(57)【要約】  組織部位における減圧の評価を提供するシステム、装置、および方法が提示される。システム、装置、および方法は、圧力検出器とは流体的に隔離されている評価室を含む。他のシステム、方法、および装置が提示されている。【選択図】図１
2013526942.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
減圧を用いて患者の組織部位を治療するシステムにおいて、
前記組織部位に近接して展開配置するための治療マニホールドと；
前記患者の表皮の一部分および前記治療マニホールドを覆って流体シールを形成するシール部材と；
減圧をもたらす減圧源と；
前記治療マニホールドおよび前記減圧源に流体結合する減圧供給導管であって、前記治療マニホールドに治療用減圧を供給する減圧供給導管と；
前記組織部位に流体結合する減圧評価導管と；
前記減圧評価導管に流体結合して、前記組織部位から評価用減圧を受け取る評価室において、壁に第１の可動部分を有する密封されたエンクロージャを含み、および前記第１の可動部分が減圧の影響を受けて動くように動作可能である、評価室と；
前記評価室の前記第１の可動部分に近接し、かつ前記評価室とは流体的に隔離されている第１の圧力検出器であって、前記第１の可動部分の変位を感知するように動作可能な第１の圧力検出器と
を含むことを特徴とするシステム。
【請求項２】
請求項１に記載のシステムにおいて、インジケータをさらに含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１の可動部分の変位の感知に基づいて、相対的な減圧の変化を前記インジケータ上に表示するように動作可能であることを特徴とするシステム。
【請求項３】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記第１の可動部分が、フェライトを備える第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、磁束密度の変化を感知する電磁石コイルを含むことを特徴とするシステム。
【請求項４】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記第１の可動部分が第１のダイヤフラム部材を含み、前記第１のダイヤフラムには永久磁石が結合され、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知するホール効果センサーを含むことを特徴とするシステム。
【請求項５】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記第１の可動部分が、第１のダイヤフラムにフェライトが結合された第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知する静電容量センサーを含むことを特徴とするシステム。
【請求項６】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記第１の可動部分が第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知する超音波センサーを含むことを特徴とするシステム。
【請求項７】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記第１の可動部分が、反射体を有する第１のダイヤフラム部材を含み、前記第１の検出器が、前記第１のダイヤフラムに近接した外壁上に窓をさらに含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知する赤外線センサーを含むことを特徴とするシステム。
【請求項８】
請求項１または請求項２乃至７の何れか一項に記載のシステムにおいて、
前記組織部位からの流体を収容する液溜めにおいて；
前記減圧源および前記減圧供給導管に流体結合され；
壁上に第２の可動部分を有する、液溜めと；
前記液溜めの前記第２の可動部分に近接し、かつ前記液溜めとは流体的に隔離されている第２の検出器であって、前記第２の可動部分の変位を感知するように動作可能である第２の圧力検出器と
をさらに含むことを特徴とするシステム。
【請求項９】
減圧を用いて患者の組織部位を治療する方法において、
前記組織部位に近接して治療マニホールドを配置するステップと；
前記患者の表皮の一部分および前記治療マニホールドを覆ってシール部材を配置して流体シールを形成するステップと；
減圧源を設けるステップと；
前記治療マニホールドおよび前記減圧源に減圧供給導管を流体結合するステップと；
評価室を設けるステップと；
前記評価室と前記組織部位に減圧評価導管を流体結合して、前記評価室に評価用減圧を供給するステップにおいて、
前記評価室が、壁に第１の可動部分を有するステップと；
前記評価室の前記第１の可動部分に近接して第１の圧力検出器を配置するステップにおいて、前記第１の圧力検出器が前記評価室とは流体的に隔離されているステップと；
前記第１の圧力検出器を使用して前記第１の可動部分の変位を感知するステップと
を含むことを特徴とする方法。
【請求項１０】
請求項９に記載の方法において、前記第１の圧力検出器を使用して動きを感知する前記ステップが、前記第１の可動部分の変位の感知に基づいて、相対的な減圧の変化を表示することをさらに含むことを特徴とする方法。
【請求項１１】
請求項９に記載の方法において、前記第１の可動部分が、フェライトを備える第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、磁束密度の変化を感知する電磁石コイルを含むことを特徴とする方法。
【請求項１２】
請求項９に記載の方法において、前記第１の可動部分が、第１のダイヤフラムに永久磁石が結合された第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知するホール効果センサーを含むことを特徴とする方法。
【請求項１３】
請求項９に記載の方法において、前記第１の可動部分が、第１のダイヤフラムにフェライトが結合された第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知する静電容量センサーを含むことを特徴とする方法。
【請求項１４】
請求項９に記載の方法において、前記第１の可動部分が第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知する超音波センサーを含むことを特徴とする方法。
【請求項１５】
請求項９に記載の方法において、前記第１の可動部分が、反射体を有する第１のダイヤフラム部材を含み、前記第１の検出器が、前記第１のダイヤフラムに近接した外壁上に窓をさらに含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知する赤外線センサーを含むことを特徴とする方法。
【請求項１６】
請求項９または請求項１０乃至１５の何れか一項に記載の方法において、
前記組織部位からの流体を収容する液溜めを設けるステップにおいて、前記液溜めが、前記減圧源および前記減圧供給導管に流体結合され、および前記液溜めが、壁に第２の可動部分を有するステップと；
前記液溜めの前記第２の可動部分に近接して第２の検出器を配置するステップにおいて、前記第２の検出器が前記液溜めとは流体的に隔離されているステップと；
前記第２の圧力検出器を使用して前記第２の可動部分の変位を感知するステップと
をさらに含むことを特徴とする方法。
【請求項１７】
組織部位における減圧を測定するためのシステムの製造方法において、
第１の可動部分を備える、密封されたエンクロージャを有する評価室を形成するステップと；
遠位端部および近位端部を有する減圧評価導管を形成するステップであって、前記減圧評価導管は、前記遠位端部において前記組織部位に流体結合し、および前記近位端部において前記評価室に流体結合するステップと；
前記評価室の前記第１の可動部分に近接して配置され、かつ前記評価室とは流体的に隔離されている第１の圧力検出器を形成するステップであって、前記第１の圧力検出器が、前記第１の可動部分の変位を感知するように動作可能である、ステップと
を含むことを特徴とする方法。
【請求項１８】
請求項１７に記載の方法において、前記第１の圧力検出器に結合されたインジケータをさらに含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１の可動部分の変位の感知に基づいて、相対的な減圧の変化を表示するように動作可能であることを特徴とする方法。
【請求項１９】
請求項１７に記載の方法において、前記第１の可動部分が、フェライトを備える第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、磁束密度の変化を感知する電磁石コイルを含むことを特徴とする方法。
【請求項２０】
請求項１７に記載の方法において、前記第１の可動部分が、第１のダイヤフラムに永久磁石が結合された第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知するホール効果センサーを含むことを特徴とする方法。
【請求項２１】
請求項１７に記載の方法において、前記第１の可動部分が、ダイヤフラムにフェライトが結合された第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知する静電容量センサーを含むことを特徴とする方法。
【請求項２２】
請求項１７に記載の方法において、前記第１の可動部分が第１のダイヤフラム部材を含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知する超音波センサーを含むことを特徴とする方法。
【請求項２３】
請求項１７に記載の方法において、前記第１の可動部分が、反射体を有する第１のダイヤフラム部材を含み、前記第１の検出器が、前記第１のダイヤフラムに近接して外壁に窓をさらに含み、および前記第１の圧力検出器が、前記第１のダイヤフラムの位置の変化を感知する赤外線センサーを含むことを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本発明は、３５ＵＳＣ§１１９（ｅ）下において、２０１０年５月１８日出願の米国仮特許出願第６１／３４５，８３０号（「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｅｄｕｃｅｄ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｅｍｐｌｏｙｉｎｇ  Ａｎ  Ｉｓｏｌａｔｅｄ  Ｆｌｕｉｄ  Ｐａｔｈ」と題される）（あらゆる点において本願明細書に援用する）；２０１０年５月１８日出願の米国仮特許出願第６１／３４５，８２１号（「Ｒｅｄｕｃｅｄ−Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｅｍｐｌｏｙｉｎｇ  Ａ  Ｆｌｕｉｄｌｙ  Ｉｓｏｌａｔｅｄ  Ｐｕｍｐ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ」と題される）（あらゆる点において本願明細書に援用する）；および２０１０年１１月１７日出願の米国仮特許出願第６１／４１４，７３８号（「Ｒｅｄｕｃｅｄ−Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｃａｎｉｓｔｅｒｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｒｅｃｙｃｌｉｎｇ」と題される）（あらゆる点において本願明細書に援用する）の利益を主張する。
【０００２】
本開示は、概して減圧治療システムに関し、より詳細には、限定されるものではないが、隔離された流体流路を用いる、減圧を測定するためのシステムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
臨床試験および実習において、組織部位に近接して減圧をもたらすことによって、組織部位における新しい組織の生成を増強および加速することが示されている。この現象の適用は多数あるが、減圧を行うことは創傷の治療においてかなり成功している。この治療（医学界では「陰圧閉鎖療法」、「減圧療法」、または「真空療法」と呼ばれることが多い）は、いくつもの利点を提供し、それら利点には、迅速な治癒や肉芽組織の形成加速化が含まれ得る。一般に、減圧は、多孔質パッドまたは他のマニホールド装置を通して組織に加えられる。多孔質パッドはセルや細孔を含み、それらセルや細孔は、減圧を組織に分配し、および組織から引き出された流体を導くことができる。時には、組織部位に関わる減圧を決定することを望ましいとし得る。例えば、減圧が治療域内にあることを確かめることを望ましいとし得る。
【発明の概要】
【０００４】
説明に役立つ非限定的な実施形態によれば、減圧を用いて患者の組織部位を治療するシステムは、組織部位に近接して展開配置するための治療マニホールドと、患者の表皮の一部分および治療マニホールドを覆って流体シールを形成するシール部材と、減圧をもたらす減圧源と、治療マニホールドおよび減圧源に流体結合する減圧供給導管とを含む。減圧供給導管は、治療マニホールドに治療用減圧を供給するためのものである。システムは、組織部位および評価室に流体結合する減圧評価導管をさらに含む。評価室は、減圧評価導管に流体結合し、および組織部位から評価用減圧を受け取るためのものである。評価室は、壁に第１の可動部分を有する密封されたエンクロージャを含む。第１の可動部分は、減圧の影響を受けて動くように動作可能である。システムはまた、評価室の第１の可動部分に近接して第１の圧力検出器を含む。第１の圧力検出器は、評価室とは流体的に隔離されており、および第１の可動部分の変位を感知するように動作可能である。
【０００５】
説明に役立つ別の非限定的な実施形態によれば、減圧を用いる患者の組織部位の治療方法は、組織部位に近接させて治療マニホールドを配置するステップと、患者の表皮の一部分および治療マニホールドを覆ってシール部材を配置し、流体シールを形成するステップと、減圧源を設けるステップと、治療マニホールドおよび減圧源に減圧供給導管を流体結合するステップと、評価室を設けるステップと、評価室と組織部位に減圧評価導管を流体結合して、評価室に評価用減圧を供給するステップとを含む。評価室は、壁に第１の可動部分を含む。この方法は、評価室の第１の可動部分に近接させて第１の圧力検出器を配置するステップをさらに含む。第１の圧力検出器は、評価室とは流体的に隔離されている。この方法はまた、第１の圧力検出器を使用して第１の可動部分の変位を感知することを含む。
【０００６】
説明に役立つ別の非限定的な実施形態によれば、患者の組織部位における減圧を測定するためのシステムの製造方法は、第１の可動部分を備える密封されたエンクロージャを有する評価室を形成するステップと、遠位端部および近位端部を有する減圧評価導管を形成するステップとを含む。減圧評価導管は、遠位端部において組織部位に、および近位端部において評価室に流体結合するためのものである。この方法はまた、評価室の第１の可動部分に近接して配置されかつ評価室とは流体的に隔離されている第１の圧力検出器を形成することを含む。第１の圧力検出器は、第１の可動部分の変位を感知するように動作可能である。
【０００７】
説明に役立つ実施形態の他の目的および利点は、以下の図面および詳細な説明を参照して明らかとなる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、評価室から隔離された第１の圧力検出器を含む減圧測定用サブシステムを用いる減圧治療システムの説明に役立つ非限定的な実施形態の一部分を断面で示した概略図である。
【図２】図２は、図１の線２−２に沿って取った複合導管の説明に役立つ非限定的な実施形態の断面図である。
【図３】図３は、減圧療法ユニットの説明に役立つ非限定的な実施形態の概略図である。
【図４Ａ】図４Ａは、電磁コイルを利用し、かつフェライトを有する第１のダイヤフラムに近接して配置された圧力検出器の説明に役立つ非限定的な実施形態の概略図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、第１のダイヤフラムを変位させて示した図４Ａの圧力検出器である。
【図５Ａ】図５Ａは、ホール効果センサーを利用し、かつ永久磁石を有する第１のダイヤフラムに近接して配置された圧力検出器の説明に役立つ別の非限定的な実施形態の概略図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、第１のダイヤフラムを変位させて示した図５Ａの圧力検出器である。
【図６Ａ】図６Ａは、フェライトを有する第１のダイヤフラムに近接して静電容量センサーを有する圧力検出器の説明に役立つ非限定的な実施形態の概略図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、第１のダイヤフラムを変位させて示した図６Ａの圧力計である。
【図７Ａ】図７Ａは、超音波センサーを含みかつ第１のダイヤフラムに近接して配置された圧力検出器の説明に役立つ非限定的な実施形態の概略図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、第１のダイヤフラムを変位させて示した図７Ａの圧力検出器である。
【図８Ａ】図８Ａは、赤外線センサーを含み、かつ反射体を有する第１のダイヤフラムに近接して配置された圧力検出器の説明に役立つ非限定的な実施形態の概略図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、第１のダイヤフラムを変位させて示した図８Ａの圧力検出器である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下の説明に役立つ実施形態の詳細な説明において、本明細書の一部をなす添付図面を参照する。これらの実施形態は、当業者が本発明を実施できるようにするのに十分な程度、詳細に説明し、および、他の実施形態を使用し得ること、および本発明の趣旨または範囲から逸脱せずに、論理的な構造、機械、電気および化学的な変更がなされ得ることが理解される。当業者が、本明細書で説明する実施形態を実施できるようにするのに必要ではない詳細を避けるために、説明では、当業者に公知の特定の情報を省略し得る。以下の詳細な説明は、限定的ととられるべきではなく、説明に役立つ実施形態の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ定義される。
【００１０】
図面、主に図１および２を参照して、減圧を用いて患者の組織部位１０２を治療するためのシステム１００を説明する。システム１００は、ドレッシング１０４、減圧サブシステム１０６、および減圧評価サブシステム１０８を含む。減圧評価サブシステム１０８は、組織部位１０２における減圧を圧力レベルに関して評価できるようにする一方、液体や気体とし得る汚染流体に高価な構成要素を曝さないようにする。本明細書では、「または」は、相互排他性である必要はない。組織部位１０２は、骨組織、脂肪組織、筋組織、皮膚組織、脈管組織、結合組織、軟骨、腱、靭帯、または任意の他の組織を含め、いずれかのヒト、動物、または他の生物の体の組織とし得る。流体汚染物は、限定はされないが、タンパク質、揮発性有機化合物（ＶＯＣ）、脂肪酸、アミン、例えばプトレシン、およびブテン酸、および他の汚染物質を含み得る。減圧評価サブシステム１０８は、重力場に対していずれの向きでも動く。これは、圧力が全方向に作用するためである。
【００１１】
ドレッシング１０４は、組織部位１０２に近接して配置された治療マニホールド１１０を含む。マニホールドは、組織部位１０２に減圧を行う、組織部位１０２に流体を供給する、または組織部位１０２から流体を除去するのを支援するために設けられる物体または構造を指す。治療マニホールド１１０は、一般に、複数の流路または流れ経路を含み、それら流路または流れ経路は、流体を、治療マニホールド１１０付近の部位にある組織部位１０２へもたらしかつその組織部位から除去するように分配させる。説明に役立つ一実施形態では、流路または流れ経路は相互に接続されて、組織部位１０２への流体の提供およびその組織部位からの流体の除去の分配を改善する。治療マニホールド１１０は、組織部位１０２に接触して配置することおよび組織部位１０２に減圧を分配することが可能な生体適合性材料とし得る。治療マニホールド１１０の例は、例えば、限定はされないが、流路を形成するように配置された構造要素を有する装置、例えば、セル状発泡体、開放セル発泡体、多孔性組織集合体、液体、ゲル、および流路を含むまたは硬化して流路を含む発泡体などを含み得る。治療マニホールド１１０は多孔性としてもよく、および発泡体、ガーゼ、フェルトのマット、または特定の生物学的応用に好適な任意の他の材料から作製し得る。
【００１２】
説明に役立つ非限定的な一実施形態では、治療マニホールド１１０は多孔質発泡体であり、流路の機能を果たす複数の連続セルまたは細孔を含む。多孔質発泡体は、ポリウレタンの開放セルの網状発泡体、例えばＫｉｎｅｔｉｃ  Ｃｏｎｃｅｐｔｓ，Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ（Ｓａｎ  Ａｎｔｏｎｉｏ、Ｔｅｘａｓ）製のＧｒａｎｕＦｏａｍ（登録商標）材などである。場合によっては、治療マニホールド１１０はまた、薬剤、抗菌薬、成長因子、および様々な溶液などの流体を組織部位１０２に分配するためにも使用し得る。治療マニホールド１１０にまたは治療マニホールド１１０上に、吸収材料、ウィッキング材料、疎水性材料、および親水性材料などの他の層も含まれ得る。
【００１３】
ドレッシング１０４は、患者の表皮１１４の一部分および治療マニホールド１１０を覆うシール部材１１２をさらに含む。シール部材１１２と患者の表皮１１４との間に流体シールを形成するのを助けるために、取付装置１１６が使用され得る。シール部材１１２を貫いて減圧インターフェース１１８が延在して、治療マニホールド１１０に流体通路を提供し得る。流体シールは、特定の減圧源または関連のサブシステムによって与えられた減圧を所望の部位に維持するのに適切である。
【００１４】
シール部材１１２は、流体シールをもたらす任意の材料とし得る。シール部材１１２は、例えば、限定はされないが、不浸透性または半透過性のエラストマー材料とし得る。エラストマーの例は、限定されるものではないが、天然ゴム、ポリイソプレン、スチレンブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ポリブタジエン、ニトリルゴム、ブチルゴム、エチレンプロピレンゴム、エチレンプロピレンジエンモノマー、クロロスルホン化ポリエチレン、多硫化ゴム、ポリウレタン、ＥＶＡフィルム、コ−ポリエステル、およびシリコーンを含み得る。シール部材１１２の追加的な具体例は、シリコーンドレープ、３Ｍ  Ｔｅｇａｄｅｒｍ（登録商標）ドレープ、Ａｖｅｒｙ  Ｄｅｎｎｉｓｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｐａｓａｄｅｎａ、Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）から入手可能なものなどのアクリルドレープを含む。
【００１５】
取付装置１１６を使用して、患者の表皮１１４または別の層、例えばガスケットまたは追加的なシール部材などに対してシール部材１１２を保持してもよい。取付装置１１６は多数の形態を取り得る。例えば、限定はされないが、取付装置１１６は、シール部材１１２の周囲に延在する、医学的に容認できる感圧接着剤、または親水コロイド材とし得る。
【００１６】
減圧サブシステム１０６によって発生した減圧は、減圧供給導管１２０を通って減圧インターフェース１１８に供給される。説明に役立つ一実施形態では、減圧インターフェース１１８は、ＫＣＩ（Ｓａｎ  Ａｎｔｏｎｉｏ、Ｔｅｘａｓ）から入手可能なＴ．Ｒ．Ａ．Ｃ．（登録商標）ＰａｄまたはＳｅｎｓａ  Ｔ．Ｒ．Ａ．Ｃ．（登録商標）Ｐａｄである。減圧インターフェース１１８は、治療マニホールド１１０に減圧を供給できる。減圧インターフェース１１８はまた、一般に、複数の減圧評価導管とし得る減圧評価導管１２２に流体結合されている。
【００１７】
減圧評価導管１２２は、測定のために、組織部位１０２における減圧を伝えることができる。図２に明示するように、減圧供給導管１２０および減圧評価導管１２２は、それらの長さの一部またはすべてにわたって結合させて、複合導管１２４にしてもよい。図１および２に示す実施形態では、複合導管１２４の遠位端部１２６は、減圧インターフェース１１８に流体結合されて、組織部位１０２からの減圧を受ける。複合導管１２４の近位端部１２８はコネクタ１３０に流体結合され得る。減圧供給導管１２０の一部分１３２が、コネクタ１３０と液溜め１３４との間に流体結合されている。減圧供給導管１２０の近位端部１３３は、液溜め１３４に流体結合されている。減圧評価導管１２２の一部分１３６は、コネクタ１３０と減圧評価サブシステム１０８との間に流体結合されている。減圧評価導管１２２の近位端部１３７は、評価室１４６に流体結合され、かつ疎水性フィルター１４９を含み得る。
【００１８】
減圧サブシステム１０６は、ドレッシング１０４に減圧を供給する。減圧サブシステム１０６は、減圧をもたらす減圧源１３８を含む。減圧源１３８は、第２の減圧供給導管１４０によって液溜め１３４に流体結合され、液溜めに減圧１４２または治療用減圧１４２を供給する。減圧源１３８は、減圧を供給する任意の装置、例えば真空ポンプ、壁面吸い込み、または他の圧力源などとし得る。組織部位に行われる減圧の量および性質は、一般に適用例に従って変動するが、減圧は一般に−５ｍｍ  Ｈｇ（−６６７Ｐａ）〜−５００ｍｍ  Ｈｇ（−６６．７ｋＰａ）、より典型的には−７５ｍｍ  Ｈｇ（−９．９ｋＰａ）〜−３００ｍｍ  Ｈｇ（−３９．９ｋＰａ）である。
【００１９】
減圧は、治療を施されている組織部位における周囲圧力に満たない圧力を指す。ほとんどの場合、この減圧は、患者がいる場所の気圧に満たない。あるいは、減圧は、組織部位における静水圧未満とし得る。他に指定のない限り、本明細書で挙げられた圧力の定量値は、ゲージ圧である。供給された減圧は、一定であってもまたは変動しても（パターン化またはランダム）よく、連続的にまたは断続的に供給され得る。用語「真空」および「負圧」を使用して、組織部位にかけられる圧力を説明し得るが、組織部位にかけられる実際の圧力は、通常完全な真空に関連する圧力を上回り得る。本明細書での使用に一致して、減圧または真空圧の上昇は、一般に、絶対圧の相対的減少を指す。
【００２０】
減圧サブシステム１０６は減圧源１３８を含み、液溜め１３４に減圧１４２を供給する。治療用減圧１４２は、減圧供給導管１２０の部分１３２に供給される。次いで、治療用減圧１４２は、減圧インターフェース１１８を経由して治療マニホールド１１０に供給される。
【００２１】
減圧インターフェース１１８は組織部位１０２から流体１４４を受け取り、その流体は、減圧供給導管１２０によって液溜め１３４に供給され得る。減圧評価導管１２２の部分１３６は、評価用減圧を減圧評価サブシステム１０８に供給する。評価用減圧は、測定のために、減圧インターフェース１１８または組織部位１０２から連通される減圧である。減圧評価サブシステム１０８は、減圧評価導管１２２から評価用減圧を受け取る評価室１４６を含む。疎水性フィルター１４９は、減圧評価導管１２２が評価室１４６に入る入口に配置され得る。疎水性フィルター１４９は、評価室１４６に流体が入らないようにするのを助ける。
【００２２】
評価室１４６は、密封されたエンクロージャ１４８を含む。密封されたエンクロージャ１４８は壁１５０を含み、壁は、第１の可動部分１５２、例えば第１のダイヤフラム１５４を含む。第１の可動部分は、正確さを損なうことなく、例えば気体と液体の混合相を受けることがある。一般に、第１のダイヤフラム１５４は半撓み性材料のシートであり、シートの周辺部１５６において壁１５０に固定されている。第１のダイヤフラム１５４は、減圧の影響を受けて、評価室１４６内で中立位置から変位位置まで少なくともわずかに動くように動作可能である。一部の実施形態では、密封されたエンクロージャ１４８は通気口を含んで、組織部位からの気体を大気に放出できるようにし得る。
【００２３】
第１の可動部分１５２に近接して第１の圧力検出器１５８が配置され、第１の圧力検出器は、第１の可動部分１５２の動きを感知するように動作する。第１の圧力検出器１５８は、評価室１４６とは流体的に隔離されている。評価室１４６から第１の圧力検出器１５８を流体的に隔離することは、評価室１４６に達するいずれかの気体または液体中の汚染が、第１の圧力検出器１５８に達しないまたはこれを汚染しないことを意味する。第１の圧力検出器１５８は、隔離室１６０またはハウジング内に含まれ得る。図４Ａ〜８Ｂに関連して以下詳細に説明するように、第１の圧力検出器１５８は、ホール効果センサー、静電容量センサー、超音波センサー、赤外線センサー、または第１の可動部分１５２の動きを検出する他の装置を使用し得る。
【００２４】
減圧評価サブシステム１０８は、評価用減圧を受け取るように動作可能であり、評価用減圧は、十分なレベルに達すると、第１の可動部分１５２を中立位置から変位位置へ内側に動かす。第１の圧力検出器１５８は、第１の可動部分１５２の位置を感知し、かつ減圧の相対的変化の表示を提供できる。減圧の変化は、組織部位１０２が受ける減圧を反映する初期測定値に基づいて、較正され得る。第１の圧力計１５８は、インジケータ１６２上の相対的変化の表示を示しても、またはさらなる処理または使用のための信号を提供してもよい。
【００２５】
説明に役立つ一実施形態による動作では、治療マニホールド１１０は、組織部位１０２に近接して配置される。シール部材１１２は、取付装置１１６を使用して展開配置される。それゆえ、シール部材１１２と患者の表皮１１４の一部分との間に流体シールが形成される。減圧インターフェース１１８は、まだ設置されていない場合、これを、シール部材１１２のアパーチャ１１７を経て、適用し得る。
【００２６】
減圧供給導管１２０および減圧評価導管１２２は、まだ結合されていない場合、減圧インターフェース１１８に流体結合され得る。あるいは、図示の通り、減圧供給導管１２０および減圧評価導管１２２を含む複合導管１２４が、減圧インターフェース１１８に流体結合され得る。減圧供給導管１２０は液溜め１３４に流体結合される。減圧源１３８は液溜め１３４に流体結合されて、液溜め１３４に減圧をもたらす。減圧源１３８は、起動されたら、減圧供給導管１２０を介して液溜め１３４および組織部位１０２に減圧を供給する。流体は、一般に減圧供給導管１２０に移されて、液溜め１３４へ流れる。
【００２７】
減圧インターフェース１１８は、１つ以上のサンプリング位置における減圧を、減圧評価導管１２２の１つ以上に連通できるようにする。減圧評価導管１２２は、評価室１４６に評価用減圧を供給する。上述の通り、減圧は、十分なレベルに達すると、密封されたエンクロージャ１４８の第１の可動部分１５２を、中立位置から変位位置へ内側に動かす。第１の圧力検出器１５８によって第１の可動部分１５２の変位が検出または感知されると、インジケータ１６２によって減圧が表示され得るか、またはディスプレイ含む別の処理に信号が提供され得る。第１の圧力検出器１５８は、減圧源１３８に制御信号を提供するように結合されて、フィードバック制御をもたらし、所望の圧力または所望の圧力範囲を維持するようにし得る。減圧評価サブシステム１０８はまた、ユーザインターフェース、例えば、キーパッドおよびディスプレイを含み、所望の減圧または所望の範囲を入力できる、または他の制御入力を受信できるようにし得る。
【００２８】
システム１００、および特に減圧評価サブシステム１０８は、気体や液体による汚染のない状態で、圧力に関して減圧を評価できるようにする。減圧評価サブシステム１０８は、評価室１４６が比較的安価な構成要素で作製され、評価室１４６を使用後に都合よく廃棄できるようにする一方、汚染の危険性なく第１の圧力検出器１５８を再び使用できるように、作製され得る。このように、減圧評価サブシステム１０８は、より高価な品目、または比較的高価な構成要素が、汚染流体に曝される機会を最小限にするようにする。
【００２９】
ここで主に図３を参照して、減圧サブシステム２０６および減圧評価サブシステム２０８の説明に役立つ別の非限定的な実施形態を説明する。図３は、断面で示す。この説明に役立つ実施形態では、減圧サブシステム２０６および減圧評価サブシステム２０８は組み合わされて、減圧療法ユニット２０９になる。減圧療法ユニット２０９は、第１の部分２６４と第２の部分２６６とを有してもよく、第１の部分は、廃棄できるように設計されていてもよく、かつ第１の部分２６４に流体を隔離し、および第２の部分は、第１の部分２６４とは流体的に隔離されていてもよく、かつ再使用され得るより高価な品目および構成要素を含んでもよい。第１の部分２６４および第２の部分２６６は、一体式ハウジングによって、またはブラケット２６８もしくは他の装置によってのいずれかで、互いに近接して保持され得る。この説明に役立つ実施形態では、減圧源２３８は、減圧２４２を導管２７０に供給するポンプヘッドであり、その導管は、減圧を液溜め２３４に供給する。減圧２４２は別の導管２７２に供給され、その導管は、減圧２４２をコネクタ２３０に供給する。コネクタ２３０は減圧を、複合導管２２４の一部とし得る減圧供給導管（明示せず）に供給する。複合導管２２４は組織部位に減圧を供給する。減圧療法ユニット２０９の第２の部分２６６はポンプ制御ユニット２７４を含み、ポンプ制御ユニットは、リンキングインターフェース２７６を使用してポンプのエネルギーを減圧源２３８のポンプヘッドに提供し得る。
【００３０】
評価用減圧は、複合導管２２４の一部とし得る減圧評価導管（明示せず）を使用して、組織部位からコネクタ２３０へ供給される。評価用減圧は、図１に示すものと同様の方法で、導管２７８によってコネクタ２３０から評価室２４６へ供給される。評価室２４６は、密封されたエンクロージャ２４８を含み、そのエンクロージャは壁２５０を含む。壁２５０は、第１のダイヤフラム２５４などの第１の可動部分２５２を含む。第１の部分２６４には第１の圧力検出器２５８が含まれ、第１の圧力検出器は、第１の可動部分２５２と実質的に整列されている。第１の圧力検出器２５８は、評価室２４６とは流体的に隔離されている。減圧下では、第１の可動部分２５２は、中立位置から変位位置へ内側に移動する。第１の圧力検出器２５８は、減圧の影響を受けた第１の可動部分２５２の変位を感知するように動作可能であり、かつ、インジケータ上に、または信号によって減圧の変化を表示する。それゆえ、第１の圧力検出器２５８は、組織部位における圧力レベルを評価するように動作可能である。
【００３１】
液溜め２３４は、第２のダイヤフラム２８４などの第２の可動部分２８２を有する壁２８０を含み得る。減圧の影響を受けて、第２の可動部分２８２は、中立位置から変位位置へ液溜め２３４内へ移り得る。第１の部分２６４には第２の圧力検出器２８６が含まれ、第２の圧力検出器２８６は、第２の可動部分２８２と実質的に整列され得る。第２の圧力検出器２８６は、液溜め２３４とは流体的に隔離されている。第２の圧力検出器２８６は、第２の可動部分２８２の変位を感知しかつ液溜め２３４内の圧力または圧力の変化を決定するのを支援するように動作可能である。組織部位における圧力を示す第１の圧力検出器２５８からの減圧データ、および液溜め２３４における圧力を示す第２の圧力検出器２８６からのデータを使用して、減圧治療システムの性能を評価し得る。
【００３２】
ポンプ制御ユニット２７４、第１の圧力検出器２５８、第２の検出器２８６は、隔離室２６０内に含まれて、埃および他の小さな汚染物質を回避するのを助け得る。隔離室２６０は、１つ以上の通気口を含んでもよく、およびバッテリーなどの動力装置２８８を含んで、電気エネルギーを様々な構成要素、例えば、ポンプ制御ユニット２７４、第１の圧力検出器２５８、および第２の圧力検出器２８６に提供してもよい。加えて、第１の部分２６４は、所望の圧力などの入力を受信するユーザインターフェースを含んでもよい。第１の部分２６４は、組織におけるまたは液溜め２３４内の圧力を視覚的に表示するためにインジケータ（図示せず）を含んでもよい。減圧療法ユニット２０９を用いて、再使用が望まれ得る高価な構成要素が第１の部分２６４内に配置され、かつ第２の部分２６６に配置されている、汚染されたまたは汚染される可能性のある部分と流体的に隔離されることを留意されたい。
【００３３】
本明細書で示す、説明に役立つ非限定的な実施形態では、構成要素の多数の組み合わせを使用して、可動部分１５２、２５２、２８２の変位を感知し得る。ここで、変位を感知するためのいくつもの説明に役立つ非限定的な実施形態を示す。ここで主に図４Ａおよび４Ｂを参照して、減圧評価サブシステム３０８の一部分を説明する。評価室３４６の一部分を、壁３５０が第１のダイヤフラム３５４などの第１の可動部分３５２を有しているものとして示す。第１のダイヤフラム３５４は、ターゲット３５５と撓み性または半撓み性の周辺部分３５７とを含み得る。この説明に役立つ非限定的な実施形態では、第１のダイヤフラム３５４の少なくとも一部分、例えば少なくともターゲット３５５は、フェライト材で覆われているかまたはフェライト材製である。
【００３４】
第１の圧力検出器３５８が、第１の可動部分３５２に近接して配置されるが、評価室３４６の内部とは流体的に隔離または分離されている。第１の圧力検出器３５８は、隔離室３６０（一部を示す）内に配置される。この例では、第１の圧力検出器３５８は、電磁コイル３９０を含む。図４Ｂに示唆するように、フェライトを用いて第１の可動部分３５２を評価室３４６内へ変位させることによって、電磁コイル３９０が受けるインダクタンスを変える。インダクタンスの変化を測定し、かつそれを使用して、第１の可動部分３５２の変位を判断し得る。例えば、磁束が減少すると、減圧が大きくなったことが分かり、および第１の可動部分３５２の変位を較正して、気圧に対する評価室３４６内部の圧力を表示し得る。圧力変化または圧力は、インジケータ３６２上に表示してもよいし、または別の場所で表示することを含め、さらに処理するために信号を送信してもよい。
【００３５】
ここで主に図５Ａおよび５Ｂを参照して、減圧評価サブシステム４０８の一部分の説明に役立つ別の非限定的な実施形態を説明する。評価室４４６の一部分を、壁４５０を有するとして示す。壁４５０は、第１のダイヤフラム４５４とし得る第１の可動部分４５２を含む。第１のダイヤフラム４５４は、ターゲット４５５と、撓み性または半撓み性の周辺部４５７とを含む。ターゲット４５５は永久磁石４９２を含む。
【００３６】
第１の圧力検出器４５８が評価室４４６の外側に配置され、かつ評価室４４６からは流体的に隔離されている。第１の圧力検出器４５８は隔離室４６０（その一部を示す）内に配置されている。第１の圧力検出器４５８は、磁場４９５または磁場４９５の変化を感知するためのホール効果センサー４９４とし得る。磁場４９５の変化は、第１の可動部分４５２上の永久磁石４９２の動きに起因する。磁場４９５の変化を使用して、信号を生成するか、または評価室４４６内の減圧または減圧の変化をインジケータ４６２上に表示する。
【００３７】
ここで主に図６Ａおよび６Ｂを参照して、減圧評価サブシステム５０８の一部分の説明に役立つ別の非限定的な実施形態を説明する。評価室５４６の一部分を示し、評価室は壁５５０を含む。壁５５０は、第１のダイヤフラム５５４などの第１の可動部分５５２を含む。第１のダイヤフラム５５４は、ターゲット５５５と、撓み性または半撓み性の周辺部５５７とを含む。第１の可動部分５５２上のターゲット５５５は、フェライトや、静電容量センサー５９６によって感知され得る他の材料を含む。
【００３８】
第１の可動部分５５２に近接して第１の圧力検出器５５８が配置されてもよく、第１の圧力検出器は、評価室５４６とは流体的に隔離されている。第１の圧力検出器５５８は、隔離室５６０、またはハウジング内にあってもよい。この説明に役立つ実施形態では、第１の圧力検出器５５８は静電容量センサー５９６であり、そのため、第１の可動部分５５２が変位することによって、静電容量センサー５９６によって感知される静電容量の変化を引き起こす。この変化を使用して、図６Ｂに示すような第１の可動部分５５２の変位を検出する。変位は、圧力変化または評価室５４６内で受ける圧力の表示としてもよく、および信号を生成しても、またはインジケータ５６２上に表示してもよい。概して、第１の可動部分５５２と静電容量センサー５９６との間の静電容量は、それらの間の距離の二乗に比例する。
【００３９】
ここで主に図７Ａおよび７Ｂを参照して、減圧評価サブシステム６０８の説明に役立つ非限定的な実施形態の一部分を説明する。減圧評価サブシステム６０８は、評価室６４６（その一部のみを示す）を含み、評価室は壁６５０を含む。壁６５０は第１の可動部分６５２を含む。第１の可動部分６５２は第１のダイヤフラム６５４とし得る。第１のダイヤフラム６５４はターゲット６５５を含み、そのターゲット６５５は、ターゲット６５５と壁６５０とを結合する撓み性または半撓み性の部分６５７を有し得る。撓み性または半撓み性の部分６５７は、ターゲット６５５が動けるようにする。減圧下で、第１の可動部分６５２は、図７Ｂに示すように中立位置から変位位置へ評価室６４６内へ内側に動く。
【００４０】
第１の圧力検出器６５８が評価室６４６とは流体的に分離され、かつ第１の可動部分６５２と実質的に整列している。第１の圧力検出器６５８は、隔離室６６０の内側にあってもよい。この実施形態では、第１の圧力検出器６５８は超音波センサー６９７であり、第１の可動部分６５２上の反射体６９１に当たる超音波を送信する。超音波センサー６９７は、第１の可動部分６５２の変位を感知し、かつ変位を示す信号を発生させる。信号を、圧力測定値をインジケータ６６２上に示すため、またはさらに処理するために使用し得る。
【００４１】
ここで主に図８Ａおよび８Ｂを参照して、減圧評価サブシステム７０８の一部分の説明に役立つ別の非限定的な実施形態を説明する。減圧評価サブシステム７０８は、評価室７４６（一部を示す）を含む。評価室７４６は、第１の可動部分７５２を有する壁７５０を含む。第１の可動部分７５２は第１のダイヤフラム７５４とし得る。第１のダイヤフラム７５４は、ターゲット７５５と、撓み性または半撓み性の部分７５７とを含み得る。第１の可動部分７５２は、減圧の影響を受けて動き、かつ中立位置から変位位置へ評価室７４６内に移り得る。
【００４２】
第１の可動部分７５２に近接して第１の圧力検出器７５８が配置され、および第１の圧力検出器は、評価室７４６の内側とは流体的に隔離されている。第１の圧力検出器７５８は隔離室７６０内に含まれてもよい。この説明に役立つ非限定的な実施形態では、隔離室７６０は窓７６１を含む。窓７６１があることによって、少なくとも赤外線信号がそこを通って伝わる。第１の圧力検出器７５８は赤外線センサー７９８を含み、赤外線センサーは、窓７６１を通って赤外線波を伝播させ、第１の可動部分７５２に衝突しかつ第１の可動部分７５２の相対的位置を判断するように動作可能である。第１の可動部分７５２は赤外線波を反射する。図８Ｂに示すように、第１の可動部分７５２は、減圧の影響を受けて評価室７４６内に移る。赤外線センサー７９８は変位を検出し、かつ信号を提供できる、または変位量または対応する圧力をインジケータ７６２上に表示できる。
【００４３】
本発明およびその利点のいくつかを、いくつかの説明に役立つ非限定的な実施形態に関連して説明したが、添付の特許請求の範囲によって定義された本発明の範囲から逸脱せずに、様々な変更、代用、交換、および修正をなすことができることを理解されたい。説明に役立つ非限定的な一実施形態として、図４Ａ〜８Ｂに示す減圧評価サブシステムの各部分のいずれかを、同様に、第２の可動部分、例えば図３の第２の可動部分２８２と共に使用してもよいことに留意されたい。
【００４４】
上述の利益および利点は、一実施形態に関連し得ること、またはいくつかの実施形態に関連し得ることを理解されたい。「１つの」品目への言及は、１つ以上のそれら品目を指すことをさらに理解されたい。
【００４５】
本明細書で説明した方法のステップは、任意の好適な順序で、または適切な場合には同時に実施し得る。
【００４６】
適切な場合には、上述の実施形態のいずれかの態様を、説明の任意の他の実施形態の態様と組み合わせて、類似のまたは異なる特性を有しかつ同じまたは異なる問題に対処する別の例を形成する。
【００４７】
好ましい実施形態の上述の説明は例示にすぎず、当業者は様々な修正をなし得ることを理解されたい。上述の明細書、例およびデータは、本発明の例示的な実施形態の構造および使用の完全な説明を提供する。本発明の様々な実施形態を、ある程度詳細に、または１つ以上の個々の実施形態を参照して上記で説明したが、当業者は、特許請求の範囲から逸脱せずに、開示の実施形態に多数の修正をなすことができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【国際調査報告】
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