(57)【要約】  複数個の現像ステーションを有する現像ステーションマルチを用い、各種トナーで像乃至文書を印刷する方法及びシステムを提供する。現像ステーションマルチにて、固着を待たず複数個のトナー像を相次いで発生させる。
2013511067.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷品質を維持しつつ電子写真印刷エンジンに印刷を実行させる方法であって、
ａ．使用不可能なリソースを指定するエラーを正しジョブ仕様での指示通りに画像データを処理可能とするステップと、
ｂ．そのエラーをインジケータで通知してから一次成像部材を像状露出し対応する成分の静電潜像を発生させるステップと、
ｃ．現像ステーションマルチを使用しその静電潜像を可視像に変換するステップと、
ｄ．その像を媒体に転写させるステップと、
ｅ．その像をその媒体に恒久固着させるステップと、
を有する方法。
【請求項２】
請求項１記載の方法であって、特殊トナー付着用現像ステーションに関するエラーをインジケータで通知する方法。
【請求項３】
請求項１記載の方法であって、オペレータ向けにインジケータを提示する方法。
【請求項４】
請求項１記載の方法であって、特殊トナーを使用する方法。
【請求項５】
請求項１記載の方法であって、電子写真印刷エンジンが、トナー付着に使用する現像ステーションをジョブ情報に基づき選択する方法。
【請求項６】
請求項１記載の方法であって、現像ステーションマルチに備わる１個又は複数個の現像ステーションの中身をその現像ステーションに付されたマーキングで電子写真印刷エンジンに通知する方法。
【請求項７】
請求項１記載の方法であって、電子写真印刷エンジンに新規リソースを追加するようインジケータでオペレータに促す方法。
【請求項８】
請求項１記載の方法であって、ジョブ仕様にコンフリクトが生じている場合にエラーメッセージを発生させそのコンフリクトの解決まで印刷ジョブの実行を停止させる方法。
【請求項９】
請求項８記載の方法であって、転向器を用いた両面印刷又は片面マルチパス印刷によってコンフリクトを解決する方法。
【請求項１０】
請求項８記載の方法であって、同一面への複数回印刷によってコンフリクトを解決する方法。
【請求項１１】
請求項８記載の方法であって、ルックアップテーブル即ちＬＵＴを用いコンフリクトを解決する方法。
【請求項１２】
ａ．シングル現像ステーションと、
ｂ．１個又は複数個の現像ステーションマルチと、
ｃ．複数個の一次成像部材と、
ｄ．コントローラと、
を備え、そのコントローラが、
ｅ．使用不可能なリソースを指定するエラーを正しジョブ仕様での指示通りに画像データを処理可能とするステップと、
ｆ．そのエラーをインジケータで通知してから一次成像部材を像状露出し対応する成分の静電潜像を発生させるステップと、
ｇ．現像ステーションマルチを使用しその静電潜像を可視像に変換するステップと、
を実行する電子写真印刷エンジン。
【請求項１３】
請求項１２記載の電子写真印刷エンジンであって、特殊トナー付着用現像ステーションに関するエラーをインジケータで通知する電子写真印刷エンジン。
【請求項１４】
請求項１２記載の電子写真印刷エンジンであって、オペレータ向けにインジケータを提示する電子写真印刷エンジン。
【請求項１５】
請求項１２記載の電子写真印刷エンジンであって、特殊トナーを使用する電子写真印刷エンジン。
【請求項１６】
請求項１２記載の電子写真印刷エンジンであって、トナー付着に使用する現像ステーションをジョブ情報に基づき選択する電子写真印刷エンジン。
【請求項１７】
請求項１２記載の電子写真印刷エンジンであって、現像ステーションマルチに備わる１個又は複数個の現像ステーションが、自ステーションの中身を示すマーキングを有する電子写真印刷エンジン。
【請求項１８】
請求項１２記載の電子写真印刷エンジンであって、自エンジンに新規リソースを追加するようインジケータでオペレータに促す電子写真印刷エンジン。
【請求項１９】
請求項１２記載の電子写真印刷エンジンであって、ジョブ仕様にコンフリクトが生じている場合にエラーメッセージを発生させそのコンフリクトの解決まで印刷ジョブの実行を停止させる電子写真印刷エンジン。
【請求項２０】
請求項１９記載の電子写真印刷エンジンであって、転向器を用いた両面印刷又は片面マルチパス印刷によってコンフリクトを解決する電子写真印刷エンジン。
【請求項２１】
請求項１９記載の電子写真印刷エンジンであって、同一面への複数回印刷によってコンフリクトを解決する電子写真印刷エンジン。
【請求項２２】
請求項１９記載の電子写真印刷エンジンであって、ルックアップテーブル即ちＬＵＴを用いコンフリクトを解決する電子写真印刷エンジン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真（ＥＰ）印刷エンジン、具体的には現像ステーションマルチを有する画像印刷装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＥＰ方式で印刷物を作成する際には、まず、フォトレセプタ、フォトコンダクタ（ＰＣ）等と呼ばれる一次成像部材（ＰＩＭ）を均一に帯電させる。次に、露光システム、ＬＥＤアレイ、レーザスキャナ等の既知手段による像状露出で帯電部位に静電潜像を発生させる。更に、帯電マーキング粒子からなるトナー、別称ドライインクを用いる現像ステーションにＰＩＭを接近させ、それらの粒子を部位選択的に付着させることで、そのＰＩＭ上の静電潜像を可視像に変換する。次いで、その像を中間転写部材（ＩＴＭ）経由で又は直に媒体へと転写させる。そして、例えば熱及び圧力を組み合わせて印加することで、その可視像を転写先媒体に固着例えば熔着させる。所望なら、本件技術分野で既知の如く、つや出し部材にその像を運び光沢を付与することもできる。最後に、ＰＩＭに清掃を施し次回印刷に使用可能な状態に整える。
【０００３】
カラー印刷時には、減法混色時基本色即ちシアン（Ｃ），マゼンタ（Ｍ），イエロー（Ｙ），ブラック（Ｋ）それぞれに係るデータに基づき静電潜像を発生させる。印刷で得られる像の色域はそれらの色で決定される。得られた諸像即ち成分像は、その位置が互いに揃うよう直に又はＩＴＭを介し媒体へと転写される。その像の固着は上掲の要領で実行される。
【０００４】
ＥＰ印刷モジュールを用いカラー像を発生させるＥＰ印刷エンジンには大別して二種類の構成がある。第１に、ＰＩＭ、一次帯電器、静電潜像を発生させる手段、その静電潜像を可視像に変換する手段、並びにその可視像をＩＴＭ乃至媒体に転写させる手段が各ＥＰ印刷モジュール内に備わるものである。必要及び余地があれば、ＥＰ印刷モジュール内に清掃器、例えば残留トナー除去手段を設けることもできる。熔着器や、給紙源等の媒体送給装置や、ステープラ、スタッカ、コレータ等の仕上げ装置をはじめ、ＥＰ印刷モジュール外部材をエンジン内に設けることもできる。媒体反転器等のモジュール間部材が使用される場合もある。
【０００５】
第２に、幾つかの部材を複数個のＥＰ印刷モジュール間で共有するもの、例えば共通のウェブ状ＰＩＭを用い複数通りの成分別静電潜像を発生させることが可能なものである。この構成では、一般に、ウェブ状ＰＩＭの対応するフレーム内に発生させた成分像同士を、その位置を揃えつつＩＴＭ又は媒体上に順次転写させることが求められる。シリンダ状ＰＩＭを複数個のモジュールで共用することも可能だが、ＰＩＭがひどく大きく且つ高価なものになる点で望ましくない。
【０００６】
ただ、単一のＰＩＭのそばに複数個の現像ステーションを配しそれらのステーション間でそのＰＩＭ共有するタイプのＥＰ印刷エンジンでは、従来から、複数個の静電潜像をＰＩＭ上に順次発生させてカラー印刷物を作成する構成が採られている。こうした構成では、後続する静電潜像を発生させて可視像に変換するのに先立ちＰＩＭ上の可視像を転写させることか、ステーション間でトナーの帯電極性を逆にすることが必要になる。いずれにしても、静電潜像からの変換でその色乃至トナーが異なる複数個の可視像を発生させるには、帯電、静電潜像の生成及びその静電潜像から可視像への変換をシーケンシャルに実行しなければならない。従って、二種類の色成分を含む像を発生させるのに必要な時間が、後述する本発明でのそれに比べ二倍となる。例えば、四種類の色成分を含む像の生成には一種類の色成分しか含まない像の生成に比べ四倍の時間がかかることとなろう。
【０００７】
従来のＥＰ印刷エンジンにはこのほかにも問題がある。まず、減法混色時基本色のトナーが色空間内で占める領域で実現可能色域が決まってしまうことである。従って、鮮明なレッドやグリーンを含む諸色で印刷することができない。実現可能色域を拡げるには、グリーン、レッド、オレンジ、ブルー、バイオレット等の特殊トナーが必要になる。カスタムスポット色、例えばコーポレートロゴの印刷に頻用される色も、一般的な減法混色時基本色トナーで発色させるのが難しい。銀行での小切手へのマーキングに頻用される磁気記録インク、別称ＭＩＣＲトナーを使用する際にも、別途現像ステーションを設けざるを得ないことが多い。Ｄ−ｌｏｇＥ曲線と通称される濃度・対数露出間関係が、印刷物の低濃度領域及び高濃度領域双方で平坦になる傾向も生じる。それらの領域、いわゆるトゥ及びショルダでは情報損失が発生する。それらの領域でトナー付着量の変化に差を付けるだけでは、その情報損失を補うことはできない。通常水準未満の着色剤濃度乃至減光係数を有するトナーを幾ばくか使用しないと、それらの領域で情報コンテンツを増やすのは難しい。
【０００８】
従来技術には、更に、多種類の特殊トナーを必要とする印刷物を作成するのが難しい、という問題もある。特殊トナーの例としては、媒体例えば紙の表面を覆いそこにある像に均一な光沢を持たせるのに頻用される通常粒径透明トナー（５〜８μｍ程度のメジアン体積加重粒径を有する透明トナー）や、隆起文字印刷に頻用される大粒径透明トナー（そのメジアン体積加重粒径が２０μｍ程度を超える透明トナー）や、印刷物所要のセキュリティ的特徴を孕むトナー（特定の検出器でしかその存在を検出できない偽造防止成分を含むトナー等）がある。このように多彩な特殊トナーを１回の装置内通過即ちシングルパスで対応する静電潜像に付着させることは、従来から不可能とされている。それは、大抵の従来型ＥＰ印刷エンジンにて、シート状の媒体が使用されるからである。シート状媒体を多数のＥＰ印刷モジュールに通すとなると、位置ずれや偽像、例えば輸送ウェブからシートへの熔着器オイル逆転写が発生することとなりかねない。ＥＰ印刷モジュールの個数を増やすには輸送ウェブを長めにする必要があり、輸送ウェブを長めにするとそのウェブから媒体への熔着器オイルの逆転写が起こりやすくなるからである。
【０００９】
そのトナー粒子が往々にして強く帯電していることも問題である。トナー層が複数の場合にしばしば起きるように、トナー粒子数が過多になるとトナー粒子電荷の作用で静電界が遮られ、その電界の働きによるトナー粒子転写が妨げられてしまう。そのため、任意多数のオフセット印刷成分像を発生させうるリソグラフィ印刷と違い、任意多数のトナー層を転写させるのは一般に難しいことである。
【００１０】
そして、ＥＰ印刷エンジン設置用の空間がオフセット印刷機のそれに比べ一般にかなり狭い、という問題もある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】米国特許第７２１２７７２号明細書
【特許文献２】米国特許第７３２４２４０号明細書
【特許文献３】米国特許第７４６８８２０号明細書
【特許文献４】米国特許出願公開第２００８／０１５９７８６号明細書
【特許文献５】米国特許出願公開第２００８／００５０６６７号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、１個又は複数個の現像ステーションマルチを使用し、様々な種類の特殊トナーによる印刷を単一プリンタ内で行えるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明に係るＥＰ印刷エンジンは、一部の特殊トナーを含め幾種類かのトナーを使用可能な現像ステーションマルチを１個又は複数個備える比較的コンパクトなエンジンである。使用できる特殊トナーとしては、色域拡張用のトナーのほか専用特殊トナー、例えば銀行で小切手追跡に使用されＭＩＣＲトナーとして知られる磁性文字印刷用の磁性トナー、光沢強化や摩耗抑制を目的として使用される透明トナー、いわゆる偽造防止成分をはじめセキュリティ成分を含有するトナー等がある。本エンジンでは、ＰＩＭ上に静電潜像を発生させた後、その静電潜像又はフレームの少なくとも一部分を、現像ステーションマルチによって可視像へと変換する。発生した可視像は、いずれ、前後して転写される他の可視像に対し位置を揃えつつ媒体上に転写されていく。使用する現像ステーションは、オペレータが指定することも可能であるし、個別のトナーを配下におくフィードバック機構乃至プロセスコントローラに選択させることも可能である。それぞれ対応するトナーで可視像を発生させうる現像ステーション複数個で現像ステーションマルチが構成されることから、こうして印刷物を作成することで、現像ステーションマルチの働きで生じたものを含め様々なトナーによる像からなる印刷物を作成することができる。多種類の特殊トナーで印刷することも可能である。エンジン寸法も抑えることができる。
【発明の効果】
【００１４】
上掲の諸制約条件が課されていることから、従来は、ＥＰ印刷エンジンに十分な個数のＥＰ印刷モジュールを組み込むことができず、特殊トナー使用による減法混色時基本色印刷の補強といった要請に応えることができなかった。本発明によれば、そうした要請に合致した方法及び装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１Ａ】本発明の一実施形態を示す図である。
【図１Ｂ】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図２】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図３】本発明に従いシート状媒体に片面マルチパス印刷する際の転向器ポジション例を示す図である。
【図４】本発明に従いシート状媒体に両面印刷する際の転向器ポジション例を示す図である。
【図５】本発明に従い転向器を２個備えるＥＰ印刷エンジンの例を示す図である。
【図６】本発明における片面マルチパス印刷時媒体経路の例を示す図である。
【図７】本発明に従い片面マルチパス印刷動作を実行しているときにシート状媒体の位置をスキューセンサ及び位置センサで追跡する方法の例を示す図である。
【図８Ａ】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図８Ｂ】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図８Ｃ】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図８Ｄ】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図８Ｅ】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図８Ｆ】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図８Ｇ】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図８Ｈ】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図８Ｉ】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図９】本発明の一実施形態における位置ずれ補償手順を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
図１Ａ及び図１Ｂに、媒体１１１への印刷が可能なＥＰ印刷エンジン乃至プリンタの一例を示す。このエンジン１００は、複数個のＥＰ印刷モジュール１１０Ａ〜１１０Ｅをタンデム連結した構成を有している。個々のモジュール１１０Ａ〜１１０Ｅには、ＰＩＭ１１５Ａ〜１１５Ｅ及び現像ステーション１１７Ａ〜１１７Ｅが１個ずつ備わっている（符号同順）。更に、この例では第６のＥＰ印刷モジュール１１２も設けられている。モジュール１１２内には現像ステーション１１３Ａ，１１３Ｂがあり、それらによって現像ステーションマルチ１１４が構成されている。エンジン１００の寸法Ａ×Ｂは図示の如く５２１×７１８ｍｍであるが、それ未満の寸法にすることも、図２に示す如く若干横長にして２個目の現像ステーションマルチを設けることも可能である。後者のエンジンでは、エンジン寸法を抑えつつ複数個の現像ステーションマルチを設けるため、通常使用されるものより大きめの成像部材を使用している。また、ステーション１１０Ａ〜１１０Ｅでは、通例の如く、一般的なカラー印刷に適したトナーが使用されている。具体的には、０．６〜１．０のステータスＡフィルタを随伴するＸ−Ｒｉｔｅ（登録商標；以下注記略）濃度計等の装置で計測したとき主光吸収帯で光透過性を呈する微視的な単トナー粒子層を、ＰＩＭ表面の６０〜１００％に亘り形成することができるよう、中庸な光学濃度を呈する減法混色時基本色トナーが、ステーション１１０Ａ〜１１０Ｅのうち４個（ＣＭＹＫ各色毎に１個）で使用されている。マルチ１１４内現像ステーションで使用されるトナーは特殊トナーＴ、特にその使用機会が比較的多いトナーである。複数種類の特殊トナーを使用することもできる。このエンジン１００を操作又は占有している人物即ちオペレータは、印刷に使用すべき特殊トナーＴを、マルチ１１４に付随する制御子の操作で手際よく指定することができる。
【００１７】
フルカラー像を発生させる際には、例えば、顔料粒子、染料等の着色剤を含有する減法混色時基本色トナーを使用すればよい。即ち、それぞれＣＭＹＫのうちいずれかの色のトナーを使用する現像ステーションを、シリンダ状ＰＩＭのそば又は不断ウェブ状ＰＩＭのフレームのそばで動作させ、そのトナーで静電潜像を現像すればよい。その他のトナー、即ち特殊トナー乃至特殊ドライインクを使用する際には、その種のトナーを使用する現像ステーションをＰＩＭに接近させ、そのＰＩＭ上の静電潜像をそのトナーで可視像に変換させればよい。これらは、ＥＰ印刷エンジン内のＥＰ印刷モジュール５個で実行することができる。例えば、単一現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールのうち４個で、互いに別色の減法混色時基本色トナーに係る現像ステーションを使用する一方、複数現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールで、特殊トナーに係る現像ステーションを使用すればよい。複数現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールには現像ステーションが複数個あり、それら現像ステーション間で互いに別種の特殊トナーを使用し静電潜像から可視像への変換を行うことができる。
【００１８】
５個目の単一現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールに備わる現像ステーションでは、例えば透明トナーが使用される。これに代え、種々のジョブを通じそのＥＰ印刷エンジンで使用される機会が多い他種トナーを使用するようにしてもよい。本発明の実施に当たっては、二成分現像剤用現像ステーション、一成分現像剤用現像ステーション等、様々なドライ現像ステーションを使用することができる。二成分現像剤とはトナー粒子及び磁性キャリア粒子を併含する現像剤のことである。二成分現像剤用現像ステーションには、磁性コアが回るもの、固定されている磁性コアの周りをシェルが巡るもの、磁性コア及び磁性シェルが共に回るもの等がある。本発明で好適に使用できる一成分現像剤用現像ステーションについては諸文献を参照されたい。本発明の実施に当たっては、一種の乾式現像剤として働くトナーを使用するのが望ましい。
【００１９】
６個目のＥＰ印刷モジュール１１２には、一種類又は複数種類のトナーを使用可能な現像ステーションマルチ１１４が備わっている。従って、これを用い、Ｋ−Ｋ（ブラックーブラック）印刷、ブラックを含む二色での印刷、一色及び特殊トナーでの印刷等を随時実行することができる。特殊トナーとしては、基本色トナー以外の諸種トナー、例えば透明トナー、隆起印刷用トナー、ＭＩＣＲトナー（磁気記録インク）、特殊色トナー、メタリックトナー等を使用可能である。マルチ１１４を構成する複数個（図１Ａの例では２個）の現像ステーションは共通のフォトコンダクタ乃至ＰＩＭ１１５に作用し、その上の静電潜像にトナーを付着させる。図１Ｂに示す如く、一成分現像剤用現像ステーションを他の一乃至二成分現像剤用現像ステーションと一体化させてマルチ１１４の安定性を高めることもできる。いずれにしても、エンジン内を媒体が１回通過する間に、一方又は双方の現像ステーションにてＰＩＭ１１５上にトナーを付着させることができる。ＰＩＭ１１５として使用しているフォトコンダクタが大きめであるためマルチ１１４を図示の如く配置することができる。
【００２０】
図１Ａ中のＩＴＭ１５０には、個々の現像ステーションによる現像で静電潜像から可視像に変換された諸像が、互いにその位置を揃えて転写される。この例ではＩＴＭ１５０が不断ウェブ状であるが、ドラム状、シート状等、他の形態にすることもできる。諸文献に倣い柔軟型ＩＴＭを使用するのが望ましいが、非柔軟型ＩＴＭも使用可能である。
【００２１】
図中のシート状媒体１１１例えば紙は、ＥＰ印刷エンジン内の媒体トレイ１０５から搬出され、媒体経路１０６に沿い時計方向に運ばれていく。紙を手差しすることもできる。媒体１１１は、ＩＴＭからの可視像転写を経て熔着器１７０に運ばれ、そこで可視像恒久固着処理を受ける。媒体１１１をそこから反転器入口１８５へと運び、時計方向輸送、一旦停止及びそれに続く反時計方向輸送を経て帰還経路１８０へと戻せば、表裏反転された媒体１１１が後続の裏面印刷動作に供されることとなる。逆に、媒体１１１を反転器面前の転向器１５４で反転器から反らし、反時計方向に進めて経路１８０に送り込めば、表裏反転されていない媒体１１１が装置内を複数回に亘り通過することとなる。即ち、その媒体１１１に片面マルチパス印刷を施すことができる。これは、現像ステーションマルチ１１４内にある現像ステーション１１３Ａ，１１３Ｂを動作させて複数種類の特殊トナーによる現像を施す際、或いは大粒径透明トナーによる隆起文字印刷をはじめとする特殊効果を施す際に活用できる。所望なら、その片面に転写された画像が熔着器１７０内で熔着されないよう、媒体通過時に熔着器１７０を不稼働化することもできる。これにより、例えば、色バランスを改善すべくエンジン内で片面マルチパス印刷を実行するに当たり、１回目のパスで熔融したトナーと２回目のパスで転写されたトナーとが混じり混色具合が崩れるのを防ぐことができる。転向器１５４を適宜動作させることで、図３に示した片面印刷動作や図４に示した両面印刷動作を反復的に実行することができる。或いは、像を完全に熔着させるのではなく接着させるに留めるタイプの熔着システム、例えば諸文献で既知となっているものを、像の片面マルチパス印刷に当たり使用してもよい。その像を光沢付与サブシステムに送る構成、例えば文献記載で既知となっているものに送る構成、或いは本願出願人を譲受人とする特許文献１〜５（この参照を以てその内容を本願に繰り入れる）に記載されているものに送る構成を採ることもできる。特殊トナーとして透明トナーを用い本発明を実施する場合、このことは特に重要である。
【００２２】
転向器１５４は媒体経路に備わる可動な部分であり、作動時には二通りあるポジションのいずれかを採る。その作動手段としては、ソレノイド、モータ、圧縮空気、減圧吸引等の既知手段を使用できる。図４に示したのは両面印刷ポジション、即ちシート状の媒体１１１が矢印Ｒに沿い転向器１５４の右下を経て保持ニップ１５２ＲＮに送られるポジションである。このポジションでは、媒体１１１の後端辺が転向器１５４を通り過ぎると保持ローラ１５６ＲＲの回転方向が反転し、その媒体１１１が帰還経路１８０に送られていく。転向器上部の輪郭形状が然るべく設定されているので、媒体１１１の後端辺を捉え、その辺を先端辺として媒体１１１を転向器１５４の上方に通し、経路１８０に送って裏面印刷に供することができる。逆に、転向器１５４が片面マルチパス印刷ポジションを採っているときには、媒体１１１の先端辺を転向器１５４の左下経由で経路１８０へと案内し、媒体１１１を第２転写ニップ１１９に戻し、そして印刷済の面に別の画像乃至画像群を転写させることができる。
【００２３】
シート状媒体のＥＰ印刷エンジン内シングルパスで現像ステーション１１３Ａ，１１３Ｂ双方を使用することはできないものの、こうした構成であれば、反転器を経ないように媒体を進ませつつステーション１１３Ａ，１１３Ｂを使用すること、即ち媒体を現像ステーションマルチ１１４に２回通し同一面上に２回片面印刷を施すことができる。
【００２４】
なお、複数現像ステーション型のＥＰ印刷モジュール１１２は、図示例では右端位置、即ちＩＴＭ１５０への像転写を最後に行う位置に配置されているが、想定用途に応じ他ＥＰ印刷モジュールの前段、段間又は後段に配置することも可能である。更に、どのモジュール間にも、条件調整用帯電器、清掃器、熔着器、像付着器等の補助部材を配置可能である。図示例では共通のウェブ状ＩＴＭに像を転写させているが、これとは別の形態、例えば像をＥＰ印刷モジュール毎のドラム状ＩＴＭに転写させる形態や媒体に直接転写させる形態でも本発明を実施することができる。また、本発明を好適に実施したければ、個々の現像ステーションにおけるトナーの帯電極性を、そのステーションの種類によらず同一極性とすべきである。トナーの帯電極性は負にするのが望ましい。現像ステーション同士を類似構成にする必要はない。例えば、ＥＰ印刷モジュール１１０Ａ〜１１０Ｃ内現像ステーションを磁性コア回転型とする一方、ＥＰ印刷モジュール１１０Ｄ内現像ステーションを磁性コア固定・シェル回転型、現像ステーション１１３Ａ，１１３Ｂを一成分現像剤型としてもよい。同じく、ＰＩＭ同士を同一構成にする必要もない。例えば、単一現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールで使用されるシリンダ状ＰＩＭを小径例えば３０ｍｍ直径のものとし、複数現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールで使用されるそれを大径例えば６０ｍｍ直径のものとする、といった具合に、ＥＰ印刷モジュール毎にＰＩＭ直径を違えてもよい。一部のＥＰ印刷モジュールではウェブ状ＰＩＭ、他のそれではシリンダ状ＰＩＭを使用する、といったことも可能である。
【００２５】
シリンダ状ＰＩＭに対する現像ステーション１１３Ａ，１１３Ｂの位置は、図示例の如くＰＩＭが反時計方向に回転するＥＰ印刷エンジンの場合、ステーション１１３Ａについては５：００〜７：００の間、例えば６：００にするのが望ましく、ステーション１１３Ｂについては２：００〜４：００の間にするのが望ましい。
【００２６】
現像ステーションとして、本件技術分野で周知の一成分現像剤、即ちトナー粒子帯電・輸送用の磁性キャリア粒子を含まない現像剤を使用するタイプのものを用い、本発明を実施することもできる。但し、ＰＩＭに対する位置を６：００にすると一成分現像剤用現像ステーションはうまく機能しない。本発明を実施するに当たり、複数現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールに備わる現像ステーションのうち幾つかを一成分現像剤用現像ステーションにしてもよい。例えば、シリンダ状ＰＩＭの回転方向が反時計方向、ＥＰ印刷モジュール内に備わる現像ステーションの個数が２個で、そのうち１個が一成分現像剤用、他の１個が二成分現像剤用である場合、ＰＩＭに対する現像ステーションの位置を、一成分現像剤用現像ステーションについては８：００〜１２：００の間、二成分現像剤用現像ステーションについては５：００〜７：００の間にし、ＰＩＭの十分近くに配置することで、そのＰＩＭ上の静電潜像を可視像に変換可能な構成とすることができる。シリンダ状ＰＩＭの回転方向が反時計方向、ＥＰ印刷モジュール内に備わる現像ステーションの個数が２個で、両現像ステーションが共に一成分現像剤用である場合、ＰＩＭに対する現像ステーションの位置を８：００〜１２：００の間にし、ＰＩＭの十分近くに配置することで、そのＰＩＭ上の静電潜像を可視像に変換可能な構成とすることができる。
【００２７】
シリンダ状ＰＩＭの回転方向が時計方向、ＥＰ印刷モジュール内に備わる現像ステーションの個数が２個で、そのうち１個が一成分現像剤用、他の１個が二成分現像剤用である場合、ＰＩＭに対する現像ステーションの位置を、一成分現像剤用現像ステーションについては４：００〜１２：００の間、二成分現像剤用現像ステーションについては５：００〜７：００の間にし、ＰＩＭの十分近くに配置することで、そのＰＩＭ上の静電潜像を可視像に変換可能な構成とすることができる。シリンダ状ＰＩＭの回転方向が時計方向、ＥＰ印刷モジュール内に備わる現像ステーションの個数が２個で、両現像ステーションが共に一成分現像剤用である場合、ＰＩＭに対する現像ステーションの位置を４：００〜１２：００の間にし、ＰＩＭの十分近くに配置することで、そのＰＩＭ上の静電潜像を可視像に変換可能な構成とすることができる。
【００２８】
本発明の実施に当たり、複数現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールをＥＰ印刷エンジン内に複数個設けてもよい。図２の例では現像ステーションを２個有するモジュールが２個設けられている。複数現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールを更に多く設けること、例えばそのエンジン内のＥＰ印刷モジュールを全て複数現像ステーション型にすることも可能である。図示例で２個にしてあるのは、エンジン内スペースに制約があり、多くのステーションを設けることが難しいためである。更に、複数現像ステーション型ＥＰ印刷モジュール同士を隣り合わせに配置する必要はない。実際、現像経路沿いのいずこにも配置することができる。従って、複数個の現像ステーションからなる現像ステーションマルチ１１４を備えた複数現像ステーション型のＥＰ印刷モジュール１１０Ｂと、例えば現像ステーション１１０Ｂを有するＥＰ印刷モジュールとの入替も可能である。どのＥＰ印刷モジュールが単一現像ステーション型でどのＥＰ印刷モジュールが複数現像ステーション型かを、エンジン制御用のコントローラ２１０（図７参照）が知りうる構成であればよい。それに加え、全ての複数現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールに十分なスペースを割り当てる必要もある。そして、複数現像ステーション型ＥＰ印刷モジュールの使用に当たり、そのモジュール内のどの現像ステーションを使用するのがいまの用途に相応しいかをコントローラ側で判別できるようにしておく必要もある。
【００２９】
図１Ａ中の特殊トナー１５８は、ＥＰ印刷エンジンの印刷能力を拡張し、ＣＭＹＫの各減法混色時基本色に係る静電潜像を在来型のトナーでＣＭＹＫ各色の可視像に変換する場合では得られない能力を発揮させることが可能な種々のトナーである。その例としては、グリーン、レッド、ブルー、バイオレット等の色を有する色域拡張用のトナー乃至ドライインクのほか、銀行で小切手追跡に使用されＭＩＣＲトナーとして知られる磁性トナー、光沢強化や摩耗抑制を目的として使用される透明トナー、いわゆる偽造防止成分等のセキュリティ成分を含有するトナー等の専用特殊トナーがある。更には、媒体例えば紙の露出部分を被覆して媒体上の画像の光沢を均一化するのに頻用される通常粒径透明トナー（５〜８μｍ程度のメジアン体積加重粒径を有するトナー）や、隆起文字印刷に頻用される大粒径トナー（約２０μｍ超のメジアン体積加重粒径を有するトナー）や、減法混色時基本色ＣＭＹＫのうちいずれかの色を有する低濃度ドナー（０．１〜０．４のステータスＡフィルタを随伴するＸ−Ｒｉｔｅ濃度計等の装置で計測したとき主光吸収帯で光透過性を呈する微視的な単トナー粒子層をＰＩＭ表面の６０〜１００％に亘り形成することができるトナー）等も特殊トナーの一例である。
【００３０】
こうしたＥＰ印刷エンジンには、顧客等から与えられるジョブ仕様を含む印刷ジョブが、電子ファイルの直接入力、印刷原稿のスキャン等の既知手段で入力される。そのジョブの実行に際し特殊トナーが必要か否かや、必要とされる特殊トナーの種類は、オペレータがマニュアル操作で指定することも、エンジン用コントローラに判別させることもできる。例えば、晴天下で戴冠式が実施されている場面であるのでその正確な描写にはライトシアン及びグリーンが必要だ、といった事柄を、電子ファイルに基づきコントローラに判別させてもよいし、ジョブ実行に必要な色をオペレータによるマニュアル入力でエンジンに教えてもよい。それらの色で成分像を発生させる処理や、下色除去等の色補正処理は、本件技術分野で既知の手法に従い実行される。
【００３１】
例えば、現像ステーションが１個のもの及び２個のものを２個ずつ、都合４個のＥＰ印刷モジュールを備えるＥＰ印刷エンジンで、ＣＭＹＫの各色で成分像を発生させ媒体に転写させたとする。具体的な動作条件次第ではこの段階で像を熔着させてもよい。次いで、その媒体の進行方向を制御し、反転器１６２を介さず帰還経路に再進入させることで、いわゆるマルチパス印刷を実行することができる。帰還経路に入った段階では、媒体上のトナーは熔融していることもあれば熔融していないこともある。その媒体には、対応するＥＰ印刷モジュールにて生成されるライトシアン成分像及びグリーン成分像が転写、熔着される。転写先となるのは、先にＣＭＹＫ各色成分像が転写されたのと同じ面である。両面印刷が必要なら、その後、その媒体の進行方向を制御し反転器に引き渡す。自明な通り、これは本発明で採りうる手順の一例に過ぎない。しかし、こうした動作手順であれば、現像ステーションマルチがＥＰ印刷モジュールのうち１個にしか備わっていない場合でも、或いは全てのＥＰ印刷モジュールに備わっている場合でも、エンジンの印刷能力を好適に補強することができる。
【００３２】
ただ、現像ステーションマルチを使用した印刷ではジョブ仕様にエラーが発生しがちである。そうしたジョブエラー、例えばＥＰ印刷モジュール内現像ステーションマルチの使用を求める印刷ジョブのなかには、何らかのエラー補正手順で補正すべきものがある。例えば、同じＥＰ印刷モジュール内の別々の現像ステーションで使用されるトナーをそのジョブ仕様中で印刷用に指定しているジョブである。同じＥＰ印刷モジュール内のトナー、例えばレッドトナー及びグリーントナーでの印刷は同時に行えないので、そのＥＰ印刷エンジンでは、コントローラ内のエラー補正モジュールでエラー補正手順を実行しそのエラーを解決する必要がある。この例なら、二種類ある手順のうちいずれかを状況に応じ採用すればよい。最初にグリーントナーで印刷してから媒体を再循環させてレッドトナーで印刷する手順と、その逆順の手順である。エラー補正モジュールでは、これらの手順のうち一方を像に応じ自動採用し、その手順を現像ステーションマルチに実行させる。
【００３３】
例えば、どのような種類のトナーがジョブ仕様で明示的に指定されているのかをレンダリングに先立ち調べることで、ジョブ仕様を好適に充足させうるトナーの種類及びその使用順序を判別するようにすればよい。レンダリング段階では、その又はそれらのトナーによる印刷向けにジョブを編成する処理、例えばラスタ化色成分像（ＲＩＰ）データの生成及び処理、場合によってはＲＩＰデータ・原データ間比較を含め、幾種類かの画像データ処理を実行する。その過程で、ＭＩＣＲ、ＮｅｘＰｒｅｓｓ（登録商標）ディメンショナルクリア（商品名）等のスポット色トナーが指定されていることが明らかになる場合もあれば、そのジョブ仕様を最良充足させうる色域が特定される場合もあろう。その結果、ＣＭＹＫのトナーと併用することでそのジョブ仕様に係る色をＣＭＹＫだけの場合より正確に再現することが可能となるトナーが、判明することもあろう。例えば、人物写真の印刷を求めるジョブであれば、元来の意図に照らしその色をより忠実に再現するのに、写真プリント向けに特化した組成を有する他色例えばライトマゼンタ及びライトシアンのトナーが役立つ、といったことが判明することとなろう。
【００３４】
ジョブ仕様や画像データの解析結果に基づきトナーの使用順序を特定することは、色をより正確に再現させることだけでなく、狙いとするユニークな効果を発生させる上でも有用である。例えば、まず全面に亘りホワイトトナーを付着させることで澎湃とした被覆を発生させた後、他のトナーを付着させる、といった順序にすることで、ある種のユニークな効果を発生させることができる。
【００３５】
そのＥＰ印刷エンジンで使用可能なトナーの種類を動作開始前に調べ、上掲の要領で判明したトナーの種類にその結果を照らすことも有益である。
【００３６】
例えば、使用可能なトナーの種類とジョブ仕様で指定されているトナーの種類とを照合し、両者の間に不一致がある場合にオペレータとのやりとりを行うようにするとよい。オペレータに対しエラーメッセージを提示する、オペレータに対し一連の不一致補正用指令を発行する、といったことである。これらを通じ、オペレータに、使用不可能なトナーが除かれるようジョブ仕様を修正させることや、相応種類のトナーを使用する現像ステーションをＥＰ印刷エンジンに装着させることや、相応種類のトナーを使用する現像ステーションをＥＰ印刷エンジンから外させることができる。これらは上掲の不一致を解決するのに役立つ。不一致が解決した後は、その印刷ジョブで必要とされるトナー毎のプレーン別データに基づきジョブを実行すればよい。
【００３７】
自己補正を自動実行する機能のあるＥＰ印刷エンジンでは、上掲の要領でのジョブ処理に加え、各色プレーン別データのエンジン内適時処理を実現することができる。例えば、１パス当たり６種類のトナーしか使用できないタンデム型のＥＰ印刷エンジンに、７種類のトナーが必要と見られる印刷ジョブが与えられる場合がある。そうした場合にも、そのうち６種類のトナー（例えばＣＭＹＫ、ライトシアン及びライトマゼンタ各色のトナー）に係る都合６通りのプレーン別データに基づく動作を第１パスで実行させた後、残りの１種類のトナー（例えば光沢付与用透明トナー）に係るプレーン別データに基づく動作を第２パスで実行させることで、対処することができる。
【００３８】
なお、「プレーン別データ」とは、色科学の分野で既知且つ通用の如く、各色画像データに係る画素値を複数枚のプレーンに編成することが可能な色データのことである。
【００３９】
また、こうしたＥＰ印刷エンジンで印刷する場合、媒体１１１のエンジン内通過回数が１回で済むときもあれば複数回必要になるときもある。コントローラは、画面上のアプリケーション表示への接触を通じオペレータから与えられる指令に従い、或いはプリンタ内の所要個所例えば現像ステーションに付されたマーキング等のインジケータに従い、媒体１１１のエンジン内通過回数を管理する。一般に、エンジン内通過回数が１回の印刷ジョブはシングルパス印刷ジョブ、複数回のそれはマルチパス印刷ジョブと呼ばれる。マルチパス印刷ジョブの実行には、プリント乃至ジョブエラーを自己補正可能なコントローラが適している。その場合、まず、第１パスに係る動作を複数個あるＥＰ印刷モジュールのうち１個又は複数個に実行させる。即ち、対応するＰＩＭに均一帯電及び像状露出を施すことで静電潜像を発生させ、現像ステーション又はそのセットを接近させることでその静電潜像を可視像に変換し、そしてその可視像をＩＴＭに転写する、という動作を実行させる。次いで、その媒体を転向器又は反転器に通した後、第２パスに係る動作をＥＰ印刷モジュールのうち１個又は複数個に実行させる。即ち、新たに１個又は複数個の静電潜像を発生させ、現像ステーション又はそのセットを接近させることでその静電潜像を可視像に変換し、そしてその可視像をＩＴＭに転写する、という動作を実行させる。次いで、転写された可視像をＩＴＭから媒体１１１へと転写させる。媒体１１１における可視像被転写面は、第１，第２パス間で同面となることもあれば表裏逆面になることもある。そして、トナーの熔着によりその可視像を恒久固着させる。
【００４０】
第２パスで発生した可視像、特に片面マルチパス印刷時の第２パスで発生した可視像をシート状媒体に転写するに当たっては、その可視像をその媒体に対し正確に位置決めすることが難題となる。この位置決めに悪影響を及ぼすずれ発生要因は幾通りかある。その例としては、まず、イントラック、スキュー及びクロストラックの各方向に沿った位置変化がある。これらの位置変化は、第２パスで発生した可視像の転写や第１パスで発生した可視像の逆転写が生じる第２転写ニップ１１９から、媒体がその進行経路沿いに離れていく過程で発生する。また、熔着器内を通過する際の水分逸失による媒体収縮等も位置ずれの発生要因となる。従って、これらのエラー発生要因をコントローラの許で管理することが必要になる。具体的には、諸コンポーネント及びその設定を調整することで、イントラック、スキュー及びクロストラックの各方向に沿った位置変化や、諸種シート状媒体の収縮による位置ずれに対抗し、その影響を補償することができる。そのために必要な情報は、ルックアップテーブル（ＬＵＴ）へのアクセス等で得ることができる。
【００４１】
イントラック、スキュー及びクロストラックの各方向に沿った位置変化は、シート状媒体の経路沿い移動に伴い発生するほか、対をなすニップローラ１９０間或いはローラ１９２間の不平行性、ローラ延長方向沿いニップ力不均一性、ローラ延長方向沿い摩擦係数変動等によっても発生する。これらはローラの属性であり、一般的な製造公差の一種としてその発生が見込まれてはいるものの、ＥＰ印刷エンジンの全寿命を通じ一定に保つのは難しい。図７に、こうした位置変化を計測可能なセンサ対及びセンサアレイを示す。対をなすセンサのうち１９４はＥＰ印刷エンジンの手前側、１９６は内奥側にあり、複数個のセンサからなるセンサアレイ９８は内奥側にある（手前側にしてもよい）。図９に示す手順では、センサ１９４及び１９６がシート状媒体のイントラック方向位置及びスキュー方向位置、センサアレイ９８がクロストラック方向位置の計測に使用されている。アレイ９８でクロストラック方向沿い媒体幅を計測することもできる。
【００４２】
こうして得られた情報は、シート状媒体の種類毎に、センサ上面描写図中のＬＵＴ２２０に保存される。この情報は、媒体に対する可視像の位置ずれを予測しそれを成像装置で補償するのに利用することができる。フォトコンダクタ上にＬＥＤライタ等の成像装置で発生させる静電潜像の位置をその成像装置で調整することにより、ウェブ状ＩＴＭ及び第２転写ニップを介し転写された可視像がシート状媒体上で占める位置を、より正確なものとすることができる。媒体収縮の影響も、これと同じセンサ及び成像装置を用い予測、補償することができる。また、校正ポイント画定用の湿度センサ及び温度センサを印刷エンジン内に設け、それらの出力に従いＬＵＴを構築するようにしてもよい。媒体収縮が湿度変化や温度変化の影響を受けるからである。
【００４３】
即ち、ここで述べた位置ずれ補償手順は、シート状媒体に備わる辺の基準位置を示すＬＵＴを構築するステップと、辺の実位置計測結果をＬＵＴ上の基準位置と比較するステップと、手前側及び内奥側の辺付近で計測したイントラック方向位置２３２並びに一辺付近で計測したクロストラック方向位置２３４とそれに対応する基準位置との差に基づき補正係数を決定するステップと、ライタ出力を変化させてＰＩＭにおける静電潜像の位置を調整するステップと、を有するものである。ライタとしてはＬＥＤアレイを使用することができる。
【００４４】
従来技術に対する本発明の長所はその他にもある。まず、多くのＥＰ印刷エンジンでは、排出時のシート状媒体姿勢が、印刷面が下を向く姿勢になっている。これは、その方が媒体経路に対する調和性が高いためであるが、色プルーフを作成する場合等には、その印刷面が上を向く姿勢で媒体を排出することが望ましい。その点、本発明は、オペレータによる指定を受けコントローラ２１０が排出時の媒体姿勢を制御する形態で実施可能である。例えば、図５に示すように、反転器１６２の一部たる第１転向器１５４と連携して動作する第２転向器１６４を付加することで、その印刷面が上を向く姿勢でＥＰ印刷エンジンから媒体を排出させることが可能となる。印刷面を上にして排出させるには、シート状媒体が反転器１６２で反転されるよう第１転向器１５４をセットし、その媒体がループ状の媒体経路１８０に再進入しないよう第２反転器１６４をセットすればよい。このようにした場合、シート状媒体は、経路１８０経由で可視像転写に回されるのではなく、その印刷面を上に向けた姿勢で排出されることとなる。また、その印刷面を上にしての排出は、片面印刷時に限らず、両面印刷時にも必要に応じ実行することができる。その際には、まず、その第１面への可視像転写が済んだシート状媒体が反転器１６２で反転されるよう第１転向器１５４をセットし、その媒体が経路１８０に再進入するよう第２転向器１６４をセットする。次いで、経路１８０を経てその第２面に可視像が転写された媒体が（そのまま排出されるのではなく）反転器１６２で反転されるよう第１転向器１５４をセットし、その媒体が第１面を上に向けて排出されるよう第２転向器１６４をセットすればよい。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
2013511067.tif 000011
【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
2013511067.tif 000013
【図８Ｄ】
2013511067.tif 000014
【図８Ｅ】
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【図８Ｆ】
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【図８Ｇ】
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【図８Ｈ】
2013511067.tif 000018
【図８Ｉ】
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【図９】
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【国際調査報告】
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