(57)【要約】  １種類又は複数の有害生物を防除する系及び方法は、建築物の１つ又は複数の基礎要素の下の及び／又は隣接した場所に位置決めされた１個又は複数の自立型殺有害生物餌の使用を含む。一つの形態において、殺有害生物餌は、殺有害生物剤及び１種類又は複数の有害生物の口に合う餌材料の圧縮混合物により形成される。しかし別の形態において、殺有害生物餌は、殺有害生物剤及び１種類又は複数の有害生物の口に合う餌材料の押出混合物により形成される。これらの形態の更なる態様において、餌材料は、シロアリなどの１つ又は複数の木材破壊有害生物の種の口に合う。しかし、他の実施形態、形態及び用途も考慮される。
2013537040.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の自立型殺有害生物餌を、建築基礎の下部境界の下にある第１の場所及び地表面の下の前記基礎に近接した第２の場所の１つ又は複数に位置決めすることを含む方法。
【請求項２】
第２の殺有害生物餌を、地表面の下で前記第１の殺有害生物餌よりも小さい深さで前記基礎に近接して位置決めすることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記基礎が、複数の要素から構成され、前記第１の殺有害生物餌を位置決めすることが、前記要素の第１のものの下に設置することを含み、前記第２の殺有害生物餌を位置決めすることが、前記要素の第２のものに隣接して設置することを含み、前記要素の第２のものが前記要素の前記第１のものの上に位置決めされる、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第１及び第２の殺有害生物餌をそれぞれ地表面の下に配置すること、及び
前記第１及び第２の殺有害生物餌をそれぞれ充填材に吊すこと
を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記第１の殺有害生物餌が、餌材料及び殺有害生物剤を含む圧縮複合材料で画定されている、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記餌材料が生物分解性である、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の殺有害生物餌が、餌材料及び殺有害生物剤を含む押出複合材料で画定されている、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記第１の殺有害生物餌が、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される殺有害生物剤を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
複数の殺有害生物餌の追加のものを、前記複数の殺有害生物餌の任意の他のもの及び前記第１の殺有害生物餌と異なる深さで地表面の下に連続的に設置することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
建築敷地の１つ又は複数の場所に位置決めされている複数の自立型殺有害生物餌を含み、前記１つ又は複数の場所が、建築物の１つ又は複数の基礎要素の下の１つ又は複数の第１の位置及び前記１つ又は複数の基礎要素に隣接し、前記建築敷地の仕上基準面の下の１つ又は複数の第２の位置の少なくとも１つを含む、有害生物を防除する系。
【請求項１１】
前記複数の殺有害生物餌が、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含み、前記殺有害生物剤が、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される、請求項１０に記載の系。
【請求項１２】
前記餌材料がアルファセルロースを含む、請求項１１に記載の系。
【請求項１３】
前記複数の自立型殺有害生物餌の１個又は複数が１〜５０グラムの間の重量である、請求項１０から１２のいずれか一項に記載の系。
【請求項１４】
前記複数の自立型殺有害生物餌の１個又は複数が０．１〜１０グラムの間の重量である、請求項１０から１２のいずれか一項に記載の系。
【請求項１５】
１種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも１個の餌を建築物の基礎を基準に取り付けること、及び
取り付けの際に、前記少なくとも１個の餌を前記基礎の要素の下にある場所に位置決めすること
を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、米国仮特許出願第６１／３８０，９５８号、２０１０年９月８日出願の優先権を主張し、この内容はその全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
有害生物により引き起こされる損害から木造建造物を保護することは、何年もの間特に興味深い領域であり、ヒト、家畜及び作物により占められている領域から有害生物を除去することは、長い間難題であった。頻繁に懸念される有害生物には、多様な種類の昆虫及び齧歯類が含まれる。地下に住むシロアリは、特に問題のある種類の有害生物であり、木造建造物に重大な損害を引き起こす可能性がある。多様なスキームが、シロアリ及び昆虫と非昆虫の両方の種類の害になる他の特定の有害生物を排除するために提案されてきた。一つの手法では、有害生物の防除は、保護される領域における液体殺有害生物剤の一斉施用（blanket application）に依存している。幾つかの場合において、液体殺有害生物剤は、雨又は他の表面水により施用敷地から運び去られる可能性があり、潜在的な環境問題を生じる。別の手法では、系は、それぞれシロアリ食用材料を収納し、保護される住居の周りの地面の中に少なくとも部分的に配置される多数のユニットを含む。ユニットは、有害生物防除サービス会社によりシロアリの存在について日常的に検査される。シロアリが所定のユニットで見出される場合、シロアリの巣に持ち帰られてコロニーを消滅させることが意図される遅効性殺有害生物剤を含有する餌を、取り付ける。この種類の系の例は、会社の住所が９３３０  Ｚｉｏｎｓｖｉｌｌｅ  Ｒｏａｄ、Ｉｎｄｉａｎａｐｏｌｉｓ、ＩｎｄｉａｎａにあるＤｏｗ  ＡｇｒｏＳｃｉｅｎｃｅｓ  ＬＬＣのＳＥＮＴＲＩＣＯＮ（登録商標）Ｔｅｒｍｉｔｅ  Ｃｏｌｏｎｙ  Ｅｌｉｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍである。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
有害生物防除及び関連技術の領域における更なる進歩が継続して求められており、木造建造物の損害を防止し、シロアリ又は他の有害生物を消滅するより信頼性がある及び／又は費用効果の高い新たな技法の開発が望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本出願は、一般に、１種類又は複数の有害生物を防除する系及び方法を対象とする。一つの形態において、これらの系及び方法は、建築物の１つ又は複数の基礎要素の下の場所及び／又は基礎要素に隣接した場所に位置決めされる１個又は複数の自立型殺有害生物餌の使用を伴う。さらに別の形態において、本明細書に開示されている系及び方法は、建築敷地の１つ又は複数の他の場所に位置決めされる１個又は複数の殺有害生物餌の使用を考慮する。一つの形態において、殺有害生物餌は、殺有害生物剤及び１種類又は複数の有害生物の口に合う餌材料の圧縮混合物により画定される。別の形態において、殺有害生物餌は、殺有害生物剤及び１種類又は複数の有害生物の口に合う餌材料の押出混合物により画定される。特定の形態において、圧縮餌及び押出餌の一緒の使用が考慮される。これらの形態の更なる態様において、餌材料は、シロアリなどの１つ又は複数の木材破壊有害生物の種の口に合う。
【０００５】
一つの実施形態において、方法は、餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも１個の餌を提供することを含む。方法は、少なくとも１個の餌を、建築物の基礎要素の下にある場所に位置決めすることも含む。この形態の一つの態様において、少なくとも１個の餌の位置決めは、基礎要素の設置場所を掘る前に実施されるが、基礎要素の設置の前に実施される。別の態様において、餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮又は押出混合物により画定される。特定の態様において、提供及び位置決めする工程は、単一の実体又は１人の個人により実施される。例えば、一つの形態において、建設会社又は有害生物防除会社は、建築物の敷地に餌を提供し、次に餌を上記に特定されたように位置決めすることができる。しかし、これらの工程が１つを超える実体又は１人を超える個人により実施される形態も考慮されることも、理解されるべきである。例えば、一つの形態において、餌の製造会社、卸売業者、配給業者又は他の販売会社が餌を提供し、次に建設会社又は有害生物サービス提供会社などの別の実体が餌を位置決めすることができる。
【０００６】
別の実施形態において、方法は、第１の自立型殺有害生物餌を、建築基礎の下部境界の下にある１つ又は複数の第１の場所に位置決めし地表面の下で基礎に近接した第２の場所に位置決めすることを含む。この実施形態の一つの態様において、方法は、第２の殺有害生物餌を、地表面の下で第１の殺有害生物餌よりも小さい深さで基礎に近接して位置決めすることをさらに含む。
【０００７】
別の実施形態において、有害生物を防除する系は、建築敷地の１つ又は複数の場所に位置決めされている複数の自立型殺有害生物餌を含む。１つ又は複数の場所は、建築物の１つ又は複数の基礎要素の下に１つ又は複数の第１の位置及び１つ又は複数の基礎要素に隣接し、建築敷地の最終又は仕上基準面の下の１つ又は複数の第２の位置のうちの少なくとも１つを含む。この実施形態の一つの態様において、１つ又は複数の場所は、第１の位置の１つ又は複数及び第２の位置の１つ又は複数を含む。
【０００８】
なお別の実施形態において、方法は、第１の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第１の深さに位置決めすること；第１の殺有害生物餌を充填材料の第１の部分で覆うこと；第２の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第２の深さに位置決めすること（第１の深さは地表面に対して第２の深さよりも大きい）；第２の殺有害生物餌を充填材料の第２の部分で覆うこと；第３の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第３の深さに位置決めすること（第２の深さは地表面に対して第３の深さよりも大きい）；第３の殺有害生物餌を充填材料の第３の部分で覆うことを含む。
【０００９】
さらに別の実施形態において、方法は、１種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも１個の餌を建築物の基礎を基準に取り付けることを含む。方法は、取り付けの際に、少なくとも１個の餌を基礎要素の下にある場所に位置決めすることも含む。この形態の一つの態様において、少なくとも１個の餌の位置決めは、基礎要素の設置場所を掘った後に実施されるが、基礎要素の設置の前に実施される。別の態様において、餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮又は押出混合物により画定される。
【００１０】
なお別の実施形態において、方法は、少なくとも１個の餌を、建築物の基礎要素の下にある場所に位置決めすることを含む。少なくとも１個の餌は、１種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む。
【００１１】
本出願の別の実施形態は、有害生物を防除及び／又は予防する独特の技法である。他の実施形態には、有害生物防除及び／又は有害生物予防の技法を伴う独特な方法、系、装置、キット、アセンブリー、機器及び／又は器具を含む。
【００１２】
本出願の更なる実施形態、形態、特徴、態様、利益、目的及び利点は、詳細な説明及び本明細書と共に提供される図面によって明らかとなる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】建築物の基礎に対する有害生物防除系の一つの実施形態の線図である。
【図２】建築物の代替的に配置された基礎に対する有害生物防除系の代替的な実施形態の線図である。
【図３】建築物の別の代替的に配置された基礎に対する有害生物防除系の別の代替的な実施形態の線図である。
【図４】一つの形態の殺有害生物餌の斜視図である。
【図５】代替的な形態の殺有害生物餌の斜視図である。
【図６】別の代替的な形態の殺有害生物餌の斜視図である。
【図７】実施例Ｉに記載されている実験の圧縮密度及び圧力データを比較したグラフである。
【図８】実施例ＩＩに記載されている実験の耐久性及びカビの評価を示す棒グラフである。
【図９】実施例ＩＩに記載されている実験の耐久性及びカビの評価を示す棒グラフである。
【図１０】実施例ＩＩＩに記載されている実験に使用された試験器具の線図である。
【図１１】実施例ＩＶに記載されている実験に使用された試験器具の線図である。
【図１２】実施例Ｖに記載されている実験に使用された処理グリッドの略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本明細書に記載されている本発明の原則の理解を促進する目的において、図面に例示されている実施形態に対して参照を行い、特定の言葉を使用してそれを記載する。それでも、それによって全ての発明の範囲に対する制限が意図されないことが理解される。例示の実施形態における任意の変更及び更なる修正、並びに本明細書に記載され、例示されている原則の任意の更なる適用は、当業者に通常生じるものとして考慮される。
【００１５】
１種又は複数の有害生物を防除する系及び方法は、建築物の１つ又は複数の造作の下及び／又は周りに位置決めされている少なくとも１つの殺有害生物餌を伴う。殺有害生物餌は、１種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び１種又は複数の有害生物に毒性である殺有害生物剤を含む。一つの形態において、殺有害生物餌は、餌材料及び殺有害生物剤を含む複合材により画定される。一つの特定の態様において、殺有害生物餌は、少なくとも１種の木材破壊有害生物の存在を防除するために使用される。用語「木材破壊有害生物」は、木材に穴を開ける又は木材を消費することにより木材の構造一体性を破壊する昆虫又は他の有害生物を意味するために本明細書において使用される。例には、シロアリ、オオアリ、クマバチ（carpenter wasp）及び他の木材に穴を開ける又はセルロースを消費する生物が限定されることなく含まれる。さらに、非木材破壊有害生物を防除する殺有害生物餌の使用も、考慮される。
【００１６】
一つの形態において、殺有害生物餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮混合物により形成される。一つの態様において、殺有害生物餌の圧縮形態は、殺有害生物餌の所望の最終使用に十分な強度及び構造一体性を提供するために構成される。殺有害生物剤は、圧縮形態内に存在するときその生物活性を保持し、殺有害生物餌が有害生物により摂取された後、そうでなければ有害生物と接触した後、所望の結果を生じる。別のより特定的な態様において、圧縮形態の殺有害生物餌は、経時的に及び／又は水分への曝露で分解又は崩壊するように構成される。さらに、餌材料は、それぞれ対応する殺有害生物餌が位置決めされている土壌若しくは他の媒体において容易に生物分解及び／又は溶解する材料又は材料の混合物により画定されうる。圧縮餌の崩壊及び／又は餌材料の生物分解／溶解の後、殺有害生物剤は、その生物活性を保持し、元の殺有害生物餌の構造がもはや存在しなくなった後でも１種又は複数の有害生物の長期防除を提供するために、元の殺有害生物餌の周囲の土壌又は他の媒体に効果的な障壁を作り出す。
【００１７】
しかし、別の形態において、殺有害生物餌は、水分及び分解抵抗性であり、長期耐久性及び一体性を示す形態で提供される。同様に、この形態において、殺有害生物餌は、一般に土壌又は他の媒体に設置された後に分解しないことが考慮される。特定の外形に限定されることはないが、この形態の一つの態様において、殺有害生物餌は、餌及び殺有害生物剤の押出混合物により形成される。この形態のより特定の態様において、押出混合物は、熱可塑性ポリマー材料も含み、特定の外形に限定されることはないが、このことは、殺有害生物餌の水分及び崩壊抵抗を増加することができる。押出殺有害生物餌の非限定例に関する更なる詳細は、国際特許公報第２００８／０７９３８４号において見出され、この内容はその全体が参照により本明細書に組み込まれる。加えて、１個又は複数の水分及び分解抵抗性殺有害生物餌は、経時的に及び／又は水分への曝露で分解又は崩壊するように構成された１個又は複数の殺有害生物餌と組み合わせて使用されることも考慮されることが理解されるべきである。
【００１８】
上記に示されているように、多様な系及び方法が、建築物の１つ又は複数の造作の下及び／又は周りの位置における上記記載の殺有害生物餌の１個又は複数の使用を伴う。より詳細には、例えば図１を参照すると、系１０は、例示されている実施形態では支持スラブ２０の形態である、基礎１４の１つ又は複数の造作の下及び周りに設置されている複数の殺有害生物餌１２ａ〜ｆ（集合的に、餌１２）を含む。しかし、系１０は、他の種類の基礎及び建築物と共に用いることもできることが理解されるべきである。基礎１４の上部境界は、参照番号１４ａにより示されており、基礎１４の下部境界は、参照番号１４ｂで示されている。基礎１４は、壁１８が位置決めされている土台１６を含む。基礎１４のスラブ２０は、壁１８の間を伸び、壁１８により支持されており、配管、電気又はＨＶＡＣ構成要素などの機械的構成要素２２は、スラブ２０の中を通って伸び、例示されていないが、壁１８の一方又は両方の中を通って伸びていてもよい。一つの形態において、土台１６、壁１８及びスラブ２０は、コンクリートで形成されているが、他の形態では、土台１６、壁１８及びスラブ２０の１つ又は複数に１つ又は複数の異なる材料を使用することが考慮される。加えて、例示されていないが、例えば木材又は金属枠組などの追加の構造を壁１８及び／又はスラブ２０に位置決めすること、並びに壁１８及び／又はスラブ２０から伸長できることが理解されるべきである。
【００１９】
基礎１４を設置する一つの非限定的手法では、建築敷地１４ｃを最初に測量して、どこに基礎１４が設置されるべきかを決定する。基礎１４の位置が決定されると、基礎１４の土台１６が堅い地盤上に設置されるように、建築敷地１４ｃを掘って、例えばゆるんだ表土、砂又は植物を除去することができる。追加的に又は代替的に、建築敷地１４ｃを、最終建築物の高さが必要な又は計画された高さに相当するように掘ることができる。敷地を掘ることが必要ではない一つ又は複数の形態において、土台１６を建築敷地１４ｃの現存の土地の上に直接設置できることが考慮される。しかし、必要な場合、敷地を掘ることは、土台１６及び又は（and or）壁１８の周囲領域のみの土の局在的な除去を含むことができる又は建築敷地に建設される建築物の全ての足跡（footprint）の下の土を除去することを伴ってもよい。図１に例示されている例示的な実施形態において、敷地を掘ることは、局部透視で示されている基礎穴２４の形成を含む。穴２４は、基礎１４の足跡よりも僅かに大きいか、他の言い方をすると、掘り返した（over-dig）領域を含む。当業者に理解されるように、この配置は、基礎１４の多様な要素の設置を促進しうる追加の空間を提供する。
【００２０】
餌１２は、地表面１３の下に位置決めされており、幾つかは、互いに及び地表面１３に対して異なる深さである。例示されている実施形態において、殺有害生物餌１２ａは一番底にあり、穴２４の底部（下部）境界又は縁により画定されている表面２４ａの上方又は上の粒状充填材２６の中に位置決めされている。したがって、粒状充填材２６は、餌１２ａが事実上充填材２６の中に吊されているように、描かれている実施形態において、餌１２ａを覆う／囲む。粒状充填材２６は、基礎１４の土台１６及び／又は他の要素を支持するために慣用的に使用される種類のものでありうる。さらに、本明細書で使用されるとき、「充填材」は、基礎部材の基礎となる、基礎を裏込めする、そうでなければ基礎の周りの空間を充填するために使用される任意の建築材料を広義に意味し、可能なもののうちとりわけ砂利、土壌、砂、土及び岩石が限定されることなく含まれる。土台１６は、殺有害生物餌１２ａ及び粒状充填材２６の上方に位置決めされる。他の手法では、殺有害生物餌１２ａを、表面２４ａとその真上の粒状充填材２６に直接接触するように位置決めすることができる又は土台１６と表面２４ａの間に粒状充填材２６が不在であることができ、それによって、土台１６は表面２４ａに直接置かれ、殺有害生物餌１２ａは、少なくとも部分的に土台１６の中に位置決めされる及び／又は土台１６の下の表面２４ａに埋め込まれる。さらに、他の形態において、土台１６を、その下に殺有害生物餌１２ａを位置決めさせることなく表面２４ａに位置決めすることができる。しかし殺有害生物餌１２ａが存在する場合、土台１６の全範囲の下にわたって広がる配置で位置決めすることができることが理解されるべきである。それにもかかわらず、殺有害生物餌１２ａが土台１６の一部又は複数の部分の下にだけ位置決めされる形態も可能である。
【００２１】
土台１６が設置されると、壁１８をその上に位置決めすることができるが、土台１６及び壁１８を配置するための他の変形が考慮される。例えば、一つの形態では、土台１６及び壁１８が一体になっており、穴２４に同時に位置決めされることが考慮される。例示されている形態では、土台１６及び壁１８の間に位置している内部空間２４ｂは、粒状充填材２８で充填されている。しかし、建築敷地１４ｃの掘り出しが土台１６及び／又は壁１８の周囲領域の土の局在的な除去のみを伴う他の形態では、土台１６及び壁１８の間の空間の少なくとも一部が建築敷地１４ｃの未撹乱土を含んでもよいことが考慮される。いずれの場合においても、粒状充填材２８を、土台１６及び壁１８に隣接して位置決めして、土台１６及び壁１８の周囲の掘り返し領域、並びに／又は土台１６及び壁１８の間の内部空間２４ｂを充填する。粒状充填材２８が添加されると、殺有害生物餌１２ｂは、穴２４で画定された内部空間２４ｂの中に土台１６に隣接して中間的に位置決めされ、それにより殺有害生物餌１２ｂは、粒状充填材２８の中に粒状充填材２８により間隔を開けて位置決めされる。一つの形態において、殺有害生物餌１２ｂは、土台１６により画定されている内部周辺全てに沿って広がっている配置で提供されるが、殺有害生物餌１２ｂが、土台１６により画定されている内部周辺の一部又は複数の部分に沿って位置決めされているだけの形態も可能である。
【００２２】
加えて、また、粒状充填材２８が添加されている際に殺有害生物餌１２ｃが、内部空間２４ｂの壁１８に隣接して中間的に位置決めされ、それによって殺有害生物餌１２ｃは、粒状充填材２８の中に粒状充填材２８により間隔を開けられて位置決めされる。殺有害生物餌１２ｃは、壁１８により画定されている内部周辺全てに沿って広がっている配置で提供されうるが、殺有害生物餌１２ｃが壁１８により画定されている内部周辺の一部又は複数の部分に沿って位置決めされているだけの形態も可能である。殺有害生物餌１２ｄは、壁１８の上部の近く及びスラブ２０の下で壁１８の間の内部空間２４ｂに位置決めされる。例示されている形態では、殺有害生物餌１２ｄは、粒状充填材２８の中に位置決めされ、殺有害生物餌１２ｂ及び１２ｃそれぞれに関して例示されているように土台１６及び壁１８に隣接するだけで位置決めされているのではなく、壁１８の間の水平軸Ｈに沿って横方向に広がって配置されるように間隔を置いている。特定の非例示形態では、殺有害生物餌１２ｂ及び１２ｃの１個又は複数は、土台１６及び／又は壁１８の間の水平軸Ｈに沿って広がって配置されるように間隔を開けることができる。殺有害生物餌１２ｄは、スラブ２０により覆われている表面全体にわたって広がる配置で提供することができるが、殺有害生物餌１２ｄが、スラブ２０により覆われている表面の一部又は複数の部分にわたって広がっているだけの配置で提供される形態が可能である。
【００２３】
殺有害生物餌１２ｄの１個又は複数が粒状充填材２８の中にある代わりに壁１８の間の未撹乱土の上に直接位置決めされている形態も可能であることが、さらに理解されるべきである。加えて、例示されている形態において、殺有害生物餌１２ｄは、構成要素２２の近くに近接して反対側に位置決めされるが、殺有害生物餌１２ｄが構成要素２２を囲むものを含む他の変形が考慮される。次に追加の粒状充填材２８が適切なレベルで殺有害生物餌１２ｄを覆って位置決めされ、防湿層３０が粒状充填材２８を覆って位置決めされる。しかし、代替的な形態では、防湿層３０を省いてもよいこと又は殺有害生物餌１２ｄを、追加の充填材２８がその上に位置されないように粒状充填材２８の最上部に位置決めすることが考慮される。総合すると、殺有害生物餌１２ｂ、１２ｃ及び１２ｄの少なくとも幾つかは、殺有害生物餌１２ｂ、１２ｃ及び１２ｄの他のものから垂直軸Ｖに対して垂直に間隔を開けており、したがって地表面１３の下に異なる深さで位置決めされることが理解されるべきである。いったん適切なレベルの粒状充填材２８が達成され、存在する場合、防湿層３０が配置されると、基礎１４にスラブ２０を備え付け、これは、例示されている形態では壁１８の一部及び間に位置決めされる。
【００２４】
予め考察されていないが、土台１６及び壁１８の周囲の外部空間を、土台１６と壁１８の間の内部空間２４ｂの充填及び／又はスラブ２０の位置決めと同時、その前又は後に充填できることが理解されるべきである。しかし、土壌又は任意の他の種類の適切な充填材でありうる充填材３２が土台１６に対して位置決めされているので、複数の殺有害生物餌１２ｅは、土台１６に隣接して中間的に位置決めされ、それによって殺有害生物餌１２ｅは、充填材３２の中に充填材３２によって互いに垂直に間隔を開けて位置決めされる。加えて、充填材３２が壁１８に対して位置決めされているので、複数の殺有害生物餌１２ｆは、壁１８に隣接して中間的に位置決めされ、それにより殺有害生物餌１２ｆは、また、壁１８に沿ってその間に位置決めされた充填材３２により垂直に間隔を開けた関係で位置決めされており、それにより餌１２ｆの少なくとも幾つかは、地表面１３の下で餌１２ｆの他のものと異なる深さで位置決めされる。殺有害生物餌１２ｆの最上部のものは、壁１８の最上部の近くに及び例示されている形態では壁１８の最上部から傾斜して上部縁又は境界１３ａとして地表面１３を部分的に画定する、建築敷地１４ｃの仕上基準面３４の下に位置決めされる。しかし、仕上基準面３４の他の変形も考慮される。殺有害生物餌１２ｅ及び１２ｆは、土台１６及び壁１８それぞれにより画定されている外部周辺全てに沿って広がっている配置で提供されうるが、殺有害生物餌１２ｅ及び１２ｆが土台１６及び壁１８により画定されている外部周辺の一部又は複数の部分に沿って位置決めされているだけの形態も可能である。
【００２５】
代替的な実施形態の系４０は、図２に図式的に例示しており、ここで同じ参照番号は、前に記載された同じ造作を意味する。系４０は、例示されている実施形態において地下の地下室Ｂの形態である、基礎４４の１つ又は複数の造作の下及び周囲に設置されている複数の殺有害生物餌４２ａ〜ｂ（集合的に、餌４２）を含む。他の形態では、基礎４４は、単に幾つか例を挙げるとデイライト又はウォークアウト地下室（daylight or walkout basement）の形態でありうることを理解するべきである。基礎４４は、壁４８が位置決めされている土台４６を含む。スラブ５０は、壁４８の間を伸びて、土台４６に部分的に位置決めされる。例示されていないが、構成要素２２と同様の機械的構成要素は、スラブ５０及び／又は壁４８の一方若しくは両方の中を通って伸びることができることが理解されるべきである。一つの形態において、土台４６、壁４８及びスラブ５０は、コンクリートで形成されているが、他の形態は、土台４６、壁４８及びスラブ５０の１つ又は複数に１つ又は複数の異なる材料を使用することを考慮する。シルプレート５２が壁４８の最上部に位置決めされ、複数のねだ５４がプレート５２の最上部に位置決めされている。加えて、例示されていないが、例えば木材又は金属枠組などの追加の構造をねだ５４に位置決めすること及びねだ５４から伸長できることが理解されるべきである。
【００２６】
基礎４４を設置する一つの非限定的手法では、建築敷地４４ａを最初に測量して、基礎４４の場所を決定する。基礎４４の場所が決定されると、建築敷地４４ａを掘って堀出穴５５を提供し、この中に基礎４４の少なくとも一部を位置決めする。穴５５は、基礎４４の足跡よりも僅かに大きいか、他の言い方をすると、掘り返した領域を含む。当業者に理解されるように、この配置は、基礎４４の多様な要素の設置を促進しうる追加の空間を残す。穴５５が適切に掘られると、土台４６を、穴５５の底部縁／境界により画定されている表面５５ａの上に又は表面５５ａを覆って設置することができる。図２には例示されていないが、粒状充填材及び／又は１個又は複数の殺有害生物餌４２を、系１０に殺有害生物餌１２ａを位置決めすることに関して上記に記載されたものと同様の手法で土台４６の下に位置決めできることが理解されるべきである。
【００２７】
一つの手法において、壁４８を土台４６に設置し、続いてスラブ５０をその間に設置する。しかし、基礎４４の造作の設置順序に関して代替的な手法が考慮される。いずれにしても、スラブ５０の設置前に、殺有害生物餌４２ａが表面５５ａの上に又は表面５５ａを覆って位置決めされる。一つの形態において、殺有害生物餌４２ａは、スラブ５０が置かれている全領域にわたって系統的又は無作為に位置決めされうるが、殺有害生物餌４２ａが、スラブ５０が置かれている領域の一部又は複数の部分だけにわたって系統的又は無作為に位置決めされている形態も可能である。別の形態では、殺有害生物餌４２ａを、土台４６により画定される領域の内部周辺に近接してのみ位置決めすることができる。次に粒状充填材５６を、殺有害生物餌４２ａを覆って加える及び／又は粒状充填材５６を、殺有害生物餌４２ａが穴５５に位置決めされる前に一部若しくは全ての殺有害生物餌４２ａの下に適用することができる。描かれているように、殺有害生物餌４２ａは、充填材５６で覆われ、続いてその上に防湿層５８が設置される。殺有害生物餌４２ａを、充填材５６の最上部縁／境界５６ａの近くに位置決めすることができ、少なくとも部分的に露出していてもよい及び／又は少なくとも部分的に充填材５６で覆われていてもよい。一つの形態において、殺有害生物餌４２ａは、表面５５ａ及び最上部縁／境界５６ａの間の充填材５６に事実上吊されている。防湿層５８は、充填材５６及び殺有害生物餌４２ａの上方に位置決めされているが、他の実施形態では、防湿層５８を省いてもよいことが考慮される。
【００２８】
殺有害生物餌４２ａの設置の他の変形も考慮される。例えば一つの形態において、殺有害生物餌４２ａを、追加的又は代替的に、穴５５の表面５５ａに接触するように位置決めすることができ、続いてその上に粒状充填材５６を加えることができる及び／又は粒状充填材５６は不在であってもよく、それによってスラブ５０は殺有害生物餌４２ａの上に直接位置決めされる。他の形態において、１個又は複数の殺有害生物餌４２ａは、防湿層５８及び表面５５ａの間に垂直軸Ｖで粒状充填材５６の１つ又は複数のレベルに無作為に散在していることができ、これによって、殺有害生物餌４２ａの少なくとも幾つかは、殺有害生物餌４２ａの少なくとも幾つかの他のものに対して異なる深さになる。代替的又は追加的に、粒状充填材５６を最初に加え、続いて殺有害生物餌４２ａを粒状充填材５６の上又は中に位置決めできることが考慮される。いったん粒状充填材５６の適切なレベルが達成され、防湿層５８（存在する場合）が置かれると、スラブ５０が壁４８の間に設置される。機械的構成要素がスラブ５０の中を通って伸びている非例示形態では、餌４２ａを、構成要素２２に関連して上記に考察されたように、構成要素の近くに近接して、反対側に及び／又は周囲に位置決めすることができることが理解されるべきである。
【００２９】
系１０に関して上記に考察されたように、土台４６及び壁４８の周囲の外部空間を、スラブ２０の位置決め、並びに／又はプレート５２及びねだ５４の位置決めの前、間又は後に充填することができることが考慮される。しかし、土壌又は任意の他の種類の適切な充填材でありうる充填材６０が壁４８に対して位置決めされるので、複数の殺有害生物餌４２ｂは、壁４８に隣接して中間的に位置決めされ、これによって、殺有害生物餌４２ｂの少なくとも幾つかは、充填材６０により殺有害生物餌４２ｂの少なくとも幾つかの他のものと垂直に間隔を開けている。この配置において、殺有害生物餌４２ｂは、地表面１３の下の異なる深さで分布される。最上部の殺有害生物餌４２ｂは、壁４８の最上部の近く及び例示されている形態ではプレート５２の下の壁４８の最上部から傾斜している建築敷地４４ａの仕上基準面６２の下で位置決めされている。しかし、仕上基準面６２の他の変形が考慮される。仕上基準面６２の上部縁／境界は、地表面１３を部分的に画定している。殺有害生物餌４２ｂは、壁４８により画定されている外部周辺全てに沿って広がっている配置で提供されうるが、殺有害生物餌４２ｂが壁４８により画定されている外部周辺の一部又は複数の部分に沿って位置決めされているだけの形態も可能である。図２には例示されていないが、１個又は複数の殺有害生物餌４２を、系１０に殺有害生物餌１２ｅを位置決めすることに関して上記に記載されたものと同様の手法で土台４６の外側に隣接して中間的に位置決めすることができることが理解されるべきである。加えて、機械的構成要素が壁４８の一方又は両方の中を通って伸びている場合、１個又は複数の餌４２ｂを、そのような機械的構成要素に近接して、反対側に及び／又は周囲に位置決めできることが考慮される。
【００３０】
別の代替的な実施形態の系７０は、図３に図式的に例示しており、ここで同じ参照番号は、前に記載された同じ造作を意味する。系７０は、例示されている実施形態においてクロールスペース（crawlspace）Ｃの形態である、基礎７４の１つ又は複数の造作の周囲に設置されている複数の殺有害生物餌７２ａ〜ｂ（集合的に、餌７２）を含む。基礎７４は、壁７８が位置決めされている土台７６を含む。一つの形態において、土台７６及び壁７８は、コンクリートで形成されているが、他の形態は、土台７６及び壁７８の一方又は両方に１つ又は複数の異なる材料を使用することを考慮する。シルプレート８０が壁７８の最上部に位置決めされ、複数のねだ８２がプレート８０の最上部に位置決めされている。加えて、例示されていないが、例えば木材又は金属枠組などの追加の構造をねだ８２に位置決めすること及びねだ８２から伸長できることが理解されるべきである。
【００３１】
基礎７４を設置する一つの非限定的手法では、建築敷地７０ａを最初に測量して、基礎７４の場所を決定する。基礎７４の場所が決定されると、建築敷地７０ａを掘って堀出穴８４を提供し、この中に基礎７４の少なくとも一部を位置決めする。穴８４は、基礎７４の足跡よりも僅かに大きいか、他の言い方をすると、掘り返した領域を含む。当業者に理解されるように、この配置は、基礎７４の多様な要素の設置を促進しうる追加の空間を残す。穴８４が適切に掘られると、土台７６を、穴８４の底部縁／境界により画定されている表面８４ａを覆って設置することができる。図３には例示されていないが、粒状充填材及び／又は１個又は複数の殺有害生物餌７２を、系１０に殺有害生物餌１２ａを位置決めすることに関して上記に記載されたものと同様の手法で土台７６の下に位置決めすることができることが理解されるべきである。他の非例示形態において、構成要素２２と類似している機械的構成要素は、土台７６の間の表面８４ａを通って及び／又は壁７８の一方若しくは両方の中を通って伸びていることができる。
【００３２】
一つの手法において、壁７８は、土台７６に配置され、続いて土台７６及び壁７８の間の内部領域ＩＡに充填材８６が位置決めされる。しかし、基礎７４の造作の設置順序に関して代替的な手法が考慮される。いずれの場合においても、殺有害生物餌７２ａは、充填材８６の最上部の近くに位置決めされ、少なくとも部分的に露出していてもよい及び／又は少なくとも部分的に充填材８６で覆われていてもよい。一つの形態において、殺有害生物餌７２ａは、表面８４ａと、参照番号８６ａで示されている充填材８６の最上部縁／境界との間の充填材８６に事実上吊されている。殺有害生物餌７２ａは、土台７６及び／又は壁７８の間の領域の全領域にわたって又は１つ又は複数の部分に系統的又は無作為に位置決めされうる。殺有害生物餌７２ａの位置決めは、また、土台７６及び／又は壁７８の間に画定された内部領域ＩＡの周辺に近接した場所に限定されていてもよい。防湿層８８は、充填材８６及び殺有害生物餌７２ａを覆って位置決めされているが、他の実施形態では、防湿層８８を省いてもよいことが考慮される。
【００３３】
殺有害生物餌７２ａの設置の他の変形も考慮される。例えば一つの形態において、殺有害生物餌７２ａを、追加的又は代替的に、穴８４の表面８４ａに接触するように位置決めすることができ、続いてその上に粒状充填材８６を加えることができる及び／又は粒状充填材８６は不在であってもよい。他の形態において、１個又は複数の殺有害生物餌７２ａは、防湿層８８及び表面８４ａの間に垂直軸Ｖで粒状充填材８６の１つ又は複数のレベルに無作為に散在していることができ、これによって、殺有害生物餌４２ａの少なくとも幾つかは、殺有害生物餌４２ａの少なくとも幾つかの他のものに対して異なる深さになる。さらに、予め考察されていないが、殺有害生物餌７２ａを、基礎７４又は基礎７４の上の建築物（示されず）が完了した後の任意の時点でクロールスペースＣ（防湿層８８に置かれている１個又は複数の殺有害生物餌７２ａが限定することなく含まれる）に設置することができることが理解されるべきである。
【００３４】
系１０に関して上記に考察されたように、土台７６及び壁７８の周囲の外部空間を、充填材８６の位置決め、並びに／又はプレート８０及びねだ８２の位置決めの前、間又は後に充填することができることが考慮される。しかし、土壌又は任意の他の種類の適切な充填材でありうる充填材９０が壁７８に対して位置決めされているので、複数の殺有害生物餌７２ｂは、壁７８に隣接して中間的に位置決めされ、それによって殺有害生物餌７２ｂは、充填材９０の中に充填材９０によって互いに間隔を開けて位置決めされる。描かれているように、殺有害生物餌７２ｂの少なくとも幾つかは、少なくとも幾つかの他の殺有害生物餌７２ｂと垂直に間隔を開けており、それによってこれらは地表面１３の下に異なる深さになっている。最上部の殺有害生物餌７２ｂは、壁７８の最上部の近く及び例示されている形態ではプレート８０の下の壁７８の最上部から傾斜している建築敷地７０ａの仕上基準面９２の下で位置決めされている。しかし、仕上基準面９２の他の変形が考慮される。仕上基準面９２の上部縁／境界は、地表面１３を部分的に画定している。殺有害生物餌７２ｂは、壁７８により画定されている外部周辺全てに沿って広がっている配置で提供されうるが、殺有害生物餌７２ｂが壁７８により画定されている外部周辺の一部又は複数の部分に沿って位置決めされているだけの形態も可能である。図３には例示されていないが、１個又は複数の殺有害生物餌を、系１０の殺有害生物餌１２ｅに関して上記に記載されたものと同様の手法で土台７６の外側に隣接して中間的に位置決めすることができることが考慮される。加えて、餌７２ａ及び７２ｂの１個又は複数を、存在する場合、土台７６の間の表面８４ａを通って及び／又は壁７８の一方若しくは両方の中を通って伸びている機械的構成要素に近接して、反対側に及び／又は周囲に位置決めすることができる。
【００３５】
図１〜３に例示されている系１０、４０、７０及び基礎１４、４４、７４は、例示のためだけであり、本明細書に記載されている殺有害生物餌の使用は、１つ又は複数の代替的に配置された基礎、建築敷地などに関連して、本明細書に開示されている技法又は代替的な配置に関連した使用のために変更された他の同様の技法の１つ又は複数に従って実施できることが理解されるべきである。加えて、例示されていないが、例えば排水溝タイル又はユーティリティ配管（utility lines）などの１つ又は複数の追加の造作を、基礎１４、４４、７４の１つ又は複数と関連づけることができる。さらに、基礎１４、４４、７４及び／又は仕上基準面３４、６２、９２の外形の変形が可能である。同様に、これらの代替的な形状配置において、殺有害生物餌１２、４２、７２の設置も変わりうるが、一般に、本明細書以降にさらに記載されるように、シロアリなどの１種又は複数の有害生物に対して基礎１４、４４、７４の周囲に効果的な障壁をもたらす。
【００３６】
したがって、本出願の特定の態様は、１個又は複数の殺有害生物餌を建築物の建設の際に１つ又は複数の場所に設置することを伴う。より詳細には、一つの形態において、１個又は複数の殺有害生物餌が１つ又は複数の基礎要素に近接して及び／又は基礎要素の下に位置決めされる。これらの餌は、互いに間隔を開けて建物の地下部分に対して位置決めされ、シロアリのような侵害的な地下有害生物に対して効果的な障壁／周辺を提供することができる。基礎要素の非限定例には、単に幾つかの非限定例を挙げると、土台、垂直壁、スラブ床、杭、杭材、柱又は梁が含まれる。加えて、基礎要素は、コンクリートなどの任意の適切な材料で形成できることが理解されるべきである。しかし他の場合において、基礎要素の１つ又は複数は、他の可能なもののうちとりわけ木材、金属又は複合材により形成できることが考慮される。一つの形態において、殺有害生物餌の１個又は複数は、隣接基礎要素の設置の前に位置決めされるが、他の形態では、殺有害生物餌の１個又は複数は、基礎要素の１つ又は複数の設置に続いて位置決めされる。別の形態において、殺有害生物餌の１個又は複数は、充填材料が基礎要素の１つ又は複数の周囲に位置決定されているときに建築敷地に配置される。この形態の一つの態様において、殺有害生物餌は充填材料と共に段階的に設置され、これにより殺有害生物餌は充填材料の多様なレベルで分離され、位置決定される。この配置において、殺有害生物餌は、地表面の下の異なる深さで設置される。建築物の建設の際に１個又は複数の殺有害生物餌を設置することは、一般に、１種又は複数の有害生物が１つ又は複数の基礎要素に位置決めされた建築物に近づく又は侵入するのを抑止又は防止するのに効果的である障壁を提供することができる。同様に、建築過程の間に１個又は複数の殺有害生物餌を設置することは、建築敷地を前処理し、建築物の中又は周囲のいかなる有害生物蔓延も排除又は遅延することが意図される。
【００３７】
前記にもかかわらず、基礎１４、４４、７４又は他の基礎の造作の下及び／又は周囲への殺有害生物餌の配置の時期の変動も考慮されることが理解されるべきである。例えば、一つ以上の形態において、殺有害生物餌の１個又は複数を、仕上基準面３４、６２、９２が準備された後、基礎１４、４４、７４に隣接する領域で地表面１２の上方に位置決めできることが考慮される。他の形態において、本明細書に記載されている殺有害生物餌の１個又は複数を、現存する建築物の基礎の周囲及び／又は下に加えることができることが考慮される。この形態の一つの態様において、殺有害生物餌が添加される現存する建築物は、例えば建築過程において殺有害生物餌で既に処理されている可能性が考慮される。この形態の別の態様において、本明細書に記載されている殺有害生物餌の１個又は複数を、現存する建築物のクロールスペースの全体に散布することができる。この形態のなお別の態様において、現存する建築物の基礎の周囲の土壌の少なくとも一部を除去して、１個又は複数の殺有害生物餌を埋めることを促進できるが、現存する建築物の周囲の地面の上方での適用による殺有害生物餌の使用も考慮される。追加的又は代替的に、本明細書に記載されている殺有害生物餌の１個又は複数を、屋根裏又は地下室などの現存する建築物の内部の１つ又は複数の場所に添加することもできるが、他の場所も可能であり、考慮される。
【００３８】
上記において特に考察されていないが、系１０、４０、７０に用いられる殺有害生物餌は自立型でありうること、すなわちいかなる収納容器、ステーション（station）、閉鎖容器又は他の種類の構造物も含まず、その中に位置もしていないことを理解するべきである。同様に、殺有害生物餌が位置決めされる土壌、充填材、土又は他の媒体は、殺有害生物剤含有材料の外面と直接接触する。しかし、殺有害生物餌の１個又は複数が収納容器又はステーションの中に位置決めされる形態も可能である。
【００３９】
図１〜３の図式的な例示において、基礎１４、４４、７４に対する殺有害生物餌１２、４２、７２の位置決めは、二次元でのみ示されていることを理解するべきである。しかし、上記で多様な場所について考察したように、殺有害生物餌１２、４２、７２は、基礎１４、４４、７４の内部及び／又は外部周辺の周囲に広がる配置、並びに／或いは基礎１４、４４、７４又はその任意の要素が位置決めされる足跡又は表面領域と比べて同じ大きさ又は大きい領域に広がる配置で位置決めしてもよいことが理解されるべきである。さらに、図１〜３に例示されている殺有害生物餌１２、４２、７２の数及びその配置は、例示のためだけであり、他の変形が考慮され、予想される。より詳細には、当業者に理解されるように、特定の基礎の周囲及び／又は下に使用される殺有害生物餌の数は、殺有害生物餌の大きさ及び形状、殺有害生物餌中の殺有害生物剤の濃度、殺有害生物餌が位置決めされる領域、並びに殺有害生物餌が用いられる基礎の大きさ及び種類に応じて左右されうる。
【００４０】
また、上記で予め考察されていないが、餌１２、４２、７２を単一の実体又は１人の個人により系１０、４０、７０に提供及び配置できるが、１つを超える実体又は１人を超える個人が協力して餌１２、４２、７２を提供し、系１０、４０、７０に配置する形態も可能であることが理解されるべきである。例えば、単一の実体が餌１２、４２、７２を提供及び配置する一つのより特定的な形態において、建設会社又は有害生物サービス提供会社が餌１２、４２、７２を、系１０、４０、７０が取り付けられる敷地又は場所に運び、次に本明細書において考察及び記載されているように餌１２、４２、７２の取り付けを進める。別の例としては、多数の実体又は団体が系１０、４０、７０に関して餌１２、４２、７２の提供及び配置に関わる一つのより特定的な形態において、餌１２、４２、７２の製造会社、卸売業者、配給業者、販売会社又は他の提供会社が、餌１２、４２、７２を系１０、４０、７０が取り付けられる敷地又は場所に直接的又は間接的に送達又は供給し、次に建設会社又は有害生物サービス提供会社などの別の実体又は団体が、本明細書に考察及び記載されているように系１０、４０、７０に餌１２、４２、７２を配置する。この形態の一つの態様において、餌１２、４２、７２の製造会社、卸売業者、配給業者、販売会社又は他の提供会社は、本明細書に考察及び記載されているように系１０、４０、７０に餌１２、４２、７２を配置する説明書又は指示書も提供する。さらに、餌１２、４２、７２の提供及び位置決めの代替的な配置も考慮され、本出願の範囲内であることが理解されるべきである。
【００４１】
特定の形態に限定されることなく、図４〜６は、本明細書に記載されている殺有害生物餌を提供することができる形態の多様な例を提供する。例えば図４に例示されているように、殺有害生物餌は、パック又はディスク９４の形態でありうる。パック９４の形態で提供される場合、殺有害生物餌は、約１〜約５０グラムの間の重量でありうる。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約１〜約４０グラムの間の重量でありうる。この形態のなお別の態様において、殺有害生物餌は、約１〜約３０グラムの間の重量でありうる。さらに、この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約１〜約２０グラムの間の重量でありうる。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約１〜約１５グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態のさらに別の態様において、殺有害生物餌は、約２〜約１４グラムの間の重量でありうることが考慮される。さらに、別の態様において、殺有害生物餌は、約３〜約１３グラムの間の重量でありうることが考慮される。なお別の態様において、殺有害生物餌は、約４〜約１２グラムの間、とりわけ約８〜約１２グラムの間の重量でありうることが考慮される。しかし、パック９４の形態の殺有害生物餌の重量の他の変形が考慮され、本出願の範囲内である。加えて、パック９４は、約１８〜約４０ミリメートルの間、とりわけ約２４〜約３６ミリメートルの間の直径を含むことができることが考慮される。一つの形態において、パック９４は、約８〜約１６ミリメートルの間、とりわけ約１０〜約１４ミリメートルの間の厚さを含むことができる。しかし、パック９４の直径及び厚さについての代替的な値も考慮されることが理解されるべきである。
【００４２】
図５を参照すると、殺有害生物餌は、錠剤９６の形態でありうる。錠剤９６の形態で提供される場合、殺有害生物餌は、約０．１〜約１０グラムの間の重量でありうる。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約０．１〜約８グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態のさらに別の態様において、殺有害生物餌は、約０．１〜約６グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態のなお別の態様において、殺有害生物餌は、約０．１〜約４グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約０．１〜約２グラムの間の重量でありうることが考慮される。さらに、この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約０．１〜約１グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約０．１〜約０．６グラムの間の重量でありうることが考慮される。さらに、別の態様において、殺有害生物餌は、約０．１〜約０．５グラムの間の重量でありうることが考慮される。なお別の態様において、殺有害生物餌は、約０．２〜約０．４グラムの間、とりわけ約０．２〜約０．３グラムの間の重量でありうることが考慮される。しかし、錠剤９６の形態の殺有害生物餌の重量の他の変形が考慮され、本出願の範囲内である。加えて、錠剤９６は、約４〜約１２ミリメートルの間、とりわけ約６〜約１０ミリメートルの間の直径を含むことができることが考慮される。一つの形態において、錠剤９６は、１〜８ミリメートルの間、とりわけ約２〜約６ミリメートルの間の厚さを含むことができる。しかし、錠剤９６の直径及び厚さについての代替的な値も考慮されることが理解されるべきである。
【００４３】
図６に例示されているなお別の形態において、殺有害生物餌は、細長ロッド９８の形態で提供されうる。ロッド９８の形態で提供される場合、殺有害生物餌は、約１〜約５０グラムの間の重量でありうる。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約１〜約４０グラムの間の重量でありうる。この形態のなお別の態様において、殺有害生物餌は、約１〜約３０グラムの間の重量でありうる。さらに、この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約１〜約２０グラムの間の重量でありうる。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約１〜約１５グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約２〜約１４グラムの間の重量でありうることが考慮される。さらに、別の態様において、殺有害生物餌は、約３〜約１３グラムの間の重量でありうることが考慮される。なお別の態様において、殺有害生物餌は、約４〜約１２グラムの間、とりわけ約８〜約１２グラムの間の重量でありうることが考慮される。しかし、ロッド９８の形態の殺有害生物餌の重量の他の変形が考慮され、本出願の範囲内である。加えて、ロッド９８は、約１０〜約２６ミリメートルの間、とりわけ約１６〜約２４ミリメートルの間の直径を含むことができることが考慮される。一つの形態において、ロッド９８は、約３０〜約７０ミリメートルの間、とりわけ約４０〜約６０ミリメートルの間の長さを含むことができる。しかし、ロッド９８の直径及び長さについての代替的な値も考慮されることが理解されるべきである。
【００４４】
さらに、殺有害生物餌の大きさ、形状及び重量の他の変形も可能である。例えば、殺有害生物餌は、幾つかの非限定例を挙げると粉末、粉又は顆粒の形態で提供されうることも考慮される。別の形態において、殺有害生物餌は、固体又は半固体の形態で提供される。さらに、系１０、４０及び７０は、本出願により考慮される１つを超える形態で提供される殺有害生物餌を利用できることが理解されるべきである。より詳細には、例えば系１０において、単に幾つかの可能性を挙げると、殺有害生物餌１２ａ〜ｆの１個又は複数をパック９４の形態で提供することができ、一方、殺有害生物餌１２ａ〜ｆの別の１個又は複数を錠剤９６又はロッド９８の形態で提供できることが考慮される。加えて、例示された実施形態に示されている殺有害生物餌１２、４２、７２は、例えばパック９４などの単一の殺有害生物餌又は複数の錠剤９６などの複数の殺有害生物餌の代表でありうる。同様に、例えば複数の錠剤９６が使用される場合、これらが位置決めされる場所は、例示された殺有害生物餌１２、４２、７２により代表されている場所を越えて広がってもよい。
【００４５】
一つの形態において、建物の基礎の周囲及び／又は下に殺有害生物餌を設置することは、無作為に又は所定の格子桁によって実施することができる。例えば、利用される殺有害生物餌がパック９４の形態である一つの形態において、これらを互いに中心から約５〜約１５フィートの間の配置で位置決めできることが考慮されるが、他の変形も可能である。さらに、パック９４又はロッド９８の形態の殺有害生物餌が使用される場合、これらを建築敷地の対応する場所に手仕事で設置することができる。錠剤９６の形態の殺有害生物餌が使用される別の形態において、これらを、例えば散ぱ又は他の種類の散布機で建築敷地の対応する場所に設置できることが考慮される。さらに、殺有害生物餌を設置する他の手法が、それぞれの形態に関係なく考慮される。
【００４６】
形状、大きさ、重量などに関係なく、特定の実施形態において、殺有害生物餌は固体部材の形態である。一つの例において、餌は、標準温度及び圧力で固体でありうる又はそうではない場合もありうる（例えば、担体に吸収される、そうでなければ担体内に含有される液体）１個又は複数の殺有害生物剤を担持する標準温度及び圧力で固相に担体を含む。一つの形態において、担体は、標的有害生物の口に合うマトリックスであり、少なくとも１個の殺有害生物剤がその中に分散されている。別の形態において、本明細書に記載されている殺有害生物餌は、一般に、１種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び１種又は複数の有害生物に毒性である殺有害生物剤を含む。一つの実施形態において、餌材料は、標的にされる所定の有害生物への既知の又は測定された誘引性に基づいて選択されるセルロース食物材料である。例えば一つの態様において、殺有害生物餌が特定の有害生物の種を標的にするために使用される場合、殺有害生物餌は、標的有害生物種の好ましい食物であるセルロース食物材料を使用して作製することができる。したがってセルロース食物材料は、シロアリなどの標的有害生物種のメンバーの口に合うものであり、有害生物により消費又は移動されることが予想され、このことは、殺有害生物餌に存在する殺有害生物剤の同時の消費及び移動をもたらし、所望の殺有害生物効果を生じる。一つの実施形態において、食物材料は、例えば圧縮アルファセルロースを含むアルファセルロースなどの精製セルロースである。圧縮アルファセルロースの一つの非限定例には、プリファードテクスチャーセルロース（preferred texture cellulose）（ＰＴＣ）が含まれる。別の実施形態において、食物材料は、木材又は木材の派生物である。木材及び木材の派生物の非限定例には、木材チップ、木材繊維、おがくず、厚紙、紙又は標的木材破壊種の口に合う他の材料が含まれる。用いることができる他のセルロース食物材料には、例が米国特許第６，４１６，７５２号（その内容は全体が参照により本明細書に組み込まれる）に提供されている微晶質セルロース及び例えばＴｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｍｉｄｌａｎｄ、Ｍｉｃｈｉｇａｎから市販されているＭＥＴＨＯＣＥＬ（登録商標）又はＥＴＨＯＣＥＬ（登録商標）などの変性ポリマーセルロースに基づいた材料が含まれる。
【００４７】
殺有害生物剤は、殺有害生物剤の摂取又は接触により有害生物を死滅させるものである。一つの態様において、殺有害生物剤は、殺有害生物餌の中に存在するとき、適用される場合、餌材料の生物分解／溶解の後に一定期間その生物活性を保持し、有害生物により摂取された後、そうでなければ接触した後に所望の結果を生じる。本明細書に開示されている殺有害生物餌に用いることができる殺有害生物剤の幾つかには、以下が含まれるが、これらに限定されない：
１，２−ジクロロプロパン、
アバメクチン、アセフェート、アセタミプリド、アセチオン、アセトプロール、アクリナトリン、アクリロニトリル、アラニカルブ、アルジカルブ、アルドキシカルブ、アルドリン、アレスリン、アロサミジン、アリキシカルブ、アルファ−シペルメトリン、アルファ−エクジソン、アルファ−エンドスルファン、アミジチオン、アミノカルブ、アミトン、アミトンオキサレート、アミトラズ、アナバシン、アチダチオン、アザジラクチン、アザメチホス、アジンホス−エチル、アジンホス−メチル、アゾトエート、
ヘキサフルオロケイ酸バリウム、バルトリン、ベンジオカルブ、ベンフラカルブ、ベンスルタップ、ベータ−シフルトリン、ベータ−シペルメトリン、ビフェントリン、ビオアレトリン、ビオエタノメトリン、ビオペルメトリン、ビストリフルロン、ホウ砂、ホウ酸、ブロムフェンビンホス、ブロモシクレン、ブロモ−ＤＤＴ、ブロモホス、ブロモホス−エチル、ブフェンカルブ、ブプロフェジン、ブタカルブ、ブタチオホス、ブトカルボキシム、ブトネート、ブトキシカルボキシム、
カズサホス、ヒ酸カルシウム、多硫化カルシウム、カンフェクロル、カルバノレート、カルバリル、カルボフラン、二硫化炭素、四塩化炭素、カルボフェノチオン、カルボスルファン、カルタップ、カルタップ塩酸塩、クロラントラニリプロール、クロルビシクレン、クロルデン、クロルデコン、クロルジメホルム、クロルジメホルム塩酸塩、クロレトキシホス、クロルフェナピル、クロルフェンビンホス、クロルフルアズロン、クロルメホス、クロロホルム、クロロピクリン、クロルホキシム、クロルプラゾホス、クロルピリホス、クロルピリホス−メチル、クロルチオホス、クロマフェノジド、シネリンＩ、シネリンＩＩ、シネリン（cinerins）、シスメトリン、クロエトカルブ、クロサンテル、クロチアニジン、酢酸亜ヒ酸銅、ヒ酸銅、ナフテン酸銅、オレイン酸銅、クマホス、クミトエート、クロタミトン、クロトキシホス、クルホメート、クリオライト、シアノフェンホス、シアノホス、シアントエート、シアントラニリプロール、シクレトリン、シクロプロトリン、シフルトリン、シハロトリン、シペルメトリン、シフェノトリン、シロマジン、シチオエート（cythioate）、
ＤＤＴ、デカルボフラン、デルタメトリン、デメフィオン、デメフィオン−Ｏ、デメフィオン−Ｓ、デメトン、デメトン−メチル、デメトン−Ｏ、デメトン−Ｏ−メチル、デメトン−Ｓ、デメトン−Ｓ−メチル、デメトン−Ｓ−メチルスルホン、ジアフェンチウロン、ジアリホス、珪藻土、ダイアジノン、ジカプトン、ジクロフェンチオン、ジクロルボス、ジクレシル、ジクロトホス、ジシクラニル、ディルドリン、ジフルベンズロン、ジロール、ジメフルトリン、ジメホックス、ジメタン、ジメトエート、ジメトリン、ジメチルビンホス、ジメチラン、ジネックス、ジネックス−ジクレキシン、ジノプロップ、ジノサム、ジノテフラン、ジオフェノラン、ジオキサベンゾホス、ジオキサカルブ、ジオキサチオン、ジスルホトン、ジチクロホス、ｄ−リモネン、ＤＮＯＣ、ＤＮＯＣ−アンモニウム、ＤＮＯＣ−カリウム、ＤＮＯＣ−ナトリウム、ドラメクチン、
エクジステロン、エマメクチン、エマメクチン安息香酸塩、ＥＭＰＣ、エンペントリン、エンドスルファン、エンドチオン、エンドリン、ＥＰＮ、エポフェノナン、エプリノメクチン、エスデパレトリン（esdepallethrine）、エスフェンバレレート、エタホス、エチオフェンカルブ、エチオン、エチプロール、エトエート−メチル、エトプロホス、ギ酸エチル、エチル−ＤＤＤ、二臭化エチレン、二塩化エチレン、エチレンオキシド、エトフェンプロックス、エトリムホス、ＥＸＤ、
ファムフール、フェナミホス、フェナザフロール、フェンクロルホス、フェネタカルブ、フェンフルトリン、フェニトロチオン、フェノブカルブ、フェノキサクリム、フェノキシカルブ、フェンピリトリン、フェンプロパトリン、フェンスルホチオン、フェンチオン、フェンチオン−エチル、フェンバレレート、フィプロニル、フロメトキン（flometoquin）、フロニカミド、フルベンジアミド（追加的にその分割異性体）、フルコフロン、フルシクロクスロン、フルシトリネート、フルフェネリム、フルフェノクスロン、フルフェンプロックス、フルフリプロール（flufliprole）、フルピラジフロン、フルバリネート、ホノホス、ホルメタネート、ホルメタネート塩酸塩、ホルモチオン、ホルムパラネート、ホルムパラネート塩酸塩、ホスメチラン、ホスピレート、ホスチエタン、フフェノジド、フラチオカルブ、フレトリン、
ガンマ−シハロトリン、ガンマ−ＨＣＨ、
ハルフェンプロックス、ハロフェノジド、ＨＣＨ、ＨＥＯＤ、ヘプタクロル、ヘプテノホス、ヘテロホス、ヘキサフルムロン、ＨＨＤＮ、ヒドラメチルノン、シアン化水素、ヒドロプレン、ヒキンカルブ、
イミダクロプリド、イミプロトリン、インドキサカルブ、ヨードメタン、ＩＰＳＰ、イサゾホス、イソベンザン、イソカルボホス、イソドリン、イソフェンホス、イソフェンホス−メチル、イソプロカルブ、イソプロチオラン、イソチオエート、イソキサチオン、イベルメクチン、
ジャスモリンＩ、ジャスモリンＩＩ、ジョドフェンホス、幼若ホルモンＩ、幼若ホルモンＩＩ、幼若ホルモンＩＩＩ、
ケレバン、キノプレン、
ラムダ−シハロトリン、ヒ酸鉛、レピメクチン、レプトホス、リンデン、リリムホス、ルフェヌロン、リチダチオン、
マラチオン、マロノベン、マジドックス、メカルバム、メカルホン、メナゾン、メペルフルトリン、メホスホラン、塩化水銀、メスルフェンホス、メタフルミゾン、メタクリホス、メタミドホス、メチダチオン、メチオカルブ、メトクロトホス、メトミル、メトプレン、メトトリン（methothrin）、メトキシクロル、メトキシフェノジド、臭化メチル、メチルイソチオシアネート、メチルクロロホルム、塩化メチレン、メトフルトリン、メトルカルブ、メトキサジアゾン、メビンホス、メキサカルベート、ミルベメクチン、ミルベマイシンオキシム、ミパホックス、マイレックス、モロスルタップ（molosultap）、モノクロトホス、モノメヒポ（monomehypo）、モノスルタップ、モルホチオン、モキシデクチン、
ナフタロホス、ナレッド、ナフタレン、ニコチン、ニフルリジド、ニテンピラム、ニチアジン、ニトリラカルブ、ノバルロン、ノビフルムロン、
オメトエート、オキサミル、オキシデメトン−メチル、オキシデプロホス、オキシジスルホトン、
パラ−ジクロロベンゼン、パラチオン、パラチオン−メチル、ペンフルロン、ペンタクロロフェノール、ペルメトリン、フェンカプトン、フェノトリン、フェントエート、ホレート、ホサロン、ホスホラン、ホスメット、ホスニクロル、ホスファミドン、ホスフィン、ホキシム、ホキシム−メチル、ピリメタホス、ピリミカルブ、ピリミホス−エチル、ピリミホス−メチル、亜ヒ酸カリウム、チオシアン酸カリウム、ｐｐ’−ＤＤＴ、プラレトリン、プレコセンＩ、プレコセンＩＩ、プレコセンＩＩＩ、プリミドホス、プロフェノホス、プロフルラリン、プロフルトリン、プロマシル、プロメカルブ、プロパホス、プロペタンホス、プロポクスル、プロチダチオン、プロチオホス、プロトエート、プロトリフェンブト、ピメトロジン、ピラクロホス、ピラフルプロール、ピラゾホス、ピレスメトリン、ピレトリンＩ、ピレトリンＩＩ、ピレトリン（pyrethrins）、ピリダベン、ピリダリル、ピリダフェンチオン、ピリフルキナゾン、ピリミジフェン、ピリミテート、ピリプロール、ピリプロキシフェン、
ニガキ、キナルホス、キナルホス−メチル、キノチオン、
ラフォキサニド、レスメトリン、ロテノン、リアニア、
サバジラ、シュラーダン、セラメクチン、シラフルオフェン、シリカゲル、亜ヒ酸ナトリウム、フッ化ナトリウム、ヘキサフルオロケイ酸ナトリウム、チオシアン酸ナトリウム、ソファミド、スピネトラム、スピノサド、スピロメシフェン、スピロテトラマト、スルコフロン、スルコフロン−ナトリウム、スルフルラミド、スルホテップ、スルホキサフロル、フッ化スルフリル、スルプロホス、
タウ−フルバリネート、タジムカルブ、ＴＤＥ、テブフェノジド、テブフェンピラド、テブピリムホス、テフルベンズロン、テフルトリン、テメホス、ＴＥＰＰ、テラレトリン、テルブホス、テトラクロロエタン、テトラクロルビンホス、テトラメトリン、テトラメチルフルトリン（tetramethylfluthrin）、シータ−シペルメトリン、チアクロプリド、チアメトキサム、チクロホス、チオカルボキシム、チオシクラム、チオシクラムシュウ酸塩、チオジカルブ、チオファノックス、チオメトン、チオスルタップ、チオスルタップ−二ナトリウム、チオスルタップ−一ナトリウム、ツリンギエンシン、トルフェンピラド、トラロメトリン、トランスフルトリン、トランスペルメトリン、トリアラテン、トリアザメート、トリアゾホス、トリクロルホン、トリクロルメタホス−３、トリクロロナト（trichloronat）、トリフェノホス、トリフルムロン、トリメタカルブ、トリプレン、
バミドチオン、バニリプロール、
ＸＭＣ、キシリルカルブ、
ゼータ−シペルメトリン及びゾラプロホス。
【００４８】
加えて、上記の殺有害生物剤の任意の組み合わせを使用することができる。
【００４９】
更なる情報については、本書類の出願日時点でhttp://www.alanwood.net/pesticides/index.htmlにある「Compendium of Pesticide Common Names」を参照されたい。また、「The Pesticide Manual」、第15版、C D S Tomlin編、British Crop Production Council、2009年版権を参照されたい。
【００５０】
一つの実施形態において、殺有害生物剤は、有害生物による摂取又は接触によって即効性を有するものである（本明細書において、「即時作用性」殺有害生物剤又は「高速作用性」殺有害生物剤と呼ばれる）。例えば、シロアリによる摂取において即時死滅作用性を有する殺虫剤には、クロルピリホス、スピノサド、イミダクロプリド及びフィプロニルが含まれ、それぞれ良く知られており、市販されている。本明細書で使用されるとき、用語「即時」は、殺有害生物剤が、典型的には、有害生物がコロニーに戻る前に個別の有害生物を死滅させるために作動することを意味することが意図される。別の実施形態において、殺有害生物剤は、有害生物による摂取又は接触によって遅延効果を示すものである（本明細書において、「遅延作用性」殺有害生物剤と呼ばれる）。シロアリによる摂取又は接触によって遅延死滅作用を有する殺虫剤の非限定例には、ヘキサフルムロン及びノビフルムロンが含まれ、それぞれ良く知られており、市販されている。本明細書で使用されるとき、用語「遅延」は、殺有害生物剤が、典型的には、有害生物がコロニーに戻った後まで個別の有害生物を死滅させるために作動しないことを意味することが意図される。別の実施形態において、殺有害生物剤は、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ヒドラメチルノン、ノバルロン及びノビフルムロンからなる群より選択される。
【００５１】
一つの形態において、殺有害生物餌の組成物は、餌材料及び殺有害生物剤に限定されている。しかし、餌材料及び殺有害生物剤に加えて、他の成分を場合により殺有害生物餌に含めることができる。例えば、幾つかの成分は、殺有害生物餌に含まれる殺有害生物剤の安定性又は保存寿命を増加するために含めることができる。他の成分は、混合物の加工性を改善するため又は殺有害生物餌が形成された後に有益な効果を提供するために選択することができる。さらに他の成分は、例えば、有害生物を餌に誘引するため又は摂取を刺激するために選択することができる。本明細書に開示されている殺有害生物餌は、除草剤及び殺真菌剤を、両方とも経済性及び相乗作用のために含むこともできる又は共に使用することもできる。本明細書に開示されている殺有害生物餌は、経済性及び相乗作用のために、抗菌剤、殺菌剤、落葉剤、毒性緩和剤、相乗剤、殺藻剤、誘引剤、乾枯剤、フェロモン、忌避剤、アニマルディップ（animal dip）、鳥殺し（avicide）、消毒剤、信号化学物質及び軟体動物駆除剤（これらの分野は必ずしも相互排他的ではない）を含むこともできる又は共に使用することもできる。加えて、１つ又は複数のバインダー又は結合剤を殺有害生物餌に含めることができることが考慮される。さらに、別の形態では、殺有害生物餌は、餌材料及び殺有害生物剤に加えて熱可塑性ポリマー材料を含み、その非限定例は、国際特許公報第２００８／０７９３８４号に記載されている。一つの実施形態において、殺有害生物餌は、約０．００１重量％〜約５重量％の殺有害生物剤を含む。なお別の実施形態において、殺有害生物餌は、約０．１重量％〜約５重量％の殺有害生物剤を含む。さらに別の実施形態において、殺有害生物剤は、約０．１重量％〜約４重量％の範囲の量で存在する。別の実施形態において、殺有害生物剤は、約０．２重量％〜約３重量％の量で存在する。さらに、別の実施形態において、殺有害生物剤は、約０．３重量％〜約２重量％の量で存在する。しかし、本明細書に記載されている殺有害生物餌に存在する殺有害生物剤の量の代替的な値が可能であることが、理解されるべきである。
【００５２】
一つの形態において、本明細書に記載されている殺有害生物餌は、餌材料及び殺有害生物剤の混合物を、単に幾つか例を挙げるとパック９４、錠剤９６又はロッド９８の形状などの所望の形状に押し出すことにより形成することができる。一つの特定の形態において、殺有害生物餌は、熱可塑性ポリマー、木材片又は他のセルロース材料及び殺有害生物剤を混合すること、得られた混合物から溶融又は流動性材料を作り出すこと、並びに溶融材料を所望の最終形状に押し出す又は成形することによって形成することができる。適切な押出殺有害生物餌の更なる例及び詳細は、国際特許出願公報第２００８／０７９３８４号において見出される。適切な押出殺有害生物餌の別の例は、Ｒｅｃｒｕｉｔ（登録商標）ＨＤであり、これはＤｏｗ  ＡｇｒｏＳｃｉｅｎｃｅｓ，ＬＬＣ、９３３０  Ｚｉｏｎｓｖｉｌｌｅ  Ｒｏａｄ、Ｉｎｄｉａｎａｐｏｌｉｓ、ＩＮ４６２６８により市販されている。
【００５３】
別の形態では、本明細書に記載されている殺有害生物餌は、餌材料及び殺有害生物剤の混合物を粉砕機で粉砕すること、次に粉砕材料を圧縮機（例えば、Ｃａｒｖｅｒ圧縮機）により加工して、殺有害生物餌の圧縮形態を提供することによって形成することができる。圧縮機は、可能なもののうちとりわけパック９４、錠剤９６又はロッド９８などの所望の外形を有する殺有害生物餌の圧縮形態を提供するように構成されうることが理解されるべきである。一つの形態において、殺有害生物餌は、約５，０００〜約４０，０００ｐｓｉの間の圧力で圧縮される。別の形態において、殺有害生物餌は、約１０，０００〜約３５，０００ｐｓｉの間の圧力で圧縮される。さらに、別の形態において、殺有害生物餌は、約１２，０００〜約２６，０００ｐｓｉの間の圧力で圧縮される。しかし、殺有害生物餌が圧縮される圧力に追加の変形が考慮されることが、理解されるべきである。さらに、多種多様な材料の仕様及び加工パラメーターが、殺有害生物餌が圧縮される圧力に影響を与えうる。さらに、殺有害生物餌を形成するために考慮される他の手法には、幾つかの非限定的な可能性を挙げると押し出し（押出後加工あり又はなし）、原型設計（成形後加工あり又はなし）及び射出成形が含まれる。
【００５４】
一つの手法において、例えば精製アルファセルロースなどの餌材料は、粉砕機により粉砕される前に殺有害生物剤が予め装填される。予め装填する一つの方法では、殺有害生物剤をセルロース粒子に直接噴霧し、次にセルロース粒子及び殺有害生物剤の混合物を圧縮し、プリルに分解し、この中には、セルロース食物材料及び殺有害生物剤が含まれる。この手法が使用される場合、殺有害生物剤は、「セルロースに組み込まれた」と呼ばれ、この方法は、「セルロースに組み込まれる」方法と呼ばれる。餌材料に殺有害生物剤を予め装填する別の方法では、予め形成されたセルロースのプリル（これは市販されており、Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｆｉｂｅｒｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、Ｎｏｒｔｈ  Ｔｏｎａｗａｎｄａ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋから入手することができる）に、殺有害生物剤を噴霧して、予め装填されたセルロース材料を提供する。この手法が使用される場合、殺有害生物剤は、「セルロースに噴霧された」と呼ばれ、この方法は、「セルロースに噴霧される」方法と呼ばれる。さらに、別の手法では、１個又は複数のＳｈａｔｔｅｒ（商標）シロアリ餌（Ｄｏｗ  ＡｇｒｏＳｃｉｅｎｃｅｓ，ＬＬＣ、９３３０  Ｚｉｏｎｓｖｉｌｌｅ  Ｒｏａｄ、Ｉｎｄｉａｎａｐｏｌｉｓ、ＩＮ４６２６８から市販されている）を粉砕機で粉砕し、次に圧縮機で加工することができる。Ｓｈａｔｔｅｒ（商標）シロアリ餌は、餌材料をセルロースの形態で含み、殺有害生物剤をヘキサフルムロンの形態で含む。
【実施例】
【００５５】
以下の実施例は、例示の目的であり、本書類に開示されている発明を、これらの実施例に開示されている実施形態だけに限定すると解釈されるべきではない。
【００５６】
実施例Ｉ
殺有害生物餌の例
実施例Ａ
複数の０．５重量％ヘキサフルムロンパックを、以下の手法に従ってそれぞれ調製した。Ａｇ  Ｆｏｒｍｕｌａｔｏｒｓ，Ｉｎｃ．、５４２７  Ｅ．Ｃｅｎｔｒａｌ  Ａｖｅ．、Ｆｒｅｓｎｏ、Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ９３７２５から提供されたヘキサフルムロンプリファードテクスチャーセルロース（preferred texture cellulose）材料を、０．５インチ丸孔スクリーンを備えたＦｉｔｚｍｉｌｌ  Ｍｏｄｅｌ  Ｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｔｅｒで摩砕して、粗大粉末を得た。次に粗大粉末を８メッシュ篩で篩にかけて、あらゆる過大粒子を除去した。次に、篩がけした粗大粉末の３つの５グラムのアリコートを、Ｃａｒｖｅｒ  Ｐｒｅｓｓの３２ｍｍのダイに添加した。それぞれのアリコートをダイパンチにより手動で圧縮して、作り出された空隙容積に次の５グラムのアリコートを加えることを可能にした。最後の５グラムのアリコートを添加した後、完全装填したダイを、下記の表１に記載されている圧力の１つにより液圧で圧縮した。それぞれのパックの得られた重量、直径、厚さ、容積及び密度も、下記の表１に記載されている。
【００５７】
【表１】
2013537040.tif 000003
【００５８】
実施例Ｂ
複数の０．５重量％ヘキサフルムロン錠剤を、以下の手法に従ってそれぞれ調製した。実施例Ａのパックを作製する手法で使用された粗大粉末の残部を、Ｓｔｏｋｅｓ錠剤圧縮機の錠剤工具を備えたＣａｒｖｅｒ圧縮機に供給し、下記の表２に記載されている圧力の１つで圧縮した。それぞれの錠剤の得られた重量、直径、厚さ、容積及び密度も、下記の表２に記載されている。
【００５９】
【表２】
2013537040.tif 000004
【００６０】
図７は、パック及び錠剤それぞれの形成の際に適用された圧力に対するパック及び錠剤の圧縮密度のグラフ図を提供する。
【００６１】
実施例ＩＩ
耐久性試験
耐久性試験は、上記の実施例Ａに概説された手法に従って調製され、およそ２０，０００ｐｓｉで圧縮された殺有害生物餌パック及び上記の実施例Ｂに概説された手法に従って調製され、およそ２０，０００ｐｓｉで圧縮された殺有害生物餌錠剤で実施した。４つの４インチ粘土ポットを、乾燥Ｆｏｗｌｅｒ土壌で充填した。水を、Ｆｏｗｌｅｒ土壌が湿潤になるまで、充填ポットのうちの２つのＦｏｗｌｅｒ土壌に加えた。次にこれらの２つのポットの土壌を、乾燥したときだけ地下灌漑により湿潤に保持した。１個のパックを、乾燥土壌のポットのうちの一方の土壌の上及び湿潤土壌のポットのうちの一方の土壌の上に設置した。加えて、２個の錠剤を、乾燥土壌のポットのうちの他方の土壌の上及び湿潤土壌のポットのうちの他方の土壌の上に設置した。次に４つ全てのポットを４インチ×４インチのセラミックタイルで覆い、温室の中に設置した。次にパック及び錠剤を、１日目、１、２、３、４、５及び６週間目に耐久性及びカビについて検査した。これらの検査における耐久性のスケールは以下である：０＝新品同様；１＝僅かな劣化／割れ／剥がれ；２＝中程度の劣化／分解の開始；３＝完全な欠損／完全な分解。さらに、これらの検査におけるカビのスケールは以下である：０＝なし；１＝僅か；２＝中程度；３＝重度。乾燥土壌のパックは、研究の全６週間の間の耐久性及びカビの評価において両方とも０の評価を有した。加えて、乾燥土壌の錠剤は、研究の全６週間の間の耐久性及びカビの評価において両方とも０の評価を有した。湿潤土壌のポットにおけるパック及び錠剤の検査の結果を、図８及び９それぞれの棒グラフに示す。
【００６２】
実施例ＩＩＩ
嗜好性試験
シロアリ嗜好性試験は、上記の実施例Ａに概説された手法に従って調製され、およそ２０，０００ｐｓｉで圧縮された殺有害生物餌パック及び上記の実施例Ｂに概説された手法に従って調製され、およそ２０，０００ｐｓｉで圧縮された殺有害生物餌錠剤で実施した。殺有害生物餌パック及び錠剤の消費を、サザンイエローパイン（southern yellow pine）（ＳＹＰ）の消費と比較した。より詳細には、図１０に例示されている器具１００は、砂及びバーミキュライトが充填された避難（harborage）チャンバー１０２を含む。器具１００は、また、湿潤土壌が充填されている採餌チャンバー１０６、チャンバー１０２及びチャンバー１０６の間を連結し、伸長しているチューブ１０４を含む。チューブ１０４は、チャンバー１０２からチャンバー１０６への通行を提供する。
【００６３】
一つの試験において、２片の２．５ｇの殺有害生物餌パックを、土壌の上のチャンバー１０６のプラスチック計量ボート１１０の半分に設置し、１片のＳＹＰを、土壌の上のチャンバー１０６のプラスチック計量ボート１０８の別の半分に設置した。１００匹のシロアリ（レチクリテルメス・フラビペス（Reticulitermes flavipes））をチャンバー１０２に７日間置いた。７日間の最終日に、殺有害生物餌パック片を４００°Ｆで８時間オーブン乾燥し、ＳＹＰを１２０°Ｆで２４時間オーブン乾燥した。次に、殺有害生物餌パック片及びＳＹＰを計量して、消費量を決定した。この試験を合計６回実施した。ＳＹＰのシロアリ消費と比較した殺有害生物餌パックのシロアリ消費の結果を、下記の表３に提供する。
【００６４】
別の試験において、５つの０．２５ｇの殺有害生物餌錠剤を、土壌の上のチャンバー１０６のプラスチック計量ボート１１０の半分に設置し、１片のＳＹＰを、土壌の上のチャンバー１０６のプラスチック計量ボート１０８の別の半分に設置した。１００匹のシロアリ（レチクリテルメス・フラビペス（Reticulitermes flavipes））をチャンバー１０２に７日間置いた。７日間の最終日に、殺有害生物餌錠剤を４００°Ｆで８時間オーブン乾燥し、ＳＹＰを１２０°Ｆで２４時間オーブン乾燥した。次に、殺有害生物餌パック片及びＳＹＰを計量して、消費量を決定した。この試験を合計６回実施した。ＳＹＰのシロアリ消費と比較した殺有害生物餌錠剤のシロアリ消費の結果を、下記の表３に提供する。加えて、それぞれの試験の３つの対照を実施して、重量損失を修正した。
【００６５】
【表３】
2013537040.tif 000005
【００６６】
実施例ＩＶ
効能試験
試験を実施して、レチクリテルメス・フラビペス（Reticulitermes flavipes）の生存率に対する、土壌における殺有害生物餌パック残留の効果を決定した。より詳細には、図１１に例示されているように、殺有害生物餌パック残留の領域１２２を有する土壌１２０を、蓋１２６を有する３カップガラス容器１２４の中に位置決めした。蓋１２６は複数の通気口１２８を含み、土壌１２０をバーミキュライト１３０の層の上に位置決めした。土壌１２０は、上記に記載された「耐久性試験」から得て、０．５％ヘキサフルムロン殺有害生物餌パックが溶解していた。１片のＳＹＰ１３０を、残留領域１２２の近くの土壌１２０の上に位置決めした。第２の対照容器を、殺有害生物餌残留のないＦｏｗｌｅｒ土壌で充填し、１片のＳＹＰを、図１１に例示されている配置と同様の方法でＦｏｗｌｅｒ土壌の上に位置決めした。次に２００匹のシロアリ（レチクリテルメス・フラビペス（Reticulitermes flavipes））を、それぞれの容器に加えて４２日間置いた。４２日間の最終日、それぞれの容器のＳＹＰ消費の量を測定し、シロアリの生存率を決定した。これらの試験を合計で４回実施した。結果を下記の表４に提供する。
【００６７】
【表４】
2013537040.tif 000006
【００６８】
実施例Ｖ
効能試験
試験は、米国特許出願第１２／００４，６５５号に記載されたように、レチクリテルメス・フラビペス（Reticulitermes flavipes）、レチクリテルメス・ハゲニ（Reticulitermes hageni）及びコプトテルメス・ホルモサヌス（Coptotermes formosanus）に対する殺有害生物餌パックの野外における効果を決定するために実施した。より詳細には、殺有害生物餌パックを、人工的に構築した格子１５０（図１２）により３つの別々の敷地で適用して、対応する敷地それぞれにおいてシロアリが餌を見つけ消費するか及び餌の消費がシロアリの活動に影響を与えたかについて観察した。図１２に例示されているように、格子１５０は、縦列１５１〜１５５及び横列１５６〜１６０の位置決めされている複数の地中ステーション１６２を含む。幾つかのステーション１６２のみが明快さを保つために参照されている。縦列１５１〜１５５は、１０フィートの間隔Ｄ１が縦列１５１〜１５５の隣接するものにおける単横列におけるステーション１６２の間に伸びるように互いに間隔を開けている。加えて、横列１５６〜１６０は、１０フィートの間隔Ｄ２が横列１５６〜１６０の隣接するものにおける単縦列におけるステーション１６２の間に伸びるように互いに間隔を開けている。この配置において、ステーション１６２は、複数のセル１６４を画定し、その幾つかのみが明快さを保つために参照されている。ステーション１６２のうちの１つは、セル１６４が１０フィート×１０フィートの正方形の外形を有するように、セル１６４のそれぞれの角に位置決めされる。殺有害生物餌パック１６８は、それぞれのセル１６４の中央に位置決めされ、コンクリートミニスラブ１６６が、それぞれの殺有害生物餌パック１６８を覆って位置決めされた。同様に、１０フィートの間隔は、参照番号Ｄ３及びＤ４で示されているように、隣接横列及び縦列の殺有害生物餌パック１６８の間に伸びている。幾つかのミニスラブ１６６及び殺有害生物餌パック１６８のみが明快さを保つために参照されていることを、理解するべきである。
【００６９】
ステーション１６２においてシロアリ活動を独立してモニターし、殺有害生物餌パック１６８及びＳＹＰ片に関するシロアリ活動を比較するために、ステーション１６２にはそれぞれ１片のＳＹＰを備えた。より詳細には、ステーション１６２の殺有害生物餌パック１６８及びＳＹＰ片のそれぞれを、上記に確認された種のそれぞれについてシロアリ摂取の証拠を検査した。これらの観察の結果を下記の表５に提供する。
【００７０】
【表５】
2013537040.tif 000007
【００７１】
一つの実施形態において、方法は、１種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも１個の餌を提供すること、並びに少なくとも１個の餌を、建築物の基礎要素の下にある場所に位置決めすることを含む。この実施形態の一つの形態において、少なくとも１個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮混合物により形成される。別の形態において、少なくとも１個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の押出混合物により形成される。一つの態様において、少なくとも１個の餌の位置決めは、基礎要素の設置場所を掘った後であり、基礎要素の設置の前である。更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。さらに更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。更なる態様において、基礎要素はコンクリート土台又はコンクリートスラブである。更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含み、殺有害生物剤はヘキサフルムロンを含む。更なる態様において、少なくとも１個の餌は、１〜５０グラムの間の重量である。さらに更なる態様において、少なくとも１個の餌は、０．１〜１０グラムの間の重量である。
【００７２】
別の実施形態において、方法は、殺有害生物剤を有する固体担体材料をそれぞれ含む複数の殺有害生物餌を提供すること；殺有害生物餌の第１のものを、建築基礎の下部境界の下に位置決めすること；及び殺有害生物餌の第２のものを、地表面より下に殺有害生物餌の第１のものよりも小さい深さで基礎に近接して位置決めすることを含む。一つの態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含む圧縮複合材料により画定される。更なる態様において、餌材料は生物分解性である。なお更なる態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含む押出複合材料により画定される。更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。さらに更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。更なる態様において、基礎は複数の要素から構成され、殺有害生物餌の第１のものを位置決めすることは、要素の第１のものの下に設置することを含み、殺有害生物餌の第２のものを位置決めすることは、要素の第１のものの上に位置決めされている要素の第２のものに隣接して設置することを含む。一つの態様において、要素の第１のものは基礎土台であり、要素の第２のものは基礎壁である。一つの形態において、方法は、複数の殺有害生物餌を、それぞれ地表面の下に設置すること及び複数の殺有害生物餌を、それぞれ充填材の中に吊すことを含む。
【００７３】
更なる態様において、方法は、複数の殺有害生物餌のそれぞれ追加の１つを、地表面より下に複数の殺有害生物餌の任意の他のものと異なる深さで連続的に設置することを含む。更なる態様において、方法は、基礎穴を掘ること；充填材材料の第１層を、基礎の下部境界の下に上部縁を有する基礎穴に確立すること；殺有害生物餌の第１のものを充填材材料の第１層の上に設置すること；充填材材料の第２層を基礎穴に確立すること；殺有害生物餌の第２のものを充填材材料の第２層の上に設置すること；及び殺有害生物餌の第２のものを充填材材料の第３層で覆うことを含む。更なる態様は、殺有害生物餌の第３のものを充填材材料の第３層の上に位置決めすること及び殺有害生物餌の第３のものを充填材材料の第４層で覆うことを含む。さらに更なる態様において、方法は、殺有害生物餌の第４のものを充填材材料の第４層の上に位置決めすること及び殺有害生物餌の第４のものを充填材材料の第５層で覆うことを含む。一つの態様において、少なくとも殺有害生物餌の第２のもの、殺有害生物餌の第３のもの及び殺有害生物餌の第４のものは、基礎の垂直壁のそばで互いに間隔を開けて異なる深さにある。更なる態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、水分への曝露の後で崩壊する。別の態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、水分及び分解抵抗性を示す。
【００７４】
別の実施形態において、有害生物を防除する系は、建築敷地の１つ又は複数の場所に位置決めされている複数の自立型殺有害生物餌を含む。１つ又は複数の場所は、建築物の１つ又は複数の基礎要素の下に１つ又は複数の第１の位置及び１つ又は複数の基礎要素に隣接し、建築敷地の仕上基準面の下の１つ又は複数の第２の位置のうちの少なくとも１つを含む。
【００７５】
この実施形態の一つの態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含む圧縮複合材料により画定される。更なる態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含む押出複合材料により画定される。更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。なお更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。
【００７６】
さらに別の実施形態において、方法は、第１の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第１の深さに位置決めすること；第１の殺有害生物餌を充填材料の第１の部分で覆うこと；第２の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第２の深さに位置決めすること（第１の深さは地表面に対して第２の深さよりも大きい）；第２の殺有害生物餌を充填材料の第２の部分で覆うこと；第３の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第３の深さに位置決めすること（第２の深さは地表面に対して第３の深さよりも大きい）；及び第３の殺有害生物餌を充填材料の第３の部分で覆うことを含む。一つの態様において、第１の殺有害生物餌、第２の殺有害生物餌及び第３の殺有害生物餌の１個又は複数は、餌材料及び殺有害生物剤を含む圧縮複合材料から構成される。一つの特定の態様において、餌材料は生物分解性である。別の態様において、第１の殺有害生物餌、第２の殺有害生物餌及び第３の殺有害生物餌の１個又は複数は、餌材料及び殺有害生物剤を含む押出複合材料から構成される。更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。
【００７７】
この実施形態の更なる態様において、基礎は、地表面の下に垂直に伸びる壁を含み、第１の殺有害生物餌、第２の殺有害生物餌及び第３の殺有害生物餌は、壁に沿って位置決めされる。一つの態様において、基礎は、地表面の下の土台を含み、第１の殺有害生物餌の位置決めは、土台の下に設置することを含む。更なる態様において、方法は、第１の殺有害生物餌、第２の殺有害生物餌及び第３の殺有害生物餌を充填材料に吊すことを含む。一つの態様において、方法は、第１の殺有害生物餌の位置決めの後に基礎の少なくとも一部を準備することを含む。一つの特定の態様において、第１の殺有害生物餌を位置決めすること、第２の殺有害生物餌を位置決めすること及び第３の殺有害生物餌を位置決めすることは、それぞれ、基礎の建設が完了した後で実施して、殺有害生物障壁を基礎に後付する。更なる形態において、方法は、第４の殺有害生物餌を、建築基礎に近接した地表面の下の第４の深さに位置決めすること（第３の深さは地表面に対して第４の深さよりも大きい）及び第４の殺有害生物餌を、充填材料の第４の部分で覆うことを含む。
【００７８】
この実施形態の一つの態様において、方法は、基礎穴を掘ること；充填材料の第１層を、基礎の下部境界の下に上部縁を有する基礎穴に確立すること；第１の殺有害生物餌を充填材料の第１層の上に設置すること；充填材料の第２層を基礎穴に確立して、第１の殺有害生物餌を覆うこと（第２層は充填材料の第１の部分を含む）；殺有害生物餌の第２のものを、充填材材料の第２層の上に設置すること；充填材料の第３層を基礎穴に確立して、第２の殺有害生物餌を覆うこと（第３層は充填材料の第２の部分を含む）；殺有害生物餌の第３のものを、充填材料の第３層の上に設置すること；及び殺有害生物餌の第３のものを、充填材料の第４層で覆うこと（第４層は充填材料の第３の部分を含む）を含む。
【００７９】
別の実施形態において、方法は、１種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも１個の餌を、建築物の基礎を基準に取り付けることを含む。方法は、取り付けの際に、少なくとも１個の餌を建築物の基礎要素の下にある場所に位置決めすることも含む。一つの態様において、少なくとも１個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮混合物により形成される。更なる態様において、少なくとも１個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の押出混合物により形成される。別の態様において、少なくとも１個の餌の位置決めは、基礎要素の設置場所を掘った後であり、基礎要素の設置の前である。なお更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。特定の態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。一つの態様において、基礎要素はコンクリート土台又はコンクリートスラブである。更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含み、殺有害生物剤はヘキサフルムロンを含む。一つの態様において、少なくとも１個の餌は、１〜５０グラムの間の重量である。別の態様において、少なくとも１個の餌は、０．１〜１０グラムの間の重量である。
【００８０】
なお別の実施形態において、方法は、少なくとも１個の餌を、建築物の基礎要素の下にある場所に位置決めすることを含む。少なくとも１個の餌は、１種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む。一つの態様において、少なくとも１個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮混合物により形成される。更なる態様において、少なくとも１個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の押出混合物により形成される。別の態様において、少なくとも１個の餌の位置決めは、基礎要素の設置場所を掘った後であり、基礎要素の設置の前である。なお更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。特定の態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。一つの態様において、基礎要素はコンクリート土台又はコンクリートスラブである。更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含み、殺有害生物剤はヘキサフルムロンを含む。一つの態様において、少なくとも１個の餌は、１〜５０グラムの間の重量である。別の態様において、少なくとも１個の餌は、０．１〜１０グラムの間の重量である。
【００８１】
多数の実施形態が図面及び前述の記載において例示及び詳細に記載されてきたが、これらは性質として例示的であり、限定的ではないことが考慮され、選択された実施形態のみが示され、記載されていること、並びに当業者が思いつき、本明細書に記載されている又は以下の特許請求の範囲により定義されている発明の範囲内に入る全ての変更、等価物及び修正が保護されるのに望ましいことが理解される。本明細書に記述されている任意の理論、作動機構、証明又は知見は、本出願の理解をさらに向上させることが意図され、本発明をそのような理論、作動機構、証明又は知見にいかようにも限定することを意図しない。加えて、多様な手順、技法及び操作を、当業者が思いつくように、変更する、再配置する、置換する、削除する、複製する又は組み合わせることができる。特許請求の範囲を読むときに、語「ａ」、語「ａｎ」、語「少なくとも１つ」及び語「少なくとも一部」などの語は、そうではないと特定的に記述されない限り、特許請求の範囲を１つの項目のみに限定することを意図しない。さらに、言語「少なくとも一部」及び／又は「一部」が使用される場合、特許請求の範囲は、そうではないと特定的に記述されない限り、項目の一部及び／又は全体を含むことができる。
【００８２】
特定の方向への任意の参照、例えば、上、上部、下、下部などへの参照は、例示的な目的のみのためであること又は多様な構成要素を互いにより良好に確認又は識別するためであることが理解されるべきである。そうではないと特定的に確認されない限り、本明細書で使用される全ての用語は、これらの通常の慣用的な用語を含むために使用される。さらに、特定の構成要素及び構造を有する昆虫防除装置の多様な実施形態が本明細書に記載及び例示されているが、任意の選択された実施形態は、可能であれば、別の実施形態に記載された特定の構成要素及び／又は構造の１つ又は複数を含むことができることが理解されるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2013537040.tif 000016
【図１０】
2013537040.tif 000017
【図１１】
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【図１２】
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【手続補正書】
【提出日】平成25年5月9日(2013.5.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の自立型殺有害生物餌部材を、建築基礎の下部境界の下にある第１の場所及び地表面の下の前記基礎に近接した第２の場所の１つ又は複数に位置決めすることを含む方法。
【請求項２】
第２の殺有害生物餌部材を、地表面の下で前記第１の殺有害生物餌部材よりも小さい深さで前記基礎に近接して位置決めすることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記基礎が、複数の要素から構成され、前記第１の殺有害生物餌部材を位置決めすることが、前記要素の第１のものの下に設置することを含み、前記第２の殺有害生物餌部材を位置決めすることが、前記要素の第２のものに隣接して設置することを含み、前記要素の第２のものが前記要素の前記第１のものの上に位置決めされる、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第１及び第２の殺有害生物餌部材をそれぞれ地表面の下に配置すること、及び
前記第１及び第２の殺有害生物餌部材をそれぞれ充填材に吊すこと
を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記第１の殺有害生物餌部材が、餌材料及び殺有害生物剤を含む圧縮複合材料で画定されている、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記餌材料が生物分解性である、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の殺有害生物餌部材が、餌材料及び殺有害生物剤を含む押出複合材料で画定されている、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記第１の殺有害生物餌部材が、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される殺有害生物剤を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
複数の殺有害生物餌部材の追加のものを、前記複数の殺有害生物餌部材の任意の他のもの及び前記第１の殺有害生物餌部材と異なる深さで地表面の下に連続的に設置することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
建築敷地の１つ又は複数の場所に位置決めされている複数の自立型殺有害生物餌部材を含み、前記１つ又は複数の場所が、建築物の１つ又は複数の基礎要素の下の１つ又は複数の第１の位置及び前記１つ又は複数の基礎要素に隣接し、前記建築敷地の仕上基準面の下の１つ又は複数の第２の位置の少なくとも１つを含む、有害生物を防除する系。
【請求項１１】
前記複数の殺有害生物餌部材が、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含み、前記殺有害生物剤が、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される、請求項１０に記載の系。
【請求項１２】
前記餌材料がアルファセルロースを含む、請求項１１に記載の系。
【請求項１３】
前記複数の自立型殺有害生物餌部材の１個又は複数が１〜５０グラムの間の重量である、請求項１０から１２のいずれか一項に記載の系。
【請求項１４】
前記複数の自立型殺有害生物餌部材の１個又は複数が０．１〜１０グラムの間の重量である、請求項１０から１２のいずれか一項に記載の系。
【請求項１５】
１種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも１個の餌部材を建築物の基礎を基準に取り付けること、及び
取り付けの際に、前記少なくとも１個の餌部材を前記基礎の要素の下にある場所に位置決めすること
を含む方法。
【国際調査報告】
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