(57)【要約】無線通信のための方法、装置、およびコンピュータ・プログラム製品が提供される。ここでは、第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信し、第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信するようにＵＥが装備されている。さらに、第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のアップリンク・チャネルおよび／またはダウンリンク・チャネルへマップするようにＵＥが装備されうる。第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク／ダウンリンク・チャネライゼーションを含みうる。波形は、ＯＦＤＭまたはＳＣ−ＦＤＭを含みうる。
2013543673.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信の方法であって、
第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信することと、
第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび前記波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信することと、
を備える方法。
【請求項２】
前記送信することは、ダウンリンク接続を介して前記第２のピア・ツー・ピア通信を送信することを備え、
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、アップリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のアップリンク・チャネルへマップすること、をさらに備える請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、サウンディング基準信号リソースへ同期信号をマップすること、をさらに備える請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、共有データ・チャネル・リソースへブロードキャスト・チャネル信号をマップすること、をさらに備える請求項４に記載の方法。
【請求項７】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、制御チャネル・リソースまたは共有データ・チャネル・リソースのうちの少なくとも１つへダウンリンク制御チャネル信号をマップすること、をさらに備える請求項４に記載の方法。
【請求項８】
前記ダウンリンク制御チャネル信号が、１１ビット以下のペイロードを含んでいる場合、前記ダウンリンク制御チャネル信号をマップするために、前記制御チャネル・リソースが使用される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記共有データ・チャネル・リソースが、任意のビット・サイズのペイロードのための前記ダウンリンク制御チャネル信号をマップするために使用される、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
前記第１のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションまたはＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項４に記載の方法。
【請求項１１】
前記送信することは、アップリンク接続を介して前記第２のピア・ツー・ピア通信を送信することを備え、
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ダウンリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のダウンリンク・チャネルへマップすること、をさらに備える請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションはさらに、少なくともアップリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションおよびＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションのうちの少なくとも一部
を備える、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、同期信号リソースへランダム・アクセス信号をマップすること、をさらに備える請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、共通基準信号リソースへサウンディング基準信号をマップすること、をさらに備える請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、ダウンリンク共有チャネル・リソースへアップリンク共有チャネル信号をマップすること、をさらに備える請求項１４に記載の方法。
【請求項１８】
前記アップリンク共有チャネル信号のためのチャネル推定のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおける専用の基準信号が使用される、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションであり、
前記第１のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションまたはＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項１１に記載の方法。
【請求項２０】
前記波形は、ＯＦＤＭまたはＳＣ−ＦＤＭを備える、請求項１に記載の方法。
【請求項２１】
無線通信のための装置であって、
第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信する手段と、
第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび前記波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信する手段と、
を備える装置。
【請求項２２】
前記送信する手段は、ダウンリンク接続を介して前記第２のピア・ツー・ピア通信を送信する手段を備え、
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、アップリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項２１に記載の装置。
【請求項２３】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のアップリンク・チャネルへマップする手段、をさらに備える請求項２２に記載の装置。
【請求項２４】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項２２に記載の装置。
【請求項２５】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、サウンディング基準信号リソースへ同期信号をマップする手段、をさらに備える請求項２４に記載の装置。
【請求項２６】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、共有データ・チャネル・リソースへブロードキャスト・チャネル信号をマップする手段、をさらに備える請求項２４に記載の装置。
【請求項２７】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、制御チャネル・リソースまたは共有データ・チャネル・リソースのうちの少なくとも１つへダウンリンク制御チャネル信号をマップする手段、をさらに備える請求項２４に記載の装置。
【請求項２８】
前記ダウンリンク制御チャネル信号が、１１ビット以下のペイロードを含んでいる場合、前記ダウンリンク制御チャネル信号をマップするために、前記制御チャネル・リソースが使用される、請求項２７に記載の装置。
【請求項２９】
前記共有データ・チャネル・リソースが、任意のビット・サイズのペイロードのための前記ダウンリンク制御チャネル信号をマップするために使用される、請求項２７に記載の装置。
【請求項３０】
前記第１のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションまたはＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項２４に記載の装置。
【請求項３１】
前記送信する手段は、アップリンク接続を介して前記第２のピア・ツー・ピア通信を送信する手段を備え、
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ダウンリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項２１に記載の装置。
【請求項３２】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のダウンリンク・チャネルへマップする手段、をさらに備える請求項３１に記載の装置。
【請求項３３】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションはさらに、少なくともアップリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項３１に記載の装置。
【請求項３４】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションおよびＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションのうちの少なくとも一部を備える、請求項３３に記載の装置。
【請求項３５】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、同期信号リソースへランダム・アクセス信号をマップする手段、をさらに備える請求項３４に記載の装置。
【請求項３６】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、共通基準信号リソースへサウンディング基準信号をマップする手段、をさらに備える請求項３４に記載の装置。
【請求項３７】
前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、ダウンリンク共有チャネル・リソースへアップリンク共有チャネル信号をマップする手段、をさらに備える請求項３４に記載の装置。
【請求項３８】
前記アップリンク共有チャネル信号のためのチャネル推定のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおける専用の基準信号が使用される、請求項３７に記載の装置。
【請求項３９】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションであり、
前記第１のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションまたはＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項３１に記載の装置。
【請求項４０】
前記波形は、ＯＦＤＭまたはＳＣ−ＦＤＭを備える、請求項２１に記載の装置。
【請求項４１】
コンピュータ・プログラム製品であって、
第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信することと、
第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび前記波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信することと、
のためのコードを備えるコンピュータ読取可能な媒体を備える、コンピュータ・プログラム製品。
【請求項４２】
前記送信するためのコードは、ダウンリンク接続を介して前記第２のピア・ツー・ピア通信を送信するためのコードを備え、
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、アップリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項４１に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項４３】
前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のアップリンク・チャネルへマップするためのコードを備える、請求項４２に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項４４】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項４２に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項４５】
前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、サウンディング基準信号リソースへ同期信号をマップするためのコードを備える、請求項４４に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項４６】
前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、共有データ・チャネル・リソースへブロードキャスト・チャネル信号をマップするためのコードを備える、請求項４４に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項４７】
前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、制御チャネル・リソースまたは共有データ・チャネル・リソースのうちの少なくとも１つへダウンリンク制御チャネル信号をマップするためのコードを備える、請求項４４に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項４８】
前記ダウンリンク制御チャネル信号が、１１ビット以下のペイロードを含んでいる場合、前記ダウンリンク制御チャネル信号をマップするために、前記制御チャネル・リソースが使用される、請求項４７に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項４９】
前記共有データ・チャネル・リソースが、任意のビット・サイズのペイロードのための前記ダウンリンク制御チャネル信号をマップするために使用される、請求項４７に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項５０】
前記第１のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションまたはＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項４４に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項５１】
前記送信するためのコードは、アップリンク接続を介して前記第２のピア・ツー・ピア通信を送信するためのコードを備え、
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ダウンリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項４１に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項５２】
前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のダウンリンク・チャネルへマップするためのコードを備える、請求項５１に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項５３】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションはさらに、少なくともアップリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項５１に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項５４】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションおよびＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションのうちの少なくとも一部
を備える、請求項５３に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項５５】
前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、同期信号リソースへランダム・アクセス信号をマップするためのコードを備える、請求項５４に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項５６】
前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、共通基準信号リソースへサウンディング基準信号をマップするためのコードを備える、請求項５４に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項５７】
前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、ダウンリンク共有チャネル・リソースへアップリンク共有チャネル信号をマップするためのコードを備える、請求項５４に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項５８】
前記アップリンク共有チャネル信号のためのチャネル推定のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおける専用の基準信号が使用される、請求項５７に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項５９】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションであり、
前記第１のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションまたはＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項５１に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項６０】
前記波形は、ＯＦＤＭまたはＳＣ−ＦＤＭを備える、請求項４１に記載のコンピュータ・プログラム製品。
【請求項６１】
無線通信のための装置であって、
第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信し、
第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび前記波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信する
ように構成された処理システム、を備える装置。
【請求項６２】
前記処理システムはさらに、ダウンリンク接続を介して前記第２のピア・ツー・ピア通信を送信するように構成され、
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、アップリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項６１に記載の装置。
【請求項６３】
前記処理システムはさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のアップリンク・チャネルへマップするように構成された、請求項６２に記載の装置。
【請求項６４】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項６２に記載の装置。
【請求項６５】
前記処理システムはさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、サウンディング基準信号リソースへ同期信号をマップするように構成された、請求項６４に記載の装置。
【請求項６６】
前記処理システムはさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、共有データ・チャネル・リソースへブロードキャスト・チャネル信号をマップするように構成された、請求項６４に記載の装置。
【請求項６７】
前記処理システムはさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、制御チャネル・リソースまたは共有データ・チャネル・リソースのうちの少なくとも１つへダウンリンク制御チャネル信号をマップするように構成された、請求項６４に記載の装置。
【請求項６８】
前記ダウンリンク制御チャネル信号が、１１ビット以下のペイロードを含んでいる場合、前記ダウンリンク制御チャネル信号をマップするために、前記制御チャネル・リソースが使用される、請求項６７に記載の装置。
【請求項６９】
前記共有データ・チャネル・リソースが、任意のビット・サイズのペイロードのための前記ダウンリンク制御チャネル信号をマップするために使用される、請求項６７に記載の装置。
【請求項７０】
前記第１のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションまたはＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項６４に記載の装置。
【請求項７１】
前記送信するためのコードは、アップリンク接続を介して前記第２のピア・ツー・ピア通信を送信するためのコードを備え、
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ダウンリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項６１に記載の装置。
【請求項７２】
前記処理システムはさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のダウンリンク・チャネルへマップするように構成された、請求項７１に記載の装置。
【請求項７３】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションはさらに、少なくともアップリンク・チャネライゼーションに対応する、請求項７１に記載の装置。
【請求項７４】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションおよびＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションのうちの少なくとも一部を備える、請求項７３に記載の装置。
【請求項７５】
前記処理システムはさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、同期信号リソースへランダム・アクセス信号をマップするように構成された、請求項７４に記載の装置。
【請求項７６】
前記処理システムはさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、共通基準信号リソースへサウンディング基準信号をマップするように構成された、請求項７４に記載の装置。
【請求項７７】
前記処理システムはさらに、前記第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、ダウンリンク共有チャネル・リソースへアップリンク共有チャネル信号をマップするように構成された、請求項７４に記載の装置。
【請求項７８】
前記アップリンク共有チャネル信号のためのチャネル推定のために、前記ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおける専用の基準信号が使用される、請求項７７に記載の装置。
【請求項７９】
前記第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションであり、
前記第１のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションまたはＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである、請求項７１に記載の装置。
【請求項８０】
前記波形は、ＯＦＤＭまたはＳＣ−ＦＤＭを備える、請求項６１に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【関連出願に対する相互参照】
【０００１】
本願は、全体が本明細書において参照によって明確に組み込まれている２０１０年９月１３日出願の「ＬＴＥシステムにおけるダイレクト通信のための代替Ｐ２Ｐ物理レイヤ設計」（Alternative P2P PHY layer design for direct communications in LTE system）と題された米国仮出願６１／３８２，２１２号の利益を主張する。
【技術分野】
【０００２】
本開示は、一般に、通信システムに関し、さらに詳しくは、ピア・ツー・ピア通信のためＬＴＥチャネライゼーション構造および波形を使用するように動作可能なユーザ機器（ＵＥ）に関する。
【背景技術】
【０００３】
無線通信システムは、例えば電話技術、ビデオ、データ、メッセージング、およびブロードキャストのようなさまざまな通信サービスを提供するように広く開発された。一般に、無線通信システムは、利用可能なシステム・リソース（例えば、帯域幅、送信電力）を共有することにより、複数のユーザとの通信をサポートすることができる多元接続技術を適用しうる。このような多元接続技術の例は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）システム、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システム、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）システム、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システム、シングル・キャリア周波数分割多元接続（ＳＣ−ＦＤＭＡ）システム、および時分割同時符号分割多元接続（ＴＤ−ＳＣＤＭＡ）システムを含む。
【０００４】
これらの多元接続技術は、異種の無線デバイスが、市レベル、国レベル、地方レベル、あるいは地球レベルでさえも通信することを可能にする共通のプロトコルを提供するために、さまざまな通信規格に採用されている。新興の通信規格の一例は、ロング・ターム・イボリューション（ＬＴＥ）である。ＬＴＥは、第３世代パートナシップ計画（３ＧＰＰ）によって公布されたユニバーサル・モバイル通信システム（ＵＭＴＳ）モバイル規格に対する強化のセットである。これは、スペクトル効率を改善することによってモバイル・ブロードバンド・インターネット・アクセスを良好にサポートし、コストを低減し、サービスを改善し、新たなスペクトルを活用し、ダウンリンク（ＤＬ）においてＯＦＤＭＡを、アップリンク（ＵＬ）においてＳＣ−ＦＤＭＡを、および、複数入力複数出力（ＭＩＭＯ）アンテナ技術を用いて他のオープンな規格と良好に統合するように設計されている。しかしながら、モバイル・ブロードバンド・アクセスに対する需要が増加し続けているので、ＬＴＥ技術におけるさらなる改良の必要性が存在する。好適には、これらの改善は、これらの技術を適用するその他の多元接続技術および通信規格に適用可能であるべきである。
【発明の概要】
【０００５】
以下は、１または複数の態様の基本的な理解を与えるために、このような態様の簡略化された概要を示す。この概要は、考えられるすべての態様の広範囲な概観ではなく、すべての態様の重要要素や決定的要素を特定することも、何れかまたは全ての態様のスコープを線引きすることも意図されていない。その唯一の目的は、後に示されるより詳細な記載に対する前置きとして、簡略化された形式で１または複数の態様のいくつかの概念を表すことである。
【０００６】
１または複数の態様および対応する開示によれば、さまざまな態様は、ＵＥに対して、Ｐ２Ｐ通信のためにＬＴＥチャネライゼーションを使用することを可能にすることに関して記載される。一例では、第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信し、第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信する、ＵＥが装備されうる。さらに、第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のアップリンク・チャネルおよび／またはダウンリンク・チャネルへマップするＵＥが装備されうる。第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク／ダウンリンク・チャネライゼーションを含みうる。波形は、ＯＦＤＭまたはＳＣ−ＦＤＭを含みうる。
【０００７】
関連する態様によれば、ＵＥに対して、Ｐ２Ｐ通信のためにＬＴＥチャネライゼーションを使用することを可能にするための方法が提供される。この方法は、第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信することを備えうる。さらに、この方法は、第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信することを含みうる。
【０００８】
別の態様は、Ｐ２Ｐ通信のためにＬＴＥチャネライゼーションを使用することを可能とされた無線通信装置に関する。この無線通信装置は、第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信する手段
を備えうる。さらに、この無線通信装置は、第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信する手段を含みうる。
【０００９】
別の態様は、無線通信装置に関する。この装置は、第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信するように構成された処理システムを含みうる。さらに、この処理システムはさらに、第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信するように構成されうる。
【００１０】
また、別の態様は、第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信するためのコードを備えるコンピュータ読取可能な媒体を有しうるコンピュータ・プログラム製品に関する。さらに、このコンピュータ読取可能な媒体は、第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信するためのコードを備えうる。
【００１１】
前述した目的および関連する目的を達成するために、１または複数の実施形態は、後に十分に記載され、特許請求の範囲において特に指摘されている特徴を備える。以下の記載および添付図面は、１または複数の態様のある例示的な特徴を詳細に記載する。しかしながら、これらの特徴は、さまざまな態様の原理が適用されるさまざまな方式のうちの極く一部しか示しておらず、本説明は、このような態様およびこれらの均等物の全てを含むことが意図されている。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、処理システムを適用する装置のためのハードウェア実装の例を例示する図解である。
【図２】図２は、アクセス・アーキテクチャの例を例示する図解である。
【図３】図３は、アクセス・ネットワークの例を例示する図解である。
【図４】図４は、無線ピア・ツー・ピア通信システムの例を例示する図解である。
【図５】図５は、アクセス・ネットワークにおいて使用するためのフレーム構造の例を例示する図解である。
【図６】図６は、ＬＴＥにおけるＵＬのための典型的なフォーマットを示す。
【図７】図７は、ユーザ・プレーンおよび制御プレーンのためのラジオ・プロトコル・アーキテクチャの例を例示する図解である。
【図８】図８は、アクセス・ネットワークにおけるイボルブド・ノードＢおよびユーザ機器の例を例示する図解である。
【図９】図９は、アクセス・ネットワークで使用するためのピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームの例を例示する図解である。
【図１０】図１０は、アクセス・ネットワークで使用するためのピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームの別の例を例示する図解である。
【図１１】図１１は、アクセス・ネットワークで使用するためのピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームのさらに別の例を例示する図解である。
【図１２】図１２は、アクセス・ネットワークで使用するためのピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームのさらに別の例を例示する図解である。
【図１３】図１３は、アクセス・ネットワークで使用するためのピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームのさらなる例を例示する図解である。
【図１４】図１４は、態様にしたがって、ピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームを実施するためのＵＥの例のブロック図を例示する図解である。
【図１５】図１５は、無線通信の方法のフロー・チャートである。
【図１６】図１６は、典型的な装置の機能を例示する概念ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
添付図面とともに以下に説明する詳細説明は、さまざまな構成の説明として意図されており、本明細書に記載された概念が実現される唯一の構成を表すことは意図されていない。この詳細説明は、さまざまな概念の完全な理解を提供することを目的とした具体的な詳細を含んでいる。しかしながら、これらの概念は、これら具体的な詳細無しで実現されうることが当業者に明らかになるであろう。いくつかの事例では、周知の構成および構成要素が、このような概念を曖昧にすることを避けるために、ブロック図形式で示されている。
【００１４】
通信システムのいくつかの態様が、さまざまな装置および方法に対する参照を用いて表されうる。これらの装置および方法は、さまざまなブロック、モジュール、構成要素、回路、ステップ、処理、アルゴリズム等（集合的に「要素」と称される）によって、後述する詳細説明に記述されており、添付図面に例示される。これらの要素は、電子ハードウェア、コンピュータ・ソフトウェア、またはこれら任意の組み合わせを用いて実現されうる。これらの要素がハードウェアとしてまたはソフトウェアとして実現されるかは、特定のアプリケーションおよびシステム全体に課せられている設計制約に依存する。
【００１５】
例として、要素、要素の任意の部分、または、要素の任意の組み合わせは、１または複数のプロセッサを含む「処理システム」を用いて実現されうる。プロセッサの例は、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、プログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ）、ステート・マシン、ゲート・ロジック、ディスクリート・ハードウェア回路、およびこの開示の全体にわたって記載されたさまざまな機能を実行するように構成されたその他の適切なハードウェアを含んでいる。処理システムにおける１または複数のプロセッサは、ソフトウェアを実行しうる。ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語、またはその他で称されるに関わらず、命令群、命令群セット、コード、コード・セグメント、プログラム・コード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェア・モジュール、アプリケーション、ソフトウェア・アプリケーション、パッケージ・ソフト、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行形式、実行スレッド、手順、機能等を意味するように広く解釈されるものとする。
【００１６】
したがって、１または複数の典型的な実施形態では、記載された機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、あるいはそれらの任意の組み合わせによって実現されうる。ソフトウェアで実現される場合、これら機能は、コンピュータ読取可能な媒体上に格納されるか、あるいは、コンピュータ読取可能な媒体上の１または複数の命令群またはコードとして符号化されうる。コンピュータ読取可能な媒体は、コンピュータ記憶媒体を含む。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスされうる利用可能な任意の媒体である。例として、限定することなく、このようなコンピュータ読取可能な媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭまたはその他の光ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置またはその他の磁気記憶デバイス、あるいは、所望のプログラム・コード手段を命令群またはデータ構造の形式で搬送または格納するために使用され、しかも、コンピュータによってアクセスされうるその他任意の媒体を備えうる。本明細書で使用されるようにディスク（ｄｉｓｋおよびｄｉｓｃ）は、コンパクト・ディスク（ｄｉｓｃ）（ＣＤ）、レーザ・ディスク（ｄｉｓｃ）、光ディスク（ｄｉｓｃ）、デジタル多用途ディスク（ｄｉｓｃ）（ＤＶＤ）、フロッピー（登録商標）ディスク（ｄｉｓｋ）、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク（ｄｉｓｃ）を含む。ここで、ｄｉｓｋは通常、データを磁気的に再生し、ｄｉｓｃは、レーザを用いてデータを光学的に再生する。前述した組み合わせもまた、コンピュータ読取可能な媒体の範囲内に含まれるべきである。
【００１７】
図１は、処理システム１１４を適用する装置１００のためのハードウェア実装の例を例示する概念図である。この例では、処理システム１１４は、一般にバス１０２によって表されているバス・アーキテクチャを用いて実現されうる。バス１０２は、全体的な設計制約および処理システム１１４の特定のアプリケーションに依存して、任意の数の相互接続バスおよびブリッジを含みうる。バス１０２は、一般にプロセッサ１０４によって表される１または複数のプロセッサと、一般にコンピュータ読取可能な媒体１０６によって表されるコンピュータ読取可能な媒体を含むさまざまな回路を共に接続する。バス１０２はさらに、例えば、タイミング・ソース、周辺機器、電圧制御装置、および電力管理回路のようなその他さまざまな回路をリンクしうる。これらは、当該技術分野で良く知られているので、さらなる説明はしない。バス・インタフェース１０８は、バス１０２とトランシーバ１１０との間にインタフェースを提供する。トランシーバ１１０は、送信媒体を介してその他さまざまな装置と通信するための手段を提供する。装置の性質によって、ユーザ・インタフェース１１２（例えば、キーパッド、ディスプレイ、スピーカ、マイクロフォン、ジョイスティック）も提供されうる。
【００１８】
プロセッサ１０４は、バス１０２の管理、および、コンピュータ読取可能な媒体１０６に格納されたソフトウェアの実行を含む一般的な処理を担当する。ソフトウェアは、プロセッサ１０４によって実行された場合、処理システム１１４に対して、特定の装置のために記載されたさまざまな機能を実行させる。コンピュータ読取可能な媒体１０６はまた、ソフトウェアが実行されている場合に、プロセッサ１０４によって操作されるデータを格納するためにも使用されうる。
【００１９】
図２は、さまざまな装置１００（図１参照）を適用するＬＴＥネットワーク・アーキテクチャ２００を例示する図解である。ＬＴＥネットワーク・アーキテクチャ２００は、イボルブド・パケット・システム（ＥＰＳ）２００と称されうる。ＥＰＳ２００は、１または複数のユーザ機器（ＵＥ）２０２、イボルブドＵＭＴＳ地上ラジオ・アクセス・ネットワーク（Ｅ−ＵＴＲＡＮ）２０４、イボルブド・パケット・コア（ＥＰＣ）２１０、ホーム加入者サーバ（ＨＳＳ）２２０、およびオペレータのＩＰサービス２２２を含みうる。ＥＰＳは、他のアクセス・ネットワークと相互接続しうるが、簡略のために、これらエンティティ／インタフェースは図示していない。図示されるように、ＥＰＳは、パケット交換サービスを提供する。しかしながら、当業者であれば容易に認識するであろうが、本開示にわたって示されているさまざまな概念は、回路交換サービスを提供しているネットワークに拡張されうる。
【００２０】
Ｅ−ＵＴＲＡＮは、イボルブド・ノードＢ（ｅＮＢ）２０６およびその他のｅＮＢ２０８を含んでいる。ｅＮＢ２０６は、ＵＥ２０２向けのユーザ・プレーン・プロトコルおよび制御プレーン・プロトコルの終了を提供する。ｅＮＢ２０６は、Ｘ２インタフェース（すなわち、バックホール）を経由して他のｅＮＢ２０８に接続されうる。ｅＮＢ２０６はまた、当業者によって、基地局、基地トランシーバ局、ラジオ基地局、ラジオ・トランシーバ、トランシーバ機能、基本サービス・セット（ＢＳＳ）、拡張サービス・セット（ＥＳＳ）、またはその他いくつかの適切な用語として称されうる。ｅＮＢ２０６は、ＵＥ２０２のために、ＥＰＣ２１０にアクセス・ポイントを提供する。ＵＥ２０２の例は、セルラ電話、スマートフォン、セッション開始プロトコル（ＳＩＰ）電話、ラップトップ、携帯情報端末（ＰＤＡ）、衛星ラジオ、全地球測位システム、マルチメディア・デバイス、ビデオ・デバイス、デジタル・オーディオ・プレーヤ（例えば、ＭＰ３プレーヤ）、カメラ、ゲーム機、またはその他類似の機能デバイスを含んでいる。ＵＥ２０２はまた、当業者によって、移動局、加入者局、モバイル・ユニット、加入者ユニット、無線ユニット、遠隔ユニット、モバイル・デバイス、無線デバイス、無線通信デバイス、遠隔デバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、無線端末、遠隔端末、ハンドセット、ユーザ・エージェント、モバイル・クライアント、クライアント、またはその他いくつかの適切な用語で称されうる。
【００２１】
ｅＮＢ２０６は、Ｓ１インタフェースによってＥＰＣ２１０に接続される。ＥＰＣ２１０は、モビリティ管理エンティティ（ＭＭＥ）２１２、その他のＭＭＥ２１４、サービス提供ゲートウェイ２１６、およびパケット・データ・ネットワーク（ＰＤＮ）ゲートウェイ２１８を含んでいる。ＭＭＥ２１２は、ＵＥ２０２とＥＰＣ２１０との間のシグナリングを処理する制御ノードである。一般に、ＭＭＥ２１２はベアラおよび接続管理を提供する。すべてのユーザＩＰパケットは、ＰＤＮゲートウェイ２１８に接続されているサービス提供ゲートウェイ２１６を介して転送される。ＰＤＮゲートウェイ２１８は、ＵＥ  ＩＰアドレス割当のみならず、その他の機能も提供する。ＰＤＮゲートウェイ２１８は、オペレータのＩＰサービス２２２に接続される。オペレータのＩＰサービス２２２は、インターネット、イントラネット、ＩＰマルチメディア・サブシステム（ＩＭＳ）、およびＰＳストリーミング・サービス（ＰＳＳ）を含む。
【００２２】
図３は、ＬＴＥネットワーク・アーキテクチャにおけるアクセス・ネットワークの例を例示する図である。この例では、アクセス・ネットワーク３００は、多くのセルラ領域（セル）３０２に分割される。１または複数の低電力クラスのｅＮＢ３０８，３１２は、これらセル３０２のうちの１または複数とそれぞれオーバラップするセルラ領域３１０，３１４をそれぞれ有しうる。低電力クラスのｅＮＢ３０８，３１２は、フェムト・セル（例えば、ホームｅＮＢ（ＨｅＮＢ））、ピコ・セル、またはマイクロ・セルでありうる。高電力クラスまたはマクロｅＮＢ３０４は、セル３０２に割り当てられ、セル３０２内のすべてのＵＥ３０６のためにＥＰＣ２１０へアクセス・ポイントを提供するように構成されている。アクセス・ネットワーク３００のこの例では、中央コントローラは存在しないが、別の構成では、中央コントローラが使用されうる。ｅＮＢ３０４は、ラジオ・ベアラ制御、許可制御、モビリティ制御、スケジューリング、セキュリティ、および、（図２に示す）サービス提供ゲートウェイ２１６への接続を含むすべてのラジオ関連機能を担当する。
【００２３】
アクセス・ネットワーク３００によって適用された変調および多元接続スキームは、展開されている特定の通信規格に依存して変動しうる。ＬＴＥアプリケーションでは、周波数分割デュプレクス（ＦＤＤ）と時分割デュプレクス（ＴＤＤ）との両方をサポートするために、ＤＬでＯＦＤＭが使用され、ＵＬでＳＣ−ＦＤＭＡが使用される。当業者であれば、後述する詳細記載から容易に認識されるように、本明細書で示されたさまざまな概念が、ＬＴＥアプリケーションにも同様に適合することを認識するであろう。しかしながら、これらの概念は、その他の変調技術および多元接続技術を適用するその他の通信規格へ容易に拡張されうる。例によれば、これらの概念は、イボリューション・データ・オプティマイズド（ＥＶ−ＤＯ）またはウルトラ・モバイル・ブロードバンド（ＵＭＢ）へ拡張されうる。ＥＶ−ＤＯおよびＵＭＢは、ＣＤＭＡ２０００規格ファミリの一部として第３世代パートナシップ計画２（３ＧＰＰ２）によって公布されたエア・インタフェース規格であり、移動局へのブロードバンド・インターネット・アクセスを提供するためにＣＤＭＡを適用する。これらの概念は、例えばＴＤ−ＳＣＤＭＡのように、広帯域ＣＤＭＡ（Ｗ−ＣＤＭＡ）およびＣＤＭＡのその他の派生を適用するユニバーサル地上ラジオ・アクセス（ＵＴＲＡ）、ＴＤＭＡを適用するグローバル移動体通信（ＧＳＭ（登録商標））、ＯＦＤＭＡを適用するイボルブドＵＴＲＡ（Ｅ−ＵＴＲＡ）、ウルトラ・モバイル・ブロードバンド（ＵＭＢ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２．２０、およびフラッシュＯＦＤＭのも適用されう。ＵＴＲＡ、Ｅ−ＵＴＲＡ、ＵＭＴＳ、ＬＴＥ、およびＧＳＭは、３ＧＰＰ団体からの文書に記載されている。ＣＤＭＡ２０００およびＵＭＢは、３ＧＰＰ２団体からの文書に記載されている。適用されている実際の無線通信規格および多元接続技術は、特定のアプリケーションと、システムに課せられている全体的な設計制約とに依存するであろう。
【００２４】
ｅＮＢ３０４は、ＭＩＭＯ技術をサポートする複数のアンテナを有しうる。ＭＩＭＯ技術を使用することにより、ｅＮＢ３０４は、空間多重化、ビームフォーミング、および送信ダイバーシティをサポートするために空間領域を活用できるようになる。
【００２５】
空間多重化は、同じ周波数で、異なるデータ・ストリームを同時に送信するために使用されうる。データ・ストリームは、データ・レートを高めるために単一のＵＥ３０６へ、全体的なシステム容量を高めるために複数のＵＥ３０６へ、送信されうる。これは、各データ・ストリームを空間的にプリコードし（すなわち、振幅およびフェーズのスケーリングを適用し）、空間的にプリコードされた各ストリームを、ダウンリンクで、複数の送信アンテナを介して送信することによって達成される。この空間的にプリコードされたデータ・ストリームは、異なる空間シグニチャを持つＵＥ（単数または複数）３０６に到着する。これによって、ＵＥ（単数または複数）３０６のおのおのは、ＵＥ３０６のために指定された１または複数のデータ・ストリームを復元できるようになる。アップリンクでは、おのおののＵＥ３０６が、空間的にプリコードされたデータ・ストリームを送信する。これによって、ｅＮＢ３０４は、空間的にプリコードされた各データ・ストリームのソースを識別できるようになる。
【００２６】
チャネル条件が良好な場合、空間多重化が一般に使用される。チャネル条件がさほど好ましくない場合、送信エネルギを１または複数の方向に集中させるためにビームフォーミングが使用されうる。これは、複数のアンテナを介した送信のために、データを空間的にプリコードすることによって達成されうる。セルの端部において良好な有効通信範囲を達成するために、単一ストリーム・ビームフォーミング送信が、送信ダイバーシティと組み合わされて使用されうる。
【００２７】
以下に続く詳細説明では、アクセス・ネットワークのさまざまな態様が、ダウンリンクでＯＦＤＭをサポートするＭＩＭＯシステムに関して記述されるだろう。ＯＦＤＭは、ＯＦＤＭシンボル内の多くのサブキャリアにおいてデータを変調するスペクトル拡散技術である。サブキャリアは、正確な周波数で隔離されいてる。この間隔は、受信機が、サブキャリアからデータを復元することを可能にする「直交性」を提供する。時間領域では、ＯＦＤＭ間シンボル干渉と格闘するために、各ＯＦＤＭシンボルにガード間隔（例えば、サイクリック・プレフィクス）が追加されうる。アップリンクは、高いピーク対平均電力比（ＰＡＲＲ）を補償するために、離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散ＯＦＤＭ信号の形態でＳＣ−ＦＤＭＡを使用しうる。
【００２８】
図４は、典型的なピア・ツー・ピア通信システム４００の図解である。ピア・ツー・ピア通信システム４００は、複数の無線デバイス４０６，４０８，４１０，４１２を含んでいる。ピア・ツー・ピア通信システム４００は、例えば無線広域ネットワーク（ＷＷＡＮ）のようなセルラ通信システムとオーバラップしうる。無線デバイス４０６，４０８，４１０，４１２のうちのいくつかは、ピア・ツー・ピア通信でともに通信しうる。いくつかは、基地局４０４と通信しうる。また、いくつかは、これら両方を行いうる。例えば、図４に示されるように、無線デバイス４０６，４０８が、ピア・ツー・ピア通信をしており、無線デバイス４１０，４１２が、ピア・ツー・ピア通信をしている。無線デバイス４１２は、基地局４０４とも通信している。
【００２９】
無線デバイスはまた、当業者によって、ユーザ機器、移動局、加入者局、モバイル・ユニット、加入者ユニット、無線ユニット、無線ノード、遠隔ユニット、モバイル・デバイス、無線通信デバイス、遠隔デバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、無線端末、遠隔端末、ハンドセット、ユーザ・エージェント、モバイル・クライアント、クライアント、またはその他いくつかの適切な用語で称されうる。基地局はまた、当業者によって、アクセス・ポイント、基地トランシーバ局、ラジオ基地局、ラジオ・トランシーバ、トランシーバ機能、基本サービス・セット（ＢＳＳ）、拡張サービス・セット（ＥＳＳ）、ノードＢ、イボルブド・ノードＢ、またはその他いくつかの適切な用語で称されうる。
【００３０】
以下で説明される典型的な方法および装置は、例えば、ＩＥＥＥ  ８０２．１１規格に基づく、ＦｌａｓｈＬｉｎＱ、ＷｉＭｅｄｉａ、ブルートゥース、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）、またはＷｉＦｉに基づく無線ピア・ツー・ピア通信システムのようなさまざまな無線ピア・ツー・ピア通信システムの何れかに適用可能である。説明を単純化するために、典型的な方法および装置が、ＦｌａｓｈＬｉｎＱのコンテキストで説明される。しかしながら、当業者であれば、これら典型的な方法および装置は、その他さまざまな無線ピア・トゥ・ピア通信システムに、より一般的に適用可能であることを理解するだろう。
【００３１】
ＤＬ送信とＵＬ送信とをサポートするために、さまざまなフレーム構造が使用されうる。ＤＬフレーム構造の例が、図５を参照して示される。しかしながら、当業者が容易に認識するように、どの特定のアプリケーションのフレーム構造も、任意の数の要因に依存して異なりうる。この例では、フレーム（１０ミリ秒）が、等しいサイズの１０のサブフレームに分割される。おのおののサブフレームは、２つの連続する時間スロットを含む。
【００３２】
おのおのがリソース・ブロックを含む２つの時間スロットを表すために、リソース・グリッドが使用されうる。リソース・グリッドは、複数のリソース要素に分割される。ＬＴＥでは、リソース・ブロックは、おのおののＯＦＤＭシンボルにおける通常のサイクリック・プレフィクスについて、周波数領域において１２の連続するサブキャリアを、時間領域において７つの連続するＯＦＤＭシンボルを、すなわち、８４のリソース要素を含んでいる。Ｒ５０２，５０４として示されるような、リソース要素のいくつかは、ＤＬ基準信号（ＤＬ−ＲＳ）を含んでいる。ＤＬ−ＲＳは、（しばしば、共通ＲＳとも称される）セル特有のＲＳ（ＣＲＳ）５０２と、ＵＥ特有のＲＳ（ＵＥ−ＲＳ）５０４とを含んでいる。ＵＥ−ＲＳ５０４は、対応する物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）がマップされるリソース・ブロックにおいてのみ送信される。各リソース要素によって伝送されるビット数は、変調スキームに依存する。したがって、ＵＥが受信するリソース・ブロックが増え、変調スキームが高くなると、ＵＥのためのデータ・レートが高くなる。
【００３３】
ＵＬフレーム構造６００の例が、図６を参照して示される。図６は、ＬＴＥにおけるＵＬのための典型的なフォーマットを示す。ＵＬのために利用可能なリソース・ブロックは、データ・セクションおよび制御セクションに分割されうる。制御セクションは、システム帯域幅の２つの端部において形成され、設定可能なサイズを有しうる。制御セクションにおけるリソース・ブロックは、制御情報の送信のために、ＵＥへ割り当てられうる。データ・セクションは、制御セクションに含まれていないすべてのリソース・ブロックを含みうる。図６における設計の結果、データ・セクションは、連続するサブキャリアを含むようになる。これによって、単一のＵＥに、データ・セクションにおいて連続するサブキャリアのすべてが割り当てられるようになる。
【００３４】
ＵＥは、ｅＮＢへ制御情報を送信するために、制御セクションにおいてリソース・ブロック６１０ａ，６０１ｂを割り当てられうる。ＵＥはまた、ｅＮＢへデータを送信するために、データ・セクションにおいてリソース・ブロック６２０ａ、６２０ｂを割り当てられうる。ＵＥは、制御セクションにおいて割り当てられたリソース・ブロックで、物理アップリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）で制御情報を送信しうる。ＵＥは、データ・セクションにおいて割り当てられたリソース・ブロックで、物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）で、データのみ、または、データと制御情報との両方を送信しうる。ＵＬ送信は、サブフレームの両スロットにおよび、図６に示すように、周波数を越えてホップしうる。
【００３５】
図６に示すように、物理ランダム・アクセス・チャネル（ＰＲＡＣＨ）６３０における初期システム・アクセスの実行と、ＵＬ同期の達成とのために、リソース・ブロックのセットが使用されうる。ＰＲＡＣＨ６３０は、ランダム・シーケンスを伝送するが、どのＵＬデータ／シグナリングも伝送することができない。ランダム・アクセス・プリアンブルはおのおの、６つの連続するリソース・ブロックに対応する帯域幅を占有する。開始周波数は、ネットワークによって指定される。すなわち、ランダム・アクセス・プリアンブルの送信は、ある時間リソースおよび周波数リソースに制限される。ＰＲＡＣＨのための周波数ホッピングは無い。ＰＲＡＣＨ試行は、単一のサブフレーム（１ミリ秒）で伝送されるか、少数の連続したサブフレームのシーケンスで伝送されうる。そして、ＵＥは、フレーム（１０ミリ秒）毎に１回のＰＲＡＣＨ試行しか行わないことがある。
【００３６】
ラジオ・プロトコル・アーキテクチャは、特定のアプリケーションに依存してさまざまな形態をとりうる。ＬＴＥシステムに関する例が、図７を参照して示される。図７は、ユーザ・プレーンおよび制御プレーンのためのラジオ・プロトコル・アーキテクチャの例を例示する概念図である。
【００３７】
図７に移って、ＵＥおよびｅＮＢのためのラジオ・プロトコル・アーキテクチャが、３つのレイヤ、すなわち、レイヤ１、レイヤ２、およびレイヤ３を用いて示される。レイヤ１は、最下部レイヤであり、さまざまな物理レイヤ信号処理機能を実施する。レイヤ１は、本明細書では物理レイヤ７０６と称されるだろう。レイヤ２（Ｌ２レイヤ）７０８は、物理レイヤ７０６上にあり、物理レイヤ６０６を介したＵＥとｅＮＢとの間のリンクを担当する。
【００３８】
ユーザ・プレーンでは、Ｌ２レイヤ７０８は、媒体アクセス制御（ＭＡＣ）サブレイヤ７１０と、ラジオ・リンク制御（ＲＬＣ）サブレイヤ７１２と、パケット・データ収束プロトコル（ＰＤＣＰ）サブレイヤ７１４とを含む。これらは、ネットワーク側におけるｅＮＢにおいて終了する。図示されていないが、ＵＥは、ネットワーク側におけるＰＤＮゲートウェイ２０８（図２参照）で終了するネットワーク・レイヤ（例えば、ＩＰレイヤ）を含む、Ｌ２レイヤ７０８上のいくつかの上部レイヤと、（例えば、遠くのエンドＵＥ、サーバ等のような）接続の他端において終了するアプリケーション・レイヤとを有しうる。
【００３９】
ＰＤＣＰサブレイヤ７１４は、異なるラジオ・ベアラと論理チャネルとの間の多重化を提供する。ＰＤＣＰサブレイヤ７１４はまた、ラジオ送信オーバヘッドを低減するための上部レイヤ・データ・パケットのヘッダ圧縮、データ・パケットを暗号化することによるセキュリティ、および、ｅＮＢ間のＵＥのためのハンドオーバ・サポートを提供する。ＲＬＣサブレイヤ７１２は、上部レイヤ・データ・パケットのセグメント化および再アセンブル、喪失したデータ・パケットの再送信、および、ハイブリッド自動反復要求（ＨＡＲＱ）による順不同な受信を補償するためのデータ・パケットの並べ替えを提供する。ＭＡＣサブレイヤ７１０は、論理チャネルと伝送チャネルとの間の多重化を提供する。ＭＡＣサブレイヤ７１０はまた、１つのセル内のさまざまなラジオ・リソース（例えば、リソース・ブロック）を、ＵＥ間に割り当てることをも担当する。ＭＡＣサブレイヤ７１０はまた、ＨＡＲＱ動作をも担当する。
【００４０】
制御プレーンでは、ＵＥおよびｅＮＢのためのラジオ・プロトコル・アーキテクチャは、制御プレーンのためのヘッダ圧縮機能が無いことを除いて、物理レイヤ７０６およびＬ２レイヤ７０８について実質的に同じである。制御プレーンはまた、レイヤ３にラジオ・リソース制御（ＲＲＣ）サブレイヤ７１６を含んでいる。ＲＲＣサブレイヤ７１６は、ラジオ・リソース（すなわち、ラジオ・ベアラ）を取得することと、ＲＲＣシグナリングを用いてｅＮＢとＵＥとの間に下部レイヤを設定することと、を担当する。
【００４１】
図８は、アクセス・ネットワークにおいてＵＥ８５０と通信しているｅＮＢ８１０のブロック図である。ＤＬでは、コア・ネットワークからの上部レイヤ・パケットが、コントローラ／プロセッサ８７５へ提供される。コントローラ／プロセッサ８７５は、図７に関して以前に記述されたＬ２レイヤの機能を実現する。ＤＬでは、コントローラ／プロセッサ８７５は、さまざまな優先度判定基準に基づいて、ヘッダ圧縮、暗号化、パケット・セグメント化および並べ替え、論理チャネルと伝送チャネルとの間の多重化、および、ＵＥ８５０へのラジオ・リソース割当を提供する。さらに、コントローラ／プロセッサ８７５はまた、ＨＡＲＱ動作、喪失パケットの再送信、およびＵＥ８５０へのシグナリングを担当する。
【００４２】
ＴＸプロセッサ８１６は、Ｌ１レイヤ（すなわち、物理レイヤ）のためのさまざまな信号処理機能を実現する。この信号処理機能は、ＵＥ８５０におけるフォワード誤り訂正（ＦＥＣ）を容易にするための符号化およびインタリービング、および、さまざまな変調スキーム（例えば、バイナリ・フェーズ・シフト・キーイング（ＢＰＳＫ）、直交フェーズ・シフト・キーイング（ＱＰＳＫ）、Ｍフェーズ・シフト・キーイング（Ｍ−ＰＳＫ）、Ｍ直交振幅変調（Ｍ−ＱＡＭ））に基づく信号コンステレーションへのマッピング、を含む。符号化および変調されたシンボルは、その後、並行なストリームへ分割される。おのおののストリームはその後、ＯＦＤＭサブキャリアへマップされ、時間領域および／または周波数領域において基準信号（例えば、パイロット）とともに多重化され、その後、逆高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ）を用いてともに結合されることにより、時間領域ＯＦＤＭシンボル・ストリームを伝送する物理チャネルが生成される。このＯＦＤＭストリームは、空間的にプリコードされ、複数の空間ストリームが生成される。チャネル推定器８７４からのチャンネル推定値が、空間処理のみならず、符号化および変調スキームを決定するためにも使用されうる。チャネル推定値は、ＵＥ８５０によって送信されたチャネル条件フィードバックおよび／または基準信号から導出されうる。おのおのの空間ストリームはその後、個別の送信機８１８ＴＸを介して別々のアンテナ８２０へ提供される。おのおのの送信機８１８ＴＸは、送信のために、それぞれの空間ストリームを用いてＲＦキャリアを変調する。
【００４３】
ＵＥ８５０では、おのおのの受信機８５４ＲＸが、それぞれのアンテナ８５２を介して信号を受信する。おのおのの受信機８５４ＲＸは、ＲＦキャリアへ変調された情報を復元し、この情報を、受信機（ＲＸ）プロセッサ８５６へ提供する。
【００４４】
ＲＸプロセッサ８５６は、Ｌ１レイヤのさまざまな信号処理機能を実現する。ＲＸプロセッサ８５６は、この情報に対して空間処理を実行し、ＵＥ８５０のために向けられた任意の空間ストリームを復元する。複数の空間ストリームが、ＵＥ８５０に向けられている場合、これらは、ＲＸデータ・プロセッサ８５６によって、単一のＯＦＤＭシンボル・ストリームへ結合されうる。ＲＸプロセッサ８５６は、その後、高速フーリエ変換（ＦＦＴ）を用いて、ＯＦＤＭシンボル・ストリームを、時間領域から周波数領域へ変換する。周波数領域信号は、ＯＦＤＭ信号のおのおののサブキャリアの個別のＯＦＤＭシンボル・ストリームを備える。おのおののサブキャリアにおけるシンボル、および基準信号は、ｅＮＢ８１０によって送信された最も可能性の高いコンステレーション・ポイントを判定することによって復元および復調される。これら軟判定は、チャネル推定器８５８によって計算されたチャネル推定値に基づきうる。これら軟判定はその後、復号およびデインタリーブされ、物理チャネル上でｅＮＢ８１０によって送信されたオリジナルのデータおよび制御信号が復元される。データおよび制御信号はその後、コントローラ／プロセッサ８５９へ提供される。
【００４５】
コントローラ／プロセッサ８５９は、図７に関連して前記述されたＬ２レイヤの機能を実現する。ＵＬでは、制御／プロセッサ８５９は、コア・ネットワークからの上部レイヤ・パケットを復元するために、伝送チャネルと論理チャネルとの間の逆多重化、パケット再アセンブリ、解読、ヘッダ伸張、制御信号処理を提供する。Ｌ２レイヤ上のすべてのプロトコル・レイヤを表す上部レイヤ・パケットは、その後、データ・シンク８６２へ提供される。Ｌ３処理のためにも、データ・シンク８６２へさまざまな制御信号が提供されうる。コントローラ／プロセッサ８５９はまた、ＨＡＲＱ動作をサポートするためにアクノレッジメント（ＡＣＫ）および／または否定的アクノレッジメント（ＮＡＣＫ）プロトコルを用いて、誤り検出を担当する。
【００４６】
ＵＬでは、コントローラ／プロセッサ８５９へ上部レイヤ・パケットを提供するために、データ・ソース８６７が使用される。データ・ソース８６７は、Ｌ２レイヤ（Ｌ２）上のすべてのプロトコル・レイヤを表す。ｅノードＢ８１０によるＤＬ送信に関して記載された機能と同様に、コントローラ／プロセッサ８５９は、ヘッダ圧縮、暗号化、パケット・セグメント化および並べ替え、および、ｅＮＢ８１０によるラジオ・リソース割当に基づく論理チャネルと伝送チャネルとの間の多重化を提供することによって、ユーザ・プレーンおよび制御プレーンのためのＬ２レイヤを実現する。さらに、コントローラ／プロセッサ８５９はまた、ＨＡＲＱ動作、喪失パケットの再送信、およびｅＮＢ８１０へのシグナリングを担当する。
【００４７】
ｅＮＢ８１０によって送信されたフィードバックまたは基準信号から、チャネル推定器８５８によって導出されたチャネル推定値が、適切な符号化スキームおよび変調スキームを選択するために、および、空間処理を容易にするために、ＴＸプロセッサ８６８によって使用されうる。ＴＸプロセッサ８６８によって生成された空間ストリームは、個別の送信機８５４ＴＸを介して異なるアンテナ８５２に提供される。おのおのの送信機８５４ＴＸは、送信のために、それぞれの空間ストリームを用いてＲＦキャリアを変調する。
【００４８】
ＵＬ送信は、ＵＥ８５０における受信機機能に関して記載されたものと類似した方式で、ｅＮＢ８１０において処理される。おのおのの受信機８１８ＲＸは、それぞれのアンテナ８２０を介して信号を受信する。おのおのの受信機８１８ＲＸは、ＲＦキャリアへ変調された情報を復元し、この情報を、ＲＸプロセッサ８７０へ提供する。ＲＸプロセッサ８７０は、Ｌ１レイヤを実現する。
【００４９】
コントローラ／プロセッサ８５９は、図７に関連して前述されたＬ２レイヤの機能を実現する。ＵＬでは、制御／プロセッサ８５９は、ＵＥ８５０からの上部レイヤ・パケットを復元するために、伝送チャネルと論理チャネルとの間の逆多重化、パケット再アセンブリ、解読、ヘッダ伸張、制御信号処理を提供する。コントローラ／プロセッサ８５９からの上部レイヤ・パケットは、コア・ネットワークへ提供されうる。コントローラ／プロセッサ８５９はまた、ＨＡＲＱ動作をサポートするためにＡＣＫおよび／またはＮＡＣＫプロトコルを用いて、誤り検出を担当する。
【００５０】
図１に関連して記載された処理システム１１４は、ＵＥ８５０を含む。特に、この処理システム１１４は、ＴＸプロセッサ８６８、ＲＸプロセッサ８５６、および、コントローラ／プロセッサ８５９を含む。
【００５１】
一般に、ＬＴＥネットワーク環境では、ＵＥはピア・ツー・ピア（Ｐ２Ｐ）通信を実行しうる。図９−１３を参照して説明するように、さまざまなＰ２Ｐ通信スキームが、利用可能なＬＴＥチャネライゼーション構造および波形の使用、再使用、および／またはマッピングによって実施されうる。１つの態様では、Ｐ２Ｐ通信は、ＴＤ−ＬＴＥフレーム構造を使用しうる。さらに、Ｐ２Ｐダイレクト通信を続けるために、Ｐ２ＰとＷＡＮとの同時通信をサポートするために、Ｐ２Ｐ通信とＷＡＮ通信との間で、ＴＤＭリソース分割構造が使用されうる。ここでは、あるサブフレームが、Ｐ２Ｐ通信のために使用され、他のサブフレームが、ＷＡＮ通信のために使用される。別の態様では、Ｐ２Ｐグループ内の、および複数のＰ２Ｐグループ間の通信をサポートするために、統合ＴＤＭ／ＦＤＭリソース分割構造が使用されうる。１つの態様では、Ｐ２Ｐグループは、Ｐ２Ｐ通信を用いた２またはそれ以上のＵＥを含む。ここで、１つのＵＥは、Ｐ２Ｐグループ・オーナとして動作し、他のＵＥは、Ｐ２Ｐクライアントとして動作しうる。このような態様では、前述したＭＡＣレイヤからのＰ２Ｐグループ・オーナの機能は、Ｐ２Ｐ通信を続けているｅＮＢに類似している。これは、ＷＡＮ／その他のＰ２Ｐグループとのリソース・ネゴシエーション、Ｐ２Ｐグループ内のスケジューリング等を含む。さらに、前述したＭＡＣレイヤからのＰ２Ｐクライアントの機能は、一般的なＵＥのものと実質的に同じである。このため、ＵＥ間で生じるＰ２Ｐ通信は、Ｐ２ＰクライアントＵＥがＰ２Ｐグループ・オーナＵＥへ送信する場合には、Ｐ２Ｐアップリンク通信であると考えられ、または、Ｐ２Ｐグループ・オーナＵＥが１または複数のＰ２ＰクライアントＵＥへ送信する場合には、Ｐ２Ｐダウンリンク通信であると考えられうる。
【００５２】
図９は、ＬＴＥネットワーク９００アーキテクチャにおける通信のためのピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームの例を例示する図解である。ＬＴＥネットワーク９００は、ＵＥ９０２，９０６およびｅＮＢ９０４を含む。ＵＥ９０２は、ＬＴＥチャネライゼーション構造および波形構造を用いて、ｅＮＢ９０４との広域ネットワーク（ＷＡＮ）通信９０６を行いうる。一般に、ＬＴＥネットワーク９００では、ＷＡＮ通信９０６は、アップリンク通信のためにシングル・キャリア周波数分割多重（ＳＣ−ＦＤＭ）波形９０８を用いるＬＴＥ  ＵＬチャネライゼーション構造９１０と、直交周波数分割多重波形９１２を用いるＬＴＥ  ＤＬチャネライゼーション構造９１４と、によってサポートされうる。本明細書で用いられるように、チャネライゼーションは、信号が通信のためにどのように構築されているかを称し、例えば、フレーム構造、物理チャネル定義、サンプリング・レート、フレーム／スロット持続時間、パイロット・シンボル／データ・シンボルの数／位置等のような構成要素を含む。ＬＴＥ  ＵＬチャネライゼーション構造９１０は、サウンディング基準信号（ＳＲＳ）、ＰＵＳＣＨ、ＰＵＣＣＨ、およびＰＲＡＣＨを含みうる。さらに、ＬＴＥ  ＤＬチャネライゼーション構造９１４は、一次および二次チャネライゼーションシンボル（ＰＳＳ／ＳＳＳ）、物理ブロードキャスト・チャネル（ＰＢＣＨ）、ＰＤＳＣＨ、物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）、物理ハイブリッドＡＲＱインジケータ・チャネル（ＰＨＩＣＨ）、物理制御フォーマット・インジケータ・チャネル、例えばＣＲＳやＥＵ−ＲＳのようなさまざまなＲＳ等を含みうる。
【００５３】
さらに、ＵＥ９０２は、ＵＥ９０６とＰ２Ｐ通信９１６を行いうる。１つの態様では、ダウンリンクにおけるＰ２Ｐ通信９１６は、ＯＦＤＭ波形９２２を有するＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーション構造９２４を使用しうる。アップリンクにおけるＰ２Ｐ通信９１６は、ＯＦＤＭ波形９１８を有するＬＴＥアップリンク・チャネライゼーション構造９２０を使用しうる。このような態様では、アップリンク通信のためにＯＦＤＭ波形９１８を使用することによって、ダウンリンク物理レイヤとアップリンク物理レイヤとの間の対称性が形成される。このような実施は、ＯＦＤＭ波形実施における増加した電力消費量によってアップリンク通信のためのＰＡＰＲを増加させうる一方、ＵＥ９０６は、ＳＣ−ＦＤＭ通信に関連付けられたＤＦＴおよび逆ＤＦＴ（ＩＤＦＴ）を実行する必要はない。
【００５４】
図１０は、ＬＴＥネットワーク１０００アーキテクチャにおける通信のためのピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームの例を例示する図解である。ＬＴＥネットワーク１０００は、ＵＥ１００２，１００６およびｅＮＢ１００４を含む。ＵＥ１００２は、ＬＴＥチャネライゼーション構造および波形構成を用いてｅＮＢ１００４とのセルラ通信１００６を行いうる。一般に、ＬＴＥネットワーク１０００では、通信１００６は、アップリンク通信のためにシングル・キャリア周波数分割多重（ＳＣ−ＦＤＭ）波形１００８を用いるＬＴＥ  ＵＬチャネライゼーション構造１０１０と、直交周波数分割多重波形１０１２を用いるＬＴＥ  ＤＬチャネライゼーション構造１０１４と、を用いてサポートされるように動作可能である。
【００５５】
さらに、ＵＥ１００２は、ＵＥ１００６とＰ２Ｐ通信１０１６を行いうる。１つの態様では、ダウンリンクにおけるＰ２Ｐ通信１０１６は、ＳＣ−ＦＤＭ波形１０２２を持つＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーション構造１０２４を使用しうる。アップリンクにおけるＰ２Ｐ通信１０１６は、ＳＣ−ＦＤＭ波形１０１８を持つＬＴＥアップリンク・チャネライゼーション構造１０２０を使用しうる。このような態様では、ダウンリンク通信のためにＳＣ−ＦＤＭ波形１０２２を使用することによって、ダウンリンク物理レイヤとアップリンク物理レイヤとの間の対称性が形成される。ダウンリンク通信のためにＳＣ−ＦＤＭ波形１０２２を使用することによって、ダウンリンク通信のためのＰＡＰＲが低減され、これによって、ＬＴＥネットワーク１０００環境における我々の通信との潜在的な干渉を低減することに役立ちうる。さらに、ＳＣ−ＦＤＭ波形１０２２を使用することで、異なるタイプのチャネル（例えば、ＰＳＳ／ＳＳＳ／ＰＢＣＨ、ＰＤＣＣＨ／ＰＨＩＣＨ／ＰＣＦＩＣＨ、ＣＲＳ、ＰＤＳＣＨ）が同時に送信されないので、Ｐ２Ｐグループのサイズが制限されうる。そのため、Ｐ２Ｐ通信へのリソースの割当は、スペクトル効率を減少させうる。さらに、ＰＤＣＣＨは、ＯＦＤＭ波形を使用することによって、利用可能であった専用のＲＳを使用するので、ＳＣ−ＦＤＭ波形が使用される場合、ＰＤＣＣＨおよびＰＢＣＨのために専用のＲＳが設計されうる。このような追加設計は、ＬＴＥ規格からのＰ２Ｐ通信をさらに促進しうる。
【００５６】
図１１は、ＬＴＥネットワーク１１００アーキテクチャにおける通信のためのピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームの例を例示する図解である。ＬＴＥネットワーク１１００は、ＵＥ１１０２，１１０６およびｅＮＢ１１０４を含む。ＵＥ１１０２は、ＬＴＥチャネライゼーション構造および波形構成を用いてｅＮＢ１１０４とのセルラ通信１１０６を行いうる。一般に、ＬＴＥネットワーク１１００では、通信１１０６は、アップリンク通信のためにシングル・キャリア周波数分割多重（ＳＣ−ＦＤＭ）波形１１０８を用いるＬＴＥ  ＵＬチャネライゼーション構造１１１０と、直交周波数分割多重波形１１１２を用いるＬＴＥ  ＤＬチャネライゼーション構造１１１４とによってサポートされるように動作可能である。
【００５７】
さらに、ＵＥ１１０２は、ＵＥ１１０６とＰ２Ｐ通信１１１６を行いうる。１つの態様では、ダウンリンクにおけるＰ２Ｐ通信１１１６は、ＳＣ−ＦＤＭ波形１１２２を有するＬＴＥアップリンク・チャネライゼーション構造１１２４を使用しうる。アップリンクにおけるＰ２Ｐ通信１１１６は、ＳＣ−ＦＤＭ波形１１１８を有するＬＴＥアップリンク・チャネライゼーション構造１１２０を使用しうる。このような態様では、ダウンリンク通信のためにＳＣ−ＦＤＭ波形１１２２を使用することによって、ダウンリンク物理レイヤとアップリンク物理レイヤとの間の対称性が形成される。ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションが、Ｐ２Ｐダウンリンク信号の通信に使用されると、Ｐ２Ｐダウンリンク・チャネライゼーションをＬＴＥ  ＵＬチャネライゼーションへマップするためのマッピング１１２６スキームが実施されうる。例えば、マッピング１１２６は、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＳＳ／ＳＳＳを、ＬＴＥ  ＵＬ  ＳＲＳへマップしうる。このようなマッピング１１２６を実施すると、ＵＥ１１０２，１１０６は、ＳＲＳから同期情報を取得しうる。ここで、ＵＥ１１０２,１１０６は、ＷＡＮネットワークと同期している。マッピング１１２６はさらに、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＢＣＨ、ＰＤＳＣＨ、およびオプションとしてＰＤＣＣＨを、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＳＣＨへマップする。このようなマッピング１１２６を実施すると、固定ＲＢ位置および固定ペイロード長さを用いてＰＢＣＨがマップされうる。さらに、Ｐ２Ｐ通信１１１６は、ＳＣ−ＦＤＭ波形１１１８を用いるので、ＰＢＣＨが送信された場合、他の何れのデータ／制御チャネルも送信されない。このような制限は、リソースを最適に使用する訳ではないかもしれず、ＨＡＲＱ通信タイミングと干渉しうる。さらに、ＳＣ−ＦＤＭ波形１１１８，１１２２が使用された場合、２つのＵＥが同時に送信することはできないので、ＳＣ−ＦＤＭ波形１１１８，１１２２を使用することにより、クライアントＵＥであるＵＥの数が、Ｐ２Ｐグループ・オーナに制限される。マッピング１１２６はさらに、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＨＩＣＨを、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＣＣＨにおけるＡＣＫリソースにマップする。マッピング１１２６はさらに、ＰＤＣＣＨが、１１ビットのペイロード・サイズ以下であると仮定して、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＤＣＣＨを、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＣＣＨにおけるＣＱＩリソースにマップする。ＰＤＣＣＨが、制御情報を通信するために１１ビットよりも多くのビットを使用しうる場合、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＤＣＣＨが、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＳＣＨにおいて予約されたＲＢ位置にマップされうる。さらに、任意の制御情報ペイロード・サイズについて、ＰＤＣＣＨが、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＳＣＨにおいて予約されたＲＢ位置にマップされうる。さらに、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＤＣＣＨ情報が、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＳＣＨにおいて予約されたＲＢ位置と、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＣＣＨにおけるＣＱＩリソースとの両方にマップされうる。ＬＴＥ  ＵＬ  チャネライゼーション１１２４において提供されたチャネルは、復調ＲＳ（ＤＲＳ）を含むので、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＣＲＳは、どのＬＴＥ  ＵＬリソースにもマップされる必要はない。同様に、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＣＦＩＣＨのためにマッピングは必要と��れない場合がありうる。
【００５８】
図１２は、ＬＴＥネットワーク１２００アーキテクチャにおける通信のためのピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームの例を例示する図解である。ＬＴＥネットワーク１２００は、ＵＥ１２０２、１２０６およびｅＮＢ１２０４を含む。ＵＥ１２０２は、ＬＴＥチャネライゼーション構造および波形構成を用いてｅＮＢ１２０４とのセルラ通信１２０６を行いうる。一般に、ＬＴＥネットワーク１２００では、通信１２０６は、アップリンク通信のためにシングル・キャリア周波数分割多重（ＳＣ−ＦＤＭ）波形１２０８を用いるＬＴＥ  ＵＬチャネライゼーション構造１２１０と、直交周波数分割多重波形１２１２を用いるＬＴＥ  ＤＬチャネライゼーション構造１２１４とによってサポートされるように動作可能である。
【００５９】
さらに、ＵＥ１２０２は、ＵＥ１２０６とＰ２Ｐ通信１２１６を行いうる。１つの態様では、ダウンリンクにおけるＰ２Ｐ通信１２１６は、ＯＦＤＭ波形１２２２を有するＬＴＥアップリンク・チャネライゼーション構造１２２４を使用しうる。アップリンクにおけるＰ２Ｐ通信１２１６は、ＯＦＤＭ波形１２１８を有するＬＴＥアップリンク・チャネライゼーション構造１２２０を使用しうる。このような態様では、アップリンク通信のためにＯＦＤＭ波形１２２２を使用することによって、ダウンリンク物理レイヤとアップリンク物理レイヤとの間の対称性が形成される。図１１に示される実施とは対照的に、複数のクライアントＵＥは、ＯＦＤＭ波形を用いることによって、Ｐ２Ｐグループにおけるサポータとなりうる。
【００６０】
ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションが、Ｐ２Ｐダウンリンク信号の通信に使用されると、Ｐ２Ｐダウンリンク・チャネライゼーションをＬＴＥ  ＵＬチャネライゼーションへマップするためのマッピング１２２６スキームが実施されうる。例えば、マッピング１２２６は、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＳＳ／ＳＳＳを、ＬＴＥ  ＵＬ  ＳＲＳへマップしうる。このようなマッピング１２２６を実施すると、ＵＥ１２０２，１２０６は、ＳＲＳから同期情報を取得しうる。ここで、ＵＥ１２０２，１２０６は、ＷＡＮネットワークと同期している。マッピング１２２６はさらに、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＢＣＨ、ＰＤＳＣＨ、およびオプションとしてＰＤＣＣＨを、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＳＣＨへマップする。このようなマッピング１２２６を実施すると、固定ＲＢ位置および固定ペイロード長さを用いてＰＢＣＨがマップされうる。さらに、Ｐ２Ｐ通信１２１６は、ＳＣ−ＦＤＭ波形１２１８を用いるので、ＰＢＣＨが送信された場合、他の何れのデータ／制御チャネルも送信されない。このような制限は、リソースを最適に使用する訳ではないかもしれず、ＨＡＲＱ通信タイミングと干渉しうる。さらに、ＳＣ−ＦＤＭ波形１２１８，１２２２が使用された場合、２つのＵＥが同時に送信することができないので、ＳＣ−ＦＤＭ波形１２１８，１２２２が使用されると、クライアントＵＥであるＵＥの数が、Ｐ２Ｐグループ・オーナに制限される。マッピング１２２６はさらに、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＨＩＣＨを、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＣＣＨにおけるＡＣＫリソースにマップする。マッピング１２２６はさらに、ＰＤＣＣＨが、１２ビットのペイロード・サイズ以下であると仮定して、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＤＣＣＨを、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＣＣＨにおけるＣＱＩリソースにマップする。ＰＤＣＣＨが、制御情報を通信するために、１２ビットよりも多くのビットを使用しうる場合、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＤＣＣＨは、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＳＣＨにおける予約されたＲＢ位置へマップされうる。ＬＴＥ  ＵＬ  チャネライゼーション１２２４において提供されたチャネルは、復調ＲＳ（ＤＲＳ）を含むので、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＣＲＳは、どのＬＴＥ  ＵＬリソースにもマップされる必要はない。同様に、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＣＦＩＣＨのためにマッピングは必要とされない場合がありうる。
【００６１】
図１３は、ＬＴＥネットワーク１３００アーキテクチャにおける通信のためのピア・ツー・ピア・チャネライゼーション・スキームの例を例示する図解である。ＬＴＥネットワーク１３００は、ＵＥ１３０２，１３０６およびｅＮＢ１３０４を含む。ＵＥ１３０２は、ＬＴＥチャネライゼーション構造および波形構成を用いてｅＮＢ１３０４とのセルラ通信１３０６を行いうる。一般に、ＬＴＥネットワーク１３００では、通信１３０６は、アップリンク通信のためにシングル・キャリア周波数分割多重（ＳＣ−ＦＤＭ）波形１３０８を用いるＬＴＥ  ＵＬチャネライゼーション構造１３１０と、直交周波数分割多重波形１３１２を用いるＬＴＥ  ＤＬチャネライゼーション構造１３１４とによってサポートされるように動作可能である。
【００６２】
さらに、ＵＥ１３０２は、ＵＥ１３０６とＰ２Ｐ通信１３１６を行いうる。１つの態様では、ダウンリンクにおけるＰ２Ｐ通信１３１６は、ＯＦＤＭ波形１３２２を有するＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーション構造１３２４を使用しうる。アップリンクにおけるＰ２Ｐ通信１３１６は、ＯＦＤＭ波形１３１８を有するＬＴＥアップリンク・チャネライゼーション構造とＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーション構造との組み合わせ１３２０を使用しうる。このような態様では、アップリンク通信のためにＯＦＤＭ波形１３２２を使用することによって、ダウンリンク物理レイヤとアップリンク物理レイヤとの間の対称性が形成される。
【００６３】
ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションとＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションとの組み合わせは、Ｐ２Ｐダウンリンク信号の通信のために使用されるので、Ｐ２Ｐアップリンク・チャネライゼーションを、ＬＴＥ  ＵＬチャネライゼーションおよびＬＴＥ  ＤＬチャネライゼーションとにマップするために、マッピング１３２６スキームが実施されうる。例えば、マッピング１３２６は、Ｐ２Ｐ  ＵＬ  ＰＵＣＣＨを、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＣＣＨへマップしうる。さらに、Ｐ２Ｐ  ＵＬ  ＳＲＳをマップするマッピング１３２６は、ＬＴＥ  ＤＬチャネライゼーションにおいて、セル特有のＲＳ（ＣＳ−ＲＳ）へマップされうる。マッピング１３２６はさらに、Ｐ２Ｐ  ＵＬ  ＰＲＡＣＨを、ＬＴＥ  ＤＬ  ＰＳＳ／ＳＳＳへマップする。マッピング１３２６はさらに、Ｐ２Ｐ  ＵＬ  ＰＵＳＣＨを、専用のＲＳを用いてＬＴＥ  ＤＬ  ＰＤＳＣＨへマップする。このような実施では、Ｐ２Ｐ  ＤＬチャネルＣＲＳ、ＰＣＦＩＣＨ／ＰＨＩＣＨ／ＰＤＣＣＨはマップされる必要はないので、干渉制御が改善された、良好なＰ２Ｐグループとなりうる。
【００６４】
図９乃至１３で説明される実施は、物理レイヤ・チャネライゼーション体系および／または割当に関連し、ＭＡＣレイヤ設計に依存しないことに注目されたい。単純化のために、Ｐ２Ｐ  ＵＥは、ＭＡＣ＋レイヤにおけるクライアントおよびグループ・オーナとして区別されているが、物理レイヤにおける設計は、グループ・オーナとクライアントとの間に区別がなく、すべてのＰ２Ｐ  ＵＥが、ＭＡＣ＋レイヤにおいて対称である場合をカバーするように拡張されない場合がありうる。
【００６５】
図１４は、ＬＴＥベースのチャネライゼーション構造および波形を用いてＰ２Ｐ通信を容易にすることを支援するユーザ機器（ＵＥ）１４００（例えば、クライアント・デバイス、無線通信デバイス（ＷＣＤ）等）を例示する。ＵＥ１４００は、例えば（図示しない）１または複数の受信アンテナから１または複数の信号を受信し、受信した信号について一般的な動作（例えば、フィルタ、増幅、ダウンコンバート等）を実行し、これら調整された信号をデジタル化してサンプルを得る受信機１４０２を備える。受信機１４０２はさらに、受信した信号の復調のためのキャリア周波数を提供しうる発振器と、受信したシンボルを復調し、これらをチャネル推定のためにプロセッサ１４０６へ提供する復調器とを備えうる。１つの態様では、ＵＥ１４００はさらに、二次受信機１４５２を備え、追加の情報のチャネルを受信しうる。さらに、１つの態様では、受信機１４０２および／または二次受信機１４５２は、ＬＴＥ  ＵＬ受信機１４０４を含みうる。ＬＴＥ  ＵＬ受信機１４０４は、ＬＴＥ  ＵＬチャネライゼーションのうちの少なくとも一部を用いて通信された１または複数の信号を受信するように動作可能でありうる。例えば、ＬＴＥ  ＵＬ受信機１４０４は、ＬＴＥ  ＵＬチャネル（例えば、ＰＲＡＣＨ、ＰＵＣＣＨ、ＰＵＳＣＨ、ＳＲＳ）のすべて、または、ＬＴＥ  ＵＬチャネル（例えば、ＰＵＣＣＨ）の一部を受信するように動作可能でありうる。
【００６６】
プロセッサ１４０６は、受信機１４０２によって受信された情報を分析すること、および／または、１または複数の送信機１４２０（簡略のために、１つの送信機のみが図示されている）による送信のための情報を生成することに特化されたプロセッサ、ＵＥ１４００の１または複数の構成要素を制御するプロセッサ、および／または、受信機１４０２および／または受信機１４５２によって受信された情報の分析と、１または複数の送信アンテナ（図示せず）における送信のための送信機１４２０による送信のための情報の生成と、ＵＥ１４００の１または複数の構成要素の制御との両方を行うプロセッサ、でありうる。
【００６７】
１つの態様では、プロセッサ１４０６、受信機（１４０２，１４５２）、および送信機１４２０は、単独または組み合わせで、第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて、第１のピア・ツー・ピア通信を受信する手段と、第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよびこの波形を用いて、第２のピア・ツー・ピア通信を送信する手段とを提供しうる。
【００６８】
ＵＥ１４００はさらに、プロセッサ１４０６に動作可能に接続されたメモリ１４０８を備えうる。このメモリ１４０８は、送信されるデータ、受信したデータ、利用可能なチャネルに関連する情報や、分析されたデータおよび／または干渉強度に関連付けられたデータや、割り当てられたチャネル、電力、レート等に関連する情報、および／または、チャネルの推定およびチャネルによる通信のためのその他任意の適切な情報を格納しうる。メモリ１４０８はさらに、ＵＥ１４００がＬＴＥチャネライゼーション構造および波形を用いてＰ２Ｐ通信を実行できるようにするためのチャネライゼーション・マッピング・コンフィギュレーションを格納しうる。
【００６９】
本明細書に記載されたデータ・ストア（例えば、メモリ１４０８）は、揮発性メモリであるか、あるいは不揮発性メモリである。あるいは、揮発性メモリと不揮発性メモリとの両方を含みうることが認識されるだろう。限定ではなく例示によって、不揮発性メモリは、読取専用メモリ（ＲＯＭ）、プログラマブルＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、電子的プログラマブルＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電子的消去可能ＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、あるいはフラッシュ・メモリを含みうる。揮発性メモリは、外部キャッシュ・メモリとして動作するランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）を含みうる。限定ではなく例示によって、ＲＡＭは、例えばシンクロナスＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、ダブル・データ・レートＳＤＲＡＭ（ＤＤＲ  ＳＤＲＡＭ）、エンハンストＳＤＲＡＭ（ＥＳＤＲＡＭ）、シンクリンクＤＲＡＭ（ＳＬＤＲＡＭ）、およびダイレクト・ラムバスＲＡＭ（ＤＲＲＡＭ）のような多くの形態で利用可能である。主題となるシステムおよび方法のメモリ１４０８は、限定される訳ではないが、これらおよびその他任意の適切なタイプのメモリを備えることが意図される。
【００７０】
ＵＥ１４００はさらに、ピア・ツー・ピア通信モジュール１４１０を備えうる。ピア・ツー・ピア通信モジュール１４１０は、ＬＴＥチャネライゼーション・マッピング・モジュール１４１２を含みうる。１つの態様では、ピア・ツー・ピア通信モジュール１４１０は、ＵＥ１４００がＬＴＥチャネライゼーション構造および波形を用いてＰ２Ｐ通信を実行可能にするように動作可能でありうる。ＬＴＥチャネライゼーション・マッピング・モジュール１４１２は、例えば図１１乃至１３に示すように、Ｐ２Ｐ通信を可能にするためのＬＴＥチャネライゼーション・マッピング・コンフィギュレーションを含みうる。ピア・ツー・ピア通信モジュール１４１０の動作が、図１５のフローチャートに示される。
【００７１】
さらに、ＵＥ１４００は、ユーザ・インタフェース１４４０を含みうる。ユーザ・インタフェース１４４０は、ＵＥ１４００への入力を生成する入力メカニズム１４４２と、ＵＥ１４００のユーザによる利用のための情報を生成する出力メカニズム１４４４とを含みうる。例えば、入力メカニズム１４４２は、例えばキーまたはキーボード、マウス、タッチ・スクリーン・ディスプレイ、マクロフォン等のようなメカニズムを含みうる。さらに、例えば、出力メカニズム１４４４は、ディスプレイ、オーディオ・スピーカ、触覚型フィードバック・メカニズム、パーソナル・エリア・ネットワーク（ＰＡＮ）トランシーバ等を含みうる。例示された態様では、出力メカニズム１４４４は、画像フォーマットまたはビデオ・フォーマットであるコンテンツを表示するように動作可能なディスプレイ、または、オーディオ・フォーマットであるコンテンツを表すためのオーディオ・スピーカを含みうる。
【００７２】
図１５は、無線通信の方法のフロー・チャート１５００である。この方法は、第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信しうる（１５０２）。１つの態様では、第１のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションまたはＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである。１つの態様では、この波形は、ＯＦＤＭまたはＳＣ−ＦＤＭを含みうる。さらに、オプションの態様では、この方法は、第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のアップリンク・チャネルおよび／またはダウンリンク・チャネルへマップしうる（１５０４）。このようなオプションの態様では、ダウンリンク・チャネライゼーション・マッピングは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、サウンディング基準信号リソースへ同期信号をマップすることと、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、共有データ・チャネル・リソースへブロードキャスト・チャネル信号をマップすることと、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、共有データ・チャネル・リソースまたは制御チャネル・リソースのうちの少なくとも１つへ、ダウンリンク制御チャネル信号をマップすることと、を含みうる。このような１つの態様では、ダウンリンク制御チャネルが１１ビットまたはそれ未満のペイロードを有する場合、ＬＴＥ  ＵＬ制御チャネル・リソースが、マッピング目的のために使用されうる。ダウンリンク制御チャネルが１１ビットより多いペイロードを有する場合、ＬＴＥ  ＵＬ共有データ・チャネル・リソースが、マッピング目的のために使用されうる。さらに、任意の制御情報ペイロード・サイズについて、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＳＣＨにおいて予約されたＲＢ位置に、ＰＤＣＣＨがマップされうる。またさらに、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＳＣＨにおいて予約されたＲＢ位置と、ＬＴＥ  ＵＬ  ＰＵＣＣＨにおけるＣＱＩリソースとの両方に、Ｐ２Ｐ  ＤＬ  ＰＤＣＣＨ情報がマップされうる。オプションの態様では、アップリンク・チャネライゼーション・マッピングは、第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、１または複数のダウンリンク・チャネルへマップすることを含みうる。オプションの態様では、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、同期信号リソースへランダム・アクセス信号をマップすることと、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、共通基準信号リソースへサウンディング基準信号をマップすることと、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、ダウンリンク共有チャネル・リソースへ、アップリンク共有制御チャネル信号をマップすることと、を含みうる。さらに、この方法は、第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信しうる（１５０６）。１つの態様では、第２のピア・ツー・ピア通信は、ダウンリンク接続を介し、第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、アップリンク・チャネライゼーションに対応する。別の態様では、第２のピア・ツー・ピア通信は、ア���プリンク接続を介し、第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ダウンリンク・チャネライゼーションに対応する。別の態様では、第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションである。別の態様では、第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションとＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションとのうちの少なくとも一部を含む。
【００７３】
図１６は、典型的な装置１００の機能を例示する概念ブロック図１６００である。この装置１００は、第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信１６０４を受信する受信モジュール１６０２を含む。オプションの態様では、この装置１００は、第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のアップリンク・チャネルおよび／またはダウンリンク・チャネルへマップするマッピング・モジュール１６０６を含む。さらに、装置１００は、第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよび同じ波形を用いて、第２のピア・ツー・ピア通信１６１０を送信する送信モジュール１６０８を含む。この装置１００は、前述したフロー・チャートにおけるステップのおのおのを実行する追加のモジュールを含みうる。このため、前述したフロー・チャートのおのおののステップは、このモジュールによって実行され、装置１００は、これらのモジュールのうちの１または複数を含みうる。
【００７４】
１つの構成では、無線通信のための装置１００は、第１のネットワーク通信チャネライゼーションおよび波形を用いて第１のピア・ツー・ピア通信を受信する手段と、第２のネットワーク通信チャネライゼーションおよびこの波形を用いて第２のピア・ツー・ピア通信を送信する手段とを含む。別の構成では、装置１００における送信する手段は、ダウンリンク接続を介して第２のピア・ツー・ピア通信を送信する手段を含む。ここで、第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、アップリンク・チャネライゼーションに対応する。別の構成では、無線通信のための装置１００はさらに、第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のアップリンク・チャネルへマップする手段を含む。別の構成では、無線通信のための装置１００はさらに、第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、サウンディング基準信号リソースへ同期信号をマップする手段を含む。別の構成では、無線通信のための装置１００はさらに、第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、共有データ・チャネル・リソースへブロードキャスト・チャネル信号をマップする手段を含む。別の構成では、無線通信のための装置１００はさらに、第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、ＬＴＥアップリンク・チャネライゼーションにおいて、制御チャネル・リソースまたは共有データ・チャネル・リソースのうちの少なくとも１つへダウンリンク制御チャネル信号をマップする手段を含む。別の構成では、装置１００における送信する手段は、アップリンク接続を介して第２のピア・ツー・ピア通信を送信する手段を含む。ここで、第２のネットワーク通信チャネライゼーションは、ダウンリンク・チャネライゼーションに対応する。別の構成では、無線通信のための装置１００はさらに、第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のダウンリンク・チャネルへマップする手段を含む。別の構成では、無線通信のための装置１００はさらに、第２のピア・ツー・ピア通信における１または複数のチャネルを、第２のネットワーク通信チャネライゼーションにおける１または複数のダウンリンク・チャネルへマップする手段を含む。別の構成では、無線通信のための装置１００はさらに、第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、同期信号リソースへランダム・アクセス信号をマップする手段を含む。別の構成では、無線通信のための装置１００はさらに、第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、共通基準信号リソースへサウンディング基準信号をマップする手段を含む。別の構成では、無線通信のための装置１００はさらに、第２のピア・ツー・ピア通信における送信のために、ＬＴＥダウンリンク・チャネライゼーションにおいて、ダウンリンク共有チャネル・リソースへアップリンク共有チャネル信号をマップする手段を含む。前述の手段は、前述した装置のモジュール（図１４参照）のうちの１または複数、および／または、前述の手段によって記載された機能を実行するように構成された処理システム１１４でありうる。前述したように、処理システム１１４は、ＴＸプロセッサ８６８、ＲＸプロセッサ８５６、およびコントローラ／プロセッサ８５９を含む。これゆえ、１つの構成では、前述の手段は、前述の手段によって詳述された機能を実行するように構成されたＴＸプロセッサ８６８、ＲＸプロセッサ８５６、およびコントローラ／プロセッサ８５９でありうる。
【００７５】
開示された処理のステップの具体的な順序または階層は、典型的なアプローチの例示であることが理解される。設計選択に基づいて、これら処理におけるステップの具体的な順序または階層は、再構成されうることが理解される。同伴する方法請求項は、さまざまなステップの要素を、サンプル順で示しており、示された具体的な順序または階層に限定されないことが意味される。
【００７６】
前述の記載は、いかなる当業者であっても、ここで開示されたさまざまな態様を実現できるように提供される。これらの態様に対するさまざまな変形例は、当業者に容易に明らかになり、本明細書に定義された一般的な原理は、他の態様にも適用可能である。したがって、特許請求の範囲は、本明細書に示された態様に限定されず、請求項の文言と首尾一貫したすべての範囲が与えられることが意図されており、ここで、単数形による要素への参照は、もしも明確に述べられていないのであれば、「１および１のみ」を意味するのではなく、「１または複数」を意味することが意図されている。特に明記されていない限り、用語「いくつか」は、１または複数を称する。当業者に周知であるか、または、後に周知になるべき本開示を通じて記載されたさまざまな態様の要素に対するすべての構造的および機能的な等価物が、参照によって本明細書に明確に組み込まれており、請求項に含められていると意図される。さらに、本明細書で開示されたいずれも、このような開示が請求項において明示的に述べられているかに関わらず、公衆に対して放棄されたものとは意図されていない。請求項の要素が、「〜する手段」という文言を用いて明示的に示されていないのであれば、請求項の何れの要素も、ミーンズ・プラス・ファンクション（ｍｅａｎｓ  ｐｌｕｓ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ）として解釈されるべきではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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