体を形成し、その後、硫黄成分を用いて硫化してモリブデンの酸化物、硫化物又は酸硫化物とイミドとの塩又は錯体を形成することによって実施してもよい。
【００３５】
希釈液を用いて、反応混合物を効率的に撹拌できるようしてもよい。典型的な希釈液は、炭素と水素のみを含有する潤滑油及び液体化合物である。この混合物が満足な混合を可能にするのに十分な流体であるならば、希釈液は必要ではない。モリブデン成分と反応しない希釈液が望ましい。
【００３６】
本発明の油溶性添加剤組成物を調製するための一般的方法は、（１）モリブデン成分、並びに（２）コハク酸又は無水物とアミンとのイミドであって、該コハク酸又は無水物及びアミンが約２：１から１：１の間の電荷モル比（ＣＭＲ）を有するイミド、（３）プロトン性極性溶媒、並びに任意選択による（４）希釈液を反応させて、塩又は錯体を形成することを含む。必要ならば希釈液を用いて適切な粘度を実現し、混合及び取り扱いを容易にする。典型的な希釈液は、炭素と水素のみを含有する潤滑油及び液体化合物である。任意選択により、水酸化アンモニウムを反応混合物に加えて、モリブデン酸アンモニウム溶液を用意してもよい。モリブデン成分、イミド、プロトン性極性溶媒及び希釈液は、用いる場合には反応器に装入し、約２００℃以下約１２０℃超の温度で加熱する。温度は、モリブデン成分が十分に反応するまで、約２００℃以下１２０℃超の温度に維持する。このステップの反応時間は通常、約１時間から約３０時間までの、好ましくは約１時間から約１０時間までの範囲である。
【００３７】
通常は、過剰な水とあらゆる揮発性希釈液を反応混合物から除去する。除去方法には、反応器の温度を約２００°Ｃ以下約１２０℃超の温度に維持しながらの真空蒸留又は窒素ストリッピングが挙げられるが、これらに限定はされない。水と揮発性希釈液の除去は通常、減圧下で実施する。圧力を漸次低下して、発泡に伴う問題を回避することもできる。所望の圧力に到達した後、ストリッピングステップは通常、約０．５時間から約５時間までの、好ましくは約０．５時間から約２時間までの間で実施される。
【００３８】
反応混合物は、適切な圧力と２００℃を超えない温度において、上記で規定された硫黄成分とさらに反応させてもよい。この硫化ステップは通常、約０．５時間から約５時間までの、好ましくは約０．５時間から約２時間までの間で実施される。場合によっては、反応混合物からの極性増強剤の除去は、硫黄成分との反応が完了する前だと望ましいものになり得る。
【００３９】
硫黄成分は通常、モリブデン原子１個当たり最大で１２個の硫黄原子を提供するような比にして反応混合物に装入される。一実施形態では、本発明の油溶性組成物は、１：０対１：８のモリブデンと硫黄とのモル比を有する。別の実施形態では、モリブデンと硫黄との比は、約１：０から１：４までである。更なる一実施形態では、モリブデンと硫黄との比は、約１：１から１：４までである。
【００４０】
反応混合物中では、モリブデン原子とイミドによって提供される塩基性窒素原子との比は、塩基性窒素原子１個当たり約０．０１個から４．０個までのモリブデン原子という範囲に及び得る。通常、反応混合物には、イミドによって提供される塩基性窒素原子１個当たり０．０１個から２．００個までのモリブデン原子が装入される。塩基性窒素原子１個当たり好ましくは０．４個から１．０個までの、最も好ましくは０．４個から０．７個までのモリブデン原子が、反応混合物に加えられる。
【００４１】
極性増強剤は好ましくは水であり、通常では、モリブデン１モル当たり０．１モルから５０モルまでの水という比で存在する。好ましくは０．５モルから２５モルまでの、最も好ましくは１．０モルから１５モルまでの増強剤が、モリブデン１モル当たりに存在する。
【００４２】
コハク酸又は無水物成分とアミンとの電荷モル比は重大であり、約６：１から１：１までの範囲に及び得る。一実施形態では、電荷モル比は約４：１から１：１までである。一実施形態では、電荷モル比は約２：１から１：１までである。別の実施形態では、電荷モル比は約１．５：１から１：１までである。更なる一実施形態では、電荷モル比は約１．７：１から１．３：１までである。コハク酸又は無水物成分とアミンとの反応から形成されたアミドは、反応混合物にモリブデン成分を導入する前、間、又は後に生じ得る。
【００４３】
具体的には、添加剤組成物の調製は、モリブデン成分とイミド成分を化合することによって調製してもよい。更に、少なくとも１つの極性増強剤供給源が反応混合物に加えられる。一実施形態では、イミド成分を調製した後、少なくとも１つの極性増強剤供給源をモリブデンと一緒に加え、それにより、第１の反応生成物を生成する。イミド成分は、モリブデン成分との反応前に形成され得、又は、コハク酸又は無水物成分及びアミン成分からｉｎ  ｓｉｔｕで形成され得る。第１の反応生成物（イミドとモリブデンの反応の生成物）は、第１の加熱ステップにおいて、少なくとも８０℃に加熱される。モリブデン成分とイミド成分との第１の反応生成物は、硫黄成分と反応させ、あらゆる過剰な極性増強剤を取り除くための第２の加熱ステップにおいて、混合物を１２０℃超の温度で加熱することによって硫化され、それにより、第２の反応生成物が生成し、これは、モリブデンの酸化物、硫化物、又は酸硫化物及びイミドの塩又は錯体である。一実施形態では、第２の加熱ステップの温度は、少なくとも１４０℃である。
【００４４】
一実施形態では、本発明の添加剤組成物は、イミド成分、基油、及び２−エチルヘキサノール等の極性増強剤を第１の加熱ステップにおいて少なくとも７０℃の温度で混合及び撹拌し、それにより、反応混合物を生成することによって調整される。モリブデン成分及び少なくとも１つの水供給源を反応混合物に加え、２の加熱ステップで少なくとも８５℃まで加熱し、それにより、第１の反応生成物を生成する。第１の反応生成物は、２−エチルヘキサノールを除去するため、第３の加熱ステップで少なくとも１７０℃までさらに加熱される。温度は、第４の加熱ステップで１００℃以下に低下する。硫黄の供給源を第１の反応生成物に加え、それにより、第２の反応生成物を生成し、これを次いで、第５の加熱ステップで少なくとも１２０℃まで加熱する。一実施形態では、第５の加熱ステップの温度は少なくとも１４０℃である。
【００４５】
添加剤濃縮物
大抵の場合、本発明の油溶性添加剤組成物の濃縮物をキャリア液体中に形成することが有利になり得る。これらの添加剤濃縮物により、取り扱い、輸送、及び最終的に潤滑性基油中にブレンドして潤滑剤完成品を用意する好都合な方法が提供される。一般に、本発明の油溶性添加剤濃縮物は、それ自体では、潤滑剤完成品として使用できないか、又は適切ではない。むしろ、油溶性添加剤濃縮物は、潤滑剤完成品を用意するために潤滑性基油原料とブレンドされる。キャリア液体は、本発明の油溶性添加剤を容易に可溶化し、潤滑性基油原料中に容易に溶解する油添加剤濃縮物を提供することが望ましい。更に、キャリア液体が、例えば高揮発性、高粘度、及びヘテロ原子等の不純物を含む望ましくない特性を潤滑性基油原料に、従って、最終的には潤滑剤完成品に全く導入しないことが望ましい。従って、本発明は、不活性キャリア流体と、全濃縮物に基づいて２．０重量％から９０重量％までの本発明による油溶性添加剤組成物とを含む油溶性添加剤濃縮物組成物を更に提供する。不活性キャリア流体は潤滑油でもよい。
【００４６】
これらの濃縮物は通常、約２．０重量％から約９０重量％までの、好ましくは１０重要％から５０重量％のまでの本発明の油溶性添加剤組成物を含有し、更に、当分野で公知な後述される１つ又は複数の他の添加剤を含んでいてもよい。濃縮物の残部は、実質的に不活性なキャリア液体である。
【００４７】
潤滑油組成物
本発明の一実施形態では、本発明の油溶性添加剤組成物を、潤滑用粘度の基油と混合して潤滑油組成物を形成できる。潤滑油組成物は、上述した量がより多い潤滑用粘度の基油と、量がより少ない本発明の油溶性添加剤組成物とを含む。
【００４８】
本発明に用いてもよい潤滑油は、多種多様な炭化水素油、例えばナフテン系基油、パラフィン系基油及び混合基油、並びに、エステル等の合成油を含む。本発明に用いてもよい潤滑油には、植物及び動物由来の油等のバイオマス製の油もまた挙げられる。潤滑油は、個別に用いても組み合わせて用いてもよく、一般に、４０℃において７ｃＳｔから３，３００ｃＳｔまでの、通常は２０ｃＳｔから２０００ｃＳｔまでの範囲に及び粘度を有する。従って、基油は、潤滑用粘度の精製パラフィン系基油、精製ナフテン系基油、又は合成炭化水素又は非炭化水素系油でもよい。基油は、鉱油と合成油の混合物でもよい。本発明の基油として用いるための鉱油には、例えば、潤滑油組成物中に通常用いられるパラフィン系油、ナフテン系油、及びその他の油が挙げられる。合成油には、例えば、所望の粘度を有する炭化水素合成油と合成エステルの両方及びその混合物が挙げられる。炭化水素合成油には、例えば、エチレン、換言すると、ポリアルファオレフィン即ちＰＡＯの重合から、又は、フィッシャー−トロプシュ法におけるような一酸化炭素及び水素ガスを用いた炭化水素合成手法から調製した油を挙げることができる。有用な合成炭化水素油には、適当な粘度を有するアルファオレフィンの液体ポリマーが挙げられる。同様に、ジドデシルベンゼン等、適当な粘度のアルキルベンゼンを用いてもよい。有用な合成エステルには、モノカルボン酸及びポリカルボン酸のエステル、並びに、モノヒドロキシアルカノール及びポリオールが挙げられる。典型例としては、ジドデシルアジペート、ペンタエリトリトールテトラカプロエート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジラウリルセバケート等である。モノ及びジカルボン酸とモノ及びジヒドロキシアルカノールとの混合物から調製した複合エステルを用いることもできる。鉱油と合成油のブレンドもまた有用である。
【００４９】
本発明の油溶性添加剤を含有する潤滑油組成物は、適当な量の本発明の油溶性添加剤と潤滑油とを従来の技術によって混合することで調製できる。特別な基油の選択は、潤滑剤の所期の用途及び他の添加剤の存在に依存する。一般に、本発明の潤滑油組成物中の本発明の油溶性添加剤組成物の量は、潤滑油組成物の総重量に基づいて、０．０５重量％から１５重量％まで、好ましくは０．２重量％から１重量％までで変動する。一実施形態では、潤滑油組成物のモリブデン含量は、約５０パーツパーミリオン（ｐｐｍ）から５０００ｐｐｍの間、好ましくは約９０ｐｐｍから１５００ｐｐｍの間である。別の実施形態では、潤滑油組成物のモリブデン含量は、約５００ｐｐｍから７００ｐｐｍの間である。
【００５０】
更なる添加剤
所望ならば、他の添加剤が本発明の潤滑油及び潤滑油濃縮物組成物中に含まれていてもよい。これらの添加剤は、抗酸化剤又は酸化防止剤、分散剤、錆止め剤、防食剤等が挙げられる。さらに、消泡剤、安定化剤、防汚剤、粘着剤、チャター防止剤（ａｎｔｉ−ｃｈａｔｔｅｒ  ａｇｅｎｔ）、滴点向上剤、スクォーク防止剤（ａｎｔｉ−ｓｑｕａｗｋ  ａｇｅｎｔ）、極圧剤、賦香剤等を挙げることもできる。
【００５１】
下記の添加剤成分は、本発明の潤滑油組成物中に好ましく用いられ得る幾つかの成分の例である。更なる添加剤のこれらの例は、本発明を説明するために提供されているが、これらは、本発明を限定することを意図してはいない。
【００５２】
金属系洗剤
本発明に用いてもよい洗剤には、アルキル又はアルケニル芳香族スルホネート、石炭酸カルシウム、ホウ素化スルホネート、マルチヒドロキシアルキル又はアルケニル芳香族化合物の硫化又は非硫化金属塩、アルキル又はアルケニルヒドロキシ芳香族スルホネート、硫化又は非硫化アルキル又はアルケニルナフテネート、アルカン酸の金属塩、アルキル又はアルケニルマルチ酸の金属塩、並びに、その化学的及び物理的な混合物が挙げられる。
【００５３】
耐摩耗剤
その名前が暗示するように、こうした作用剤は、可動する金属部品の摩耗を低減する。このような作用剤の例には、亜鉛ジチオホスフェート、カルバメート、エステル、及びモリブデン錯体が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００５４】
錆止め剤（防蝕剤）
防蝕剤は、普通なら腐食を被る材料に対する腐食を低減する。防蝕剤の例には、非イオン性ポリオキシエチレン界面活性剤、例えばポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレン高級アルコールエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンソルビトールモノステアレート、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレエート、及びポリエチレングリコールモノオレエート等が挙げられるが、これらに限定はされない。防蝕剤として有用なその他の化合物には、ステアリン酸及びその他の脂肪酸、ジカルボン酸、金属石けん、脂肪酸アミン塩、強スルホン酸の金属塩、多価アルコールの部分的カルボン酸エステル、及びリン酸エステルが挙げられるが、これらに限定はされない。
【００５５】
解乳化剤
解乳化剤は、エマルジョンの分離を補助するのに用いられる。解乳化剤の例には、ポリエチレングリコール及びポリプロピレングリコールのブロックコポリマー、ポリエトキシル化アルキルフェノール、ポリエステルアミド、エトキシル化アルキルフェノール−ホルムアルデヒド樹脂、ポリビニルアルコール誘導体、並びに、カチオン性又はアニオン性多価電解質が挙げられるが、これらに限定はされない。異なる種類のポリマー混合物を用いることもできる。
【００５６】
摩擦調整剤
更なる摩擦調整剤を本発明の潤滑油に加えてもよい。摩擦調整剤の例には、脂肪アルコール、脂肪酸、アミン、エトキシル化アミン、ホウ素化エステル、その他のエステル、ホスフェート、ホスファイト及びホスホネートが挙げられるが、これらに限定はされない。
【００５７】
多機能性添加剤
抗酸化性及び耐摩耗性等の複数の性質を有する添加剤を、本発明の潤滑油に加えることもできる。多機能性添加剤の例には、硫化オキシモリブデンジチオカルバメート、硫化オキシモリブデンオルガノホスホロジチオエート、オキシモリブデンモノグリセリド、オキシモリブデンジエチレートアミド、アミンモリブデン錯体、及び硫黄含有モリブデン錯体が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００５８】
粘度指数向上剤
粘度指数向上剤は、粘度調整剤としても知られており、潤滑油の粘度−温度特性を改善して該油の粘度をその温度変化に伴ってより安定にする、ある区分の添加剤を含む。粘度指数向上剤を本発明の潤滑油組成物に加えてもよい。粘度指数向上剤の例には、ポリメタクリレート型ポリマー、エチレンプロピレンコポリマー、スチレン−イソプレンコポリマー、ホスホ硫化ポリイソブチレンのアルカリ土類金属塩、水和スチレンイソプレンコポリマー、ポリイソブチレン、及び分散剤型粘度指数向上剤が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００５９】
滴点降下剤
滴点降下剤は、潤滑油中におけるワックス状結晶の形成を制御し、滴点を下げて低温流動性能を改善するように設計されたポリマーである。滴点降下剤の例には、ポリメチルメタクリレート、エチレンビニルアセテートコポリマー、ポリエチレンポリマー、及びアルキル化ポリスチレンが挙げられるが、これらに限定はされない。
【００６０】
発泡防止剤
発泡防止剤は、潤滑油の発泡性向を抑制するのに用いられる。発泡防止剤の例には、アルキルメタクリレートポリマー、アルキルアクリレートコポリマー、及び、ジメチルシロキサンポリマー等のポリマー状オルガノシロキサンが挙げられるが、これらに限定はされない。
【００６１】
金属不活性化剤
金属不活性化剤は、金属表面上に薄膜を生じさせて、その金属によって油が酸化されるのを阻止する。金属不活性化剤の例には、ジサリチリデンプロピレンジアミン、トリアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ビス−イミダゾールエーテル、及びメルカプトベンズイミダゾールが挙げられるが、これらに限定はされない。
【００６２】
分散剤
分散剤は、スラッジ、炭素、すす、酸化生成物、及びその他の析出前駆体を拡散させ、それらが凝固するのを阻止して、析出物の形成を抑制し、油の酸化を少なくし、粘度の増大を減少させる。分散剤の例には、アルケニルスクシンイミド、他の有機化合物を用いて改質されたアルケニルスクシンイミド、エチレンカルボネート又はホウ酸を用いた後処理によって改質されたアルケニルスクシンイミド、アルカリ金属又は混合アルカリ金属、アルカリ土類金属ホウ酸塩、水和アルカリ金属ホウ酸塩の分散液、アルカリ土類金属ホウ酸塩の分散液、ポリアミド無灰分散剤等、又は、このような分散剤の混合物が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００６３】
抗酸化剤
抗酸化剤は、スラッジ状及びワニス状析出物等の酸化生成物が金属表面上に形成されるのを阻害することにより、鉱油の劣化性向を抑制する。本発明に有用な抗酸化剤の例には、フェノール系（フェノール性）酸化防止剤、例えば４，４’−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデン−ビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデン−ビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−５−メチレン−ビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチル−フェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ｌ−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−４−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−１０−ブチルベンジル）スルフィド、及びビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）が挙げられるが、これらに限定はされない。ジフェニルアミン系酸化防止剤には、アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−アルファ−ナフチルアミン、及びアルキル化アルファ−ナフチルアミンが挙げられるが、これらに限定はされない。他の種類の酸化防止剤には、金属ジチオカルバメート（例えば、亜鉛ジチオカルバメート）、及びメチレンビス（ジブチルジチオカルバメート）が挙げられる。
【００６４】
用途
本明細書で開示された油溶性添加剤組成物を含有する潤滑油組成物は、潤滑油の摩擦特性を改質するための、流体状及びグリース状のいずれの組成物としても有効であり、これは、クランクケース潤滑剤として使用された際に、本発明の潤滑油で潤滑された車両の走行距離の改善につながり得る。
【００６５】
本発明の潤滑油組成物は、クロスヘッド型ディーゼルエンジンにおけるようなマリンシリンダー潤滑剤、自動車及び鉄道におけるようなクランクケース潤滑剤、製鋼工場等の大型機械用潤滑剤、又はベアリング用グリース等に用いることができる。潤滑剤が流体であるか固体であるかは、通常、増粘剤が存在しているか否かに依存する。典型的な増粘剤には、ポリ尿素アセテート、リチウムステアレート等が挙げられる。本発明の油溶性添加剤組成物はまた、爆発性エマルジョン配合物中の抗酸化性、耐摩耗性の添加剤としても、活用を見出し得る。
【００６６】
下記の例は、本発明の特定の実施形態を説明するように提供されており、本発明の範囲をいかようにも限定しないと解釈される。
【実施例】
【００６７】
（例１）
温度調節器、メカニカルスターラー、及び水冷式凝縮器を備えた３ツ口５００ｍＬガラス製反応器中に、ヘキサデセニルコハク酸無水物（ＨＤＳＡ）及びトリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）からＴＥＴＡとＨＤＳＡとのモル比を０．６７対１にして調製した２７．１ｇのスクシンイミドを装入した。更に、１２．３ｇの１００中性油及び７０ｍＬのキシレンをガラス製反応器に装入した。この混合物を８５°Ｃの温度に加熱し、その後すぐに、２．９８ｇの酸化モリブデン及び３．０ｇの水を反応器に装入した。反応器を次いで、８５℃の反応温度に２．５時間保持した。続いて、１．３３ｇの硫黄単体を反応器に装入した。硫化反応を１４０℃で３時間実施し、キシレン及び水を窒素スイープによって継続的に除去した。
【００６８】
生成物は、４．５０重量％のモリブデン、３．０６重量％の硫黄及び５．１重量％の窒素を含有していた。
【００６９】
（例２）
潤滑油組成物を、比較例Ａの潤滑油配合物に１．１１重量％（５００ｐｐｍのモリブデンに相当）の例１の潤滑油添加剤を加えることによって調製した。
【００７０】
（例３）
温度調節器及び水冷式凝縮器を備えたガラス製反応器に、例１のように調製した８．２ｇのスクシンイミド、２２．８ｇの２−エチルヘキサノール、及び３．７ｇの１００中性油を装入した。この混合物を８５℃の温度に加熱し、その後すぐに、０．９０ｇの酸化モリブデン及び１．０ｇの水を反応器に装入した。反応器を次いで、８５℃の反応温度に２時間保持した。モリブデン酸化反応の完了時、水及び２−エチルヘキサノールを、１７０℃における５０水銀柱ミリメートル（絶対値）以下の圧力での約３０分の蒸留によって除去した。反応混合物を９０℃に冷却し、その後すぐに、０．４０ｇの硫黄単体を反応器に装入した。硫化反応を１４０℃で３時間実施した。
【００７１】
生成物は、４．５７重量％のモリブデン、３．０６重量％の硫黄、及び５．３重量％の窒素を含有していた。
【００７２】
（例４）
潤滑油組成物を、比較例Ａの潤滑油配合物に１．０９重量％（５００ｐｐｍのモリブデンに相当）の例３の潤滑油添加剤を加えることによって形成した。
【００７３】
（比較例Ａ）
グループＩＩ基油中に４重量％の無灰分散剤、３．０１重量％のカルボン酸アルカリ土類金属塩系洗剤、０．６２重量％の亜鉛ジアルキルジチオホスフェート、１．２重量％の抗酸化剤、４．３重量％の非分散剤型粘度指数向上剤、５ｐｐｍの発泡防止剤を含有する基準用潤滑油配合物を形成した。
【００７４】
（比較例Ｂ）
潤滑油組成物を、比較例Ａの潤滑油配合物に、Ｒｕｈｅらの米国特許第６，９６２，８９６号に記載されているようにポリイソブテニル（１０００の平均分子量を有する）スクシンイミドに由来する５００ｐｐｍのモリブデンオキシスルフィドスクシンイミド錯体を加えることによって調製した。
【００７５】
（比較例Ｃ）
潤滑油組成物を、比較例Ａの潤滑油配合物に、Ｋｉｎｇらの米国特許第４，２６３，１５２号に記載されているようにポリイソブテニル（１０００の平均分子量を有する）スクシンイミドに由来する５００ｐｐｍのモリブデンオキシスルフィドスクシンイミド錯体を加えることによって調製した。
【００７６】
（比較例Ｄ）
潤滑油組成物を、比較例Ａの潤滑油配合物に０．８２重量％（５００ｐｐｍのモリブデンに相当）のモリブデンジチオカルバメート（ＭｏＤＴＣ，ＡｄｅｋａＵＳＡ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｓａｄｄｌｅ  Ｒｉｖｅｒ，Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙから入手可能）を加えることによって調製した。
【００７７】
（例５）
温度調節器及び水冷式凝縮器を備えたガラス製反応器に、オクタデセニルコハク酸無水物（ＯＤＳＡ）及びテトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）からアミンとＯＤＳＡとのモル比を１．０対１．０にして調製した８．０ｇのスクシンイミド、２．０ｇの中性油、並びに２５．０ｇのトルエンを装入した。その混合物を８５℃に加熱し、その後すぐに、１．１０ｇの酸化モリブデン及び２．０ｇの水を反応器に装入した。反応器を次いで、８５℃の反応温度に１．５時間保持した。モリブデン酸化反応の完了時、０．４９ｇの硫黄単体を反応器に装入した。硫化反応を１０５℃で３時間実施した。反応混合物を次いで濾過助剤によって濾過し、トルエン及び水をロータリーエバポレーターを用いて除去した。生成物は、２．０６重量％のモリブデン及び２．３４重量％の硫黄を含有していた。
【００７８】
（例６）
潤滑油組成物を、比較例Ａの潤滑油配合物に例５の潤滑油添加剤のモリブデン５００ｐｐｍを加えることによって調製した。
【００７９】
（比較例Ｅ）
潤滑油組成物を、比較例Ａの潤滑油配合物に５００ｐｐｍのモリブデンジアルキルジチオホスフェート（ＭｏＤＴＰ、「Ｍｏｌｙｖａｎ  Ｌ」としてＲ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｎｏｒｗａｌｋ，ＣＴから入手可能）を加えることによって調製した。
【００８０】
上述した組成物を、ミニトラクションマシン（Ｍｉｎｉ−Ｔｒａｃｔｉｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅ）（ＭＴＭ）台上試験によって摩擦性能について試験した。ＭＴＭは、ＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓによって製造されており、ピンオンディスク構成で動作し、ここでは、ステンレス鋼製ボール（６ｍｍ）が回転ディスク（３２１００鋼）上に載せられている。その条件としては、１０ニュートンの荷重、５００ｍｍ／ｓの速度、１２０℃の温度を採用し、稼働時間は６０分にする。その結果は、最後の１０分間で平均して表１に要約している。
【表１】
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【００８１】
表１の例２、４、及び６では、本発明の潤滑油組成物の摩擦係数（ここでは、ＣＯＦが低いほど、摩擦低減性はより良好になる）が、両方ともよく知られた減摩剤であるモリブデンジチオカルバメート（比較例Ｄ）及びモリブデンジチオホスフェート（比較例Ｅ）のそれと同程度であることが示されている。例２、４、及び６ではまた、分子量約１０００に当量の炭素原子をポリイソブテニル基が有するポリイソブテニルスクシンイミドから合成したモリブデンスクシンイミド錯体（比較例Ｂ及びＣ）と比較してより優れた摩擦低減性が示されている。表１のデータによって証明されるように、摩擦低減性は、より低い分子量のヒドロカルビルスクシンイミド（例えば、約１６個から１８個までの炭素原子）を用いた場合に改善されている。
【国際調査報告】
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2013537932.tif 000004