(57)【要約】本発明は、ペプチド、核酸および小分子などの薬物の徐放を提供する医学的用途において有用な固体担体に関する。薬物は、制御されたβ脱離を介して薬物またはプロドラッグを放出するリンケージを介して固体担体に共有結合的にカップリングされている。2013525080.tif 000054
2013525080.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の式の組成物：
【化１】
2013525080.tif 000051
式中、
ｍ＝０または１であり；
Ｒ１およびＲ２の少なくとも一方もしくは両方は、独立して、ＣＮ；ＮＯ２；
置換されていてもよいアリール；
置換されていてもよいヘテロアリール；
置換されていてもよいアルケニル；
置換されていてもよいアルキニル；
ＣＯＲ３またはＳＯＲ３またはＳＯ２Ｒ３（式中、
Ｒ３は、Ｈもしくは置換されていてもよいアルキル；
各々が置換されていてもよいアリールもしくはアリールアルキル；
各々が置換されていてもよいヘテロアリールもしくはヘテロアリールアルキル；または
ＯＲ９もしくはＮ（Ｒ９）２（式中、各Ｒ９は、独立して、Ｈもしくは置換されていてもよいアルキルであるか、または、両方のＲ９基はこれらが結合している窒素と一緒になって複素環を形成している）である）；
ＳＲ４（式中、
Ｒ４は、置換されていてもよいアルキル；
各々が置換されていてもよいアリールもしくはアリールアルキル；または
各々が置換されていてもよいヘテロアリールもしくはヘテロアリールアルキルである）；
であり、
ここで、Ｒ１およびＲ２は、結合されて３〜８員環を形成していてもよく；かつ
ここで、Ｒ１およびＲ２の一方ならびにいずれか一方のみは、Ｈであってもよく、または、各々が置換されていてもよい、アルキル、アリールアルキルもしくはヘテロアリールアルキルであってもよく；
各Ｒ５は、独立して、Ｈ、または、各々が置換されていてもよい、アルキル、アルケニルアルキル、アルキニルアルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリールもしくはヘテロアリールアルキルであり；
Ｄは、Ｏ、ＳまたはＮを介してカップリングされている薬物またはプロドラッグの残基であり；
Ｙは不在であり、かつＸはＯもしくはＳであるか；または
ＹはＮＢＣＨ２であり、かつＸはＯであり；
ここで、Ｂは、各々が置換されていてもよい、アルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリールまたはヘテロアリールアルキルであり；かつ
ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢの１つは固体担体にカップリングされている。
【請求項２】
前記固体担体が、ステント、ヒドロゲル、カテーテル、創傷被覆材、インプラント、硬膏剤、整形外科デバイスまたは歯科補綴物である、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記固体担体が、保護不活性ポリマーにさらにカップリングされている、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
以下の式の多数の置換基にカップリングしている固体担体：
【化２】
2013525080.tif 000052
式中、
ｍ＝０または１であり；
Ｒ１およびＲ２の少なくとも一方もしくは両方は、独立して、ＣＮ；ＮＯ２；
置換されていてもよいアリール；
置換されていてもよいヘテロアリール；
置換されていてもよいアルケニル；
置換されていてもよいアルキニル；
ＣＯＲ３またはＳＯＲ３またはＳＯ２Ｒ３（式中、
Ｒ３は、Ｈもしくは置換されていてもよいアルキル；
各々が置換されていてもよいアリールもしくはアリールアルキル；
各々が置換されていてもよいヘテロアリールもしくはヘテロアリールアルキル；または
ＯＲ９もしくはＮ（Ｒ９）２（式中、各Ｒ９は、独立して、Ｈもしくは置換されていてもよいアルキルであるか、または、両方のＲ９基はこれらが結合している窒素と一緒になって複素環を形成している）である）；
ＳＲ４（式中、
Ｒ４は、置換されていてもよいアルキル；
各々が置換されていてもよいアリールもしくはアリールアルキル；または
各々が置換されていてもよいヘテロアリールもしくはヘテロアリールアルキルである）；
であり、
ここで、Ｒ１およびＲ２は、結合されて３〜８員環を形成していてもよく；かつ
ここで、Ｒ１およびＲ２の一方ならびにいずれか一方のみは、Ｈであってもよく、または、各々が置換されていてもよい、アルキル、アリールアルキルもしくはヘテロアリールアルキルであってもよく；
各Ｒ５は、独立して、Ｈ、または、各々が置換されていてもよい、アルキル、アルケニルアルキル、アルキニルアルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリールもしくはヘテロアリールアルキルであり；
Ｄは、Ｏ、ＳまたはＮを介してカップリングされている薬物またはプロドラッグの残基であり；
Ｙは不在であり、かつＸはＯもしくはＳであるか；または
ＹはＮＢＣＨ２であり、かつＸはＯであり；
ここで、Ｂは、各々が置換されていてもよい、アルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリールまたはヘテロアリールアルキルであり；かつ
ここで、前記カップリングは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢのいずれかを介している。
【請求項５】
ステント、ヒドロゲル、カテーテル、創傷被覆材、インプラント、硬膏剤、整形外科デバイスまたは歯科補綴物である、請求項４に記載の固体担体。
【請求項６】
多数のカップリングされた不活性保護ポリマーをさらに含む、請求項４に記載の固体担体。
【請求項７】
前記保護ポリマーがポリエチレングリコール（ＰＥＧ）である、請求項６に記載の固体担体。
【請求項８】
前記薬物が、ペプチド、核酸または小分子である、請求項４に記載の固体担体。
【請求項９】
Ｒ１およびＲ２の一方がＣＮである、請求項４に記載の固体担体。
【請求項１０】
Ｒ１およびＲ２の少なくとも一方がフェニルまたはフェニレンを含む、請求項４に記載の固体担体。
【請求項１１】
Ｒ１およびＲ２の一方がＳＯ２Ｒ３であり、かつ他方が、Ｈ、アルキルまたはフェニルである、請求項４に記載の固体担体。
【請求項１２】
ｍが０である、請求項４に記載の固体担体。
【請求項１３】
以下の式（３）
【化３】
2013525080.tif 000053
（式中、ｍ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｘ、Ｙ、ｍおよびＤは、式（１）または（２）において定義されているとおりであり；かつ
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５およびＢの１つは、式（３）を固体担体にカップリングする官能基を含む）
の化合物と固体担体とを、前記固体担体が前記化合物にカップリングされる条件下で反応させる工程を含む、請求項４に記載の固体担体を調製する方法。
【請求項１６】
Ｒ１が、フェニルスルホニル、置換フェニルスルホニル、メタンスルホニル、（Ｒ９）２Ｎ−ＳＯ２あるいはＣＮであり；ならびに、Ｒ２がＨであるか；または、Ｒ１およびＲ２が、これらが結合しているＣＨと一緒になって９−フルオレニルを形成している、請求項４に記載の固体担体。
【請求項１７】
ｍが０であり；Ｒ１が、フェニルスルホニル、置換フェニルスルホニル、メタンスルホニル、（Ｒ９）２Ｎ−ＳＯ２またはＣＮであり；Ｒ２がＨであり；一方のＲ５が置換されていてもよいアルキルであり、かつ他方のＲ５がＨであり；かつ、Ｂが、フェニルまたは置換フェニルであり；かつ、Ｒ１、Ｒ５およびＢの１つが、前記固体担体に対する結合をさらに含む、請求項４に記載の固体担体。
【請求項１８】
薬物はリンカーを介して固体担体に結合しており；薬物分子はＯ、ＳまたはＮを介して前記リンカーに結合しており；かつ、前記薬物は生理学的条件下でβ−脱離反応を介して共役体から放出される薬物−固体担体共役体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１０年５月５日に出願された米国仮特許出願第６１／３３１，７４２号明細書による優先権を主張する。この書面の内容は、本明細書において参照により援用されている。
【０００２】
技術分野
本発明は、制御されたβ脱離反応を通して薬物を放出する共有結合リンカーを介して多数の薬物分子に共有結合的に結合している、医学デバイス、および、他の薬理学的に有用な固体担体に関する。
【背景技術】
【０００３】
製剤中の有用な薬物または増殖因子を固体担体から徐放させるためのアプローチが過多に存在している。例えば、薬物を含有すると共に経時的に放出するポリマーがコートされたステントが、このようなアプローチの多くの開示の代表である米国特許第７，２２９，４７３号明細書（特許文献1）に開示されている。米国特許第７，６４７，０９９号明細書（特許文献2）に、制御された速度で薬物を放出するデバイスが記載されている。しかしながら、これらのアプローチにおいて用いられる薬物または増殖因子は、一般的には、高分子マトリックス中に非共有結合的に含有されている。
【０００４】
ごく最近になって、半減期、安定性、溶解度、忍容性および安全性などの薬学的特性を高めるために、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）などの巨大分子に共有結合的にカップリングされた薬物を徐放させるための組成物および方法が記載されている。１つの方法においては、薬物部分が持続性のリンカーを介して巨大分子にカップリングされているが、このアプローチは以下の少なくとも２つの要因により限定されている。すなわち、１）リンカーは、生物活性を妨げない部位で薬物部分に結合していなければならず、ならびに、２）持続性の共役体は、一般に、細胞膜を越えることができず、従って、このアプローチは細胞外の薬物標的に対してのみ好適であり得る。第２のアプローチにおいては、共有結合した薬物−巨大分子共役体において、薬物またはプロドラッグの放出性キャリアとしてＰＥＧが採用されている。典型的には、薬物は、エステラーゼ触媒加水分解により切断可能であるエステルまたはカーボネートリンケージによってキャリアに結合している。例は、ＰＥＧ−カンプトテシン、ＰＥＧ−ＳＮ３８、ＰＥＧ−イリノテカンおよびＰＥＧ−ドセタキセルである。アミン含有薬物を内包させて、切断可能なエステルによってＰＥＧ部分が自壊性カルバメートに結合しているよう追加的に適応させた。この技術が、ペプチドおよびタンパク質、ならびに、ダウノルビシン、アンホテリシン、Ａｒａ−Ｃおよび他の小分子に適応されている。しかしながら、エステラーゼ活性は種および個体間で変化し、一定の区画（例えば、局部的領域、眼内領域、間質領域）においてはエステラーゼが不十分であるために、これらの事例における薬物の放出速度は予測不可能であって、調節が困難である。
【０００５】
Ｗｅｉｚｍａｎｎ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅにおけるリサーチで、タンパク質またはポリマーキャリアが、フルオレニルメトキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）またはその２−スルホ誘導体（Ｆｍｓ）などのリンカーに結合している系が開発されている。これらは米国特許第７，５８５，８３７号明細書（特許文献3）に記載されている。これらのリンカーは非酵素的なβ−脱離メカニズムを介して薬物を放出させるが；しかしながら、この系では放出速度の調節可能な制御が問題として残っている。
【０００６】
国際公開第２００９／１５８６６８号パンフレット（特許文献4）には、薬物がβ−脱離メカニズムを介して放出される薬物−巨大分子共役体が記載されており、ここでは、β−脱離の速度が巨大分子自体とは関係のないトリガによって制御されている。そして、従来技術における問題が未解決のまま残されている。国際公開第２００９／１５８６６８号パンフレット（特許文献4）に記載の放出メカニズムは、多数の薬物が、放出可能に、固体担体の表面または間隙に共有結合的にカップリングしている場合には適用されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許第７，２２９，４７３号明細書
【特許文献２】米国特許第７，６４７，０９９号明細書
【特許文献３】米国特許第７，５８５，８３７号明細書
【特許文献４】国際公開第２００９／１５８６６８号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、制御された速度で固体担体から薬物が放出される薬物−固体担体共役体を提供する。固体担体自体からの薬物の制御可能な放出速度の提供に追加して、このアプローチは、固体担体の表面または間隙の異なる部位におけるＰＥＧなどの保護ポリマーの存在によって、カップリングされた薬物が加水分解から保護されている手段を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
発明の開示
本発明は、薬物、増殖因子またはウイルス送達剤などの他の生物学的薬剤と、生理学および製剤において有用である固体担体との、後に生理学的条件下で薬物を制御された速度で放出させる切断可能なリンカーを含む共役体、ならびに、このような切断可能なリンカーを含む固体担体、合成中間体、ならびに、これらの調製方法および使用方法を提供する。一般的に、リンカーは固体担体の複数の部位に共有結合しており、そして、リンカーの各々は適切な薬物またはプロドラッグにカップリングされている。次いで、薬物またはプロドラッグは、生理学的ｐＨでのβ−脱離反応を介して所望の速度で放出される。加えて、担体上の薬物部位は、固体担体上の隣接する部位に結合するポリマーの保護層中に含まれていてもよい。
【００１０】
それ故、一態様において、本発明は、式
【化１】
2013525080.tif 000003
（式中、
ｍは０または１であり；
Ｒ１およびＲ２の少なくとも一方もしくは両方は、独立して、ＣＮ；ＮＯ２；
置換されていてもよいアリール；
置換されていてもよいヘテロアリール；
置換されていてもよいアルケニル；
置換されていてもよいアルキニル；
ＣＯＲ３またはＳＯＲ３またはＳＯ２Ｒ３（式中、
Ｒ３は、Ｈもしくは置換されていてもよいアルキル；
各々が置換されていてもよいアリールもしくはアリールアルキル；
各々が置換されていてもよいヘテロアリールもしくはヘテロアリールアルキル；または
ＯＲ９もしくはＮ（Ｒ９）２（式中、各Ｒ９は、独立して、Ｈもしくは置換されていてもよいアルキルであるか、または、両方のＲ９基はこれらが結合している窒素と一緒になって複素環を形成している）である）；
ＳＲ４（式中、
Ｒ４は、置換されていてもよいアルキル；
各々が置換されていてもよいアリールもしくはアリールアルキル；または
各々が置換されていてもよいヘテロアリールもしくはヘテロアリールアルキルである）；
であり、
式中、Ｒ１およびＲ２は、結合されて３〜８員環を形成していてもよく；および
式中、Ｒ１およびＲ２の一方ならびにいずれか一方のみは、Ｈであってもよく、または、各々が置換されていてもよい、アルキル、アリールアルキルあるいはヘテロアリールアルキルであってもよく；
各Ｒ５は、独立して、Ｈ、または、各々が置換されていてもよい、アルキル、アルケニルアルキル、アルキニルアルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリールあるいはヘテロアリールアルキルであり；
Ｄは、Ｏ、ＳまたはＮを介してカップリングされている薬物またはプロドラッグの残基であり；
Ｙは不在であると共にＸはＯもしくはＳであるか；または
ＹはＮＢＣＨ２であると共にＸはＯであり；
式中、Ｂは、各々が置換されていてもよい、アルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリールまたはヘテロアリールアルキルであり；ならびに
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢの１つは固体担体にカップリングされている）
の組成物に関する。
【００１１】
前記固体担体はまた、保護不活性ポリマーにさらにカップリングしていてもよい。
【００１２】
換言すると、本発明は、式
【化２】
2013525080.tif 000004
（式中、
ｍは０または１であり；
Ｒ１およびＲ２の少なくとも一方もしくは両方は、独立して、ＣＮ；ＮＯ２；
置換されていてもよいアリール；
置換されていてもよいヘテロアリール；
置換されていてもよいアルケニル；
置換されていてもよいアルキニル；
ＣＯＲ３またはＳＯＲ３またはＳＯ２Ｒ３（式中、
Ｒ３は、Ｈもしくは置換されていてもよいアルキル；
各々が置換されていてもよいアリールもしくはアリールアルキル；
各々が置換されていてもよいヘテロアリールもしくはヘテロアリールアルキル；または
ＯＲ９もしくはＮ（Ｒ９）２（式中、各Ｒ９は、独立して、Ｈもしくは置換されていてもよいアルキルであるか、または、両方のＲ９基はこれらが結合している窒素と一緒になって複素環を形成している）である）；
ＳＲ４（式中、
Ｒ４は、置換されていてもよいアルキル；
各々が置換されていてもよいアリールもしくはアリールアルキル；または
各々が置換されていてもよいヘテロアリールもしくはヘテロアリールアルキルである）；
であり、
式中、Ｒ１およびＲ２は、結合されて３〜８員環を形成していてもよく；および
式中、Ｒ１およびＲ２の一方ならびにいずれか一方のみは、Ｈであってもよく、または、各々が置換されていてもよい、アルキル、アリールアルキルあるいはヘテロアリールアルキルであってもよく；
各Ｒ５は、独立して、Ｈ、または、各々が置換されていてもよい、アルキル、アルケニルアルキル、アルキニルアルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリールあるいはヘテロアリールアルキルであり；
Ｄは、Ｏ、ＳまたはＮを介してカップリングされている薬物またはプロドラッグの残基であり；
Ｙは不在であると共にＸはＯもしくはＳであるか；または
ＹはＮＢＣＨ２であると共にＸはＯであり；
式中、Ｂは、各々が置換されていてもよい、アルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリールまたはヘテロアリールアルキルであり；ならびに
式中、前記カップリングは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢの１つを介している）
の多数の置換基にカップリングしている固体担体に関する。
【００１３】
固体担体はまた、ＰＥＧなどの複数の保護不活性ポリマーを含んでいてもよい。固体担体は、例えば、ステント、ヒドロゲル、カテーテル、創傷被覆材、インプラント、硬膏剤、整形外科デバイスまたは歯科補綴物であり得る。
【００１４】
他の態様において、本発明は、本発明の組成物の調製方法、および、医学的／獣医学的／生理学的手法においてこれらを採用する方法に関する。本発明はまた、式（１）および（２）の合成における中間体を含む。
【００１５】
それ故、本発明は、薬物またはプロドラッグ残基の代わりに解離基が存在していることを除いては、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢの１つが固体担体にカップリングされている式（１）または（２）と同等である「前駆体」分子をさらに含む。それ故、固体担体は、式（３）
【化３】
2013525080.tif 000005
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｘ、Ｙおよびｍは、式（１）または（２）において定義されているとおりであり；ならびに
式中、Ｌは、薬物またはプロドラッグを分子の残りにカップリングするための脱離基である）
の置換基を有する。
【００１６】
さらなる態様において、本発明は、薬物はリンカーを介して固体担体に結合しており、薬物分子はＯ、ＳまたはＮを介してリンカーに結合しており、および、薬物は生理学的条件下でβ−脱離反応を介して共役体から放出される、薬物−固体担体共役体を提供する。
【００１７】
さらなる態様において、本発明は、式（４）
【化４】
2013525080.tif 000006
（式中、ＺはＤまたはＬであり；Ｒ１、Ｒ２、ｍ、Ｒ５、Ｘ、Ｙ、ＤおよびＬは上記に定義されているとおりであるが、固体担体にカップリングされているのではなく、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５およびＢ基の１つは、固体担体へのカップリングを可能にする官能基を含む）
の化合物を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】β−脱離による薬物またはプロドラッグの放出の一般的な性質を示す。
【図２】実施例１に記載されているモデル系の研究を通した、置換β−脱離化合物からの標識の放出に係る自由エネルギー対半減期の関係を示すグラフである。
【図３】ハメットσ値と、実施例２に記載のβ−脱離による標識の放出速度との間の自由エネルギー相関を示すグラフである。
【図４】３７℃、ｐＨ８．４での放出速度の比較として、実施例３３の結果を示す。白四角：４−クロロフェニルスルホニル類似体（ｋ＝０．０４０／時間；ｔ１／２＝１７時間）；黒菱形：フェニルスルホニル類似体（ｋ＝０．０２７／時間；ｔ１／２＝２６時間）；白菱形：対照、非放出性リンカー（放出は観察されなかった；ｋ＜０．００００１／時間；ｔ１／２＞６９００時間）。
【図５】Ｒ１が置換されていてもよいフェニルＳＯ２であり、Ｒ２がＨであり、および、薬物がフルオレセインである一連のＰＥＧ−共役化リンカーでの、トリガに関連するハメット定数に応じた薬物のインビボ放出速度とインビトロ放出速度との比較を示す。理論によれば、リンカーからのβ−脱離の速度は、速度を高める電子求引性置換基（正のσ：ＣＦ３、Ｃｌ）と、速度を低下させる電子供与性置換基（負のσ：Ｍｅ、ＯＭｅ）とを有するフェニル置換基に依存する。速度相関は、インビトロおよびインビボの両方で観察される（ラットで計測）。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の説明
固体担体の性質
薬物を、インサイチューで所定の速度で、特定の位置で提供することが望ましい状況が多くある。最も一般的な意味において、このような薬物（またはプロドラッグ）を徐放させる固体担体は、「インプラント」または「局部アプリケータ」と呼ばれ得る。このようなインプラントおよび局部アプリケータは、血管グラフトおよび神経プローブを含む多くの形態を有し得る。
【００２０】
例えば、機械的目的および薬物分取目的の両方のために供される最も一般的な例の１つである「インプラント」は、脈管内ステントである。このようなステントは、金属製または高分子製であり得、多くの場合において、高分子コーティング中に非共有結合的に取り込まれた薬物を放出するよう設計されている。再狭窄の防止に役立つ抗増殖性薬剤が、トロンボキサン抑制剤、アンギオテンシン転換酵素抑制剤およびプロスタサイクリン模倣薬と共に含まれていてもよい。本発明によれば、このような薬物は、本発明のリンカーおよび方法を用いて、高分子製ステントまたは金属製ステントのいずれかに共有結合的にカップリングされていればよい。
【００２１】
他の固体担体としては、通例点眼剤および点耳剤中に用いられるコラーゲンヒドロゲルを含むヒドロゲルが含まれる。これらもまた、本発明の方法および組成物を用いて好適な眼科用および耳科用薬剤と結合されてもよい。それ故、例えば、抗緑内障薬物、ならびに、黄斑変性症の治療に設計された薬物がカップリングされ得る。
【００２２】
他の通例採用される固体担体である医学デバイスはカテーテルである。典型的には、特に長期の滞留時間用に設計されたカテーテルは、処置に適切な薬物と共に感染症を予防するための抗生物質もカップリングされ得る。
【００２３】
ヒドロゲルもまた幹細胞治療を支持するインプラントとして用いてもよく、本発明の方法を介した、ヒドロゲルマトリックスに結合させることによるこのような幹細胞のための増殖因子の放出が本発明の一態様である。
【００２４】
担体はまた、ポリ乳酸−グリコール酸（ＰＬＧＡ）ポリマーを含んでいてもよい。ＰＬＧＡは、グラフト、縫合糸、インプラント、補綴デバイスおよびナノ粒子などの多様な生物医学デバイスの製造における一般的な選択である。遊離カルボキシレート基を誘導体化させることが可能である。
【００２５】
関節リウマチ患者における関節に抗関節炎薬物を直接的に供給することが意図されたインプラントもまた一般的である。
【００２６】
局部的適用は薬物が外部から放出される創傷保護材および硬膏剤を含み、表面創傷の処置のため、または、身体への経皮的な進入のために設計され得る。
【００２７】
さらに他のタイプの固体担体は、骨形態発生因子などの骨増殖因子、ならびに、好適な抗生物質および増殖因子を供給するために設計され得る歯科用マトリックスにカップリングされていることが有利であり得る整形外科デバイスを含む。
【００２８】
それ故、「固体担体」とは、固体として独立して存在しているが、表面は平滑でなくても、または、硬質でなくてもよい任意の材料を意味し、固体は、可撓性であってもよい。それ故、ヒドロゲルが、創傷保護材、包帯、物理的物体等と同様に包含される。
【００２９】
薬物共役体の性質
式（１）または（２）の薬物共役体は、その残基が分子の残りにカップリングされている場合に「Ｄ」として示す薬物またはプロドラッグの薬物動態学を制御するよう設計されている。薬物またはプロドラッグが放出されるメカニズムが図１に示されている。放出速度はｐＨ依存β−脱離メカニズムに従って制御される。基Ｒ１およびＲ２は、所望される酸性度がもたらされ、結果として、Ｒ１−ＣＨ−Ｒ２における介在するプロトンの反応性がもたらされるよう選択されて、薬物またはプロドラッグの放出速度が制御される。Ｒ１およびＲ２の特性は、任意に、例えば含有されるアリール部分中に電子供与性置換基または電子求引性置換基を追加することにより変性され得る。
【００３０】
換言すると、Ｒ１もしくはＲ２の一方、または、Ｒ１およびＲ２が組み合わせで、図１に示されている「トリガ」として挙動することが可能である。「トリガ」の性質がＲ１−ＣＨ−Ｒ２に介在するプロトンの酸性度を制御し、これが、放出された際に、これにより遊離された電子対によるβ−脱離をＹが不在である化合物に対して図１に示されているとおり可能とし；反応の第１のステップは以下に記載されているＹがＮＢＣＨ２である場合と共通である。
【００３１】
β−脱離放出のメカニズムは、従って、以下に示されているとおりであり、
【化５】
2013525080.tif 000007
例えば６〜８のｐＨおよび２５〜４０℃の温度などの生物系の典型的な条件下で、反応の半減期が１〜１０，０００時間または１〜５，０００時間または１〜１，０００時間または１〜１００時間または１〜１０時間であるような速度で実施される。生成物酸は典型的にはきわめて不安定であり、さらに分解してＸおよびＹの性質に応じて、ＣＯ２もしくはＣＯＳ、または、ＣＯ２、Ｂ−ＮＨ２およびＨ２Ｃ＝Ｏ、ならびに、Ｄ−Ｈを放出する。
【００３２】
Ｒ１および／またはＲ２基が隣接するＣ−Ｈ結合を活性化させる程度はＣ−Ｈ結合の最終的な酸性度により表されてもよく；この酸性度は、次いで、Ｃ−Ｈ結合のｐＫａとして表されてもよく、ここで、低いｐＫａはより酸性であることを示し、Ｃ−Ｈ結合がより容易にイオン化されることを示す。種々の基に対するおおよそのｐＫａ値の列挙は、例えば、Ｂｏｒｄｗｅｌｌ，Ｆ．Ｇ．，"Ｅｑｕｉｌｉｂｒｉｕｍ  ａｃｉｄｉｔｉｅｓ  ｉｎ  ｄｉｍｅｔｈｙｌ  ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ，"Ａｃｃｏｕｎｔｓ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ（２００２）２１：４５６−４６３（本明細書において参照により援用されている）のように当該技術分野において一般的である。好適な活性化基の例には、これらに限定されないが、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、置換されていてもよいアルケン、置換されていてもよいアルキン、スルホン、スルホキシド、ニトリル、ケトン、エステル、アミドおよびニトロ基が含まれる。Ｒ１および／またはＲ２基が結合して３〜８員環を形成している場合、この環は、例えば
【化６】
2013525080.tif 000008
およびその置換形態などの、置換されていてもよいより大きい環構造の一部を形成していてもよい。
【００３３】
Ｒ１および／またはＲ２基上の置換基が、任意に追加されて、隣接するＣ−Ｈの酸性度、従って、β−脱離反応の速度のさらなる制御がもたらされてもよい。一般的に、電子求引性置換基はβ−脱離反応の速度を高め、一方で、電子供与性置換基はβ−脱離反応の速度を低下させるであろう。種々の置換基の電子効果は当該技術分野において周知であり、例えば直線自由エネルギー（ハメット）関係として表され得る。例えば置換アリール、ヘテロアリール、アリールケトン、ヘテロアリールケトン、アリールスルホン、ヘテロアリールスルホン、アリールスルホキシド、およびヘテロアリールスルホキシド基などの芳香族系に関して、置換基の電子効果がハメットσパラメータによって説明されており、正のσ値は電子求引性効果を示し（隣接するＣ−Ｈと比して加速的）、および、負のσ値は電子供与性効果を示す（Ｃ−Ｈと比して減速的）。表１に種々の置換基に対するハメットσ定数が列挙されている。
【００３４】
一例として、アリール環Ｒ１が「電子供与性基」置換基で置換されている場合、隣接するベンジルタイプＣ−Ｈ結合の酸性度が低減されることとなる。好適な電子供与性置換基の例には、これらに限定されないが、アルキル、アルコキシ、アルキルチオ、シリルアミノ、アルキルアミノおよびジアルキルアミノが含まれる。１個以上の「電子求引性基」でのアリール環の置換により、隣接するベンジルタイププロトンの酸性度が高められる。好適な電子求引性置換基の例には、これらに限定されないが、ハロゲン、ジフルオロメチル、トリフルオロメチル、ニトロ、フェニル、アルケニル、シアノ、Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ（式中、Ｒは、Ｈ、アルキル、アルコキシまたはアミノである）、または、ＳＯＲもしくはＳＯ２Ｒ（式中、Ｒは、アルキル、アリールまたはヘテロアリールである）が含まれる。非水素電子供与性置換基または電子求引性置換基は、これらが結合している環の複数の位置に存在していてもよい。簡便性のために、ほとんどの例においては、単環上に単一の非水素置換基が存在している場合のみが示されているが、複数の置換基もまた存在し得ると共に、これらもまた本発明の範囲内である。置換基は同一であっても異なっていてもよい。
【００３５】
いくつかの場合において、置換基が電子求引性であるか電子供与性であるかは、芳香族環中の位置に応じるために、前述の記載はいくらか過度に簡略化されている。これは、以下の直線自由エネルギー（ハメット）関係の表に反映されており、ここで、正のσ値は電子求引効果を示しており、負のσ値は電子供与効果を示している。表に示されているとおり、例えば、ＯＭｅは、フェニル環のメタ位に存在している場合には電子求引性であるが、パラ（またはオルト）位では電子供与性である。
【００３６】
（表１）芳香族置換基に対する選択されたハメットσ定数
2013525080.tif 000009
【００３７】
残りの置換基Ｒ５、ｍおよびＢが有するβ−脱離の速度への影響は小さいが、Ｂの性質は、ＹがＮＢＣＨ２である場合に、ｐＨに大きく依存する競合するＥ１脱離反応の速度に特に影響を及ぼす。Ｂ基の性質は、Ｅ１脱離を介した分解に向けてＮ−メチレン−カルバメートの安定性に影響を及ぼす。例えば拡張された共役および／または電子求引能を介してカルバメートＮ孤立電子対の反応性を低減させるＢ基は、この競合するＥ１−脱離経路の速度を低減させる。
【００３８】
固体担体は、追加の「コネクタ」を介して式（１）または（２）にカップリングされ得る。追加のコネクタは二官能性有機化合物である。多くのこのようなコネクタが、例えばＰｉｅｒｃｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ，Ｒｏｃｋｆｏｒｄ，ＩＬから市販されている。種々の二官能性コネクタが当該技術分野において周知であり、ジカルボン酸もしくは無水物、ジアミン、または、ヘテロ二官能性コネクタが含まれる。ヘテロ二官能性コネクタの例には、例えば、スクシンイミジルエステル（「ＮＨＳ」）およびアルキンもしくはシクロアルキン（例えば、ＤＢＣＯ−ＮＨＳ）、マレイミドおよびＮＨＳ、または、同様の分子を有するものが含まれる。当然ながら、選択されるコネクタは、巨大分子、薬物、および、式（１）〜（４）に対応する中間体の置換基の官能基の性質に依存するであろう。
【００３９】
「アルキル」という用語は、１〜８個の炭素、または、いくつかの実施形態においては、１〜６個または１〜４個の炭素原子の直鎖、分岐または環式飽和炭化水素基を含む。
【００４０】
「アルコキシ」という用語は、メトキシ、エトキシ、イソプロポキシ、シクロプロポキシ、シクロブトキシ等を含む酸素に結合したアルキル基を含む。
【００４１】
「アルケニル」という用語は、炭素−炭素二重結合を有する非芳香族不飽和炭化水素を含む。「アルケニル（Ｃ２）」という用語は、任意の幾何学的構成の、一置換、二置換、三置換または四置換炭素−炭素二重結合を意味する。
【００４２】
「アルキニル」という用語は、炭素−炭素三重結合を有する非芳香族不飽和炭化水素を含む。「アルキニル（Ｃ２）」という用語は、一置換または二置換炭素−炭素三重結合を意味する。
【００４３】
「アリール」という用語は、フェニル、ナフチルおよびアントラセニルなどの基を含む６〜１８個の炭素、好ましくは６〜１０個の炭素の芳香族炭化水素基を含む。「ヘテロアリール」という用語は、少なくとも１個のＮ、ＯまたはＳ原子を含めて３〜１５個の炭素、好ましくは、少なくとも１個のＮ、ＯまたはＳ原子を含めて３〜７個の炭素を含む芳香族環を含み、ピロリル、ピリジル、ピリミジニル、イミダゾリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、キノリル、インドリル、インデニルなどの基を含む。
【００４４】
いくつかの事例においては、アルケニル、アルキニル、アリールまたはヘテロアリール部分は、アルキレンリンケージを介して分子の残りにカップリングされ得る。これらの状況下では、置換基は、アルケニルアルキル、アルキニルアルキル、アリールアルキルまたはヘテロアリールアルキルと称されることとなり、アルケニル、アルキニル、アリールまたはヘテロアリール部分と、アルケニル、アルキニル、アリールまたはヘテロアリールがカップリングされた分子との間にアルキレン部分があることが示されている。
【００４５】
「ハロゲン」という用語は、ブロモ、フルオロ、クロロおよびヨードを含む。
【００４６】
「複素環」という用語は、３〜７個の炭素原子および少なくとも１個のＮ、ＯまたはＳ原子を含む４〜８員芳香族または非芳香族環を指す。例には、ピペリジニル、ピペラジニル、テトラヒドロピラニル、ピロリジンおよびテトラヒドロフラニル、ならびに、上記の用語「ヘテロアリール」について例示されている基が含まれる。
【００４７】
「マレイミド」とは、式
【化７】
2013525080.tif 000010
を指す。
【００４８】
「脱離基」は、結合されていた電子対を伴う解離基である。例示的な脱離基は、ハロゲン、ＯＨ、アルコキシ、ヒドロキシスクシンイミジル、アリールスルホネート、アルキルスルホネート、または、Ｒ２Ｓ＋（式中、Ｒの各々は、独立して、アルキル、アリールまたはヘテロアリールである）である。
【００４９】
「タンパク質」および「ペプチド」という用語は鎖長に関わらず同義的に用いられ、これらの用語は、ＣＨ２ＮＨ２リンケージなどのアミドリンケージ以外のリンケージを含む疑似ペプチドならびにペプチド模倣薬をさらに含む。
【００５０】
「核酸」および「オリゴヌクレオチド」という用語もまた鎖長に関わらず同義的に用いられる。核酸またはオリゴヌクレオチドは、単鎖もしくは二重鎖であり得、または、ＤＮＡ、ＲＮＡ、あるいは、ホスホジエステル、ホスホロアミデートなどのリンケージが変更されたその修飾形態であり得る。本発明において薬物として有用なタンパク質および核酸の両方に関して、これらの用語はまた、タンパク質ならびに疑似ペプチド結合の場合において自然には見出されない側鎖を有するもの、および、核酸ならびにペプチド核酸などの主鎖修飾の場合において自然には見出されない塩基をも含む。
【００５１】
「小分子」という用語は、薬物の文脈において、当該技術分野において十分に理解された用語であり、合成されるか、または、自然から単離され、一般的にタンパク質または核酸に類似していない、タンパク質および核酸以外の化合物を含むことを意味する。典型的には、これらは、認識されている特定のカットオフが存在しているわけではないが、１，０００未満の分子量を有する。それにもかかわらず、この用語は、薬理学および製剤分野において十分に理解されている。
【００５２】
広く多様な薬物がＤの実施形態として含まれていてもよい。これらの薬物の各々は、窒素、酸素または硫黄を介して分子の残りにカップリングされることとなる。それ故、好適な薬物は、リンカーへのカップリングが可能であるようヒドロキシ、チオール、または遊離ＮＨを有しているものであろう。特に、承認された小分子薬物の５０％超が脂肪族ヒドロキシルまたはチオール基またはフェノール系水酸基を有し、および、４０％超が第１級もしくは第２級アミン、スルホンアミド、アミド、イミド、または、複素環式ＮＨ（ピロールもしくはインドールなど）を含有する。それ故、承認された薬物のほとんどが本発明に係る共役を受け入れるであろう。特に、本発明では、第１級もしくは第２級ヒドロキシル、フェノール、ヘテロアリール−ＯＨ、チオール、チオフェノールあるいはヘテロアリール−ＳＨ；または、「非塩基性Ｎ」を介した薬物部分の共役が想定されている。「非塩基性Ｎ」という用語は、遊離薬物分子ＤＨにおけるＮＨ基の一部である窒素を指し、ここで、ＮＨは、約２０以下のｐＫａを有することにより特徴付けられる。特定の実施形態において、非塩基性Ｎは、第１級もしくは第２級アミド、第１級もしくは第２級スルホンアミド、イミド、または、ヘテロアリールＮＨ（ピロール、ピリミジン、インドールまたはプリン中に存在するものなど）（総称して、「非塩基性ＮＨ」基）の構成要素である。
【００５３】
好適な薬物の例には、特にこれらに限定されないが、抗糖尿病剤；成長促進物質；アミノグリコシド、ペニシリン、セファロスポリン、マクロライドおよびペプチド、トリメトプリム、ピロミド酸ならびにスルファメタジンを含む抗菌剤；鎮痛薬および抗炎症薬、抗アレルギーおよび抗喘息薬、抗高コレステロール血症薬、β−アドレナリン遮断薬および降圧薬、抗悪性腫瘍薬および抗ウイルス性薬物を含むヒトまたは獣医学的用途のためのものが含まれる。
【００５４】
このような薬物のさらなる例には、パクリタキセルおよび類似体、エポチロンおよび類似体、カンプトテシンおよびイリノテカンなどの類似体などのアルコール、ならびに、５−フルオロウラシルおよびカペシタビンなどのヌクレオシドが含まれる。他の実施形態において、薬物は、セリン残基を含むペプチドである。他の実施形態において、薬物はアリールオール基を含む小分子であり；このような薬物の例には、ＳＮ−３８、エチレフリン、プレナルテロールおよびエストラジオールが含まれる。他の実施形態において、薬物はチロシン残基を含むペプチドである。カップリングがＳを介している場合、薬物はチオール基を含む小分子であり得る。このような薬物の例には、ペニシラミン、カプトプリルおよびエナラプリルが含まれる。薬物は、チオアリールまたはチオヘテロアリール基を含む小分子であってもよく；このような薬物の例には、６−メルカプトプリンが含まれる。カップリングが非塩基性Ｎを介している場合、薬物は、第１級もしくは第２級アミド（ピログルタミン酸残基もしくは他のアミドなど）またはスルホンアミド、または、インドール（例えば、トリプトファン）またはプリンなどのヘテロアリール基を含む小分子またはペプチドであり得る。例には、甲状腺刺激ホルモン−放出ホルモン、ボンベシン、黄体ホルモン−放出ホルモン、小胞−刺激放出ホルモン、オクトレオチド、５−フルオロウラシルおよびアロプリノールが含まれる。
【００５５】
他の薬物は、ペプチド、タンパク質および核酸薬物である。本発明における使用に好適なペプチド薬物の例には、例えば、グルカゴン様ペプチド１（ＧＬＰ−１）、心房性ナトリウム利尿因子（ＡＮＦ）、および、他の多くが含まれる。タンパク質薬物の例には、例えば、免疫毒素ＳＳ１Ｐ、アデノシンデアミナーゼ、アルギナーゼなどの酵素、増殖因子、抗体、および、サイトカインが含まれる。
【００５６】
核酸−ベースの薬物の例には、動物、特に哺乳動物由来の任意の遺伝子のセンス鎖およびアンチセンス鎖が含まれる。このような遺伝子は、例えばタンパク質キナーゼＣ−α、ＢＣＬ−２、ＩＣＡＭ−１、腫瘍壊死因子α等の遺伝子などの、既に種々の疾病を治療する目的でもたらされたアンチセンスＤＮＡもしくはＲＮＡ、または、低分子干渉ＲＮＡの対象であるものであることが可能である。追加の例には、核酸に対するウイルス送達剤が含まれる。
【００５７】
「前駆体」という用語は、式（１）または（２）のものに類似しているが、薬物またはプロドラッグに結合しているのではなく、結合化合物が、式（３）
【化８】
2013525080.tif 000011
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｘ、Ｙおよびｍは、式（１）または（２）において定義されているとおりであり；ならびに
式中、Ｌは脱離基である）
における薬物またはプロドラッグに対するさらなる結合のために脱離基にカップリングされている誘導体化固体担体を指す。
【００５８】
典型的には、薬物の活性形態が本発明の共役体から直接的に放出されるが、いくつかの場合においては、有効薬物をそのプロドラッグの形態で放出することが可能である。このような系の一例が以下に示されている。
【化９】
2013525080.tif 000012
（式中、Ａは、−（Ｃ＝Ｃ）ｍ−、Ｑ＝ＯまたはＮＨであり、Ｄ'Ｈは遊離薬物であり、および
ＭはＨであるか、または、少なくとも１種の好適なアリール置換基である）。
【００５９】
誤解を回避するため、本明細書に記載の「薬物共役体」は、薬物およびプロドラッグの両方の共役体を含む。
【００６０】
例示的な置換基
基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、ＸおよびＹは、式（１）〜（３）の化合物およびこれらの調製におけるいずれかの中間体のすべてに共通であるため、式（１）または（２）の化合物に関して以下に記載された代替において提示されているこれらの基の種々の実施形態は、その前駆体および中間体に対して推定され得る。いずれかの基自体が任意に置換されていてもよい場合、いずれかの環系での置換は、各々が置換されていてもよい、アルキル、アルキエニル（ａｌｋｙｅｎｙｌ）、アルキニルまたは追加の環であり得る。上記を含むいずれかの基の任意の置換基としては、ハロ、ニトロ、シアノ、ＯＲ、ＳＲ、ＮＲ２、ＯＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＣＯＯＲ、ＣＯＮＲ２、ＳＯＲ、ＳＯ２Ｒ、ＳＯＮＲ２、ＳＯ２ＮＲ２が挙げられ、式中、各Ｒは、独立して、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリールあるいはヘテロアリールであるか、または、２個のＲ基は、これらが結合している原子と一緒になって環を形成する。
【００６１】
本発明の化合物は、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５およびＢの１つを介した固体担体へのリンケージを含有しているか（式（１）、（２）および（３））、または、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５およびＢの１つは、固体担体への結合を可能にする官能基を含む（式（４））。固体担体への結合を可能にする好適な官能基としては、アミノ、アジド、ヒドロキシ、カルボン酸、アルキニル、チオール、マレイミド、フラン、シクロペンタジエン、１，３−ジエンあるいは１，３−ジカルボニル基、または、これらの保護変種が含まれる。反応性官能基を含む置換基としては、反応性の化学部分で置換された、アルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、ヘテロアルキルまたはヘテロアリールアルキル基が含まれる。それ故、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５およびＢ基の少なくとも１つが固体担体を含むか、または、アミノ、アジド、ヒドロキシ、カルボン酸、アルキニル、チオール、マレイミド、フラン、シクロペンタジエン、１，３−ジエンあるいは１，３−ジカルボニル基の１つ以上、または、その保護変種を含む。いくつかの実施形態において、Ｒ１は、固体担体にカップリングされているか、または、固体担体への結合を可能にする官能基を含む。いくつかの実施形態において、Ｒ５は、固体担体にカップリングされているか、または、固体担体への結合を可能にする官能基を含む。
【００６２】
上記のとおり、本発明の化合物において、Ｒ１およびＲ２が一緒になって薬物の放出速度に対して最大の制御を及ぼすが、Ｒ５およびｍもいくらかの影響を有する。いくつかの事例においては、Ｒ１およびＲ２の一方が水素であるか、または、アルキル、アリールアルキルあるいはヘテロアリールアルキルであると共に、他方が、本明細書中に上述されている残りの実施形態の１つを有する。他の事例においては、Ｒ１およびＲ２のいずれも水素、または、アルキル、アリールアルキルあるいはヘテロアリールアルキルではない。
【００６３】
例えば、Ｒ１はＨであってもよく、Ｒ２は置換されていてもよいフェニルであってもよく、Ｒ１およびＲ２の両方が置換されていてもよいフェニルであってもよい。フェニル環での置換は１〜５位であり得るが、３以下であることが好ましい。Ｒ１およびＲ２の両方が置換されていてもよいフェニルである場合、これらが等しく置換されている必要はなく、または、等しく置換されていてもよい。好適な置換基としては、例えば上記表１に示されている、アルコキシ、ハロ、ニトロ、シアノ等が含まれる。
【００６４】
他の実施形態においては、Ｒ１およびＲ２の一方または両方が、Ｒ６Ｓ−、Ｒ６Ｓ（Ｏ）−またはＲ６Ｓ（Ｏ）２−であり、式中、Ｒ６は、アルキル、置換アルキル、ジアルキルアミノ、アルキルアリールアミノ、ジアリールアミノ、Ｎ−結合複素環、アリール、置換アリール、ヘテロアリールまたは置換ヘテロアリールである。次いで、Ｒ１およびＲ２の残りの構成要素は例えばＨであっても、上記の代替的実施形態のいずれかであってもよい。特定の実施形態においては、Ｒ１およびＲ２の一方がＲ６Ｓ（Ｏ）２−であり、式中、Ｒ６は、メチル、モルホリノ、未置換フェニル、または、ハロ、メチル、メトキシあるいはトリフルオロメチル基の１個以上で置換されているフェニルであり、ならびに、Ｒ１およびＲ２の他方がＨである。さらなる実施形態においては、Ｒ１およびＲ２の一方は、フェニルスルホニル、４−（トリフルオロメチル）フェニルスルホニル、４−クロロフェニルスルホニル、４−メチルフェニルスルホニル、４−メトキシフェニルスルホニル、２，４−ジメチルスルホニル、２，４，６−トリメチルフェニルスルホニル、モルホリノスルホニルまたはメタンスルホニルであり、ならびに、Ｒ１およびＲ２の他方はＨである。
【００６５】
他の事例において、Ｒ１およびＲ２の一方または両方は、シアノであってもよく、ならびに、他方は、Ｈ、または、特に、例えばハロ、ＣＮ、ＮＯ２、メトキシ等で１つ以上の位置で置換されていてもよいフェニルなどの上記の許容可能な置換基から任意に選択されてもよい。
【００６６】
他の組の事例において、Ｒ１およびＲ２の一方または両方は、置換されていてもよいベンゾイルであると共に、他方は、水素、または、置換されていてもよいフェニルなどの他の好適選択肢のいずれかである。さらなる実施形態において、Ｒ１およびＲ２の一方は、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアミノカルボニルなどのアミノカルボニルまたはモルホリノカルボニルであると共に他方はＨである。
【００６７】
追加の実施形態において、Ｒ１およびＲ２の一方は、上記の特定の実施形態のいずれか１つであって、固体担体（または、式（４）のとおり、固体担体への結合を可能にする官能基）への結合をさらに含み、ならびに、Ｒ１およびＲ２の他方はＨである。
【００６８】
Ｒ１およびＲ２が結合して環構造を形成している場合、これは、Ｒ１−ＣＨ−Ｒ２部分が、例えば、
【化１０】
2013525080.tif 000013
などの部分構造を形成し、および、その形態は、上記のとおり電子求引性基および／または電子供与性基で置換されていてもよい基を含む（式中、Ｇは、結合（例えば、９−フルオレニル）、Ｃ＝Ｏ、ＳＯ、ＳＯ２、ＣＧ２またはＣＧ２ＣＧ２であり、Ｇの各々は、独立して、ＨまたはＣｌである）。このような環構造は、固体担体（または、式（４）のとおり、固体担体への結合を可能にする官能基）への結合をさらに含み得る。
【００６９】
さらなる実施形態において、Ｒ１およびＲ２は、これらが結合しているＣＨと一緒になって、固体担体に対する結合をさらに含む、未置換のフルオレニルまたはフルオレニルを形成する。特定の実施形態において、Ｒ１およびＲ２は、これらが結合しているＣＨと一緒になって、フルオレニル、または、アルキルアジド、特に（アジド−Ｎ−メチル（ＣＨ２）３−６アルキル−アミド）メチルで置換されているフルオレニルを形成する。
【００７０】
各Ｒ５は、独立してＨであるか、または、各々が置換されていてもよい、アルキル、アルケニルアルキル、アルキニルアルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリールあるいはヘテロアリールアルキルである。特定の実施形態において、各Ｒ５はＨである。他の実施形態においては、Ｒ５の一方がＨであると共に他方が置換アルキルまたは置換フェニルである。さらに他の実施形態においては、Ｒ５の一方がＨであると共に、他方がアジドアルキル基を含む。さらに他の実施形態においては、Ｒ５の一方がＨであると共に、他方がアジド−（ＣＨ２）３−６アルキル、モノアルキルアミノ−（ＣＨ２）３−６アルキル、Ｎ３（ＣＨ２）３−６Ｎ（Ｍｅ）ＣＯ（ＣＨ２）３−６−または−（ＣＨ２）３−６−ＣＯ２Ｈ、または、その保護変種である。追加の実施形態においては、Ｒ５の一方が固体担体または固体担体への結合を可能にする官能基をさらに含む上記の特定の実施形態のいずれか１つであると共に、Ｒ５の他方がＨである。いくつかの実施形態においては、Ｒ５の一方がＨであると共に、他方がフェニル−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒｙであり、ここで、Ｒｙは、アジド−（ＣＨ２）５−、ＨＣＣ−（ＣＨ２）３−または（マレイミド）−ＣＨ２ＣＨ２−である。
【００７１】
本発明の好ましい実施形態において、Ｂは、置換されていてもよいアリール、または、置換されていてもよいヘテロアリールである。本発明の一実施形態において、Ｂは、各々が正のハメットσ定数を有する少なくとも１つの基で置換されているアリールまたはヘテロアリールである（表１）。本発明の特定の一実施形態において、Ｂは、フェニルであるか、または、アルコキシカルボニル、カルボキサミド、スルホンアミド、ＣＮ、ＮＯ２あるいはＢｒで置換されているフェニルである。さらなる実施形態において、Ｂは未置換フェニルである。さらなる実施形態において、Ｂは、未置換フェニルであるか、または、ジエチルミノカルボニル、モルホリノカルボニルあるいはモルホリノスルホニルで置換されているフェニルである。さらなる実施形態において、Ｂは、フェニル、プロパルギル、４−ブロモフェニル、４−エトキシカルボニルフェニル、プロピル、４−（Ｎ，Ｎ−ジエチルカルボキサミド）フェニル、４−モルホリノカルボニルフェニルまたは４−モルホリノスルホニルフェニルである。さらなる実施形態において、Ｂは、フェニル、４−（Ｎ，Ｎ−ジエチルカルボキサミド）フェニル、４−モルホリノカルボニルフェニルまたは４−モルホリノスルホニルフェニルである。追加の実施形態において、Ｂは上記の特定の実施形態のいずれか１つであり、さらに、固体担体または固体担体への結合を可能にする官能基を含む。
【００７２】
特定の実施形態において、ｍは０である。
【００７３】
他の実施形態において、ＸはＯである。他の実施形態において、ＹはＮＢＣＨ２である。
【００７４】
他の実施形態において、本発明は、式（Ｘ）の化合物：
【化１１】
2013525080.tif 000014
（式中、
ｘは、０、１、２または３であり；
各Ｒ１０は、独立して、メチル、トリフルオロメチル、メトキシまたはハロであり；
Ｂ'は、アルコキシカルボニル、カルボキサミド、スルホンアミド、ＣＮ、ＮＯ２またはハロで置換されていてもよいフェニルであり；
Ｚ'は、Ｏ、ＳあるいはＮを介してカップリングされている薬物もしくはプロドラッグの残基であるか、または、このようなカップリングを可能にする脱離基であり；
スペーサは、各々が置換されていてもよい、アルキル、ヘテロアルキル、アリールまたはアラルキル基を含むリンカーであり；および
ＳＳは固体担体であるか、または、固体担体への結合を可能にする官能基である）
を想定している。
【００７５】
他の実施形態において、本発明は、式（２）の固体担体を想定しており、式中、ｍは０であり；Ｒ１は、フェニルスルホニル、置換フェニルスルホニル、メタンスルホニル、（Ｒ９）２Ｎ−ＳＯ２（式中、Ｒ９は式（２）について定義されているとおりである）またはＣＮであり；Ｒ２はＨであり；一方のＲ５は置換されていてもよいアルキルであると共に他方のＲ５はＨであり；ならびに、Ｂはフェニルまたは置換フェニルであって、ここで、Ｒ１、Ｒ５およびＢの１つは、固体担体への結合をさらに含む。
【００７６】
式１または２の化合物の合成
式（１）または（２）の化合物は前駆体および中間体から誘導されるが、薬物／プロドラッグまたは固体担体のいずれかは最後のステップとして付加される。それ故、１つの経路においては、式
【化１２】
2013525080.tif 000015
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢ（存在する場合）は固体担体に未だカップリングされていない）の化合物を中間体として用いることが可能である。薬物／プロドラッグまたは固体担体のいずれかが、先ずカップリングされ得る。固体担体が先ずカップリングされる場合、固体担体がＲ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢの１つ（存在する場合）にカップリングされている式（３）の新規な化合物が形成される。あるいは、薬物／プロドラッグを含む中間体を先ず形成し、次いで、固体担体（例えば、式（４））にカップリングすることが可能である。
【００７７】
それ故、合成における１つのステップは分子の残りを固体担体にカップリングするステップであり；それ故、このようなカップリングを許容する適切なＲ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢ置換基中に官能基を含有する中間体が合成される。
【００７８】
中間体もしくは前駆体を固体担体に共役する方法は、一般に、当該技術分野において公知である。１つの方法においては、アミドリンケージをアミノ基とカルボン酸基との間に形成し；これにより、アミノ基を含む前駆体もしくは中間体をカルボン酸基を含む固体担体に共役化することも、カルボン酸基を含む前駆体をアミノ基を含む固体担体に共役化することも可能である。
【００７９】
例えば、先ず、チタン表面を（３−アミノプロピル）トリエトキシシラン（ＡＰＴＥＳ）などのシロキサン試薬で変性させ、得られるアミン被覆表面をカルボキシレート基を含むリンカーと、例えばカルボジイミド、ホスホニウムまたはウラニウム試薬などのカップリング試薬の存在下に反応させて、表面へのカルボキサミド結合を可能にする（Ｘｉａｏ，ｅｔ  ａｌ．，Ｌａｎｇｍｕｉｒ（１９９８）１４：５５０７−５５１６）。
【００８０】
あるいは、先ず、表面をヘテロ二官能性コネクタで処理し、次いで、これを最適な官能基を含むリンカーと反応させ得る。一例においては、アミン被覆表面を、例えば５−ヘキシン酸などのアルキン酸と、アルキン被覆表面が形成されるよう同様の条件下で反応させる。次いで、アルキン被覆表面をＣｕ（Ｉ）触媒下でアジド−リンカー−薬物にカップリングして、リンカー−ペプチドを１，２，３−トリアゾールを介してカップリングさせる。同様に、アミノ被覆表面をシクロオクチン被覆表面が形成されるようシクロオクチン含有カルボン酸と反応させ、これを、銅を含まない条件下で１，２，３−トリアゾールを介してアジド−リンカー−薬物にカップリングさせる。
【００８１】
他の代替においては、アミン被覆表面を、一端にＮ−ヒドロキシスクシンイミジルエステルまたはカーボネートを含み、および、他端にマレイミド基を含む、例えば４−（マレイミド）ブチリルオキシスクシンイミドなどのヘテロ二官能性コネクタと反応させる。これにより、マレイミド被覆表面が形成され、次いで、これをチオール−リンカー−薬物にカップリングさせる。
【００８２】
例えば単官能性アミノシランなどの、チタン表面を修飾するための他の試薬が当該技術分野において公知であり、本発明において用いられ得る（Ｐｅｇｇ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｒｅｓ．Ｐａｒｔ  Ａ（２００８）ｐｐ．９４７−９５８）。
【００８３】
上記のとおり、アミン被覆表面において、共役は、例えば、ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）もしくは１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド（ＥＤＣＩ）などのカルボジイミド、Ｏ−ベンゾトリアゾール−Ｎ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラメチルウロニウム−ヘキサフルオロリン酸（ＨＢＴＵ）などのウロニウム試薬、または、ベンゾトリアゾール−１−イル−オキシ−トリス−（ジメチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロリン酸塩（ＢＯＰ）などのホスホニウム試薬などの縮合剤の存在下で前駆体および固体担体を反応させることにより実施され得る。
【００８４】
代替的に、例えば、塩化チオニルもしくは塩化オキサリルを用いる酸塩化物への転換、または、カルボジイミドおよびペンタフルオロフェノールを用いるペンタフルオロフェニルエステル、もしくは、カルボジイミドおよびＮ−ヒドロキシスクシンイミドを用いるＮ−ヒドロキシスクシンイミジルエステルなどの活性エステルへの転換により、カルボン酸基を先行するステップにおいて共役のために活性化させ得、次いで、第２のステップにおいて、得られる活性化カルボキシレートをアミンと反応させ得る。アミンおよびカルボン酸基は、初期において、追加の化学的形質転換に係る安定性および／または親和性のために必要に応じて保護形態で存在していてもよく、共役ステップに先だって脱保護される。アミン基は、中性〜酸性条件下で除去され得る、カルバメート、好ましくはｔ−ブトキシカルボニル（ｔＢＯＣ）、アリルオキシカルボニル（Ａｌｌｏｃ）または他のカルバメート基として保護され得る。カルボン酸は、中性〜酸性条件下で除去され得る、ｔ−ブチル（ｔＢｕ）、トリチル（Ｐｈ３Ｃ）、アリル（Ａｌｌ）またはメトキシメチル（ＭＯＭ）などのエステルとして保護され得る。
【００８５】
さらに上記されているとおり、チオエーテル結合はチオール基とマレイミド基との間に形成され；それ故、チオール基を含む前駆体はマレイミド基を含む固体担体に共役化されることも、マレイミド基を含む前駆体はチオール基を含む固体担体に共役化されることも可能である。チオール基は、初期において、追加の化学的形質転換に係る安定性および／または親和性のために必要に応じて保護形態で存在していてもよく、共役ステップに先だって脱保護される。好適な保護基としては、例えばｔ−ブチルチオエーテル（ｔＢｕ）またはトリチルチオエーテルなどの、中性〜酸性条件下で除去され得るものが含まれる。
【００８６】
また、上記されているとおり、１，２，３−トリアゾールリンケージはアルキンとアジド基との間に形成され；それ故、アルキン基を含む前駆体はアジド基を含む固体担体に共役化されることも、アジド基を含む前駆体は、アルキン基を含む固体担体に共役化されることも可能である。共役反応は、典型的には銅もしくはルテニウムを用いる金属触媒下で実施されても、シクロオクチンなどの活性化アルキンを用いて触媒の不在下で実施されてもよい。
【００８７】
他の方法において、エナミノ−ケトンリンケージはアミノ基と１，３−ジカルボニル基との間に形成され；それ故、アミノ基を含む前駆体は、１，３−ジカルボニル基を含む固体担体に共役化されることも、１，３−ジカルボニル基を含む前駆体は、アミン基を含む固体担体に共役化されることも可能である。
【００８８】
それ故、中間体（例えば、式（４）および（５））中のＲ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢ基は、独立して、固体担体との共役を可能にするために、保護されていてもよいアミン、保護されていてもよいカルボン酸、保護されていてもよいチオール、マレイミド、アルキンまたはアジド基を含んでいてもよい。一旦共役化されると、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢ基は、独立して、カルボン酸アミド、チオエーテルまたは１，２，３−トリアゾール基を介して結合された固体担体により任意に置換され得る。
【００８９】
加えて、固体表面上での処理量を増やすために、薬物を伴っているか伴っていない中間体は、デンドリマー状キャリアまたは分岐キャリアなどの多価キャリアを介して表面に結合し得る。
【００９０】
それ故、上記の結合方法に追加して、このようなリンケージは、式（５）の化合物または薬物共役体にカップリングされたデンドリマーまたは多価巨大分子を介していてもよい。これは、参照により本明細書に援用される代理人整理番号６７０５７−２０００４．００で出願された同時継続中の出願中に記載されている。従って、中間体または薬物共役体は、デンドリマーを介して固体担体にカップリングされる。
【００９１】
一例において、デンドリマーは、好適に変性された金属表面に選択的にカップリングし得る基をデンドリマーに含むよう調製される。このような選択的カップリングに好適な基としては、アジド、末端アルキン、シクロアルキン、チオールおよびマレイミド基などの基が含まれる。
【００９２】
例えば、デンドリマーは、保護されたシステイン−樹脂から開始される固体相合成により調製され得る。ジ−Ｆｍｏｃ−リシンを伴う逐次的な一連のカップリングによりデンドリマー状構造が生成される。最後の回のカップリングは、Ｆｍｏｃ−Ｌ−アジドノルロイシンを用いて実施される。最後のＦｍｏｃは除去され、遊離アミン基が、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）エステルとして活性化されたポリエチレングリコールと反応する。次いで、得られるＰＥＧ化デンドリマーがＣｕ（Ｉ）触媒を用いてアルキン−薬物共役体にカップリングされ、ＰＥＧ−デンドリマー−薬物共役体がトリフルオロ酢酸を用いて樹脂から切断される。得られる錯体は核システインに遊離チオールを含んでおり、これが、上記のとおり調製されるマレイミド変性表面にカップリングされ得る。あるいは、最後の回のカップリングは、ジ−Ｆｍｏｃ−リシンを用い；Ｆｍｏｃ基を除去し、上記の方法のいずれかを用いてデンドリマーをリンカー−薬物にカップリングし、合成樹脂からの切断により、マレイミド変性表面にカップリングされていてもよい非ＰＥＧ化デンドリマーをもたらす。
【００９３】
いくつかの実施形態において、中間体上の官能基は、固体担体上の適合性のある官能基に直接結合する。他の実施形態において、中間体上の官能基は、例えば固体担体に結合している官能基化ＰＥＧ部分またはペプチド部分などの固体担体に結合している結合基と反応して、中間体分子の対応する官能基と反応し得るさらなる官能基をもたらす。このような巨大分子へのカップリングは、例えば、参照により本明細書に援用される代理人整理番号６７０５７−２０００２．００で出願された同時継続中の出願中に記載されている。
【００９４】
例えば、ポリ（エチレン−コ−ビニルアルコール）（ＥＶＡＬ）などのヒドロキシル化ポリマーでコートされたステントまたは他の医学デバイス上の水酸基は、例えば、カルボニルジイミダゾールまたはトリホスゲンとの反応により活性化されてもよく、次いで、活性化された中間体がアミン官能基を含有する中間体とさらに反応して中間体と被覆されたデバイスとの間にウレタンリンケージをもたらしてもよい。
【００９５】
本発明の中間体の例えば、ポリ（ビニルアミン）（ＰＶＡ）、ポリ（エチレンイミン）（ＰＥＩ）、ポリ（Ｎ−メチル−エチレンイミン）（ＰＭＥＩ）、およびポリ（アミノ−アミン）（ＰＡＡ）を含むカルボキシル化ポリマーまたはアミノポリマーなどの他の官能基化ポリマーでコートされた医学デバイスへの共役もまた、官能基化中間体と好適に反応することが予見され得る。
【００９６】
あるいは、ヒドロキシル化ポリマーでコートされたステントは、官能基化ＰＥＧなどの結合部分と活性化および反応して、他の中間体と適合性であり得る異なる官能基が組み込まれ得る。例えば、活性化水酸基とアミノ−ＰＥＧ部分との反応は、ウレタンリンケージを介してＰＥＧに共役化されたポリマー被覆ステントをもたらす。ＰＥＧ部分の遊離水酸基は、例えば、ハロゲン化プロパルギルとさらに反応して、中間体分子のアジドとクロスカップリングすることが可能である末端アセチレン基が組み込まれることが可能である。カルボン酸、アミン、チオール、アルキンなどの基を含有する他の官能基化ＰＥＧは、様々に官能基化された中間体とのカップリングを可能にすると予期され得る。
【００９７】
他の実施形態において、中間体分子は、遊離水酸基、アミンまたはカルボン酸などの官能基を含有する、天然ポリマー（例えば、セルロース、ビスコースレーヨン、酢酸セルロース、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、アガロース、デキストラン、ペクチン、アルギン酸、キチン、多糖類、ならびに、ウール、絹、コラーゲン、ガラチン（ｇａｌａｔｉｎ）およびカゼインなどのタンパク質）のいずれかを含んでいてもよい、手術用ガーゼ、手術用縫合糸（モノフィラメント、より糸またはメリヤス糸）、吸収パッド、包帯、火傷用包帯、および、綿、紙、織物または不織布、スポンジ等の形態の歯腔用の詰め物などの材料に共役化されていることが可能である。広く多様な合成ポリマーもまた用いられ得る。
【００９８】
例えば、綿またはセルロースなどの水酸基含有高分子材料は、無水ポリマレイン酸または同様の薬剤との反応により活性化されて、適切なカップリング条件下でアミンを有する中間体とアミド結合を形成することが可能であるカルボン酸官能基を含有する材料で含浸されたポリマーをもたらし得る。
【００９９】
あるいは、ヒドロキシル化材料は多様な他の反応性材料で活性化されて、異なる官能基が組み込まれることが可能である。例えば、ブロモアセチルブロミドとのアシル化では、アミン−、ヒドロキシル−またはチオール含有中間体と反応し得るブロモアセチル基が得られる。他の実施形態において、ヒドロキシル化材料は、グルタルアルデヒドまたはグリオキサールなどのポリアルデヒドと反応して、アミン含有中間体と反応し得るホルミル基を導入することが可能である。
【０１００】
さらなる実施形態において、中間体分子は、点眼剤および点耳剤において通例用いられるものを含む、コラーゲンヒドロゲルの形態であってもよいコラーゲンなどのタンパク質材料と共役化することが可能である。例えば、コラーゲンのチオール化は標準状態下で達成され得る。表面チオール基は、カルボニルジイミダゾールなどの活性化剤とさらに反応し、次いで、アミン含有中間体と反応してチオカルバメート−結合コラーゲン薬物共役体をもたらすことが可能である。あるいは、チオール基は、例えばハロゲン化プロパルギルでアルキル化されて、アジド含有中間体と反応し得る末端アセチレン基をもたらすことが可能である。カップリングはまた、コラーゲン上のアミノ基のアシル化を介していてもよい。
【０１０１】
薬物／プロドラッグのカップリング
Ｙが不在である共役体に関して、薬物のカップリングが以下に示されている。式（Ａ）
【化１３】
2013525080.tif 000016
または、ｍが１であるアルケン類似体（図示せず）において、固体担体へのカップリングは既に実施されていてもいなくてもよい。それ故、Ｒ１、Ｒ２およびＲ５は上記に定義されたとおりであるか、または、あるいは、Ｒ１、Ｒ２およびＲ５の１つは、固体担体にカップリングされる。薬物またはプロドラッグ分子ＤＨとのカップリングに関して、式（Ａ）のアルコールまたはチオール（またはｍ＝１類似体）は、先ず、縮合のために、任意にＮ−ヒドロキシスクシンイミド；Ｎ，Ｎ'−ジスクシンイミジルカーボネート；１，１−カルボニルジイミダゾール；１，１−カルボニルジトリアゾール；または、同様の試薬の存在下での、例えばホスゲンまたはトリホスゲンなどの好適な試薬との反応により活性化されて、活性化化合物Ａ＊（式中、Ｗ＝Ｆ、Ｃｌ、イミダゾリル、トリアゾリル、またはＯ−スクシンイミジルである）に転換され、次いで、薬物ＤＨとカップリングされて式（３）の化合物（そのｍ＝１類似体を含む）が形成される。
【化１４】
2013525080.tif 000017
【０１０２】
例えば、Ｘ＝Ｏである式（Ａ）の化合物とトリホスゲンおよびＮ−ヒドロキシスクシンイミドとの反応では、Ｘ＝ＯおよびＷ＝Ｏ−スクシンイミジルである化合物が得られる。
【化１５】
2013525080.tif 000018
【０１０３】
Ｘ＝ＯおよびＷ＝Ｏ−スクシンイミジルである化合物は、共役化されるべき薬物またはプロドラッグ分子がアミノ基を有している場合に特に好ましい。この場合、得られる化合物は、カルバメートリンケージを含む。薬物またはプロドラッグがペプチドまたはタンパク質である場合に関しては、中間体と反応するアミノ基は、末端α−アミノ基、または、例えばリシン、オルニチンあるいは天然のものではないアミノ酸残基などの側鎖のアミノ基であり得る。
【０１０４】
あるいは、活性化試薬は、中間体置換フェニルカーボネートを形成する、例えば、４−ニトロクロロギ酸フェニル、２，４−ジニトロクロロギ酸フェニルまたはペンタフルオロクロロギ酸フェニルなどの置換クロロギ酸フェニルであり得る。
【０１０５】
Ｘ＝ＯおよびＷ＝ＦまたはＣｌである中間体は、共役化されるべき薬物またはプロドラッグ分子がアミノ基を有さず、代わりに、ヒドロキシ基を有している場合であって、例えば、薬物もしくはプロドラッグが側鎖チロシン、セリンあるいはスレオニン残基由来のペプチドもしくはタンパク質である場合、または、薬物もしくはプロドラッグがデオキシ核酸もしくはリボ核酸に基づくものまたは小分子である場合に特に好ましい。
【０１０６】
薬物がオリゴヌクレオチドまたは核酸である前駆体は、共役を可能にする５'−末端修飾を含む薬物の化学合成により調製され得る。例えば、オリゴヌクレオチドは、合成の最後の回に付加される５'−末端ヌクレオチドユニットがアミノ−アルキル基を含有するよう修飾されたリン酸基を含むよう化学的に合成され得る。次いで、得られるアミン−修飾核酸分子が共役化されて薬物共役体が形成される。例えば、Ｚｈａｏ，ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ（２００５）１６（４）：７５８−７６６を参照のこと。
【０１０７】
ペプチド−、タンパク質−または核酸−ベースの薬物の場合においては、複数の反応性基が存在して複数の反応に導かれてもよい。この複数の反応の程度は、所望の反応生成物を得るために、例えば反応温度、濃度および化学量論を変更することにより当該技術分野において公知である標準的な条件を用いて制御し得る。
【０１０８】
本発明の一実施形態において、薬物がペプチドである場合、アミノ酸との反応によって形成される中間体が、次いで、例えば以下のような標準的なペプチド合成に採用される。
【化１６】
2013525080.tif 000019
【０１０９】
他の方法において、中間体はペプチドの合成の最中に結合する。例えば、当該技術分野において周知である固体相ペプチド合成方法によるペプチドの合成における最終ステップは、保護形態におけるペプチド配列のＮ−末端アミノ酸の結合を含む。この技術を本化合物に適用することにより、最終アミノ酸残基の脱保護の後に、活性化されたリンカーが担体結合ペプチドにカップリングされる。最終脱ブロック化および合成樹脂からの除去により、Ｎ−末端結合ペプチドがもたらされる。
【化１７】
2013525080.tif 000020
【０１１０】
この実施形態は、誘導体化の位置および化学量論が完全に制御される点で有利である。
【０１１１】
中間体化合物の調製
式（１）の化合物は、アルコールＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＨから調製されるが、ここでは、固体担体もまた分子の残りに結合されていない。このようなアルコールの合成は、例えば、国際公開第２００９／１５８６６８  Ａ１号パンフレットとして公開されているＰＣＴ国際特許出願公開米国特許第２００９／０４８９４３号明細書（本明細書において参照により援用されている）に記載されている。例は以下の実証例に記載されている。
【０１１２】
ｍが０であるアルコールＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＨ（式（Ａ））は、Ｒ１Ｒ２ＣＨ２と例えばブチルリチウム、ＮａＨ、リチウムジイソプロピルアミド、リチウムビス（トリメチルシリルアミド）などの強塩基とを反応させることにより形成されるカルバニオンＲ１Ｒ２ＣＨ−の式（Ａ）の化合物を生成するための分子への付加により調製され得る。
【化１８】
2013525080.tif 000021
【０１１３】
あるいは、ｍが０であり、Ｘ＝Ｏであり、および、一方のＲ５がＨである式（Ａ）の化合物は、２ステッププロセスにより調製され得る。第１のステップにおいて、Ｒ１Ｒ２ＣＨ２と強塩基とを反応させることにより形成されるカルバニオンＲ１Ｒ２ＣＨ−のエステルＲ５−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ＊（式中、Ｒ＊は低級アルキルである）への付加は、中間体ケトンＲ１Ｒ２ＣＨ−ＣＲ５＝Ｏをもたらし、これが、第２のステップにおいて、例えばＮａＢＨ４またはＮａＢＨ３ＣＮなどの好適な還元剤と反応して、Ｘ＝Ｏであり、一方のＲ５がＨである式（Ａ）の化合物がもたらされ得る。
【０１１４】
例えば、Ｒ１Ｒ２ＣＨ２がフルオレンである場合、これは例えば強塩基と反応してフルオレニルカルバニオンが形成され、次いで、これがＲ５２−ＣＯと反応する。反応は以下のとおりである。
【化１９】
2013525080.tif 000022
【０１１５】
ＸがＳである対応する化合物は、適切な類似体Ｒ５２−Ｃ＝Ｓを用いて同様に調製されてもよく、代わりに、例えば、例えばＰＢｒ３もしくはＰｈ３ＰＢｒ２を用いる臭化物への転換またはトシレートもしくはトリフレートへの転換による（Ａ）におけるアルコール基の活性化、および、チオ尿素またはチオサルフェートなどの好適な求核性基による置換などの、当該技術分野において公知である方法を用いる、後続のＸがＯである式（Ａ）の化学的形質転換により調製されてもよい。一実施形態においては、チオサルフェートが用いられて中間体が形成され、これが酸処理によって加水分解されてチオールが形成される。
【０１１６】
ｍが１であると共に両方のＲ５がＨであるアルコールＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＨは、例えばＮａＨ、ブチルリチウム、リチウムビス（トリメチル−シリルアミド）などの強塩基を用いるＲ１Ｒ２ＣＨ２のリチウム化から誘導されるカルバニオンのメチル３−（ジメチルアミノ）−アクリレートなどの不飽和化合物への付加により中間体エステルがもたらされ、これが１つのステップまたは複数のステップのいずれかを介して対応する不飽和アルコールに還元され得ることにより調製され得る。
【化２０】
2013525080.tif 000023
【０１１７】
例えばＯｒｇ．Ｌｅｔｔｓ．（２００５）７：４１５３−５に記載されている、上記に示されている不飽和アルデヒドと置換または非置換のアリールボロン酸、アリール−Ｂ（ＯＨ）２との、パラジウム触媒の存在下での反応は、ｍが１であり、一方のＲ５が置換アリールであると共に一方のＲ５がＨであり、および、Ｘ＝Ｏである化合物をもたらす。
【化２１】
2013525080.tif 000024
【０１１８】
あるいは、上記に示されている不飽和アルデヒドとＳｏｄｅｒｑｕｉｓｔ法によるアルキルボランとの反応は、ｍが１であり、Ｘ＝Ｏであり、一方のＲ５がＨであると共に他方が−ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２または−ＣＨ２ＣＣＨである化合物をもたらす。Ｂｕｒｇｏｓ，Ｃ．Ｈ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．（２００５）１２７：８０４４を参照のこと。
【化２２】
2013525080.tif 000025
【０１１９】
次いで、ｍが１である式（Ａ）の化合物または類似体は、薬物と共にカップリングされ得る。これらの中間体および薬物共役体において、式（１）および（２）の多くの例示された形態に対応する実施形態のすべて、ならびに、特に、Ｒ１、Ｒ２およびＲ５の実施形態が残される。
【０１２０】
ＹがＮＢＣＨ２である事例において、追加の中間体は、例えば、ＸがＯである式（Ａ）の化合物を上記のとおり式（Ａ＊）の化合物に活性化させ、次いで、この化合物をヘキサヒドロトリアジン誘導体（ＢＮＣＨ２）３とさらに反応させることにより、ｍが１である式（Ａ）の化合物または類似体から調製される。これにより、メチレンに結合している解離基Ｌがクロロ基である中間体がもたらされる。Ｌが、トシレート、メシレート、ヨウ化物またはＲ２Ｓ＋などの他の好適な解離基である類似体は、当該技術分野において公知である方法を用いて調製される。あるいは、アルコールＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＨが上記のとおり活性化され、ピリジンまたはＮａＨＣＯ３などの温和な塩基の存在下にＢ−ＮＨ２と反応してカルバメートＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＣ（Ｏ）ＮＨＢがもたらされ、次いで、これが脱離基ドナーＬ＊の存在下にパラホルムアルデヒドと反応する。特定の実施形態において、Ｌ＊はＭｅ３ＳｉＣｌまたはＨＣｌなどの塩化物ドナーであり、ＬがＣｌである化合物が得られる。このような中間体は、ＯＨ、ＳＨまたは非塩基性ＮＨ基を含む薬物と、温和な塩基の存在下で無水条件下に反応し得る。好適な塩基としては、トリエチルアミンおよびＮ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミンなどの第三級アミン、ピリジンまたは４−（ジメチルアミノ）ピリジンが含まれる。反応混合物は、反応を加速させるために、任意に、ＮａＩまたはヨウ化テトラアルキルアンモニウムを含んでいてもよい。好適な溶剤としては、テトラヒドロフラン、アセトニトリル、ジメチルホルムアミド、酢酸エチル、ジクロロメタン、アセトンおよびクロロホルムを含むいずれかの不活性無水溶剤が含まれる。
【０１２１】
いくつかの事例においては、例えば、薬物がフェノールまたは非塩基性ＮＨを含んでいる場合、例えばＮａＨ、リチウムビス（トリメチルシリルアミド）、リチウムジイソプロピルアミドなどの強塩基との反応により薬物の塩を予め形成しておくことが有利であり得る。
【０１２２】
保護ポリマーの結合
固体担体はまた保護ポリマーを含んでいてもよい（最も一般的な例はポリエチレングリコール（ＰＥＧ）であるが、他の親水性ポリマーもまた用いられることが可能である）。特定の実施形態において、保護ポリマーは、２，０００〜２０，０００ダルトン、好ましくは２，０００〜１０，０００ダルトン、および、より好ましくは２，０００〜５，０００ダルトンの平均分子量を有するＰＥＧである。特定の実施形態において、ＰＥＧはモノメトキシ−ＰＥＧである。
【０１２３】
１つのアプローチにおいては、カップリング反応の化学量論を制御することにより、誘導体化固体担体の反応性部位の一部のみに薬物共役体またはポリマーが供され、次いで、残りの部位が他の成分にカップリングされる。
【０１２４】
他のアプローチにおいては、ＰＥＧ、放出性リンカーおよび薬物を含む予め構築されたユニット、または、これらのユニットのいくつかの組み合わせが調製され、次いで、予め構築されたユニットが固体担体に結合される。このような予め構築されたユニットは、三官能性マトリックス分子から開始される段階的なプロセスにおいて構築してもよく、ここで、官能基の各々は、ＰＥＧ、放出性リンカーまたは薬物共役体に、および、固体担体に選択的に結合されてもよい。トリ−または多官能性マトリックス分子上の好適な官能基としては、保護形態で存在していてもよい、カルボン酸、アミン、マレイミド、アジド、チオールおよびアルキンが含まれる。
【０１２５】
例えば、カルボン酸基および２つの異なるように保護された官能基を含むアミノ酸を、一方の保護された官能基の選択的な脱保護、ＰＥＧの結合、次いで、第２の保護された官能基の脱保護、および、薬物共役体の結合、次いで、カルボン酸を介した予め構築されたユニットの固体担体への最終的な結合により、このような予め構築されたユニットに転換させることが可能である。一例において、アジドノルロイシンは、Ｎα−ＰＥＧ−アジドノルロイシンが生成されるよう、例えばＰＥＧＮ−ヒドロキシスクシンイミドカーボネートなどの活性化ＰＥＧ分子と反応する。次いで、Ｎα−ＰＥＧ−アジドノルロイシンが、標準的なアミド形成反応を介して固体担体に結合されて外殻のアジド官能基のアレイを有するＰＥＧ化固体担体がもたらされ、これが、その後アルキニル−リンカーもしくはアルキニル−薬物共役体にカップリングされることが可能であるか、または、先ず、アルキニル−リンカーもしくはアルキニル−薬物共役体とＣｕ（Ｉ）触媒下で反応して完全な予め構築されたユニットがもたらされ、次いで、これが標準的なアミド形成反応を用いてアミン基で誘導体化された固体担体に結合される。
【化２３】
2013525080.tif 000026
【０１２６】
他の例において、例えばＳ−（モノメトキシトリチル）−システインなどの保護されたシステインは、Ｎα−ＰＥＧ−Ｓ（ｍｍｔ）−システインをもたらすよう、例えばＰＥＧ  Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドカーボネートなどの活性化ＰＥＧ分子と反応する。これが、標準的なアミド形成反応を用いてアミンに誘導体化された固体担体に結合されることが可能であり、得られる固体担体が温和な酸を用いて脱トリチル化され、得られるチオールがマレイミド−リンカーまたはマレイミド−薬物共役体と反応し得る。あるいは、Ｎα−ＰＥＧ−Ｓ（ｍｍｔ）−システインは標準的なアミド形成反応を用いてアミン−リンカーまたはアミン薬物共役体と反応することが可能であり、完全な予め構築されたユニットが、温和な酸を用いて脱トリチル化されると共にマレイミド基に誘導体化された固体担体にカップリングされ得る。
【化２４】
2013525080.tif 000027
【０１２７】
投与および使用
薬物を制御可能な速度で放出するよう設計されている本発明の共役体は、一般的な医薬製剤と同様に対象に投与される。対象は、マウス、ラットあるいはウサギなどのモデル系であっても、ヒト患者であっても、伴侶動物、家畜および鳥類対象などの獣医学的対象であってもよい。固体担体共役体は、複数ある方法のいずれかで、例えば、外科用インプラント、皮下インプラント、眼内インプラント、座薬、あるいは、ステント、ペースメーカおよび心臓弁などの被覆医学デバイスとして内部的に投与されても、創傷被覆材もしくは局部的塗布として外部的に投与されてもよい。投与レベルは、薬物の性質、処置されるべき容体、対象の性質、および、担当する専門家の見解に依存することとなる。特定の薬物またはプロトコルに対する適切な放出速度の選択もまたこれらの要因に依存する。それ故、本発明の化合物の使用および投与は施術者の技量の範囲内である。さらに、上記のとおり、本発明の共役体は、皮下移植が好ましいリンパ系疾病の処置に特に有用であると共に有利である。
【０１２８】
他に明記されていない限りにおいて、本明細書において引用されているすべての文献は、参照によりそれらの全体が援用される。以下の実施例は、例示が意図されており、本発明を限定することは意図されていない。
【実施例】
【０１２９】
実施例１
放出速度の判定−フェニルスルホン
放出速度の評価のために、潜在的なｐＫａ修飾因子（置換芳香族化合物、ケトン、ニトリル、スルホン）として一連の官能基を有する一連のリンカー骨格を設計し、調製し、および、カルバメート結合を介してＮｅ−２，４−ジニトロフェニル−Ｌ−リシン（Ｎｅ−ＤＮＰ−Ｌｙｓ）に結合した。水溶性であると共にＨＰＬＣ−ＵＶ分析が可能である強発色団であるために、ＤＮＰ−Ｌｙｓを放出される部分として選択した。この実験は、カルバメートの切断速度は、トリガ基の特定の置換基を選択することで制御可能であることを実証する。
【化２５】
2013525080.tif 000028
【０１３０】
商業的に入手するか、または、標準的な方法により調製した開始アルコールを、ジスクシンイミジルカーボネートを伴う１ステップ手法（Ｍａｎｏｈａｒａｎ，Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．（１９９９）６４：６４６８−６４７２）を用いて、または、先ずアルコールがトリホスゲン／ピリジンを用いてクロロホルメートに転換し、次いで、Ｎ−ＨＳでの処理によりカーボネートに転換する２ステップ手法（Ｔｓｕｂｅｒｙ，Ｈ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．（２００４）２７９：３８１１８−３８１２４）により、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＨＳ）カーボネートに転換した。
【０１３１】
ジニトロフェニル（ＤＮＰ）カルバメートを以下の通りに調製した。Ｎ−ＤＮＰ−Ｌ−Ｌｙｓ  ＨＣｌ（３５ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）の６００μＬの水中の懸濁液を、１．０Ｎ  ＮａＯＨ（２００μＬ）および１．０Ｍ  ＮａＨＣＯ３で順次に処理した。Ｎ−ＨＳカーボネートのアセトニトリル中の０．１Ｍ溶液（１．０ｍＬ）を撹拌混合物に添加して清透な黄色の溶液を得た。１時間後、混合物を１０ｍＬの水で希釈し、Ｂｏｎｄ−Ｅｌｕｔ（商標）Ｃ１８抽出塔（１ｇｍ）に充填した。カラムを水、１％ＣＦ３ＣＯ２Ｈ／水、水および５０％ＭｅＯＨ／水で順次に洗浄した。生成物をＭｅＯＨで溶離し、次いで、蒸発させて黄色のガラスとして生成物を得た。
【０１３２】
これらの化合物からのＮε−２，４−ジニトロフェニル−Ｌ−リシンの放出速度を、ｐＨ７．４またはｐＨ８．３、３７℃で、ＨＰＬＣ分析により測定した。放出反応の動態学的分析を、３５０ｎｍでＵＶ／ｖｉｓモニタを用いてＨＰＬＣ（Ｃ１８；線形ＭｅＯＨ／水＋０．５％ＨＯＡｃ勾配）により実施した。Ｌｙｓ（ＤＮＰ）（「Ｐ」）および出発材料（「Ｓ」）ピーク下の面積を積分してＲ＝Ｐ／（Ｓ＋Ｐ）として反応（「Ｒ」）の程度を判定した。反応速度は、ｌｎ（１−Ｒ）対時間のプロットの線形回帰分析により得た線の傾きから算出した。ｐＨ７．４および／またはｐＨ８．３でのＤＮＰ−Ｌｙｓカルバメートのβ−脱離切断のｔ１／２値が表２に示されている。
【０１３３】
（表２）37℃でのNe-2,4-ジニトロフェニル-L-リシンの放出に係る動態データ
2013525080.tif 000029
【０１３４】
表２に示されているとおり、カルバメートの脱離およびＮε−２，４−ジニトロフェニル−Ｌ−リシンの放出に係る半減期は、ｐＨ７．４では２時間から１６５０時間超の間変化した。切断がβ−脱離反応により形成されたことは異なる半減期により明らかにされ、観察では、Ｏ−ベンジル−Ｎ−（Ｎε−２，４−ジニトロフェニル−Ｌ−リシン）−カルバメート（Ｏ−アルキル分断されることができない）は、３７℃およびｐＨ７．４で５日間後に、Ｎε−２，４−ジニトロフェニル−Ｌ−リシン（０．２５％切断の推定検出限界未満）の観察可能な放出を示さなかった（ｔ１／２＞３年）。
【０１３５】
Ｏ−ベンジル−Ｎ−（Ｎｅ−２，４−ＤＮＰ−Ｌｙｓ）カルバメートは、３７℃で１週間後に、５０％ヒト血清中において検出可能な加水分解を示さなかった。これは、カルバメートの血清ヒドロラーゼに対する安定性を実証していた。一般的に、Ｃ−Ｈと比して、ａ）Ｒ１の電子吸引基は速度を高め；ｂ）Ｒ５のアルキル基は速度を高め；および、ｃ）Ｒ５のアリール部分は速度を低下させる。
【０１３６】
図２に示されている良好な直線自由エネルギー関係が置換（フェニルスルホニル）エチルリンカーについて観察され、ハメットσパラメータを用いた、ＳＡＲに基づくこの系列における他の置換リンカーに係る放出速度の推定が可能であった。それ故、置換基を選択して、遅い放出速度（例えば、４−ＯＭｅ、σｐ＝−０．２７；４−ＯＨ、σｐ＝−０．３７；４−Ｍｅ２Ｎ、σｐ＝−０．８３）または中間の放出速度（例えば、４−Ｆ、σｐ＝＋０．０６；４−Ｃｌ、σｐ＝＋０．２３；３−Ｂｒ、σｍ＝＋０．３９；４−ＣＦ３、σｐ＝＋０．５４）を提供することが可能である。
【０１３７】
実施例２
放出速度の判定−Ｒ５の影響
実施例１における研究から、Ｒ１のフェニルスルホン部分は、薬物共役体における使用に好適な範囲にわたる速度（約２〜７２時間のｔ１／２）をもたらすと見られた。これらを、アミン含有分子に結合するためのＮ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）カーボネートと、固体担体に直接的に、または、ＰＥＧもしくはデンドリマーを介して結合するためのＲ５にアシル化３−アミノフェニル部分を含有する二官能性リンカーに転換した。特に、以下に示す一般構造を有する共役体を調製した。
【化２６】
2013525080.tif 000030
Ｒｘ＝４−クロロ、Ｈ、４−メチル、４−メトキシ、２，４−ジメチルおよび２，４，６−トリメチル；
Ｒｙ＝−（ＣＨ２）３Ｃ≡ＣＨ、−（ＣＨ２）５Ｎ３、−（ＣＨ２）２−マレイミド
【０１３８】
Ｒｙ＝−（ＣＨ２）３Ｃ≡ＣＨを有するＮＨＳカーボネートリンカーをＮｅ−ＤＮＰ−Ｌｙｓに結合し、Ｌｙｓ（ＤＮＰ）の放出速度を、０．１Ｍヘペス中で、ｐＨ７．４０、２５℃または３７℃で、ＨＰＬＣを用いて計測した。すべての化合物は、１６〜１２０時間の範囲のｔ１／２（表３）および５．７±０．１の温度係数Ｑ１２で良好な一次動態学を示した。
【０１３９】
（表３）化合物(Ry=-(CH2)3C≡CH)からのH-Lys(DNP)-OH放出速度
2013525080.tif 000031
＊25℃でのデータから外挿
【０１４０】
放出速度とハメットσ定数との間の良好な相関もまた一置換化合物について観察され、図３に示されている。
【０１４１】
実施例３
巨大分子へのカップリングの影響
Ｎｅ−ＤＮＰ−ＬｙｓにカップリングされたＲｘ＝４−メトキシ、Ｒｙ＝−（ＣＨ２）３Ｃ≡ＣＨを有するリンカーを、銅触媒Ｈｕｉｓｇｅｎ環付加を用いて４０ｋＤａ  ＰＥＧ−アジドと共役化した。Ｈ−Ｌｙｓ（ＤＮＰ）−ＯＨの放出試験は、巨大分子共役体からの放出速度（ｋ＝０．００５９時間−１、ｔ１／２＝１１８時間）は、非共役化リンカー（ｔ１／２＝９４時間）と同様であったことを示した。
【０１４２】
ＰＥＧ−共役体からの放出速度に対するヒト血清の影響の判定の予備的な結果は、一定した３倍の切断速度増大があり得ることを示唆する。４０ｋＤａ  ＰＥＧとこの化合物の共役体をラットに投与して薬物動態学を判定した；安定的に共役化したＬｙｓ（ＤＮＰ）もまたＮα−ヘキシノイル−Ｌｙｓ（ＤＮＰ）−ＯＨと４０ｋＤａ−ＰＥＧ−アジドとの間のクリックケミストリーにより調製し、ラットに対照として投与した。アルカリホスファターゼに共役化させたＤＮＰ−ＢＳＡおよび抗−ＤＮＰ抗体を用いるＤＮＰ−Ｌｙｓに係る競合ＥＬＩＳＡを採用する。   
【０１４３】
実施例４
クロロホルメートおよびＮ−ヒドロキシスクシンイミドカーボネートの一般的調製
ピリジン（０．３３当量）を、アルコールＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＨ（１当量）およびトリホスゲン（０．３３当量）の氷で冷却した無水テトラヒドロフラン（２ｍＬ／ｍｍｏｌ）中の激しく撹拌した溶液に滴下する。１時間後、混合物を周囲温度にし、一晩保持する。次いで、混合物をろ過し、ロータリーエバポレータで減圧下で濃縮する。得られる粗クロロホルメートＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＣ（Ｏ）Ｃｌをさらに精製せずに用いる。
【０１４４】
Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドカーボネートを調製するために、粗クロロホルメートを無水テトラヒドロフラン（２ｍＬ／ｍｍｏｌ）中に溶解させ、ピリジン（２当量）およびＮ−ヒドロキシスクシンイミド（４当量）で、周囲温度で３０分間処理する。混合物を酢酸エチルで希釈し、０．１Ｎ  ＨＣｌ、水および塩水で順次洗浄し、次いで、ＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、蒸発させる。粗カーボネートＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＣ（Ｏ）Ｓｕをシリカゲルクロマトグラフィ（酢酸エチル／ヘキサン）により精製する。
【０１４５】
実施例５
カルバメートの一般的調製
実施例４のクロロホルメート（１当量）のアセトン（２ｍＬ／ｍｍｏｌ）中の溶液を、激しく撹拌したＢＮＨ２（１当量）とＮａＨＣＯ３（２当量）との水（２ｍＬ／ｍｍｏｌ）中の混合物に滴下する。３０分後、固形分として析出したカルバメートを減圧ろ過により回収し、水で洗浄し、乾燥させ；油として分離するカルバメートを酢酸エチルで抽出する。抽出物をＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、蒸発させて粗カルバメートを得る。いずれの場合も、粗カルバメートＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＣ（Ｏ）ＮＨＢをカラムクロマトグラフィー（ＳｉＯ２）により、または、結晶化によりさらに精製する。
【０１４６】
あるいは、トリエチルアミン（１当量）を、ＢＮＨ２（１当量）とクロロホルメート（１当量）との例えばジクロロメタン、テトラヒドロフランまたは酢酸エチルなどの不活性の無水溶剤中の混合物に添加する。周囲温度で１時間攪拌した後、混合物を乾燥するまで蒸発させ、残渣を酢酸エチル中に溶解させ、１Ｎ  ＨＣｌ、水、飽和水性ＮａＨＣＯ３および塩水で順次洗浄し、次いで、ＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、蒸発させて粗カルバメートを得、これを上記のとおり精製する。
【０１４７】
あるいは、アルコールＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＨを、中間体クロロホルメートを単離することなくカルバメートに転換する。ピリジン（０．３３当量）を、アルコール（１当量）およびトリホスゲン（０．３３当量）の氷で冷却した無水テトラヒドロフラン（２ｍＬ／ｍｍｏｌ）中の激しく撹拌した溶液に滴下する。１時間後、混合物を周囲温度にし、一晩保持する。混合物を氷で冷却し、ＢＮＨ２（２当量）を添加する。混合物を周囲温度にし、一晩保持する。次いで、混合物を乾燥するまで蒸発させ、残渣を酢酸エチル中に溶解させ、１Ｎ  ＨＣｌ、水、飽和水性ＮａＨＣＯ３および塩水で順次洗浄し、次いで、ＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、蒸発させて粗カルバメートを得、これを上記のとおり精製する。アミンＮＨ部分を含有する薬物を同一の手法を用いてリンカーに直接的にカップリングしてもよい。
【０１４８】
実施例６
カルバメートのＮ−クロロメチル化
密閉したネジ蓋付きのバイアル中の、実施例５（１当量）のカルバメートと、パラホルムアルデヒド（３当量のホルムアルデヒド）との、１：１テトラヒドロフラン／クロロトリメチルシラン（１ｍＬ／ｍｍｏｌ）中の混合物を清透な溶液が得られるまで５５℃で加熱する。混合物をロータリーエバポレータで減圧下で濃縮し、残渣を酢酸エチル中に溶解させ、ろ過し、再度濃縮して粗Ｎ−クロロメチルカルバメートＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＣ（Ｏ）ＮＢＣＨ２Ｃｌを得る。
【０１４９】
実施例６Ａ
Ｎ−メトキシメチルカルバメート
実施例６のＮ−クロロメチルカルバメートのメタノール中の溶液を周囲温度で１時間静置し、次いで、乾燥するまで濃縮してＮ−メトキシメチルカルバメートＲ１Ｒ２Ｃ−（Ｃ＝Ｃ）ｍＣ（Ｒ５）２ＯＣ（Ｏ）ＮＢＣＨ２ＯＭｅを得る。
【０１５０】
実施例７
Ｎ−アルコキシメチルカルバメート、Ｎ−フェノキシメチルカルバメート、Ｎ−チオメチルカルバメートおよびＮ−チオフェニルメチルカルバメート
薬物ＤＨ（１当量）由来のアルコール、フェノール、チオールまたはチオフェノールおよび実施例６のＮ−クロロメチルカルバメート（１当量）の、例えばテトラヒドロフラン、ジクロロメタンまたは酢酸エチルなどの不活性無水溶剤中の溶液を、トリエチルアミン（１当量）で滴下処理した。１時間後、混合物を乾燥するまで蒸発させる。粗生成物をシリカゲルクロマトグラフィにより精製する。
【０１５１】
実施例８
Ｏ−（９−フルオレニルメチル）−Ｎ−プロパルギルカルバメート
塩化９−フルオレニルメトキシカルボニル（２．６ｇ）の２０ｍＬのアセトン中の溶液を、プロパルギルアミン塩酸塩（０．９１ｇ）とＮａＨＣＯ３（２．５ｇ）との２０ｍＬの水中の撹拌混合物にゆっくりと添加した。１時間後、固体析出物を減圧ろ過により回収し、水で洗浄し、空気乾燥させた。酢酸エチル／ヘキサンからの結晶化で生成物を得た。
【０１５２】
実施例９
Ｏ−（９−フルオレニルメチル）Ｎ−（４−ブロモフェニル）カルバメート
トリエチルアミン（０．７ｍＬ）を、４−ブロモアニリン（０．８５ｇ）と塩化９−フルオレニルメトキシカルボニル（１．３ｇ）との２５ｍＬのジクロロメタン中の撹拌混合物に添加した。混合物を周囲温度で１時間撹拌し、次いで、１Ｎ  ＨＣｌ、水、飽和水性ＮａＨＣＯ３および塩水で洗浄した。有機溶液をＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、蒸発させた。
【０１５３】
実施例１０
Ｏ−（９−フルオレニルメチル）Ｎ−（４−（エトキシカルボニル）フェニル）カルバメート
トリエチルアミン（０．７ｍＬ）を、エチル４−アミノ安息香酸塩（０．８５ｇ）と塩化９−フルオレニルメトキシカルボニル（１．３ｇ）との２５ｍＬのジクロロメタン中の撹拌混合物に添加した。混合物を周囲温度で１時間撹拌し、次いで、１Ｎ  ＨＣｌ、水、飽和水性ＮａＨＣＯ３および塩水で洗浄した。有機溶液をＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、蒸発させた。
【０１５４】
実施例１１
ヒドロキシ含有部分のリンカーへの共役
この実施例は、ヒドロキシ含有分子がリンカー部分に容易に共役化されることを実証する。
【０１５５】
Ａ．Ｎ−（６−（２，４−ジニトロフェニルアミノ）ヘキサノイル−Ｌ−セリンアリルエステル
【化２７】
2013525080.tif 000032
ステップ１．Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−セリンアリルエステル：アリルブロミド（２．３ｍＬ、２６．６ｍｍｏｌ）およびトリカプリルメチル塩化アンモニウム（４．００ｇ、９．９０ｍｍｏｌ）のＣＨ２Ｃｌ２（３５ｍＬ）中の撹拌溶液に、Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−セリン（１．０３ｇ、５．０２ｍｍｏｌ）およびＮａＨＣＯ３（０．４３ｇ、５．１２ｍｍｏｌ）の水（１６ｍＬ）中の溶液を添加した。二相性反応混合物を、室温で４８時間激しく撹拌した。これを水（５０ｍＬ）で希釈し、ＣＨ２Ｃｌ２（３×５０ｍＬ）で抽出した。組み合わせた有機抽出物をＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、減圧下で濃縮して無色の油を得た（５．９５ｇ）。６０％ヘキサン／４０％酢酸エチルでの溶離が伴うＴｈｏｍｓｏｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｓｔｅｐ  ８０ｇシリカゲルカートリッジを用いる精製で、ＬＲ２−１（１．０１ｇ、８２％）を無色の油として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１．３７（９Ｈ，ｓ），３．６３（２Ｈ，ｍ），４．００（２Ｈ，ｍ），４．５３（２Ｈ，ｍ），４．８９（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ），５．１８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．４Ｈｚ，Ｊ＝１０．６Ｈｚ），５．３０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，Ｊ＝１７．１Ｈｚ），５．８４（１Ｈ，ｍ），６．９８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ）。
【０１５６】
ステップ２．Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−セリンアリルエステル（０．１７５ｇ、０．７３１ｍｍｏｌ）の４Ｍ塩化水素／ジオキサン（２ｍＬ）中の溶液を周囲温度で４０分間撹拌した。反応混合物をロータリーエバポレータで濃縮し、粗ＨＣｌ塩を無水テトラヒドロフラン（３ｍＬ）中に採った。この溶液に、Ｎ−スクシンイミジル６−（２，４−ジニトロアニリノ）ヘキサノエート（０．２８８ｇ、０．７９１ｍｍｏｌ）およびトリエチルアミン（１０２ｍＬ、０．７３１ｍｍｏｌ）を添加した。反応混合物を室温で３０分間撹拌し、溶剤を蒸発させた。残渣を酢酸エチルと水との間に分割し、相を分離した。有機相を飽和ＮａＨＣＯ３および飽和ＮａＣｌで洗浄した。これをＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、減圧下で濃縮して粗生成物（０．２９３ｇ）を黄色の油として得た。５０％ヘキサン／５０％酢酸エチル、続いて、酢酸エチルでの溶離が伴うＴｈｏｍｓｏｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｓｔｅｐ  １２ｇシリカゲルカートリッジを用いる精製で、生成物（０．２２２ｇ、７２％）を黄色の油として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１．３２（２Ｈ，ｍ），１．５２−１．６４（４Ｈ，ｍ），２．１５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），３．４４（２Ｈ，ｍ），３．５９（１Ｈ，ｍ），３．６６（１Ｈ，ｍ），４．３３（１Ｈ，ｍ），４．５５（２Ｈ，ｍ），５．０２（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．５Ｈｚ），５．１７（１Ｈ，ｍ），５．２８（１Ｈ，ｍ），５．８３（１Ｈ，ｍ），７．２１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．５Ｈｚ），８．１２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．９Ｈｚ），８．２３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．５Ｈｚ，Ｊ＝９．４Ｈｚ），８．８５（２Ｈ，ｍ）。
【０１５７】
Ｂ．Ｏ−（Ｎ−（（９−フルオレニルメトキシ）カルボニル）−Ｎ−フェニル）アミノエチル）Ｎ−（６−（２，４−ジニトロフェニルアミノ）ヘキサノイル）−セリン
【化２８】
2013525080.tif 000033
ステップ１．Ｎ−（６−（２，４−ジニトロフェニルアミノ）ヘキサノイル−Ｌ−セリンアリルエステル（０．０５０ｇ、０．１１８ｍｍｏｌ）、Ｏ−（９−フルオレニルメチル）Ｎ−フェニルＮ−クロロメチルカルバメート（０．０４３ｇ、０．１１８ｍｍｏｌ）およびトリエチルアミン（１６．１ｍＬ、０．１１６ｍｍｏｌ）の無水ＣＨ２Ｃｌ２（２ｍＬ）中の溶液を還流で１時間加熱した。さらなるアリコートのＯ−（９−フルオレニルメチル）Ｎ−フェニルＮ−クロロメチルカルバメート（０．０４３ｇ、０．１１８ｍｍｏｌ）およびトリエチルアミン（１６．１ｍＬ、０．１１６ｍｍｏｌ）を添加し、還流を１時間維持した。溶液を室温に冷却し、ＣＨ２Ｃｌ２で希釈し、飽和ＮａＣｌ溶液で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、減圧下で濃縮した。粗材料（０．１４５ｇ）を、５０％ヘキサン／５０％酢酸エチル、続いて、３０％ヘキサン／７０％酢酸エチルでの溶離が伴うＴｈｏｍｓｏｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｓｔｅｐ  １２ｇシリカゲルカートリッジを用いて精製して、中間体アリルエステル（０．０３０ｇ、３３％）を黄色の油として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１．３１（２Ｈ，ｍ），１．５２−１．６３（４Ｈ，ｍ），２．１５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），３．４１（２Ｈ，ｍ），３．４３−３．７０（２Ｈ，ｂｒ．ｍ），４．１５（１Ｈ，ｂｒ，ｍ），４．４３−４．５４（５Ｈ，ｂｒ．ｍ），４．８７（２Ｈ，ｂｒ．ｍ），５．１４（１Ｈ，ｍ），５．２５（１Ｈ，ｍ），５．７９（１Ｈ，ｍ），７．１２−７．３８（１２，ｍ），７．８２（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），８．２１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．５Ｈｚ），Ｊ＝９．５Ｈｚ），８．２５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），８．８４（２Ｈ，ｍ）。
【０１５８】
ステップ２．テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（０．００２ｇ、１．７μｍｏｌ）を、ステップ１からのアリルエステル（０．０３０ｇ、４０μｍｏｌ）およびフェニルシラン（９．８ｍＬ、８０μｍｏｌ）の無水テトラヒドロフラン（０．５ｍＬ）中の撹拌溶液に添加した。反応混合物を周囲温度で３０分間撹拌し、次いで、濃縮した。シリカゲルおよびＣＨ２Ｃｌ２を添加し、混合物を再度濃縮し、短いシリカゲルカラムに充填した。カラムを３０％ヘキサン／７０％酢酸エチル、続いて、酢酸エチル、および、最後に０．５％酢酸を含有する酢酸エチルで溶離して、カルボン酸（０．０２４ｇ、８６％）を黄色の油として生成した。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１．３１（２Ｈ，ｍ），１．５１−１．６２（４Ｈ，ｍ），２．１４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），３．４０（２Ｈ，ｍ），３．４５−３．８０（２Ｈ，ｂｒ．ｍ），４．１４（１Ｈ，ｂｒ．ｍ），４．４１（３Ｈ，ｂｒ．ｍ），４．８７（２Ｈ，ｂｒ．ｍ），７．１６−７．３０（１２Ｈ，ｍ），７．８２（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），８．０８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．１Ｈｚ），８．２０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，Ｊ＝９．６Ｈｚ），８．８３（２Ｈ，ｍ）。
【０１５９】
実施例１２
Ｏ−（（９−（２−（Ｎ−（６−アジドヘキサノイル）Ｎ−メチル）アミノエチル）フルオレニル）メチル）Ｎ−フェニルＮ−クロロメチルカルバメート
【化２９】
2013525080.tif 000034
フルオレン−２−塩化カルボニル（フルオレン−２−カルボン酸および塩化オキサリルから調製）のＴＨＦ中の溶液を水性メチルアミン（２モル当量）に添加してＮ−メチルフルオレン−２−カルボキサミドを調製する。エーテル中のＬｉＡｌＨ４を用いるアミドの還元で２−（（メチルアミノ）メチル）フルオレンを得る。アミンをジ−ｔ−ブチルジカルボネートとの反応により保護して２−（（Ｎ−ｔＢＯＣ−Ｎ−メチルアミノ）メチル）フルオレンを得る。
【０１６０】
２−（（Ｎ−ｔＢＯＣ−Ｎ−メチルアミノ）メチル）フルオレンの無水テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）中の溶液を−７８℃に冷却し、次いで、リチウムビス（トリメチルシリル）アミドのＴＨＦ中の溶液（１．２モル当量）で処理する。１時間後、ギ酸エチルを添加し、混合物を周囲温度にする。混合物を酢酸エチルで希釈し、０．１Ｎ  ＨＣｌ、水、飽和水性ＮａＨＣＯ３および塩水で順次洗浄し、次いで、ＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、蒸発させて、２−（（Ｎ−ｔＢＯＣ−Ｎ−メチルアミノ）メチル）−フルオレン−９−カルボキシアルデヒドを得る。この化合物をメタノール中に溶解し、ＮａＢＨ４で処理して９−（２−（（Ｎ−ｔＢＯＣ−Ｎ−メチルアミノ）メチル）フルオレニルメタノールを得る。
【０１６１】
９−（２−（（Ｎ−ｔＢＯＣ−Ｎ−メチルアミノ）メチル）フルオレニルメタノールをＴＨＦ中に溶解し、実施例４の基本手順に従ってトリホスゲンおよびピリジンで処理してクロロホルメートを得る。クロロホルメートを調製５の方法に従ってアニリンと反応させてＯ−（９−（２−（（Ｎ−ｔＢＯＣ−Ｎ−メチルアミノ）メチル）フルオレニルメチル）Ｎ−フェニルカルバメートを得る。
【０１６２】
カルバメートをトリフルオロ酢酸中に溶解してｔＢＯＣ保護基を取り外す。乾燥するまで蒸発させた後、得られるアミンをＴＨＦ中に溶解し、Ｎ−（６−アジドヘキサノイル）スクシンイミドおよびトリエチルアミン（２当量）で処理してＯ−（９−（２−（（Ｎ−（６−アジドヘキサノイル）−Ｎ−メチルアミノ）メチル）フルオレニルメチル）Ｎ−フェニルカルバメートを得る。
【０１６３】
Ｏ−（９−（２−（（Ｎ−（６−アジドヘキサノイル）−Ｎ−メチルアミノ）メチル）フルオレニルメチル）Ｎ−フェニルカルバメートと１：１ＴＨＦ／クロロトリメチルシラン中のパラホルムアルデヒドとの反応で生成物Ｎ−クロロメチルカルバメートを得る。
【０１６４】
実施例１３
ＳＮ−３８とのリンカー−薬物化合物
【化３０】
2013525080.tif 000035
この実施例は、特に薬物分子中のフェノール基を介した薬物分子の本発明の化合物とのリンケージを実証する。
【０１６５】
実施例１２のＮ−クロロメチルカルバメート（１当量）、ＳＮ−３８（１当量）およびヨウ化ナトリウム（１０当量）の無水アセトン中の溶液をトリエチルアミン（１当量）で処理する。生成物をシリカゲルクロマトグラフィにより精製する。
【０１６６】
実施例１４
Ｒ５アジドアルキル−リンカーの調製の一般的スキーム
【化３１】
2013525080.tif 000036
例えばＮａＨ、リチウムビス（トリメチルシリル）アミド（ＬｉＨＭＤＳ）またはリチウムジイソプロピルアミド（ＬＤＡ）などの強塩基の存在下での、Ｒ−ＣＨ２−トリガのω−アジドアルカノエートエステルＮ３（ＣＨ２）ｎＣＯ２Ｒ'（ｎ＝３〜６）とのクライゼン縮合ではケトンが得られ、これが、例えば水素化ホウ素ナトリウムなどの温和な還元剤とのメタノール中での反応によりアルコールに還元される。次いで、得られるアルコールをクロロホルメートを介してカルバメートに、次いで、上記のとおりＮ−クロロメチルカルバメート転換する。
【０１６７】
実施例１５
Ｒ５ＢＯＣ−保護アミンリンカーの調製の一般的スキーム
【化３２】
2013525080.tif 000037
例えばＮａＨ、リチウムビス（トリメチルシリル）アミド（ＬｉＨＭＤＳ）またはリチウムジイソプロピルアミド（ＬＤＡ）などの強塩基の存在下での、Ｒ−ＣＨ２−トリガの（（Ｎ−ｔ−ブトキシカルボニルＮ−アルキル）アミノ）アルカノエートエステル（ｎ＝３〜６）とのクライゼン縮合ではケトンが得られ、これを、例えば水素化ホウ素ナトリウムなどの温和な還元剤とのメタノール中での反応によりアルコールに還元する。次いで、得られるアルコールを、実施例５に記載のとおりアミンＢ−ＮＨ２を用いてカルバメートに転換する。カルバメートを、実施例６に記載のとおりＮ−クロロメチルカルバメートに転換する。
【０１６８】
アルコール、チオール、フェノールまたはチオフェノール基中の薬物分子とのカップリングの後、ＢＯＣ基をトリフルオロ酢酸での処理によりカルバメートから取り外す。得られるアミンをＥＤＣＩなどの例えばカルボジイミドなどの縮合剤を用いてカルボン酸を含む巨大分子とカップリングする。
【０１６９】
実施例１６
Ｒ５アミド−アジドアルキル−リンカーの調製の代替スキーム
【化３３】
2013525080.tif 000038
トリフルオロ酢酸での処理により実施例１５の中間体ＢＯＣ−保護カルバメートからＢＯＣ基を除去し、得られるアミンとアジドアルカノエートＮ−ヒドロキシスクシンイミドエステル（ｎ＝３〜６）との反応でアジドアミドを得る。これを、実施例６に記載されているとおりＮ−クロロメチルカルバメートに転換する。
【０１７０】
実施例１７
スルホニル−トリガＲ５アミンリンカーの調製
【化３４】
2013525080.tif 000039
エチル（２−フェニルスルホニル）アセテートを過剰量のＮａＨを用いてＴＨＦ中で脱プロトン化し、Ｎ−（６−ブロモヘキシル）エチルカルバメートでアルキル化する。生成物を水素化アルミニウムリチウムを用いてエーテル中で還元してメチルアミノアルコールを得、これをＢＯＣカルバメートとしてＮ−保護する。アルコールをクロロホルメートに転換し、ここから、既述の手法に従ってカルバメート、および、Ｎ−クロロメチルカルバメートに転換する。
【０１７１】
実施例１８
スルホニル−トリガＲ５アミド−アジドリンカーの調製
【化３５】
2013525080.tif 000040
トリフルオロ酢酸での処理により実施例１７の中間体ＢＯＣ−保護カルバメートからＢＯＣ基を除去し、得られるアミンとω−アジドアルカノエートＮ−ヒドロキシスクシンイミドエステル（ｎ＝３〜６）との反応でアジドアミドを得る。これを、実施例６に記載されているとおりＮ−クロロメチルカルバメートに転換する。
【０１７２】
実施例１９Ａ
スルホニル−活性化Ｒ５酸リンカーの合成
【化３６】
2013525080.tif 000041
フェニルメチルスルホンをＮａＨでテトラヒドロフラン中で脱プロトン化し、その際グルタル酸無水物でアシル化してケト酸を得る。得られる酸をｔ−ブチルエステルとして保護し、ケトンをＮａＢＨ４を用いて還元する。得られるアルコールをクロロホルメートを介してカルバメートに転換し、ここから、上記のとおりＮ−クロロメチルカルバメートに転換する。
【０１７３】
実施例１９Ｂ
スルホニル−活性化酸リンカーを有するリンカー−薬物化合物の調製および固体担体への共役
【化３７】
2013525080.tif 000042
実施例１９Ａのリンカーを、１当量のトリエチルアミンの存在下に薬物ＤＨと反応させる。得られる保護されたリンカー−薬物化合物をトリフルオロ酢酸で処理し、得られる遊離カルボン酸を、ＥＤＣＩを用いてアミノ−誘導固体担体に共役化する。
【０１７４】
実施例２０
結合ペプチドの合成
この実施例は、ペプチド合成は本発明の化合物を用いて容易に達成されることを実証する。ペプチド合成を、これらの残基の側鎖が他の残基の脱保護を伴わずに選択的に脱ブロック化され得るよう好適な保護形態で、セリン、チロシンまたはシステインを用いる固体相ペプチド合成のための標準的な方法を用いて実施する。部分的に脱保護されたペプチドを過剰量の式（３）の化合物と温和な塩基の存在下で反応させる。樹脂を洗浄した後、生成物ペプチドを脱ブロック化し、樹脂から切断して、Ｄがペプチドである式（１）の化合物を得る。あるいは、ペプチドをリンカーに結合した後に固体担体を結合してもよい。
【０１７５】
一例として、ＣＣＫ８（Ａｓｐ−Ｔｙｒ−Ｍｅｔ−Ｇｌｙ−Ｔｒｐ−Ｍｅｔ−Ａｓｐ−Ｐｈｅ−ＮＨ２）を、例えば、米国特許第４，７６９，４４５号明細書（本明細書において参照により援用されている）に記載されている当該技術分野において公知である方法を用いて、Ｒｉｎｋ樹脂を用いて固体担体上に合成する。市販されているＦｍｏｃ−Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂を予めＤＭＦ中に３０分間膨潤させ、次いで、ピペリジン／ＤＭＦ（体積基準で１：４、５０ｍｌ）中に室温で３０分間懸濁および振盪させて、Ｆｍｏｃ基を除去する。生成物をろ過により単離し、ＤＣＭ、ＤＣＭ中の５％Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（ＤＩＥＡ）、および、ＤＣＭで洗浄（各々３×５０ｍｌ）して、Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ−樹脂の遊離塩基を得る。Ｆｍｏｃ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−ＯＨ（１．２３ｇ、３ｍｍｏｌ）、ＤＣＣ（０．６２ｇ、３ｍｍｏｌ）およびＨＯＢｔ（０．６９ｇ、４．５ｍｍｏｌ）を、０°で１時間攪拌しながら５０ｍｌの体積基準で４：１のＤＣＭ／ＤＭＦ中に溶解する。Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂（１ｍｅｑ）をろ過した反応混合物（析出したＤＣＵは除去する）中に懸濁させ、室温で２〜１５時間振盪する。Ｆｍｏｃ−Ａｓｐ−（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂生成物をろ過により回収し、ＤＣＭで洗浄する。Ｆｍｏｃ−Ａｓｐ−（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂を、ピペリジン／ＤＭＦ（体積基準で１：４、５０ｍｌ）中に室温で３分間懸濁および振盪させ、次いで、２回目として７分間振盪させてＦｍｏｃ基を除去する。生成物をろ過により単離し、ＤＭＦおよびＤＣＭで洗浄（各々３×５０ｍｌ）してＡｓｐ−（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂の遊離塩基を得る。Ｆｍｏｃ−Ｍｅｔ−ＯＨ（１．１２ｇ、３ｍｍｏｌ）、ＤＣＣ（０．６２ｇ、３ｍｍｏｌ）およびＨＯＢｔ（０．６９ｇ、４．５ｍｍｏｌ）を、０°で１時間攪拌しながら５０ｍｌの体積基準で４：１のＤＣＭ／ＤＭＦ中に溶解する。Ａｓｐ−（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂（１ｍｅｑ）をろ過した反応混合物（析出したＤＣＵは除去する）中に懸濁させ、室温で２〜１５時間振盪する。Ｆｍｏｃ−Ｍｅｔ−Ａｓｐ−（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂生成物をろ過により回収し、ＤＣＭおよびＤＭＦで洗浄する。Ｆｍｏｃ−Ｍｅｔ−Ａｓｐ−（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂を脱保護し、Ｆｍｏｃ−Ｔｒｐ−ＯＨ（１．２８ｇ、３ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｇｌｙ−ＯＨ（０．８９ｇ、３ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｍｅｔ−ＯＨ（１．１２ｇ、３ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ−ＯＨ（１．３７ｇ、３ｍｍｏｌ）およびＢｏｃ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−ＯＨ（１．２３ｇ、３ｍｍｏｌ）で順次にカップリングさせて、Ｂｏｃ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ−Ｍｅｔ−Ｇｌｙ−Ｔｒｐ−Ｍｅｔ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂を得る。Ｂｏｃ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ−Ｍｅｔ−Ｇｌｙ−Ｔｒｐ−Ｍｅｔ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂をＤＣＭで洗浄（３×５０ｍｌ）し、Ｏ−（９−フルオレニルメチル��Ｎ−フェニルＮ−クロロメチルカルバメート（１０当量）とトリエチルアミン（１当量）とのＤＣＭ中の混合物中に懸濁および振盪させる。樹脂をろ過により単離し、ＤＣＭで洗浄する（各々３×５０ｍｌ）。得られるＢｏｃ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ＯＸ）−Ｍｅｔ−Ｇｌｙ−Ｔｒｐ−Ｍｅｔ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｒｉｎｋアミド−ＭＢＨＡ樹脂を樹脂から切断し、８％フェノール、５％チオアニソール、５％水および３％３，６−ジオキサ−１，８−オクタンジチオールの混合物と一緒にトリフルオロ酢酸（１０ｍＬ／ｇ樹脂）中で４時間振盪することにより脱ブロック化する。樹脂をろ過により除去し、ペプチドを１０体積のエーテルを添加することにより析出させる。粗ペプチドを逆相ＨＰＬＣにより精製する。
【０１７６】
他の例において、システイン含有ペプチドを、Ｓ−（アリルオキシカルボニルアミノメチル）−システイン［Ｃｙｓ（ａｌｌｏｃａｍ）］またはＳ−（Ｎ−［２，３，５，６−テトラフルオロ−４−（Ｎ'−ピペリジノ）フェニル］−Ｎ−アリルオキシカルボニル−アミノ）システイン［Ｃｙｓ（ｆｎａｍ）］残基を組み込む上記の方法を用いる固体相合成によって調製する。樹脂からの切断に先行して、システイン残基を、（Ｐｈ３Ｐ）４Ｐｄおよびフェニルシランを用いてＤＣＭ中で選択的に脱ブロック化し、次いで、上記のとおり式（３）の化合物を反応させる。ペプチドを最終的に脱ブロック化し、樹脂から取り出し、上記のとおり精製する。
【０１７７】
実施例２１
５−フルオロウラシルのリンカー−薬物化合物
Ｄが複素環式Ｎを介してカップリングさせた薬物の残基である本発明の化合物の一調製例として、式（１）のリンカー−薬物化合物を、５−フルオロウラシルおよび式（３）の化合物（リンカーの固体担体への結合の前または後）から、Ｔａｙｌｏｒ  ａｎｄ  Ｓｌｏａｎｅ，「１−Ａｌｋｙｌｃａｒｂｏｎｙｌｏｘｙｍｅｔｈｙｌ  Ｐｒｏｄｒｕｇｓ  ｏｆ  ５−Ｆｌｕｏｒｏｕｒａｃｉｌ（５−ＦＵ）：Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｐｈｙｓｉｃｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ，ａｎｄ  Ｔｏｐｉｃａｌ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  ｏｆ  ５−ＦＵ」，Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉ．８７（１）：１５−２０（１９９８）、および、Ｒｏｂｅｒｔｓ  ａｎｄ  Ｓｌｏａｎｅ、「Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  ３−Ａｌｋｙｌｃａｒｂｏｎｙｌ−ｏｘｙｍｅｔｈｙｌ  Ｄｅｒｉｖａｔｉｖｅｓ  ｏｆ  ５−Ｆｌｕｏｒｏｕｒａｃｉｌ」，Ｊ．Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｈｅｍ．３９：９０５−９１０（各本明細書において参照により援用されている）により用いられたものと同様の手法で調製し得る。それ故、ＬがＣｌである式（３）の化合物（１ｍｍｏｌ）とＮａＩ（１．３ｍｍｏｌ）との乾燥アセトニトリル（１ｍＬ）中の懸濁液を暗中で２４時間撹拌し、次いで、ろ過してＬがＩである式（１）の化合物の溶液を得る。濾液を、１−（アリルオキシカルボニル−オキシメチル）−５−フルオロウラシル［Ｌｉｕ，Ｆｕｌｌｗｏｏｄ，ａｎｄ  Ｒｉｍｍｅｒ，「Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  Ａｌｌｙｌｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌｍｅｔｈｙｌ−５−ｆｌｕｏｒｏｕｒａｃｉｌ  ａｎｄ  ｃｏｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎｓ  ｗｉｔｈ  Ｎ−ｖｉｎｙｌｐｙｒｒｏｌｉｄｉｎｏｎｅ」，Ｊ．Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｃｈｅｍ．１０：１７７１−７，２０００］（０．８ｍｍｏｌ）と１，８−ビス（ジメチルアミノ）ナフタレンとの混合物と周囲温度で反応させる。６時間後、混合物をエーテルで希釈し、１時間撹拌し、ろ過する。濾液を濃縮して粗保護生成物を得、これを、テトラキス（トリフェニルホスフィン）−パラジウム（０）とフェニルシランとの混合物で無水ＴＨＦ中で１時間処理してアリルオキシカルボニルメチル保護基を取り外す。混合物を蒸発させ、残渣をシリカゲルクロマトグラフィにより精製して、薬物−リンカー部分が固体担体に結合可能となっている式（１）のリンカー−薬物化合物を得る。
【０１７８】
実施例２２
６−アジドヘキサナルの調製
【化３８】
2013525080.tif 000043
（１）６−アジド−１−ヘキサノール：６−クロロ−１−ヘキサノール（２５ｇ、１８３ｍｍｏｌ）とアジ化ナトリウム（３２．５ｇ、５００ｍｍｏｌ）との２００ｍＬの水中の混合物を還流で２０時間加熱し、次いで、周囲温度に冷却し、酢酸エチルで３回抽出した。組み合わせた抽出物を塩水で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、濃縮して生成物を薄い黄色の油として得た（２８．３ｇ）。
【０１７９】
（２）６−アジドヘキサナル：固体トリクロロイソシアヌル酸（ＴＣＣＡ；４．３ｇ）を、６−アジド−１−ヘキサノール（７．１５ｇ）と重炭酸ナトリウム（５．０ｇ）とのジクロロメタン（１００ｍＬ）および水（１０ｍＬ）中の激しく撹拌した混合物に、少分量で添加した。添加の後、混合物をさらに３０分間撹拌し、次いで、珪藻土のパッドを通してろ過した。有機相を分離し、飽和水性ＮａＨＣＯ３および塩水で順次洗浄し、次いで、ＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、濃縮して生成物（５．８ｇ）を得、これをさらに精製せずに用いた。
【０１８０】
実施例２３
アジドアルコールの調製
【化３９】
2013525080.tif 000044
ｎ−ブチルリチウム（３．１ｍＬ、５．０ｍｍｏｌ）のヘキサン中の１．６Ｍ溶液を、−７８℃に冷却したＲ−ＣＨ３（５．０ｍｍｏｌ）の無水テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）（１５ｍＬ）中の撹拌溶液に滴下した。添加の後、冷却浴を外し、混合物をゆっくりとおよそ３０分間かけて０℃にした。次いで、混合物を−７８℃に冷却し戻し、６−アジドヘキサナル（５．５ｍｍｏｌ）を添加した。１５分間攪拌した後、冷却浴を外し、混合物の温度が上昇するのを許した。混合物が清透になった時点で、５ｍＬの飽和水性ＮＨ４Ｃｌを添加し、混合物の温度が引き続き周囲温度まで上昇するのを許した。混合物を酢酸エチルで希釈し、水および塩水で順次洗浄し、次いで、ＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、蒸発させて粗生成物を油として得た。ヘキサン中の酢酸エチル勾配を用いるシリカゲルでのクロマトグラフィで精製した生成物を得た。
【０１８１】
この方法に従って調製した化合物は以下を含む：
１−（４−（トリフルオロメチル）フェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプタノール（Ｒ−ＣＨ３＝４−（トリフルオロメチル）フェニルメチルスルホン）；
１−（４−クロロフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプタノール（Ｒ−ＣＨ３＝４−クロロフェニルメチルスルホン）；
１−（フェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプタノール（Ｒ−ＣＨ３＝フェニルメチルスルホン）；
１−（４−メチルフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプタノール（Ｒ−ＣＨ３＝４−メチルフェニルメチルスルホン）；
１−（４−メトキシフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプタノール（Ｒ−ＣＨ３＝４−メトキシフェニルメチルスルホン）；
１−（２，４，６−トリメチルフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプタノール（Ｒ−ＣＨ３＝２，４，６−トリメチルフェニルメチルスルホン）；
１−（モルホリノスルホニル）−７−アジド−２−ヘプタノール（Ｒ−ＣＨ３＝４−（メチルスルホニル）−モルホリン；
１−（メタンスルホニル）−７−アジド−２−ヘプタノール（Ｒ−ＣＨ３＝ジメチルスルホン）；
１−シアノ−７−アジド−２−ヘプタノール（Ｒ−ＣＨ３＝アセトニトリル）；
１−（モルホリノカルボニル）−７−アジド−２−ヘプタノール（Ｒ−ＣＨ３＝４−アセチルモホリン）；および
１−（９−フルオレニル）−６−アジド−１−ヘキサノール（"Ｒ−ＣＨ３"＝フルオレン）。
【０１８２】
実施例２４
アジド−リンカークロロホルメートの調製
【化４０】
2013525080.tif 000045
ピリジン（１６０μＬ）を、実施例２３のアジドアルコール（１．０ｍｍｏｌ）とトリホスゲン（５００ｍｇ）との１５ｍＬの無水ＴＨＦ中の撹拌溶液に滴下した。得られた懸濁液を１０分間撹拌し、次いで、ろ過し、濃縮して粗クロロホルメートを油として得た。
【０１８３】
この方法に従って調製した化合物は以下を含む：
１−（４−（トリフルオロメチル）フェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチルクロロホルメート；
１−（４−クロロフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチルクロロホルメート；
１−（フェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチルクロロホルメート；
１−（４−メチルフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチルクロロホルメート；
１−（４−メトキシフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチルクロロホルメート；
１−（２，４，６−トリメチルフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチルクロロホルメート；
１−（モルホリノスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチルクロロホルメート；
１−（メタンスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチルクロロホルメート；
１−シアノ−７−アジド−２−ヘプチルクロロホルメート；
１−（モルホリノカルボニル）−７−アジド−２−ヘプチルクロロホルメート；および
１−（９−フルオレニル）−６−アジド−１−ヘキシルクロロホルメート。
【０１８４】
トリガ官能基を有さない対照系への経路の途中で、６−アジドヘキシルクロロホルメートを、６−アジドヘキサノールから開始して上記のとおり調製した。対照系はβ−脱離可能ではない。
【０１８５】
実施例２５
アジド−リンカー−ＨＳＥカーボネートの調製
【化４１】
2013525080.tif 000046
実施例２４のクロロホルメートの１５ｍＬの乾燥ＴＨＦ中の溶液を、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（３５０ｍｇ）およびピリジン（２５０μＬ）で１０分間かけて順次に処理した。次いで、混合物を濃縮し、残渣を酢酸エチル中に再度溶解させた。０．１Ｎ  ＨＣｌ、水、飽和ＮａＨＣＯ３、水および塩水で洗浄した後、溶液をＭｇＳＯ４で乾燥させ、ろ過し、蒸発させた。いくつかの場合において、ＨＳＥカーボネートは自然と結晶化し、これを酢酸エチル／ヘキサンから再結晶化させた。他の場合においては、粗ＨＳＥカーボネートを先ずヘキサン中の酢酸エチルの勾配を用いるシリカゲルでのクロマトグラフィにかけ、続いて、結晶化した。すべての化合物は、１−（メタンスルホニル）−７−アジド−２−ヘプタノールから得たものを除き結晶性であった。
【０１８６】
この方法に従って調製した化合物は以下を含む：
Ｏ−［１−（４−（トリフルオロメチル）フェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート；
Ｏ−［１−（４−クロロフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート；
Ｏ−［１−（フェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート；
Ｏ−［１−（４−メチルフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート；
Ｏ−［１−（４−メトキシフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート；
Ｏ−［１−（２，４，６−トリメチルフェニルスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート；
Ｏ−［１−（モルホリノスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート；
Ｏ−［１−（メタンスルホニル）−７−アジド−２−ヘプチル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート；
Ｏ−［１−シアノ−７−アジド−２−ヘプチル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート；
Ｏ−［１−（モルホリノカルボニル）−７−アジド−２−ヘプチル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート；
Ｏ−［１−（９−フルオレニル）−６−アジド−１−ヘキシル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネート。
【０１８７】
Ｏ−［６−アジドヘキシル］−Ｏ'−スクシンイミジルカーボネートもまた、６−アジドヘキシルクロロホルメートから開始して、トリガ基を有さない対照系化合物への経路の途中でこの方法に従って調製した。
【０１８８】
実施例２６
ＤＢＣＯ−スルホＮＨＳエステルの調製
【化４２】
2013525080.tif 000047
ＤＢＣＯ−スルホＮＨＳエステルを、Ｓｔａｒｏｓ，Ｊ．Ｖ．，Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １９８２，２１，３９５０−３９５５に従って調製した。０．８８ＭジシクロヘキシルカルボジイミドのＤＭＦ（２５０μＬ）中の溶液を、４３．４ｍｇナトリウムＮ−ヒドロキシスルホスクシンイミド（２００μｍｏｌ；Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）および７８．１ｍｇ  ＤＢＣＯ−酸（２００μｍｏｌ；Ｃｌｉｃｋ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｔｏｏｌｓ）の１．５ｍＬ微量遠心分離管中の２５０μＬ  ＤＭＦ中の懸濁液に添加した。混合物を、ＲＴで、Ｄａｉｇｇｅｒ  Ｖｏｒｔｅｘ  Ｇｅｎｉｅ２（ボルテックス設定３）で１６．５時間インキュベートしたところ、この間にＮ−ヒドロキシスルホスクシンイミドナトリウムが溶解し、他の析出物が形成した。４℃で２．５時間冷却した後、懸濁液を遠心分離（１４，０００ｒｐｍ、１０分間）し、上澄を５０ｍＬ遠心分離管に移した。洗浄物を元の上澄と共にプールして１．３ｍＬの総体積を得た。酢酸エチル（３０ｍＬ）を添加し、析出物を１時間かけて形成させた。析出物を遠心分離（４０００ｒｐｍ、１０分間）により回収した。ペレットを２０ｍＬの酢酸エチル（２×）および１５ｍＬのエチルエーテル（３×）で順次に洗浄し、次いで、乾燥させて、８９．１ｍｇ（１５１μｍｏｌ）の収率を得た。
【０１８９】
実施例２７
ＤＢＣＯ−アガロースの調製
【化４３】
2013525080.tif 000048
１２ｍＬフリット付きカラム（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｓｅｐａｒａｔｉｏｎｓ）中の、２ｍＬのアミノエチルアガロース（３〜６μｍｏｌ／ｍＬ；Ｇｏｌｄ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ；Ｖｅｒｙ  Ｌｏｗ  Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ａｍｉｎｏｅｔｈｙｌ  Ａｇａｒｏｓｅ、４％架橋型）の３ｍＬの１００ｍＭヘペス中の、ｐＨ７．５の懸濁液を３．５４ｍｇ（６μｍｏｌ）のＤＢＣＯ−スルホＮＨＳエステル（実施例２６）の１６７μＬ  ＤＭＦ中の溶液で処理し、混合物を撹拌した。反応の進行に続いて、カラム出口で放出される液滴から得られる２０μＬを取り出した。このアリコートを１２０μＬの水で希釈し、２０μＬの０．２Ｍ酢酸でｐＨ３．５に酸性化してＮＨＳの吸光度を排除し、ＤＢＣＯ含有量をＵＶ吸光度計測により測定した。３．５時間後、計測したＤＢＣＯは一定のままであり、ＤＢＣＯの９０％超が反応したことを示していた。ビーズをドレーンし、５ｍＬの１Ｍ  ＮａＣｌおよび４．５ｍＬの０．１Ｍヘペス、ｐＨ７．５で順次に洗浄した。組み合わせた洗浄物を等体積の０．２Ｍ酢酸でｐＨ３．５に酸性化し、ＵＶ計測では、最初のＤＢＣＯ吸光度の４％未満が維持され、９６％超の転換率を表していることが示された。樹脂（５．８μｍｏｌのＤＢＣＯ；０．２〜６．２μｍｏｌのアミン）を３ｍＬの０．２５Ｍヘペス、ｐＨ７．５中に懸濁させ、アセトニトリル中の０．４Ｍ無水酢酸（２００μｍｏｌ）０．５ｍＬを添加し、１時間撹拌した。樹脂を、５ｍＬの０．２５Ｍヘペス、ｐＨ７．５、続いて、５ｍＬの０．１Ｍヘペス、ｐＨ７．５で洗浄した。０．１Ｍヘペス、ｐＨ７．５中の２５％、５０％および７５％ＭｅＯＨ（各々２ｍＬ）で、続いて、１０ｍＬの１００％ＭｅＯＨで順次に洗浄することにより溶剤を交換した。樹脂をＭｅＯＨ中に０〜４℃で保管した。
【０１９０】
実施例２８
結合フルオレセインの調製
【化４４】
2013525080.tif 000049
２５ｍＭアジド−リンカー−ＨＳＥカーボネート（実施例２５）のＤＭＳＯ（１００μＬ）中の溶液を、５−（アミノアセトアミド）フルオレセイン（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）のＤＭＳＯ（１１５μＬ）中の１０ｍｇ／ｍＬ溶液に添加した。周囲温度で１時間後、混合物を逆相ＨＰＬＣにより分析したところ、アジド−リンカー−ＨＳＥカーボネートの完全な消費、および、単結合フルオレセイン生成物の形成が示された。溶液を精製せずに用いた。
【０１９１】
この方法に従って調製した化合物は、Ｒ＝フェニル−ＳＯ２ＣＨ２；Ｒ＝（４−クロロフェニル）−ＳＯ２ＣＨ２；および、Ｒ＝Ｈ（対照系）を含む。
【０１９２】
実施例２９
フルオレセイン−アガロース共役体の調製
【化４５】
2013525080.tif 000050
実施例２８の結合フルオレセイン（２．５μｍｏｌ）の溶液を、１．５ｍＬ遠心分離管中の０．７ｍＬ  ＭｅＯＨ中に懸濁させた０．３ｍＬの実施例２７の充填ＤＢＣＯ−アガロース（１．１５μｍｏｌ）の懸濁液に添加した。混合物をボルテックスミキサを用いて２０時間撹拌し、遠心分離し（２分間、４Ｋ  ｒｐｍ）、洗浄物の４９２ｎｍでの吸光度が０．００１未満となるまで１ｍＬのＭｅＯＨで１０回洗浄した。組み合わせた洗浄物の吸光度を用いて、未反応結合フルオレセインを基準としたアガロースに対する共役の量を推定した。
【０１９３】
この方法を用いて、Ｒ＝フェニル−ＳＯ２−ＣＨ２（１．１７μｍｏｌのフルオレセインの共役化）；Ｒ＝（４−クロロフェニル）−ＳＯ２−ＣＨ２（０．４６μｍｏｌのフルオレセインの共役化）；および、Ｒ＝Ｈ（０．９２μｍｏｌのフルオレセインの共役化）を含むリンカーを有する共役体を調製した。
【０１９４】
実施例３０
フルオレセイン−アガロース共役体からのフルオレセインの放出
実施例２９のフルオレセイン−アガロース共役体（１５μＬ；５７ｎｍｏｌのフルオレセイン共役体を有していると算出した；遠心分離管中の充填体積として計測した）を１．５ｍＬ微量遠心管中の１ｍＬの０．１Ｍビシン、ｐＨ８．５中に懸濁させ、３７℃のインキュベータ中の回転式ロッカー（Ｃｌａｙ−Ａｄａｍｓ  Ｎｕｔａｔｏｒ）で撹拌した。適切な間隔で、懸濁液を遠心分離し、上澄の４９５ｎｍの光度を測定し、上澄を容器に戻した。約７日間後、おそらくは蒸発により、体積は約６５０μＬであった。無限時間での吸光度の推定値を得るために、計測した吸光度を１．０ｍＬの開始体積に対して補正した。
【０１９５】
Ｒ＝フェニル−ＳＯ２−ＣＨ２、５７ｎｍｏｌのフルオレセイン共役体を反応させた場合、放出されるフルオレセインの総量は２９．９ｎｍｏｌであり、フルオレセインの放出は、ｋ＝０．０４８８時間−１（ｔ１／２＝１４．２時間）を示した。Ｒ＝（４−クロロフェニル−ＳＯ２−ＣＨ２）、１５ｎｍｏｌのフルオレセイン共役体を１１６時間反応させた場合；排除される吸光度はｋ＝０．０８２時間−１（ｔ１／２＝８．４時間）を示しており、放出されたフルオレセインの合計は２１ｎｍｏｌであった（各計測は実験の誤差の範囲内であった）。Ｒ＝Ｈ、３１ｎｍｏｌのフルオレセイン共役体を１４０時間反応させた場合、吸光度は排除されず；それ故、ｋ＝＜０．０００１時間−１（ｔ１／２＞５，０００時間）であった。
【０１９６】
実施例３１
ＰＥＧＡ−ＤＢＣＯの調製
ＰＥＧＡ、ポリエチレングリコールおよびジメチルアクリルアミドのビーズ状のコポリマーを、以下のとおりＤＢＣＯで誘導体化した。１ｍＬのアミノＰＥＧＡ樹脂（Ｍｅｒｃｋ；０．４１ｍｍｏｌアミノ／ｇ乾燥重量；Ｈ２０中に１２ｍＬ／ｇ、ＭｅＯＨ中に１０ｍＬ／ｇ）の３−ｍＬのフリット付きカラム中の１ｍＬの１００ｍＭヘペス、ｐＨ７．５（３０．７μｍｏｌ総アミン）中の懸濁液に、２４．２ｍｇ（４１μｍｏｌ）の４０５μＬの１００ｍＭヘペス、ｐＨ７．５中のＤＢＣＯ−スルホＮＨＳエステル（実施例２６）を添加した。混合物を、Ｈｅｍａｔｏｌｏｇｙ／Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｍｉｘｅｒ（Ｆｉｓｈｅｒ）で定速で回転させながら撹拌した。反応の進行に伴って、出口で放出される液滴から得た１０μＬアリコートを７６０μＬのＨ２Ｏで希釈し、３０μＬの０．２Ｍ酢酸でｐＨ３．５に酸性化してＮＨＳの吸光度を排除し、残留している可溶性ＤＢＣＯをＵＶ計測により判定した（アリコートの使用しなかった分量は反応に戻した）。４時間後、残留していた可溶性ＤＢＣＯの量は一定であった。樹脂を、４ｍＬの０．１Ｍヘペス、ｐＨ７．５、２．５ｍＬの１Ｍ  ＮａＣｌ、および、２．５ｍＬの０．１Ｍヘペス、ｐＨ７．５で順次に洗浄した。組み合わせた洗浄物を等体積の０．２Ｍ酢酸でｐＨ３．５に酸性化し、ＵＶ計測では、初期のＤＢＣＯ吸光度の３０μｍｏｌが樹脂に結合していたことが示された。樹脂を１：１ＭｅＯＨ／０．１Ｍヘペス、ｐＨ７．５で平衡化し、２ｍＬスラリーに転換し、１：１ＭｅＯＨ／０．１Ｍヘペス、ｐＨ７．５中の０．６ｍＬの６１．５ｍＭアセチル−Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（３６．９μｍｏｌ）で処理し、２時間撹拌した。樹脂を、５ｍＬの０．２５Ｍヘペス、ｐＨ７．５で、続いて、５ｍＬの０．１Ｍヘペス、ｐＨ７．５で洗浄した。０．１Ｍヘペス、ｐＨ７．５中の２５％、５０％および７５％メタノール（各々３ｍＬ）で、続いて１０ｍＬのメタノールで順次に洗浄することにより溶剤を交換した。樹脂をメタノール中に０〜４℃で保管した。最終収率は７５０μＬ充填体積中に３０μｍｏｌであった。
【０１９７】
実施例３２
ＰＥＧＡ−フルオレセイン共役体の調製
ＰＥＧＡ−ＤＢＣＯ（実施例３１）のメタノール（３５−５０μＬ充填樹脂；約１．１５〜１．７μｍｏｌ  ＤＢＣＯ）中のアリコートを、１−ｍＬのフリット付きカラム中の０．７ｍＬのメタノール中に懸濁させた。結合フルオレセイン（実施例２８；２．５μｍｏｌ）の２１５μＬのＤＭＳＯ中の溶液を添加し、混合物を、Ｈｅｍａｔｏｌｏｇｙ／Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｍｉｘｅｒ（Ｆｉｓｈｅｒ）で回転させることにより１６時間撹拌した。得られた樹脂をメタノール（７．５〜１０ｍＬ）で洗浄して未結合のフルオレセインを除去し；組み合わせた洗浄物を、０．１Ｍホウ酸ナトリウムへの希釈後に、４９２ｎｍでの吸光度の計測により、フルオレセイン含有量を分析した。結合フルオレセインを、反応に添加した総フルオレセインと樹脂を洗浄した後の未結合の計測値との差により判定した。カラムから過剰量のメタノールをドレーンし、濡れた樹脂を４℃で保管した。
【０１９８】
この方法に従って調製した共役体は：Ｒ＝フェニル−ＳＯ２ＣＨ２（１．１４μｍｏｌのフルオレセイン／μＬ充填樹脂を含有する）；Ｒ＝（４−クロロフェニル）−ＳＯ２ＣＨ２（０．６８μｍｏｌのフルオレセイン／μＬ充填樹脂を含有する）；および、対照Ｒ＝Ｈ（１．１２μｍｏｌのフルオレセイン／μＬ充填樹脂を含有する）を含む。
【０１９９】
実施例３３
ＰＥＧＡ−フルオレセイン共役体からのフルオレセインの放出
実施例３２の共役体（２０〜３０ｎｍｏｌの総フルオレセイン）を、１．５ｍＬ微量遠心管中で、１ｍＬの０．１Ｍビシン、ｐＨ８．４５中に、３７℃で懸濁させ、３７℃のインキュベータ中の回転式ロッカー（Ｃｌａｙ−Ａｄａｍｓ  Ｎｕｔａｔｏｒ）で撹拌した。間隔をあけて、懸濁液を遠心分離し、上澄の４９２ｎｍの光学的密度を測定し、上澄を容器に戻した。６８時間後、インキュベーション温度を６７℃に昇温し、インキュベーションをさらに３．５時間継続して、放出性リンカー（Ｒ＝フェニル−ＳＯ２ＣＨ２および（４−クロロフェニル）−ＳＯ２ＣＨ２）を有する２つのサンプルに対する完全な加水分解を測定可能とし、ならびに、非放出性リンカー（Ｒ＝Ｈ）を有するサンプルの切断速度の上限の推定を可能とした。データが図４に示されている。
【０２００】
Ｒ＝フェニル−ＳＯ２ＣＨ２を有する共役体（約２２．８μｍｏｌの結合フルオレセイン）は、ｋ＝０．０２７／時間（Ｔ１／２＝２６時間）で２３μｍｏｌのフルオレセインを放出し、一方で、Ｒ＝（４−クロロフェニル）−ＳＯ２ＣＨ２を有する共役体（約２７．２μｍｏｌの結合フルオレセイン）は、ｋ＝０．０４０／時間（Ｔ１／２＝１７時間）で２９μｍｏｌのフルオレセインを放出した。結合対放出フルオレセインに関するこれらの計算は実験誤差の範囲内である。ｋ＜０．０００１／時間（Ｔ１／２＞６９００時間）のＲ＝Ｈ（３４．６μｍｏｌの結合フルオレセイン）を有する非放出性共役体（モデル系）からの放出速度の上限を、２μｍｏｌ未満のフルオレセインの放出に基づいて推定した。
【０２０１】
実施例３４
変性金属表面
アミン、カルボキシレート、アジド、アルキン、チオールまたはマレイミド基で変性した金属表面を以下のとおり調製する。
【０２０２】
アミン−変性チタン表面を、Ｘｉａｏ，ｅｔ  ａｌ．，Ｌａｎｇｍｕｉｒ  １４：５５０７−５５１６（１９９８）の手法に従って調製する。従って、チタン表面を、ＰＤＣ−３２Ｇ（Ｈａｒｒｉｃｋ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）などのプラズマクリーナ／滅菌器を用い、水蒸気プラズマを用いて、０．４２ｍｂａｒで２分間前処理し、次いで、減圧乾燥する。乾燥させた表面を、（３−アミノプロピル）トリエトキシシランのトルエン中の１％（ｗ／ｖ）溶液で８０℃で４８時間処理する。次いで、表面を、クロロホルムを用いて５回、アセトンで２回、および、メタノールで５回超音波洗浄し、次いで、水ですすぎ、減圧乾燥させ、Ｎ２下で１００℃で１時間かけて硬化させる。
【０２０３】
アミン−変性チタン表面を用いて例えばコハク酸無水物またはグルタル酸無水物などの環式無水物での処理によりカルボキシレート変性表面を形成する。それ故、アミン−変性チタン表面を０．１Ｍコハク酸無水物のアセトニトリル中の溶液中につり下げ、トリエチルアミンを０．１Ｍの最終濃度に添加する。１２時間後、チタン表面を取り出し、上記のとおり洗浄し、乾燥させる。
【０２０４】
アミン−変性チタン表面を用いて、例えばＮ−（６−アジドヘキサノイルオキシ）スクシンイミド、Ｎ−（４−アジドブタノイルオキシ）−スクシンイミド、Ｎ−（５−ヘキシノイルオキシ）スクシンイミド、Ｎ−（３−（マレイミド）プロパノイルオキシ）−スクシンイミドおよび同様の試薬などのアジド−、アルキン−またはマレイミド置換カルボン酸の適切なＮ−ヒドロキシスクシンイミドエステルでの反応により、アジド−、アルキン−およびマレイミド変性表面を形成する。それ故、アミン−変性チタン表面を０．１Ｍ  Ｎ−（６−アジドヘキサノイルオキシ）スクシンイミドのアセトニトリルの溶液中につり下げ、トリエチルアミンを０．１Ｍの最終濃度に添加する。１時間後、チタン表面を取り出し、上記のとおり洗浄し、乾燥させてアジド−変性チタン表面を得る。同様に、アミン−変性チタン表面を０．１Ｍ  Ｎ−（３−（マレイミド）プロパノイルオキシ）スクシンイミドのアセトニトリル中の溶液中につり下げ、トリエチルアミンを０．１Ｍの最終濃度に添加する。１時間後、チタン表面を取り出し、上記のとおり洗浄し、乾燥させてマレイミド−変性チタン表面を得る。
【０２０５】
アミン−変性チタン表面を用いて、適切なブロック化−チオール試薬のＮＨＳエステルとの反応によりチオール−変性チタン表面を形成する。例えば、アミン−変性チタン表面を、０．１Ｍトリエチルアミンの存在下で０．１Ｍ  Ｎ−（３−（２−ピリジルジチオ）プロピオニルオキシ）スクシンイミドの溶液中につり下げる。１時間後、チタン表面を取り出し、上記のとおり洗浄し、乾燥させて２−ピリジルジチオ−変性チタン表面を得る。使用前に、２−ピリジルジチオ−変性チタン表面をトリス（２−カルボキシエチル）ホスフィンヒドロクロリドの０．１Ｍ  ＭＥＳ緩衝剤、ｐＨ６中の１０ｍＭ溶液中につり下げる。溶液を、３４３ｎｍでの吸光度を監視することにより２−ピリジルチオンの形成に関して分析する。吸光度が最大値に達したら、チタン表面を上記のとおり洗浄および乾燥させてチオール−変性チタン表面を得る。
【０２０６】
例えばステンレス鋼、コバルト−クロム合金およびコバルト−クロム−モリブデン合金などの表面遊離水酸基を有する他の金属で開始して、変性表面を同様に調製する。
【０２０７】
実施例３５
修飾コラーゲン
コラーゲンを処理して官能基を以下のとおり導入する。不溶型タイプＩコラーゲンを、Ｔｉｌｌｅｒ，ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．Ｂｉｏｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ（２００１）７３：２４６−２５２の手法に従って調製する。従って、コラーゲンを４℃で０．５Ｍ酢酸中に一晩浸漬させ、次いで、冷式ブレンダーで均質化し、ろ過する。コラーゲンを１％で０．１Ｍリン酸緩衝剤、ｐＨ７．４中に懸濁させ、減圧下に置いて閉じ込められた気泡を取り除く。
【０２０８】
２−ピリジルジチオ基により修飾されたコラーゲンを生成するために、上記懸濁液を、スルホスクシンイミジル６−（３'−［２−ピリジルジチオ］−プロピオンアミド）ヘキサノエート（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）のｐＨ７．４緩衝剤中の０．１Ｍ溶液で、周囲温度で４時間処理し、必要に応じて、１Ｍ  ＮａＯＨを添加することによりｐＨを７．４で維持する。得られる混合物を透析して過剰量の試薬を除去する。
【０２０９】
同様に、アジド、アルキンまたはマレイミド基により修飾されたコラーゲンを対応するスルホスクシンイミジル試薬での処理により調製する。
【０２１０】
上記の修飾コラーゲンを、０．５Ｍ酢酸での２．５ｍｇ／ｍＬへの希釈、１ｍＬのこの希釈物をペトリ皿に塗布し、完全に乾燥させて透明フィルムを形成することによって、コラーゲンフィルムに形成した。フィルムを、１０ｍＭリン酸緩衝剤、ｐＨ７．４で３時間、次いで、水で２時間洗浄し、乾燥させる。あるいは、未誘導体化コラーゲンから形成したフィルムを上記のとおり処理して種々の官能基を導入してもよい。
【０２１１】
実施例３６
修飾ヒドロゲル
ヒドロゲルは、時々水が分散媒体であるコロイドゲルとして見出される、不水溶性であるポリマー鎖のネットワークからなる、アルギン酸カルシウム、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリビニルアルコール、ポリアクリルアミド、ポリエチレンオキシドおよびポリビニルピロリドンなどの架橋ポリマーゲルである。ヒドロゲルは、高度に吸収性（９９％超の水を含有することが可能である）の天然または合成ポリマーである。ヒドロゲルはまた、かなりの含水量により天然の組織ときわめて類似しているある程度の柔軟性を有している。これらを、シートに成形して湿性の創傷環境を提供すると共に維持して最大限の治癒を行い得る。水分含有量を高めることにより、ヒドロゲルは、壊死組織の清浄化および切除を補助することが可能である。ヒドロゲルは非粘着性であり、創傷に対する損傷を伴わずに剥がすことが可能である。種々のヒドロゲル包帯が、ＴｅｇａＧｅｌ（登録商標）（３Ｍ）と呼ばれる紡績繊維、および、ＡＱＵＡＳＯＲＢ（登録商標）（ＤｅＲｏｙａｌ）と呼ばれるポリアクリル酸ナトリウムとして調製された、例えばアルギン酸カルシウムのシートとして市販されている。
【０２１２】
アルギン酸塩−およびポリアクリレート−系ヒドロゲルを、例えばＥＤＣＩなどのカルボジイミド縮合試薬をＮ−ヒドロキシスクシンイミドの存在下で用いて遊離カルボキシレート基を誘導体化して活性化Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドエステルを含むアルギン酸塩を提供することで修飾し得る。次いで、活性化アルギン酸塩を、例えばアジド、アミン、アルキン、２−ピリジルジチオールまたはマレイミドなどの所望の官能基をも含むアミン化合物とカップリングさせる。
【０２１３】
実施例３７
修飾セルロース系材料
綿、紙、布、スポンジ等の形態の綿、手術用ガーゼ、手術用縫合糸、吸収パッド、包帯、火傷用包帯および歯腔用の詰め物などの遊離水酸基を含有するセルロース系材料を種々の方法で修飾し得る。
【０２１４】
１つの方法においては、材料を無水ポリマレイン酸またはポリ（無水マレイン酸−コ−酢酸ビニル）で処理してカルボキシレート官能基を導入する。コポリマーは、Ｘｉａｏ，ｅｔ  ａｌ．，"Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  ｓｔａｒｃｈ−ｇ−ｐｏｌｙ（ｍａｌｅｉｃ  ａｎｈｙｄｒｉｄｅ−ｃｏ−ｖｉｎｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ），"Ｅｘｐｒｅｓｓ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ４：９−１６  （２００１）に記載されているとおり、無水マレイン酸および酢酸ビニルのラジカル共重合によって調製される。従って、セルロース系材料およびコポリマーの水中の混合物を１００℃に加熱して水を蒸散させる。得られる材料をエタノールで完全に洗浄し、乾燥させてカルボキシレート−修飾セルロース系材料を得る。
【０２１５】
得られるカルボキシル化セルロース系材料を、例えばＥＤＣＩなどのカルボジイミド縮合試薬とのＮ−ヒドロキシスクシンイミドの存在下での反応により活性化して、活性化Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドエステルを含む修飾セルロースを得る。次いで、活性化セルロースを、例えばアジド、アミン、アルキン、２−ピリジルジチオールまたはマレイミドなどの所望の官能基をも含むアミン化合物とカップリングさせる。従って、アルキン−修飾セルロース系材料を調製するために、活性化セルロース系材料を例えば５−ヘキシン−１−アミンなどのアルキニルアミンと反応させる。
【０２１６】
実施例３８
アルキン−アジド環付加を介してチタン表面に放出可能に結合したＳＮ−３８
実施例３４に記載のとおり調製したアルキン−変性チタン表面を、実施例１３のリンカー−ＳＮ−３８化合物のテトラヒドロフラン中の０．１Ｍ溶液中につり下げる。５０ｍＭ  ＣｕＳＯ４、５０ｍＭトリス−［（１−ベンジル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル）メチル］アミン（ＴＢＴＡ）および１００ｍＭアスコルビン酸ナトリウムを含む触媒混合物を添加し、反応を４８時間進行させる。チタン表面を取り出し、クロロホルムを用いて５回、アセトンで２回、および、メタノールで５回超音波洗浄し、次いで、水ですすぎ、減圧乾燥させ、Ｎ２下で１００℃で１時間かけて硬化させる。
【０２１７】
実施例３９
修飾コラーゲンに放出可能に結合された抗体
抗体を、国際公開第２００９／１５８６６８号パンフレットとして公開されている同時係属中の出願に記載のとおり、ならびに、上記のとおり調製されるアジド基およびＮ−ヒドロキシスクシンイミジルカーボネートを含む放出性リンカーとの反応により表面アミン基で活性化させる。従って、２ｍｇ／ｍＬの０．１Ｍ  ＮａＨＣＯ３、ｐＨ８．４での抗体の溶液を、アジド−リンカー−ＮＨＳのＤＭＳＯ中の溶液で、周囲温度で４時間処理する。得られる混合物をＰＢＳに対して、ｐＨ７．４で透析して過剰量の試薬を除去し、カルバメート基を介してアジド−リンカーに結合している抗体の溶液を提供する。
【０２１８】
実施例３５に記載のとおり調製されたアルキン−修飾コラーゲンをアジドリンカー−抗体化合物のＰＢＳ中の溶液に懸濁させる。５０ｍＭ  ＣｕＳＯ４、５０ｍＭトリス−［（１−ベンジル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル）メチル］アミン（ＴＢＴＡ）および１００ｍＭアスコルビン酸ナトリウムを含む触媒混合物を添加し、反応を４８時間進行させる。コラーゲンを除去し、水で完全に洗浄してコラーゲンに放出可能に結合された抗体を得る。
【０２１９】
実施例４０
手術用ガーゼに放出可能に結合している増殖因子
増殖因子またはサイトカインを、金属表面、コラーゲン、ヒドロゲルおよびセルロース系材料などの固体担体に放出可能に結合し得る。例えば、血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）などの増殖因子を手術用ガーゼに放出可能に結合して創傷の治癒を亢進させ得る。
【０２２０】
増殖因子を、国際公開第２００９／１５８６６８号パンフレットとして公開された同時係属中の出願に記載のとおり、ならびに、上記のとおり調製されるアジド基およびＮ−ヒドロキシスクシンイミジルカーボネートを含む放出性リンカーとの反応により表面アミン基で活性化させる。従って、２ｍｇ／ｍＬの０．１Ｍ  ＮａＨＣＯ３、ｐＨ８．４での増殖因子の溶液を、アジド−リンカー−ＮＨＳのＤＭＳＯ中の溶液で、周囲温度で４時間処理する。得られる混合物をＰＢＳに対して、ｐＨ７．４で透析して過剰量の試薬を除去し、カルバメート基を介してアジド−リンカーに結合している増殖因子の溶液を得る。
【０２２１】
実施例３７に記載のとおり調製したアルキン−変性手術用ガーゼを、アジドリンカー−増殖因子化合物のＰＢＳ中の溶液につり下げる。５０ｍＭ  ＣｕＳＯ４、５０ｍＭトリス−［（１−ベンジル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル）メチル］アミン（ＴＢＴＡ）および１００ｍＭアスコルビン酸ナトリウムを含む触媒混合物を添加し、反応を４８時間進行させる。コラーゲンを除去し、水で完全に洗浄して手術用ガーゼに放出可能に結合している増殖因子を得る。
【０２２２】
実施例４１
ポリマー−被覆ステントの調製
ポリマー被覆ステントを国際公開第２００６／１０２２４７号パンフレットに記載の変性手法により調製する。
【０２２３】
プライマー層
ポリ（エチレン−コ−ビニルアルコール）（ＥＶＡＬ）を１：１のＤＭＳＯ：ＤＭＡＣ中に溶解して２重量％溶液を得る。ポリマーの２％溶液を１３ｍｍ  ＴＥＴＲＡ（登録商標）ステントに一連の１０秒パスで適用して、１回のスプレーパス毎に１０μｇのコーティングを堆積させる。スプレーパス間に、ステントを８０℃の空気流を用いて１０秒乾燥させる。５回のスプレーパスを適用して５０μｇのプライマー層を形成し、続いて、プライマー層を１４０℃で１時間焼成する。
【０２２４】
薬物含有層
ＥＶＡＬの水酸基をカルボニルジイミダゾールで活性化してＰＥＧ−ＮＨ２と反応させて、ウレタン部分によって結合されたＰＥＧ−ＥＶＡＬ共役体を得る。同様に、本発明の前駆体化合物を別個の反応で活性化水酸基とカップリングさせる。これらを、ＤＭＦ溶液中の臭化プロパルギルおよびトリエチルアミンと反応させて、末端アルキンを含有するＰＥＧ−ＥＶＡＬ共役体を得てもよい。アルキンを、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢにアジドアルキル基を含有する中間体と反応させる。薬物は、この反応の前またはその後にカップリングされ得る。
【０２２５】
このポリマーを１：１のＤＭＳＯ：ＤＭＡＣ中に溶解して２重量％溶液を得る。ステント上へのプライマー層の噴霧に用いたものと同一の装置を用いて薬物層を適用した。７０回のスプレーパスを実施して７００μｇの薬物−ポリマー層を形成し、続いて、薬物−ポリマー層を５０℃で２時間乾燥させる。
【０２２６】
トップコート層
ポリ（エチレン−コ−ブチルビニルエーテル−コ−ビニルアルコール）の４：１のＤＭＡＣ：ペンタン中の２重量％溶液を含むトップコート層を同一の装置を用いて薬物含有層上に適用した。１５回のスプレーパスを実施して、１５０μｇのトップコート層を形成し、続いて、５０℃で２時間乾燥させる。
【０２２７】
仕上げコート層
ＤＭＡＣ：エタノール：ＤＭＳＯの５：３：２溶液中のポリ（エチレン−コ−ｍＰＥＧ（５６０）ウレタン−コ−ビニルアルコール）２重量％を含む仕上げコート層を既述の層の適用と同様に適用させる。３５回のスプレーパスを実施して３５０μｇの仕上げコート層を形成し、続いて、５０℃で２時間乾燥させる。
【０２２８】
実施例４２
ニッチノール（ＴｉＮｉ）薬物共役体
ニッチノール（ＴｉＮｉ）を、１３．５６ＭＨｚ  ＲＦプラズマ−補助化学蒸着（ＰＡＣＶＤ）を用いてＤＬＣと共に薄くコートする。ＤＬＣ層を、４００Ｖのバイアス電圧および１．３３Ｐａの堆積圧力下で堆積させる。ＴｉＮｉ−ＤＬＣの表面を処理して不純物を除去し、サンプルを２４時間減圧乾燥させて酸化ＴｉＮｉ−ＤＬＣを得る。Ｓｈｉｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏａｃｔｉｖｅ  Ｃｏｍｐａｔｉｂｌｅ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ（２００９）２４：３１６−３２８。
【０２２９】
アルキニルＰＥＧを公知の修飾手法によりイソシアネート化する。Ｉｄ．アルキニルＰＥＧを、トルエン中に溶解した０．２％ジブチルスズジラウレート（ＤＢＴＤＬ）およびヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）（２当量）と、窒素下に４５℃で４５分間かけて反応させる。
【０２３０】
ＴｉＮｉ−ＤＬＣサンプルをトルエン中のアルキニル−ＰＥＧイソシアネートおよびオクタン酸錫と共に４０℃で２４時間かけてグラフトしてＰＥＧ−グラフトＴｉＮｉ−ＤＬＣを得る。ＴｉＮｉ−ＤＬＣ−ＰＥＧを、アジドアルキルリンカーを含有する共役体と、硫酸銅により触媒されるＨｕｉｓｇｅｎの１，３−双極性環付加を介して反応させる。薬物は、この反応の前またはその後にカップリングされ得る。
【０２３１】
実施例４３
薬物添加ガーゼ
手術用ガーゼ（綿製、５ｃｍ×５ｃｍ）を、触媒性の塩酸を含有していてもよい、約１０重量％の濃度でアセトン中に溶解された無水ポリマレイン酸と反応させ、混合物を、一般に、米国特許第４，２６５，２３３号明細書に記載されているとおり、２５℃で１０時間反応させる。
【０２３２】
ポリマー−含浸ガーゼをＤＭＦ中のＮ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）およびＤＣＣと２５℃で３時間かけて反応させる。ＮＨＳ−活性化酸を、アミンリンカーを含有する中間体化合物と反応させる。薬物は、この反応の前またはその後にカップリングされ得る。
【０２３３】
実施例４４
コラーゲン薬物共役体
皮膚のウシコラーゲン（ＤＢＣ）をＤＭＳＯ中のγ−チオブチロラクトンとの反応によりチオール化する。Ｋｕｒｉｍｏｔｏ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（２００１）８６：１−８。あるいは、ＤＢＣを、Ｎ，Ｎ'−ジスクシノイルシスタミンを１，１'−カルボニルジイミダゾールと反応させ、続いて、ジスルフィド基を１，４−ジチオスレイトールで還元することにより調製されるジスルフィド含有試薬を用いてチオール化する。Ｎｉｃｏｌａｓ  ＆  Ｇａｇｎｉｅｕ，Ｂｉｏｍａｔｅｒｉａｌｓ（１９９７）１８：８０７−８１３。
【０２３４】
チオール化ＤＢＣをＤＭＦ中のカルボニルジイミダゾールおよびトリエチルアミンと反応させ、続いて、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢ官能基にアミンを含有する中間体と反応させて、チオカルバメート−結合コラーゲン共役体を得る。薬物は、この反応の前またはその後にカップリングされ得る。
【０２３５】
他の実施形態においては、チオール化ＤＢＣをＤＭＦ中のＮＨＳ−活性化３−ブチン酸と反応させる。アルキン含有生成物を、アジドアルキルリンカーを含有する薬物共役体と、硫酸銅により触媒されるＨｕｉｓｇｅｎの１，３−双極性環付加を介してさらに反応させる。
【０２３６】
実施例４５
被覆生物医学デバイス（ペースメーカ、心臓弁、ステント）
医学デバイスの表面を、一般に米国特許第６，０３３，７１９号明細書において開示されているとおり、セリウムイオンイニシエーション（ＣｅＩＶ）、オゾン露出またはＵＶ照射を用いて、ヒドロキシ−官能性ＰＶＰコポリマー（例えば、米国特許第３，５６３，９６８号明細書に記載されている）などのビニル含有ポリマーと共にグラフトする。
【０２３７】
ポリマーの水酸基を、カルボニルジイミダゾールと反応させ、続いて、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５またはＢにアミンを含有する中間体と反応させてカルバメート−結合共役体を得る。薬物は、この反応の前またはその後にカップリングされ得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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