(57)【要約】本発明は、オピオイドアゴニスト、ヒドロキシコドン（オキシコドン）、およびヒドロコドン（ジヒドロコデイπオン）がポリ(エチレングリコール)オリゴマーに共有結合している抱合体を提供する。本発明の抱合体は、任意の数の投与経路によって投与されると、ＰＥＧオリゴマーに結合していないオピオイドアゴニストの特徴とは異なる特徴を呈する。本願の化学的に修飾されたオピオイドアゴニストは、（とりわけ）創薬、薬物療法、生理学、有機化学、および高分子化学の分野における適用に関連する、および／または適用を有する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式：
【化９６】
2013500256.tif 000119
を有する化合物（式中、ｎは、１〜９の値を有する整数である。）およびその薬剤として許容される塩。
【請求項２】
ｎは１である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
ｎは２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
ｎは３である、請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
ｎは４である、請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
ｎは５である、請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
ｎは６である、請求項１に記載の化合物。
【請求項８】
ｎは７である、請求項１に記載の化合物。
【請求項９】
ｎは８である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１０】
ｎは９である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１１】
式：
【化９７】
2013500256.tif 000120
を有する化合物（式中、ｎは、１〜９の値を有する整数である。）およびその薬剤として許容される塩。
【請求項１２】
ｎは１である、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１３】
ｎは２である、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１４】
ｎは３である、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１５】
ｎは４である、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１６】
ｎは５である、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１７】
ｎは６である、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１８】
ｎは７である、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１９】
ｎは８である、請求項１１に記載の化合物。
【請求項２０】
ｎは９である、請求項１１に記載の化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本出願は、２００９年９月１１日に出願された米国非仮特許出願第１２／５５８，３９５号、２０１０年６月２日に出願された米国仮特許出願第６１／３５０，８５３号、２００９年７月２１日に出願された米国仮特許出願６１／２２７，３９９号に対する優先権の利益を主張するものであり、前述の仮出願及び非仮出願のすべての開示は、参照することにより本願明細書に組み込まれる。
【０００２】
（分野）
本発明は、（とりわけ）化学修飾を欠くオピオイドアゴニストを上回るある利点を有する、化学的に修飾されたオピオイドアゴニストを提供する。本願明細書に記載されている化学的に修飾されたオピオイドアゴニストは、（とりわけ）創薬、薬物療法、生理学、有機化学、および高分子化学の分野における適用に関連する、および／または適用を有する。
【背景技術】
【０００３】
モルヒネ等のオピオイドアゴニストは、疼痛に苦しんでいる患者を治療するために長年使用されている。オピオイドアゴニストは、オピオイド受容体との相互作用を通じて鎮痛効果および他の薬理効果を発揮し、そのオピオイド受容体の中には、３つの主要な種類：ミュー（μ）受容体、カッパ（κ）受容体、およびデルタ（δ）受容体がある。オピオイドアゴニストは、典型的に、他のオピオイド受容体で（特に、増加した濃度で）アゴニスト活性を有するが、臨床上用いられるオピオイドアゴニストのほとんどは、ミュー受容体に対して比較的選択的である。
【０００４】
オピオイドは、アセチルコリン、ノルエピネフリン、ドーパミン、セロトニン、およびサブスタンスＰ等の神経伝達物質の放出を選択的に阻害することによってそれらの効果を発揮する。
【０００５】
薬理学的に、オピオイドアゴニストは、疼痛管理に用いられる重要な薬剤類を成す。残念ながら、オピオイドアゴニストの使用は、乱用の可能性を伴う。加えて、オピオイドアゴニストの経口投与は、しばしば、有意な初回通過代謝をもたらす。さらに、オピオイドアゴニストの投与は、呼吸抑制等の有意な中枢神経系媒介効果をもたらし、それは、死に至る可能性がある。したがって、これら、または別の特性のうちのいずれか１つの削減は、治療薬剤としての、それらの望ましさを強化するであろう。
【０００６】
本発明は、（とりわけ）水溶性非ペプチドオリゴマーとオピオイドアゴニストの抱合体を提供することによって、従来技術におけるこれら、および別の必要性に対処しようとするものである。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の１つ以上の実施形態において、化合物が提供され、該化合物は、（好ましくは、安定した結合を介して）水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、オピオイドアゴニストの残基を含む。
【０００８】
本発明の１つ以上の実施形態において、化合物が提供され、該化合物は、（好ましくは、安定した結合を介して）水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、カッパオピオイドアゴニストの残基を含む［ここで、カッパオピオイドアゴニストが、（ｉ）同一の哺乳類種内でミューオピオイド受容体およびデルタオピオイド受容体の両方以上に、カッパオピオイド受容体に対して優先的に選択的であり、（ｉｉ）カッパ受容体でアゴニスト活性を有する、ことを理解されたい］。
【０００９】
本発明の１つ以上の実施形態において、化合物が提供され、該化合物は、（好ましくは、安定した結合を介して）水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、ミューオピオイドアゴニストの残基を含む［カッパオピオイドアゴニストが、（ｉ）同一の哺乳類種内でカッパオピオイド受容体およびデルタオピオイド受容体の両方以上に、ミューオピオイド受容体に対して優先的に選択でき、（ｉｉ）ミュー受容体でアゴニスト活性を有する、ことを理解されたい］。
【００１０】
本発明の１つ以上の実施形態において、化合物が提供され、該化合物は、安定した結合を介して、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、オピオイドアゴニストの残基を含み、該オピオイドアゴニストは、以下の化学式に包含される構造を有し、
【化１】
2013500256.tif 000002
式中、
Ｒ１は、Ｈまたは［メチル、エチル、および−Ｃ（Ｏ）ＣＨ３等の］有機ラジカルであり、
Ｒ２は、ＨまたはＯＨであり、
Ｒ３は、Ｈまたは有機ラジカルであり、
Ｒ４は、Ｈまたは有機ラジカルであり、
点線（「−−−」）は、任意の二重結合を示し、
Ｙ１は、Ｏ（酸素）またはＳであり、かつ
Ｒ５は、（立体化学に関係なく）
【化２】
2013500256.tif 000003
から成る群より選択され、式中、Ｒ６は、有機ラジカル［−Ｃ（Ｏ）ＣＨ３を含む］である。
【００１１】
本発明の１つ以上の実施形態において、化合物が提供され、該化合物は、安定したまたは分解性結合を介して水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合したオピオイドアゴニストの残基を含み、ここで、該オピオイドアゴニストは、アシマドリン、ブレマゾシン、エナドリン、エチルケトシクラゾシン、ＧＲ８９，６９６、ＩＣＩ２０４４４８、ＩＣＩ１９７０６７、ＰＤ１１７，３０２、ナルブフィン、ペンタゾシン、クァダゾシン（ＷＩＮ  ４４，４４１−３）、サルビノリンＡ、スピラドリン、ＴＲＫ−８２０、Ｕ５０４８８、およびＵ６９５９３から成る群より選択される。
【００１２】
本発明の１つ以上の実施形態において、組成物が提供され、該組成物は、
（ｉ）安定した結合を介して、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、オピオイドアゴニストの残基を含む化合物と、
（ｉｉ）任意選択で、薬剤として許容される賦形剤と、を含む。
【００１３】
本発明の１つ以上の実施形態において、投薬形態が提供され、該投薬形態は、安定した結合を介して、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、オピオイドアゴニストの残基を含む化合物を含む。
【００１４】
本発明の１つ以上の実施形態において、方法が提供され、該方法は、水溶性非ペプチドオリゴマーを、オピオイドアゴニストに共有結合させることを含む。
【００１５】
本発明の１つ以上の実施形態において、方法が提供され、該方法は、安定した結合を介して、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、オピオイドアゴニストの残基を含む化合物を投与するを含む。
【００１６】
本発明の１つ以上の実施形態において、方法が提供され、該方法は、ミューオピオイド受容体を結合させる（例えば、選択的に結合させる）ことを含み、該結合させることは、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、オピオイドアゴニストの残基を含む化合物を投与することによって達成される。本発明の１つ以上の実施形態において、方法が提供され、該方法は、ミューオピオイド受容体を結合させる（例えば、選択的に結合させる）ことを含み、該結合させるは、有効量の水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、オピオイドアゴニストの残基を含む化合物を哺乳類患者に投与することによって達成される。
【００１７】
本発明の１つ以上の実施形態において、方法が提供され、該方法は、カッパオピオイド受容体を結合させる（例えば、選択的に結合させる）ことを含み、該結合させることは、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、オピオイドアゴニストの残基を含む化合物を投与することによって達成される。本発明の１つ以上の実施形態において、方法が提供され、該方法は、カッパオピオイド受容体を結合させる（例えば、選択的に結合させる）を含み、該結合させることは、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、有効量のオピオイドアゴニストの残基を含む化合物を哺乳類患者に投与することによって達成される。
【００１８】
本発明の、これら、および他の目的、態様、実施形態、および特徴は、以下の発明を実施するための形態とともに読み取ることでさらに明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、実施例４においてより詳細に説明されるように、ＰＥＧ‐ナルブフィン抱合体についてのＰＥＧ長の関数としてプロットされた、親分子ナルブフィンを上回るミュー受容体、カッパ受容体、およびデルタ受容体に対する結合親和性の倍数変化を示すグラフである。図１に示されるように、結合親和性は、ミューオピオイド受容体およびカッパオピオイド受容体におけるＰＥＧ鎖長の関数として低下するが、デルタオピオイド受容体においては低下せず、それにより、ＰＥＧ抱合がこれらのオピオイド受容体サブタイプにおける結合に異なって影響を及ぼすことを示す。
【図２ａ】図２ａおよび図２ｂは、実施例９により詳細に説明されるように、種々のナルブフィン抱合体のインビトロでの透過性および流出比を示すグラフである。これらのグラフは、（ｉ）Ｃａｃｏ−２細胞におけるＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の透過性が、ＰＥＧ鎖長の関数として低下し（図２ａ）、（ｉｉ）ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体が、流出輸送体のための基質でありそうである（図２ｂ）ことを示す。
【図２ｂ】図２ａおよび図２ｂは、実施例９により詳細に説明されるように、種々のナルブフィン抱合体のインビトロでの透過性および流出比を示すグラフである。これらのグラフは、（ｉ）Ｃａｃｏ−２細胞におけるＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の透過性が、ＰＥＧ鎖長の関数として低下し（図２ａ）、（ｉｉ）ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体が、流出輸送体のための基質でありそうである（図２ｂ）ことを示す。
【図３】図３は、実施例１０により詳細に説明されるように、種々のＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の脳：血漿比を示すグラフである。このグラフは、ＰＥＧ抱合体がナルブフィンの脳：血漿比の低下をもたらすことを示す。
【図４】図４は、実施例１８において詳細に説明されるように、研究群におけるマウスの総数ｎあたりの苦悶パーセントと、マウスにおける内臓痛の低減または予防の程度を評価するための鎮痛アッセイにおいて投与されたｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネの用量とを示すグラフである。モルヒネを対照として用い、非抱合型親分子である硫酸モルヒネも投与して、追加の基準点を提供した。以下の抱合体シリーズすなわち、ｍＰＥＧ２−７，９−Ｏ−モルヒネに属する抱合体、を評価した。
【図５】図５は、実施例１８において詳細に説明されるように、研究群におけるマウスの総数ｎあたりの苦悶パーセントと、マウスにおける内臓痛の低減または予防の程度を評価するための鎮痛アッセイにおいて投与されるｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の用量とを示すグラフである。モルヒネを対照として用い、非抱合型親分子であるオキシコドンも投与して、追加の基準点を提供した。以下の抱合体シリーズすなわち、ＰＥＧ１−４，６，７，９−Ｏ−ヒドロキシコドンに属する抱合体を評価した。
【図６】図６は、実施例１８において詳細に説明されるように、研究群におけるマウスの総数ｎあたりの苦悶パーセントと、マウスにおける内臓痛の低減または予防の程度を評価するための鎮痛アッセイにおいて投与されるｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体の用量とを示すグラフである。モルヒネを対照として用い、非抱合型親分子であるコデインも投与して、追加の基準点を提供した。以下の抱合体シリーズすなわち、ｍＰＥＧ３−７，９−Ｏ−コデインに属する抱合体を評価した。
【図７】図７〜図９は、実施例１９二詳細に説明されるように、マウスにおけるホットプレート潜時鎮痛アッセイの結果を示すプロットである。具体的には、該図は、潜時（後足を舐めるまでの時間）（秒）と化合物の用量とを示すグラフに相当する。図７は、ｍＰＥＧ１−５−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体および非抱合型親分子についての結果を提供し、図８は、ｍＰＥＧ１−５−Ｏ−モルヒネ抱合体および非抱合型親分子についての結果を提供し、図９は、ｍＰＥＧ２−５，９−Ｏ−コデイン抱合体および親分子についての結果を提供する。データ点のそばの星印の存在は、ＡＮＯＶＡ／Ｄｕｎｎｅｔｔによる塩類溶液に対するｐ＜０．０５を示す。
【図８】図７〜図９は、実施例１９二詳細に説明されるように、マウスにおけるホットプレート潜時鎮痛アッセイの結果を示すプロットである。具体的には、該図は、潜時（後足を舐めるまでの時間）（秒）と化合物の用量とを示すグラフに相当する。図７は、ｍＰＥＧ１−５−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体および非抱合型親分子についての結果を提供し、図８は、ｍＰＥＧ１−５−Ｏ−モルヒネ抱合体および非抱合型親分子についての結果を提供し、図９は、ｍＰＥＧ２−５，９−Ｏ−コデイン抱合体および親分子についての結果を提供する。データ点のそばの星印の存在は、ＡＮＯＶＡ／Ｄｕｎｎｅｔｔによる塩類溶液に対するｐ＜０．０５を示す。
【図９】図７〜図９は、実施例１９二詳細に説明されるように、マウスにおけるホットプレート潜時鎮痛アッセイの結果を示すプロットである。具体的には、該図は、潜時（後足を舐めるまでの時間）（秒）と化合物の用量とを示すグラフに相当する。図７は、ｍＰＥＧ１−５−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体および非抱合型親分子についての結果を提供し、図８は、ｍＰＥＧ１−５−Ｏ−モルヒネ抱合体および非抱合型親分子についての結果を提供し、図９は、ｍＰＥＧ２−５，９−Ｏ−コデイン抱合体および親分子についての結果を提供する。データ点のそばの星印の存在は、ＡＮＯＶＡ／Ｄｕｎｎｅｔｔによる塩類溶液に対するｐ＜０．０５を示す。
【図１０】図１０は、実施例２１において説明されるように、ラットへの１．０ｍｇ／ｋｇ静脈内投与後の化合物、すなわちオキシコドン（ｍＰＥＧ０−オキシコドン）、ｍＰＥＧ１−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ２−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ３−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ４−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ５−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ６−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ７−Ｏ−ヒドロキシコドン、およびｍＰＥＧ９−Ｏ−ヒドロキシコドンについての平均（±標準偏差）血漿濃度‐時間特性を示す。
【図１１】図１１は、実施例２１において説明されるように、ラットへの５．０ｍｇ／ｋｇ経口投与後の化合物、すなわちオキシコドン（ｍＰＥＧ０−オキシコドン）、ｍＰＥＧ１−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ２−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ３−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ４−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ５−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ６−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ７−Ｏ−ヒドロキシコドン、およびｍＰＥＧ９−Ｏ−ヒドロキシコドンについての平均（±標準偏差）血漿濃度‐時間特性を示す。
【図１２】図１２は、実施例２２に詳細に説明されるように、ラットへの１．０ｍｇ／ｋｇ静脈内投与後の化合物すなわち、モルヒネ（ｍＰＥＧ０−モルヒネ）およびｍＰＥＧ１−７，９−Ｏ−モルヒネ抱合体についての平均（±標準偏差）血漿濃度‐時間特性を示す。
【図１３】図１３は、実施例２２に説明されるように、ラットへの５．０ｍｇ／ｋｇ静脈内投与後の化合物すなわち、モルヒネ（ｍＰＥＧ０−モルヒネ）およびｍＰＥＧ１−７，９−Ｏ−モルヒネ抱合体についての平均（±標準偏差）血漿濃度‐時間特性を示す。
【図１４】図１４は、実施例２３に詳細に説明されるように、ラットへの１．０ｍｇ／ｋｇ静脈内投与後の化合物すなわち、コデイン（ｍＰＥＧ０−コデイン）およびｍＰＥＧ１−７，９−Ｏ−コデイン抱合体についての平均（±標準偏差）血漿濃度‐時間特性を示す。
【図１５】図１５は、実施例２３に詳細に説明されるように、ラットへの５．０ｍｇ／ｋｇ静脈内投与後の化合物すなわち、コデイン（ｍＰＥＧ０−コデイン）およびｍＰＥＧ１−７，９−Ｏ−コデイン抱合体についての平均（±標準偏差）血漿濃度‐時間特性を示す。
【図１６Ａ】図１６Ａ、図１６Ｂ、および図１６Ｃは、実施例２６に説明されるように、ラットへの静脈内投与後の種々のオリゴマーｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン、およびｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の脳：血漿比を示す。アテノロールの脳：血漿比を比較のための基礎として各図に提供する。
【図１６Ｂ】図１６Ａ、図１６Ｂ、および図１６Ｃは、実施例２６に説明されるように、ラットへの静脈内投与後の種々のオリゴマーｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン、およびｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の脳：血漿比を示す。アテノロールの脳：血漿比を比較のための基礎として各図に提供する。
【図１６Ｃ】図１６Ａ、図１６Ｂ、および図１６Ｃは、実施例２６に説明されるように、ラットへの静脈内投与後の種々のオリゴマーｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン、およびｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の脳：血漿比を示す。アテノロールの脳：血漿比を比較のための基礎として各図に提供する。
【図１７Ａ】図１７Ａ〜図１７Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のモルヒネおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１７Ａ（モルヒネ、ｎ＝０）；図１７Ｂ（ｎ＝１）；図１７Ｃ（ｎ＝２）；図１７Ｄ（ｎ＝３）；図１７Ｅ（ｎ＝４）；図１７Ｆ（ｎ＝５）；図１７Ｇ（ｎ＝６）；図１７Ｈ（ｎ＝７）。
【図１７Ｂ】図１７Ａ〜図１７Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のモルヒネおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１７Ａ（モルヒネ、ｎ＝０）；図１７Ｂ（ｎ＝１）；図１７Ｃ（ｎ＝２）；図１７Ｄ（ｎ＝３）；図１７Ｅ（ｎ＝４）；図１７Ｆ（ｎ＝５）；図１７Ｇ（ｎ＝６）；図１７Ｈ（ｎ＝７）
【図１７Ｃ】図１７Ａ〜図１７Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のモルヒネおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１７Ａ（モルヒネ、ｎ＝０）；図１７Ｂ（ｎ＝１）；図１７Ｃ（ｎ＝２）；図１７Ｄ（ｎ＝３）；図１７Ｅ（ｎ＝４）；図１７Ｆ（ｎ＝５）；図１７Ｇ（ｎ＝６）；図１７Ｈ（ｎ＝７）
【図１７Ｄ】図１７Ａ〜図１７Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のモルヒネおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１７Ａ（モルヒネ、ｎ＝０）；図１７Ｂ（ｎ＝１）；図１７Ｃ（ｎ＝２）；図１７Ｄ（ｎ＝３）；図１７Ｅ（ｎ＝４）；図１７Ｆ（ｎ＝５）；図１７Ｇ（ｎ＝６）；図１７Ｈ（ｎ＝７）
【図１７Ｅ】図１７Ａ〜図１７Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のモルヒネおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１７Ａ（モルヒネ、ｎ＝０）；図１７Ｂ（ｎ＝１）；図１７Ｃ（ｎ＝２）；図１７Ｄ（ｎ＝３）；図１７Ｅ（ｎ＝４）；図１７Ｆ（ｎ＝５）；図１７Ｇ（ｎ＝６）；図１７Ｈ（ｎ＝７）
【図１７Ｆ】図１７Ａ〜図１７Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のモルヒネおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１７Ａ（モルヒネ、ｎ＝０）；図１７Ｂ（ｎ＝１）；図１７Ｃ（ｎ＝２）；図１７Ｄ（ｎ＝３）；図１７Ｅ（ｎ＝４）；図１７Ｆ（ｎ＝５）；図１７Ｇ（ｎ＝６）；図１７Ｈ（ｎ＝７）
【図１７Ｇ】図１７Ａ〜図１７Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のモルヒネおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１７Ａ（モルヒネ、ｎ＝０）；図１７Ｂ（ｎ＝１）；図１７Ｃ（ｎ＝２）；図１７Ｄ（ｎ＝３）；図１７Ｅ（ｎ＝４）；図１７Ｆ（ｎ＝５）；図１７Ｇ（ｎ＝６）；図１７Ｈ（ｎ＝７）
【図１７Ｈ】図１７Ａ〜図１７Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のモルヒネおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１７Ａ（モルヒネ、ｎ＝０）；図１７Ｂ（ｎ＝１）；図１７Ｃ（ｎ＝２）；図１７Ｄ（ｎ＝３）；図１７Ｅ（ｎ＝４）；図１７Ｆ（ｎ＝５）；図１７Ｇ（ｎ＝６）；図１７Ｈ（ｎ＝７）
【図１８Ａ】図１８Ａ〜図１８Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のコデインおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１８Ａ（コデイン、ｎ＝０）；図１８Ｂ（ｎ＝１）；図１８Ｃ（ｎ＝２）；図１８Ｄ（ｎ＝３）；図１８Ｅ（ｎ＝４）；図１８Ｆ（ｎ＝５）；図１８Ｇ（ｎ＝６）；図１８Ｈ（ｎ＝７）。
【図１８Ｂ】図１８Ａ〜図１８Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のコデインおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１８Ａ（コデイン、ｎ＝０）；図１８Ｂ（ｎ＝１）；図１８Ｃ（ｎ＝２）；図１８Ｄ（ｎ＝３）；図１８Ｅ（ｎ＝４）；図１８Ｆ（ｎ＝５）；図１８Ｇ（ｎ＝６）；図１８Ｈ（ｎ＝７）。
【図１８Ｃ】図１８Ａ〜図１８Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のコデインおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１８Ａ（コデイン、ｎ＝０）；図１８Ｂ（ｎ＝１）；図１８Ｃ（ｎ＝２）；図１８Ｄ（ｎ＝３）；図１８Ｅ（ｎ＝４）；図１８Ｆ（ｎ＝５）；図１８Ｇ（ｎ＝６）；図１８Ｈ（ｎ＝７）。
【図１８Ｄ】図１８Ａ〜図１８Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のコデインおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１８Ａ（コデイン、ｎ＝０）；図１８Ｂ（ｎ＝１）；図１８Ｃ（ｎ＝２）；図１８Ｄ（ｎ＝３）；図１８Ｅ（ｎ＝４）；図１８Ｆ（ｎ＝５）；図１８Ｇ（ｎ＝６）；図１８Ｈ（ｎ＝７）。
【図１８Ｅ】図１８Ａ〜図１８Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のコデインおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１８Ａ（コデイン、ｎ＝０）；図１８Ｂ（ｎ＝１）；図１８Ｃ（ｎ＝２）；図１８Ｄ（ｎ＝３）；図１８Ｅ（ｎ＝４）；図１８Ｆ（ｎ＝５）；図１８Ｇ（ｎ＝６）；図１８Ｈ（ｎ＝７）。
【図１８Ｆ】図１８Ａ〜図１８Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のコデインおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１８Ａ（コデイン、ｎ＝０）；図１８Ｂ（ｎ＝１）；図１８Ｃ（ｎ＝２）；図１８Ｄ（ｎ＝３）；図１８Ｅ（ｎ＝４）；図１８Ｆ（ｎ＝５）；図１８Ｇ（ｎ＝６）；図１８Ｈ（ｎ＝７）。
【図１８Ｇ】図１８Ａ〜図１８Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のコデインおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１８Ａ（コデイン、ｎ＝０）；図１８Ｂ（ｎ＝１）；図１８Ｃ（ｎ＝２）；図１８Ｄ（ｎ＝３）；図１８Ｅ（ｎ＝４）；図１８Ｆ（ｎ＝５）；図１８Ｇ（ｎ＝６）；図１８Ｈ（ｎ＝７）。
【図１８Ｈ】図１８Ａ〜図１８Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のコデインおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１８Ａ（コデイン、ｎ＝０）；図１８Ｂ（ｎ＝１）；図１８Ｃ（ｎ＝２）；図１８Ｄ（ｎ＝３）；図１８Ｅ（ｎ＝４）；図１８Ｆ（ｎ＝５）；図１８Ｇ（ｎ＝６）；図１８Ｈ（ｎ＝７）。
【図１９Ａ】図１９Ａ〜図１９Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のオキシコドンおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１９Ａ（オキシコドン、ｎ＝０）；図１９Ｂ（ｎ＝１）；図１９Ｃ（ｎ＝２）；図１９Ｄ（ｎ＝３）；図１９Ｅ（ｎ＝４）；図１９Ｆ（ｎ＝５）；図１９Ｇ（ｎ＝６）；図１９Ｈ（ｎ＝７）。
【図１９Ｂ】図１９Ａ〜図１９Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のオキシコドンおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１９Ａ（オキシコドン、ｎ＝０）；図１９Ｂ（ｎ＝１）；図１９Ｃ（ｎ＝２）；図１９Ｄ（ｎ＝３）；図１９Ｅ（ｎ＝４）；図１９Ｆ（ｎ＝５）；図１９Ｇ（ｎ＝６）；図１９Ｈ（ｎ＝７）。
【図１９Ｃ】図１９Ａ〜図１９Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のオキシコドンおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１９Ａ（オキシコドン、ｎ＝０）；図１９Ｂ（ｎ＝１）；図１９Ｃ（ｎ＝２）；図１９Ｄ（ｎ＝３）；図１９Ｅ（ｎ＝４）；図１９Ｆ（ｎ＝５）；図１９Ｇ（ｎ＝６）；図１９Ｈ（ｎ＝７）。
【図１９Ｄ】図１９Ａ〜図１９Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のオキシコドンおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１９Ａ（オキシコドン、ｎ＝０）；図１９Ｂ（ｎ＝１）；図１９Ｃ（ｎ＝２）；図１９Ｄ（ｎ＝３）；図１９Ｅ（ｎ＝４）；図１９Ｆ（ｎ＝５）；図１９Ｇ（ｎ＝６）；図１９Ｈ（ｎ＝７）。
【図１９Ｅ】図１９Ａ〜図１９Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のオキシコドンおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１９Ａ（オキシコドン、ｎ＝０）；図１９Ｂ（ｎ＝１）；図１９Ｃ（ｎ＝２）；図１９Ｄ（ｎ＝３）；図１９Ｅ（ｎ＝４）；図１９Ｆ（ｎ＝５）；図１９Ｇ（ｎ＝６）；図１９Ｈ（ｎ＝７）。
【図１９Ｆ】図１９Ａ〜図１９Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のオキシコドンおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１９Ａ（オキシコドン、ｎ＝０）；図１９Ｂ（ｎ＝１）；図１９Ｃ（ｎ＝２）；図１９Ｄ（ｎ＝３）；図１９Ｅ（ｎ＝４）；図１９Ｆ（ｎ＝５）；図１９Ｇ（ｎ＝６）；図１９Ｈ（ｎ＝７）。
【図１９Ｇ】図１９Ａ〜図１９Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のオキシコドンおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１９Ａ（オキシコドン、ｎ＝０）；図１９Ｂ（ｎ＝１）；図１９Ｃ（ｎ＝２）；図１９Ｄ（ｎ＝３）；図１９Ｅ（ｎ＝４）；図１９Ｆ（ｎ＝５）；図１９Ｇ（ｎ＝６）；図１９Ｈ（ｎ＝７）。
【図１９Ｈ】図１９Ａ〜図１９Ｈは、実施例２７に説明されるように、ラットへの静脈内投与後のオキシコドンおよび種々のｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の経時的な脳濃度および血漿濃度を示す。図１９Ａ（オキシコドン、ｎ＝０）；図１９Ｂ（ｎ＝１）；図１９Ｃ（ｎ＝２）；図１９Ｄ（ｎ＝３）；図１９Ｅ（ｎ＝４）；図１９Ｆ（ｎ＝５）；図１９Ｇ（ｎ＝６）；図１９Ｈ（ｎ＝７）。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本明細書で使用する場合、単数形「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、文脈が別途明確に指示していない限り、複数の指示物を含む。
【００２１】
本発明の記載および請求においては、以下に記載されている定義に従って、以下の用語を使用する。
【００２２】
「水溶性非ペプチドオリゴマー」は、室温の水において、少なくとも３５重量％、好ましくは７０重量％を超える、より好ましくは９５重量％を超える、可溶性を有するオリゴマーを示す。一般的に、「水溶性」オリゴマーの未濾過の水溶液調製物は、濾過した後の同じ溶液によって透過される光の量の、少なくとも７５％、より好ましくは少なくとも９５％を透過する。しかしながら、水溶性オリゴマーは、少なくとも９５重量％水に溶ける、または完全に水に溶けることが最も好ましい。「非ペプチド」に関しては、オリゴマーが３５重量％未満のアミノ酸残基を有する際に非ペプチドとなる。
【００２３】
「モノマー」、「モノマー副単位」、および「モノマー単位」という用語は、本願明細書で代替可能に使用され、ポリマーまたはオリゴマーの基本的な構造単位のうちの１つを指す。ホモオリゴマーの場合、単一の繰り返し構造単位がオリゴマーを形成する。コオリゴマーの場合、２つ以上の構造単位が（あるパターンで、またはランダムに）繰り返されて、オリゴマーを形成する。本発明に関連して使用される好適なオリゴマーは、ホモオリゴマーである。水溶性非ペプチドオリゴマーは、一般的に、モノマー鎖を形成するように連続的に結合した１つ以上のモノマーを含む。オリゴマーは、単一のモノマー型（すなわち、ホモオリゴマー）または２つまたは３つのモノマー型（すなわち、コオリゴマーである）から形成することができる。
【００２４】
「オリゴマー」は、約２個〜約５０個のモノマー、好ましくは約２個〜約３０個のモノマーを有する分子である。オリゴマーの構成は、変化し得る。本発明に使用する特定のオリゴマーは、以下に詳述する、直線、分岐、または叉状等の、種々の形状を有するものを含む。
【００２５】
「ＰＥＧ」または「ポリエチレングリコール」は、本願明細書で使用する場合、あらゆる水溶性ポリ（エチレンオキシド）を包含するように意図される。別途明記しない限り、「ＰＥＧオリゴマー」（オリゴエチレングリコールとも呼ばれる）は、実質的に全ての（およびより好ましくは、全ての）モノマー副単位がエチレンオキシド副単位であるものである。しかしながら、オリゴマーは、例えば抱合のための、はっきりした末端封止または官能基を含み得る。一般的に、本発明に使用するＰＥＧオリゴマーは、例えば合成変換中に末端酸素が置き換えられたかどうかに基づいて、「−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−」または「−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−１ＣＨ２ＣＨ２−」の２つの構造のうちの１つを含む。ＰＥＧオリゴマーについて、「ｎ」は、約２から５０まで、好ましくは約２から３０まで変化し、末端基およびＰＥＧ全体の構成は変化し得る。ＰＥＧが、例えば小分子薬物にリンクするための官能基Ａをさらに備える時には、その官能基は、ＰＥＧオリゴマーに結合する際、（ｉ）酸素−酸素結合（−Ｏ−Ｏ−、過酸化物結合）、または（ｉｉ）窒素−酸素結合（Ｎ−Ｏ、Ｏ−Ｎ）の形成をもたらさない。
【００２６】
「末端封止基」は、概して、ＰＥＧオリゴマーの末端酸素に結合される非反応性炭素を含有する基である。例示的な末端封止基には、メチル、エチル、およびベンジル等のＣ１−５アルキル基、およびアリール、ヘテロアリール、シクロ、ヘテロシクロ等が挙げられる。本発明のために、好適な封止基は、メチルまたはエチルのような比較的低い分子量を有する。末端封止基はまた、検出可能な標識を含むこともできる。このような標識には、発光物質、化学発光物質、酵素標識化に使用される部分、比色標識（例えば、色素）、金属イオン、および放射性部分が挙げられるが、これらに限定されない。
【００２７】
「分岐」とは、オリゴマーの形状または全体的な構造に関して、分岐点から伸びる、はっきりと区別できる「腕」を表す２つ以上のポリマーを有するオリゴマーを指す。
【００２８】
「叉状」とは、オリゴマーの形状または全体的な構造に関して、（一般的に１つ以上の原子を通じて）分岐点から伸びる２つ以上の官能基を有するオリゴマーを指す。
【００２９】
「分岐点」とは、オリゴマーが直線構造から１つ以上のさらなる腕に分岐する、または叉状になる１つ以上の原子を含む分岐点を指す。
【００３０】
「反応性」または「活性」という用語は、有機合成の慣習的な条件下で、容易に、または実用的な速度で反応する官能基を指す。これは、反応しないか、または反応するために強力な触媒または非実用的な条件を必要とする基（すなわち、「非反応性」または「不活性」基）とは対照的である。
【００３１】
「容易に反応しない」とは、反応混合物中の分子上に存在する官能基に関して、基が、反応混合物中の所望の反応を生成するのに有効である条件下で、大部分がそのままの状態であることを示す。
【００３２】
「保護基」は、ある反応条件下で、分子中の特定の化学反応性官能基の反応を妨げる、または阻止する部分である。保護基は、保護される化学反応基の型、および用いられる反応条件、ならびに分子中におけるさらなる反応基または保護基の存在によって異なる。保護され得る官能基には、例として、カルボン酸基、アミノ基、ヒドロキシル基、チオール基、カルボニル基等が挙げられる。カルボン酸に対する代表的な保護基には、エステル（ｐ−メトキシベンジルエステル等）、アミド、およびヒドラジド、アミノ基に対しては、カルバメート（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル等）およびアミド、ヒドロキシル基に対しては、エーテルおよびエステル、チオール基に対しては、チオエーテルおよびチオエステル、カルボニル基に対しては、アセタールおよびケタール、等が挙げられる。このような保護基は当業者に周知であり、例えば、Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎ  ａｎｄ  Ｇ．Ｍ．  Ｗｕｔｓ，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｎｇ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｔｈｉｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｗｉｌｅｙ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９９およびそこで引用されている参考文献に説明されている。
【００３３】
「保護形態」にある官能基とは、保護基を担持する官能基を指す。本願明細書で使用する場合、「官能基」またはそのあらゆる同義語は、その保護形態を包含する。
【００３４】
「生理学的に開裂可能な」、「加水分解性」、または「分解性」結合は、通常の生理学的条件下で水と反応する（すなわち、加水分解される）、比較的不安定な結合である。通常の生理学的条件下で、水中で加水分解するように結合する傾向は、２つの中央の原子を接続する結合の一般的な型だけでなく、これらの中央の原子に結合される置換基にも依存する。このような結合は、概して、当業者によって認識可能である。適切な加水分解的に不安定な、または弱い結合には、カルボン酸エステル、リン酸エステル、無水物、アセタール、ケタール、アシルオキシアルキルエーテル、イミン、オルトエステル、ペプチド、オリゴヌクレオチド、チオエステル、およびカルボナートが挙げられるが、これらに限定されない。
【００３５】
「酵素分解性結合」は、通常の生理学的な条件下で、１つ以上の酵素によって分解を受ける結合を意味する。
【００３６】
「安定した」結合または結合とは、実質的に水中で安定している、すなわち長期間にわたっていかなる検知できる程度まで、通常の生理学的条件下で、加水分解を受けることがない、化学的部分または結合、典型的には共有結合を指す。加水分解的に安定した結合の例には、（例えば、脂肪族鎖における）炭素−炭素結合、エーテル、アミド、ウレタン、アミン等が挙げられるが、これらに限定されない。概して、安定した結合は、通常の生理学的条件下で、１日あたり約１〜２％未満の加水分解速度を呈するものである。代表的な化学結合の加水分解速度は、大部分の標準的な化学書に見出すことができる。
【００３７】
所与の組成物におけるオリゴマーの一貫性を説明する文脈において、「実質的に」または「基本的に」とは、ほぼ完全に、または完全にという意味であり、例えば、所与の分量のうちの９５％以上、より好ましくは９７％以上、さらに好ましくは９８％以上、さらに好ましくは９９％以上、さらに好ましくは９９．９％以上、最も好ましくは９９．９９％以上を意味する。
【００３８】
「単分散」とは、組成物中における実質的に全てのオリゴマーが、明確な単一の分子量、およびクロマトグラフィーまたは質量分析によって定められる規定数のモノマーを有する、オリゴマー組成物を指す。単分散オリゴマー組成物は、ある意味においては純粋である。すなわち、いくつかの異なる数のモノマー（すなわち、３つ以上の異なるオリゴマーサイズを有するオリゴマー組成物）ではなく、実質的に単一で定義可能な数のモノマーを有する分子を含む。単分散オリゴマー組成物は、１．０００５以下のＭＷ／Ｍｎ値、より好ましくは、１．００００のＭＷ／Ｍｎ値を有する。ひいては、単分散抱合体から成る組成物は、組成物中の全ての抱合体の実質的に全てのオリゴマーが、分布ではなく、単一で（整数として）定義可能な数のモノマーを有し、オリゴマーがオピオイドアゴニストの残基に結合されなかった場合に、１．０００５のＭＷ／Ｍｎ値、より好ましくは、１．００００のＭＷ／Ｍｎ値を有することを意味する。しかしながら、単分散抱合体から成る組成物は、溶媒、試薬、賦形剤等の１つ以上の非抱合体物質を含むことができる。
【００３９】
「二峰性」とは、オリゴマー組成物に関連して、組成物中の実質的に全てのオリゴマーが、分布ではなく、２つのうち１つの定義可能で（整数として）異なる数のモノマーを有し、その分子量の分布が、数分率対分子量でプロットした時に、２つの別個の識別可能なピークとして現れる、オリゴマー組成物を指す。本願明細書に記載された二峰性オリゴマー組成物について、２つのピークが異なる場合があるが、各ピークは、概して、その平均に関して対称であることが好ましい。理想的には、二峰性分布内の各ピークの多分散性指数Ｍｗ／Ｍｎは、１．０１以下、より好ましくは１．００１以下、さらに好ましくは１．０００５以下、最も好ましくは１．００００のＭＷ／Ｍｎ値である。ひいては、二峰性抱合体から成る組成物は、組成物中の全ての抱合体の実質的に全てのオリゴマーが、大きな分布ではなく、２つのうち１つの（整数として）定義可能な異なる数のモノマーを有し、オリゴマーがオピオイドアゴニストの残基に結合されなかった場合に、１．０１以下、より好ましくは、１．００１以下、さらに好ましくは１．０００５以下のＭＷ／Ｍｎ値、最も好ましくは１．００００のＭＷ／Ｍｎ値を有することを意味する。しかしながら、二峰性抱合体から成る組成物は、溶媒、試薬、賦形剤等の１つ以上の非抱合体物質を含むことができる。
【００４０】
「オピオイドアゴニスト」は、本願明細書において、典型的に約１０００ダルトン未満（および典型的に５００ダルトン未満）の分子量を有し、ミューおよび／またはカッパアゴニストとしてある程度の活性を有する、有機化合物、無機化合物、または有機金属化合物を指すように、広義で使用される。オピオイドアゴニストは、オリゴペプチド、および約１０００未満の分子量を有する他の生体分子を包含する。
【００４１】
「生体膜」は、典型的に、特殊な細胞または組織から作られるあらゆる膜であり、少なくともいくつかの外来物または他の望ましくない物質に対する関門として機能する。本願明細書で使用する場合、「生体膜」は、生理学的な保護関門に関連する膜を含み、例えば、血液脳関門（ＢＢＢ）、血液脳脊髄液関門、血液胎盤関門、血液乳関門、血液精巣関門、および膣粘膜、尿道粘膜、肛門粘膜、頬粘膜、舌下粘膜、直腸粘膜等を含む粘膜関門を含む。文脈が明らかに異なるように述べていない限り、「生体膜」という用語は、中間の胃腸管（例えば、胃および小腸）に関連する膜を含まない。
【００４２】
「生体膜の横断速度」は、本願明細書で使用する場合、生体膜（血液脳関門に関連する膜など）を横断する化合物の能力の尺度を提供する。種々の方法を使用して、あらゆる所与の生体膜を横断する分子の移送を評価することができる。あらゆる所与の生物学的関門（例えば、血液脳脊髄液関門、血液胎盤関門、血液乳関門、腸関門等）に関連する生物学的膜の横断速度を評価する方法は、当技術分野において知られており、本願明細書および／または関連する文献に記載されており、および／または当業者によって決定することができる。
【００４３】
「減少した代謝速度」とは、本発明に関して、水溶性オリゴマーに結合していない小分子薬物（すなわち、小分子薬物自体）、または参照標準材料の代謝の速度と比較して、水溶性オリゴマー小分子薬物抱合体の代謝速度の測定可能な減少を指す。「代謝の初回通過速度の減少」の特殊な場合においては、同じく、小分子薬物（または参照標準材料）および対応する抱合体が経口投与されることを除いては、「代謝速度の減少」が必要である。経口投与薬物は、胃腸管から門脈循環へ吸収され、体循環に到達する前に、肝臓を通過しなければならない。肝臓は、薬物代謝または生体内変化の主たる部位であるので、相当量の薬物が、体循環に到達する前に代謝されてしまう可能性がある。初回通過代謝の程度、したがって、そのいかなる減少も、多くの異なる手法で測定することができる。例えば、動物の血液試料は、代謝物レベルに対して、定められた間隔で収集することができ、血漿または血清が液体クロマトグラフィー／質量分析によって分析される。初回通過代謝および他の代謝性プロセスに関連する「代謝速度の減少」を測定する他の技法は当技術分野において知られており、本願明細書および／または関連する文献に記載されており、および／または当業者によって決定することができる。本発明の抱合体は、少なくとも約３０％、少なくとも約４０％、少なくとも約５０％、少なくとも約６０％、少なくとも約７０％、少なくとも約８０％、および少なくとも約９０％の値のうちの少なくとも１つを満たす、代謝速度の減少を提供できることが好ましい。「経口的に生物学的に利用可能な」化合物（小分子薬物またはその抱合体等）は、好ましくは、経口投与される際、２５％を超える、好ましくは７０％を超える生物学的利用能を有するものであり、化合物の生物学的利用能は、非代謝形態で体循環に到達する投与薬物の分率である。
【００４４】
「アルキル」とは、典型的に長さが約１〜２０個の原子の範囲である炭化水素鎖を指す。このような炭化水素鎖は、必ずしもそうではないが、飽和されることが好ましく、また、分岐鎖または直鎖であってもよいが、一般的に直鎖が好ましい。例示的なアルキル基には、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、１−メチルブチル、１−エチルプロピル、３−メチルペンチル等が挙げられる。本願明細書で使用する場合、「アルキル」は、３つ以上の炭素原子が言及される時には、シクロアルキルを含む。「アルケニル」基は、少なくとも１つの炭素−炭素の二重結合を有する２〜２０個の炭素原子のアルキルである。
【００４５】
「置換アルキル」またはｑおよびｒがアルキル基に含まれる炭素原子の範囲を表す整数である「置換Ｃｑ−ｒアルキル」は、１つ、２つ、または３つのハロ（例えば、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ）、トリフルオロメチル、ヒドロキシ、Ｃ１−７アルキル（例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ブチル、ｔ−ブチル等）、Ｃ１−７アルコキシ、Ｃ１−７アシルオキシ、Ｃ３−７複素環、アミノ、フェノキシ、ニトロ、カルボキシ、カルボキシ、アシル、シアノによって置換された、上述のアルキル基を意味する。置換アルキル基は、同じまたは異なる置換基で、１回、２回、または３回置換され得る。
【００４６】
「低級アルキル」は、１〜６個の炭素原子を含むアルキル基を指し、メチル、エチル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｔ−ブチルによって例示されるように、直鎖または分岐であってもよい。「低級アルケニル」とは、少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を有する、２〜６個の炭素原子の低級アルキル基を指す。
【００４７】
「非干渉置換基」は、分子中に存在する場合、一般的に、分子内に含まれる別の官能基と非反応性である基である。
【００４８】
「アルコキシ」とは、−Ｏ−Ｒ基を指し、Ｒは、アルキルまたは置換アルキルであって、好ましくはＣ１−Ｃ２０アルキル（例えば、メトキシ、エトキシ、プロピルオキシ、ベンジル等）、好ましくはＣ１−Ｃ７である。
【００４９】
「薬剤として許容される賦形剤」または「薬剤として許容される担体」とは、本発明の組成物内に含めることができる成分を指し、それは、その成分を欠く組成物と比較して、利点（例えば、患者への投与にさらに適する）を有し、また、患者に対して有意な毒物学的影響を生じさせないものと認識される組成物を提供することを目的とする。
【００５０】
「アリール」という用語は、最高で１４個の炭素原子を有する芳香族基を意味する。アリール基には、フェニル、ナフチル、ビフェニル、フェナントレニル、ナフタセニル等が挙げられる。「置換フェニル」および「置換アリール」はそれぞれ、ハロ（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ）ヒドロキシ、ヒドロキシ、シアノ、ニトロ、アルキル（例えば、Ｃ１−６アルキル）、アルコキシ（例えば、Ｃ１−６アルコキシ）、ベンジルオキシ、カルボキシ、アリール等より選択された、１つ、２つ、３つ、４つ、または５つ（例えば１〜２、１〜３、または１〜４個の置換基）によって置換された、フェニル基およびアリール基を意味する。
【００５１】
「芳香族含有部分」は、少なくともアリールおよび任意選択で１つ以上の原子を含む、一群の原子である。好適な芳香族含有部分は、本願明細書に記載されている。
【００５２】
簡潔にするため、化学的部分は、本書全体を通じて、主に一価の化学的部分（例えば、アルキル、アリール等）として定義され、それを指す。しかしながら、このような用語は、当業者には明らかである適切な構造的環境下で、対応する多価部分を伝えることにも使用される。例えば、「アルキル」部分は、概して、一価のラジカル（例えば、ＣＨ３−ＣＨ２−）を指すが、ある種の環境においては、二価リンク部分を「アルキル」とすることができ、その場合、当業者は、アルキルが、二価のラジカル（例えば、−ＣＨ２−ＣＨ２−）となり、「アルキレン」という用語と同等物であると理解するであろう。（同様に、二価部分が必要であり、「アリール」と述べられる環境においては、当業者は、「アリール」という用語が、対応する二価部分である、アリーレンを指すと理解するであろう）。全ての原子は、結合形成のための通常の価電子数（すなわち、炭素の場合は４、窒素の場合は３、酸素の場合は２、および硫黄の場合は、硫黄の酸化状態に基づいて２、４、または６）を有するものと理解されたい。
【００５３】
「薬理学的有効量」、「生理学的有効量」、および「治療上有効量」は、血流中または標的組織内において、活性剤および／または抱合体の閾値レベルを提供するのに必要な、組成物中に存在する、水溶性オリゴマー小分子薬物抱合体の量を意味するように、本願明細書に代替可能に使用される。正確な量は、例えば、特定の活性剤、組成物の成分および物理特性、対象とする患者集団、患者に関する考慮などの数多くの要因に依存し、本願明細書に提供された情報および関連する文書中の利用可能な情報に基づいて、当業者によって容易に決定することができる。
【００５４】
「二官能性」オリゴマーは、典型的にその末端において、２つの官能基がその中に含まれるオリゴマーである。官能基が同じものである時には、該オリゴマーは、ホモ二官能性であると言われる。官能基が異なる時には、該オリゴマーは、ヘテロ二官能性であると言われる。
【００５５】
本願明細書に記述されている塩基性反応物質または酸性反応物質は、中性で荷電したもの、およびあらゆる対応するその塩形態を含む。
【００５６】
「患者」という用語は、一般的に、必ずしもそうではないが、水溶性オリゴマー小分子薬物抱合体の形態で、本願明細書に記載されている抱合体の投与によって予防または治療することができる容態に苦しんでいる、または該容態の傾向がある、生体を指し、ヒトおよび動物の両者を含む。
【００５７】
「任意選択」または、「任意選択で」とは、その後に記述される状況が生じう得るが、必ずしも生じるわけではなく、その説明は、その状況が生じる場合、および生じない場合を含むことを意味する。
【００５８】
上述のように、本発明は、（とりわけ）安定したまたは分解性結合を介して、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、オピオイドアゴニストの残基を含む化合物を目的とする。
【００５９】
本発明の１つ以上の実施形態において、化合物が提供され、該化合物は、安定したまたは分解性結合を介して、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した、オピオイドアゴニストの残基を含み、該オピオイドアゴニストは、以下の化学式：
【化３】
2013500256.tif 000004
に包含される構造を有し、
式中、
Ｒ１は、Ｈまたは［メチル、エチル、および−Ｃ（Ｏ）ＣＨ３等の］有機ラジカルであり、
Ｒ２は、ＨまたはＯＨであり、
Ｒ３は、Ｈまたは有機ラジカルであり、
Ｒ４は、Ｈまたは有機ラジカルであり、
点線（「−−−」）は、任意の二重結合を示し、
Ｙ１は、ＯまたはＳであり、かつ
Ｒ５は、（立体化学に関係なく）
【化４】
2013500256.tif 000005
から成る群より選択され、Ｒ６は、有機ラジカル［Ｃ（Ｏ）ＣＨ３を含む］である。例示的なＲ３基には、メチル、エチル、イソプロピル、およびそれらに類するものなどの低級アルキル、ならびに以下：
【化５】
2013500256.tif 000006
を含む。
【００６０】
本発明の１つ以上の実施形態において、化合物が提供され、該化合物は、安定した又は分解性の結合を介して水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合したオピオイドアゴニストの残基を含み、ここで、該オピオイドアゴニストは、以下の式：
【化６】
2013500256.tif 000007
によって包含される構造を有し、式中、
Ｎ＊は、窒素であり、
Ａｒは、シクロヘキシル、フェニル、ハロフェニル、メトキシフェニル、アミノフェニル、ピリジル、フリル、およびチエニルから成る群より選択され、
Ａｌｋは、エチレンおよびプロピレンから成る群より選択され、
ＲＩＩは、低級アルキル、低級アルコキシ、ジメチルアミノ、シクロプロピル、１−ピロリジル、モルフォリノ（好ましくは、エチルなどの低級アルキル）から成る群より選択され、
ＲＩＩ’は、水素、メチル、およびメトキシからなる群より選択され、かつ
ＲＩＩ”は、水素および有機ラジカル（好ましくは低級アルキル）からなる群より選択される。
化学式ＩＩに関して、条件に応じて、アミンのうちの１つまたは両方（しかしより典型的には、化学式ＩＩにおいて星印で標識されたアミン（「Ｎ＊」））をプロトン化することができる。
【００６１】
具体的なオピオイドアゴニストの例としては、アセトルフィン、アセチルジヒドロコデイン、アセチルジヒドロコデイノン、アセチルモルフィノン、アルフェンタニル、アリルプロジン、アルファプロジン、アニレリジン、ベンジルモルフィン、ベジトラミド、ブプレノルフィン、ブトルファノール、クロニタゼン、コデイン、デソモルフィン、デキストロモラミド、デゾシン、ジアンプロミド、ジアモルフィン、ジヒドロコデイン、ジヒドロモルフィン、ジメノキサドール、ジメフェプタノール、ジメチルチアンブテン、ジオキサフェチルブチレート、ジピパノン、エプタゾシン、エトヘプタジン、エチルメチルチアンブテン、エチルモルフィン、エトニタゼン、エトルフィン、ジヒドロエトルフィン、フェンタニルおよび誘導体、ヘロイン、ヒドロコドン、ヒドロキシコドン、ヒドロモルホン、ヒドロキシペチジン、イソメサドン、ケトベミドン、レボルファノール、レボフェナシルモルファン、ロフェンタニル、メペリジン、メプタジノール、メタゾシン、メサドン、メトポン、モルフィン、ミロフィン、ナルセイン、ニコモルフィン、ノルレボルファノール、ノルメサドン、ナロルフィン、ナルブフィン、ノルモルフィン、ノルピパノン、アヘン、オキシコドン、オキシモルホン、パパベレタム、ペンタゾシン、フェナドキソン、フェノモルファン、フェナゾシン、フェノペリジン、ピミノジン、ピリトラミド、プロヘプタジン、プロメドール、プロペリジン、プロポキシフェン、スフェンタニル、チリジン、およびトラマドールが挙げられる。ある実施形態において、該オピオイドアゴニストは、ヒドロコドン、モルフィン、ヒドロモルホン、オキシコドン、コデイン、レボルファノール、メペリジン、メサドン、オキシモルホン、ブプレノルフィン、フェンタニル、ジピパノン、ヘロイン、トラマドール、ナルブフィン、エトルフィン、ジヒドロエトルフィン、ブトルファノール、レボルファノールから成る群より選択される。
【００６２】
本発明の化合物の利点は、代謝を減少させる、および／または、非抱合形態の対応するオピオイドアゴニストに関連した中枢神経系媒介効果の減少をもたらしつつ、ある程度のオピオイドアゴニスト活性を保持するそれらの能力であると考えられる。理論に縛られることは望まないが、本願明細書に記載されているオリゴマー含有抱合体は、オリゴマーが、オピオイドアゴニストを代謝することができる基質に対して、化合物の全体的な親和性を減少させる役目を果たすので、（抱合していない「元々の」オピオイドアゴニストとは対照的に）容易には代謝されないと考えられる。加えて（ここでも理論に縛られることは望まないが）、オリゴマーによって導入される追加の大きさは、（抱合していない「元々の」オピオイドアゴニストとは対照的に）血液脳関門を横断する化合物の能力を減少させる。
【００６３】
本発明の抱合体を形成するためのオリゴマーの使用（例えば、比較的不純な組成物とは対照的に、オリゴマーの単分散またはニ峰性組成物から）により、対応する小分子薬物に関連する特定の性質を、有利に変更することができる。例えば、本発明の抱合体は、非経口、経口、経皮、口腔内、経肺、または経鼻等の、多くの好適な投与経路のうちのいずれかにより投与されると、血液脳関門浸透性の低下を呈する。抱合体は、減速した、最小限の血液脳関門の通過を呈するか、または事実上それを通過しないが、それでもなお、経口送達が意図される場合、胃腸（ＧＩ）壁を通過して体循環に入ることが好ましい。さらに、本発明の抱合体は、全てのオリゴマーを含まない化合物の生物活性および生物学的利用能と比較して、それらの抱合形態において、ある程度の生物活性ならびに生物学的利用能を維持する。
【００６４】
血液脳関門（「ＢＢＢ」）に関して、この関門は、薬物の血液から脳への移送を制限する。この関門は、密着接合により連結される、独特の内皮細胞の連続層から成る。ＢＢＢの全表面積の９５％超を占める脳毛細血管は、ほとんどの溶質および薬物の中枢神経系への主要な進入経路である。
【００６５】
血液脳関門横断能力の程度が容易に分からない化合物について、そのような能力は、本願明細書に記載されている原位置ラット脳灌流（「ＲＢＰ」）モデル等の、好適な動物モデルを使用して、判定することができる。手短に述べると、ＲＢＰ法は、頚動脈のカニューレ挿入、その後の管理された条件下での、化合物溶液での灌流、次いで、脈管性間隙に残存する化合物を除去するための洗い流し段階を含む。（そのような分析は、例えば、Ａｂｓｏｒｐｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ等の委託研究機関により行われ得る）。より具体的には、ＲＢＰモデルにおいて、左頚動脈にカニューレを配置し、側枝を縛る。分析物を含有する生理緩衝液（必ずしもというわけではないが、典型的には、５ミクロモルの濃度レベルの）を、単回通過灌流実験で、約１０ｍＬ／分の流速で灌流させる。３０秒後、灌流を停止し、さらに３０秒間、化合物を含まない緩衝液で脳血管内容物を洗い流す。その後、脳組織を除去し、タンデム質量分析検出（ＬＣ／ＭＳ／ＭＳ）を用いて、液体クロマトグラフにより化合物濃度を分析する。代替的に、血液脳関門透過性は、分子における極性原子（通常、酸素、窒素、および結合水素）の表面の寄与の合計として定義される、化合物の分子極性表面積（「ＰＳＡ」）の計算に基づき、推定され得る。ＰＳＡは、血液脳関門輸送等の化合物輸送特性と相関することが示されている。化合物のＰＳＡを決定するための方法は、例えば、Ｅｒｔｌ，Ｐ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．２０００，４３，３７１４−３７１７、およびＫｅｌｄｅｒ，Ｊ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｐｈａｒｍ．Ｒｅｓ．１９９９，１６，１５１４−１５１９において見出すことができる。
【００６６】
血液脳関門に関して、水溶性非ペプチドオリゴマー−小分子薬物抱合体は、水溶性非ペプチドオリゴマーに結合されない小分子薬物の横断速度と比較して、低下した血液脳関門横断速度を呈する。本願明細書に記載される化合物の、好ましい例示的な血液脳関門横断速度における低下としては、水溶性オリゴマーに結合されない小分子薬物の血液脳関門横断速度と比較した場合、少なくとも約３０％、少なくとも約４０％、少なくとも約５０％、少なくとも約６０％、少なくとも約７０％、少なくとも約８０％、または少なくとも約９０％の低下が挙げられる。抱合体にとって好ましい血液脳関門横断速度における低下は、少なくとも約２０％である。
【００６７】
上述のように、本発明の化合物は、オピオイドアゴニストの残基を含む。所与の化合物が（化合物が、抱合形態であるかどうかに関わらず）ミュー受容体またはカッパ受容体におけるアゴニストとして機能し得るかどうかを判定するための検定法を後述する。
【００６８】
場合によっては、オピオイドアゴニストは、商業的供給源から得られ得る。加えて、オピオイドアゴニストは、化学合成を通じて得られ得る。オピオイドアゴニストを調製するための合成手法は、文献、ならびに、例えば米国特許第２，６２８，９６２号、第２，６５４，７５６号、第２，６４９，４５４号、および第２，８０６，０３３号に記載されている。
【００６９】
これらの（および他の）オピオイドアゴニストのそれぞれは、（直接または１つ以上の原子を通じて）水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合させることができる。
【００７０】
本発明に有用な小分子薬物は、概して１０００Ｄａ未満の分子量を有する。小分子薬物の例示的な分子量には、約９５０未満、約９００未満、約８５０未満、約８００未満、約７５０未満、約７００未満、約６５０未満、約６００未満、約５５０未満、約５００未満、約４５０未満、約４００未満、約３５０未満、および約３００未満の分子量が挙げられる。
【００７１】
キラルの場合、本発明に使用される小分子薬物は、ラセミ混合物、または単一の光学活性エナンチオマー等の光学活性形態、あるいはエナンチオマーのあらゆる組み合わせまたは比率（すなわち、スケールミック混合物）であり得る。加えて、小分子薬物は、１つ以上の幾何異性体を有し得る。幾何異性体に関して、組成物は、単一の幾何異性体、または２つ以上の幾何異性体の混合物を含むことができる。本発明に使用する小分子薬物は、その慣習的な活性形態とすることができ、またはある程度の修飾があってもよい。例えば、小分子薬物は、オリゴマーの共有結合の前または後に、標的薬剤、タグ、またはそれに結合させた輸送体を有し得る。代替的に、小分子薬物は、リン脂質（例えば、ジステアロイルホスファチジルエタノールアミン、すなわち「ＤＳＰＥ」、またはジパルミトイルジホスファチジルエタノールアミン、すなわち「ＤＰＰＥ」等）、または小脂肪酸等の、それに結合させた親油性部分を有し得る。しかしながら、場合によっては、小分子薬物部分は、親油性部分への結合を含まないことが好ましい。
【００７２】
水溶性非ペプチドオリゴマーに結合させるためのオピオイドアゴニストは、オリゴマーへの共有結合に好適な、遊離ヒドロキシル、カルボキシル、チオ、アミノ基等（すなわち、「ハンドル」）を有する。加えて、オピオイドアゴニストは、反応基の導入によって、好ましくはその既存の官能基のうちの１つから、オリゴマーと薬物との間に安定した共有結合を形成するのに好適な官能基への変換によって、修飾することができる。
【００７３】
したがって、各オリゴマーは、エチレンオキシドまたは酸化プロピレン等のアルキレンオキシド、ビニルアルコール、１−プロペノールまたは２−プロペノール等のオレフィンアルコール、ビニルピロリドン、好ましくはアルキルがメチルであるヒドロキシアルキルメタクリルアミドまたはメタクリル酸ヒドロキシアルキル、乳酸またはグリコール酸等のα−ヒドロキシ酸、ホスファゼン、オキサゾリン、アミノ酸、単糖類、糖類、またはマンニトール等の炭水化物、およびＮ−アクリロイルモルホリンから成る群より選択される、最高で３つの異なるモノマー型で構成される。好適なモノマーの種類には、アルキレンオキシド、オレフィンアルコール、ヒドロキシアルキルメタクリルアミドまたはメタクリレート、Ｎ−アクリロイルモルホリン、およびα−ヒドロキシ酸が挙げられる。各オリゴマーは、独立して、この群から選択される２種類のモノマーから成るコオリゴマーであることが好ましく、または、この群から選択される１種類のモノマーから成るホモオリゴマーであることがより好ましい。
【００７４】
コオリゴマーにおける２種類のモノマーは、同じ種類のモノマーであり得、例えば、エチレンオキシドおよび酸化プロピレン等の２つのアルキレンオキシドであり得る。オリゴマーは、エチレンオキシドのホモオリゴマーであることが好ましい。通常、必ずではないが、小分子に共有結合されていないオリゴマーの末端（または複数の末端）は、それを不活性にするように封止される。代替的に、末端は、反応基を含み得る。末端が反応基である時、反応基は、最終的なオリゴマーの形成条件下で、またはオリゴマーの小分子薬物への共有結合中に不活性となるように、または必要に応じて保護されるように選択される。１つのよく使用される末端官能基は、特にオリゴエチレン酸化物に対して、ヒドロキシルまたは−ＯＨである。
【００７５】
水溶性非ペプチドオリゴマー（例えば、本願明細書に提供される様々な構造における「ＰＯＬＹ」）は、多くの異なる形状のうちのいずれをも有することができる。例えば、それは直線、分岐、または叉状であり得る。最も典型的には、水溶性非ペプチドオリゴマーは、直線または、例えば１つの分岐点を有する分岐である。本願明細書における考察の多くが、例示的なオリゴマーとしてポリ（エチレンオキシド）に注目しているが、本願明細書に示される考察および構造は、上述した水溶性非ペプチドオリゴマーのうちのいずれをも包含するように、容易に拡張することができる。
【００７６】
リンカー部分を除く水溶性非ペプチドオリゴマーの分子量は、概して、比較的低い。水溶性高分子の分子量の例示的な値には、約１５００ダルトン未満、約１４５０ダルトン未満、約１４００ダルトン未満、約１３５０ダルトン未満、約１３００ダルトン未満、約１２５０ダルトン未満、約１２００ダルトン未満、約１１５０ダルトン未満、約１１００ダルトン未満、約１０５０ダルトン未満、約１０００ダルトン未満、約９５０ダルトン未満、約９００ダルトン未満、約８５０ダルトン未満、約８００ダルトン未満、約７５０ダルトン未満、約７００ダルトン未満、約６５０ダルトン未満、約６００ダルトン未満、約５５０ダルトン未満、約５００ダルトン未満、約４５０ダルトン未満、約４００ダルトン未満、約３５０ダルトン未満、約３００ダルトン未満、約２５０ダルトン未満、約２００ダルトン未満、および約１００ダルトン未満が挙げられる。
【００７７】
水溶性非ペプチドオリゴマー（リンカー以外）の分子量の例示的な範囲には、約１００〜約１４００ダルトン、約１００〜約１２００ダルトン、約１００〜約８００ダルトン、約１００〜約５００ダルトン、約１００〜約４００ダルトン、約２００〜約５００ダルトン、約２００〜約４００ダルトン、約７５〜１０００ダルトン、および約７５〜約７５０ダルトンが挙げられる。
【００７８】
水溶性非ペプチドオリゴマー中のモノマーの数は、約１〜約３０（１および３０を含む）の間、約１〜約２５の間、約１〜約２０の間、約１〜約１５の間、約１〜約１２の間、約１〜約１０の間のうちの１つ以上の範囲内にあることが好ましい。ある場合には、オリゴマー（および対応する抱合体）中の連続するモノマーの数は、１個、２個、３個、４個、５個、６個、７個、または８個のうちの１つである。さらなる実施形態において、オリゴマー（および対応する抱合体）は、９個、１０個、１１個、１２個、１３個、１４個、１５個、１６個、１７個、１８個、１９個、または２０個のモノマーを含む。さらなる実施形態において、オリゴマー（および対応する抱合体）は、連続する２１個、２２個、２３個、２４個、２５個、２６個、２７個、２８個、２９個、または３０個のモノマーを有する。したがって、例えば、水溶性非ペプチドオリゴマーが、ＣＨ３−（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｎ−を含む時には、「ｎ」を、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、または３０とすることができ、また、約１〜約２５の間、約１〜約２０の間、約１〜約１５の間、約１〜約１２の間、約１〜約１０の間のうちの１つ以上の範囲内とすることができる整数である。
【００７９】
水溶性非ペプチドオリゴマーが１個、２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、または１０個のモノマーを有する時には、これらの値は、それぞれ、約７５、１１９、１６３、２０７、２５１、２９５、３３９、３８３、４２７、および４７１ダルトンの分子量を有する、メトキシで末端封止されたオリゴ（エチレンオキシド）に対応する。オリゴマーが１１個、１２個、１３個、１４個、または１５個のモノマーを有する時には、これらの値は、それぞれ、約５１５、５５９、６０３、６４７、および６９１ダルトンに対応する分子量を有する、メトキシで末端封止されたオリゴ（エチレンオキシド）に対応する。
【００８０】
水溶性非ペプチドオリゴマーが、（オピオイドアゴニスト上へ有効にオリゴマーを「成長させる」ように、１つ以上のモノマーを工程的に付加するのとは対照的に）オピオイドアゴニストに結合される時には、水溶性非ペプチドオリゴマーの活性形態を含む組成物が単分散であることが好ましい。しかしながら、それらの場合においては、二峰性の組成物を用いた場合に、該組成物は、上述した数のモノマーのうちのいずれか２つを中心とする二峰性分布を有することになる。理想的には、二峰性分布内の各ピークの多分散指数、Ｍｗ／Ｍｎは、１．０１以下であり、より好ましくは１．００１以下であり、より好ましくは１．０００５以下である。各ピークが、１．００００のＭＷ／Ｍｎ値を有することが最も好ましい。例えば、二峰性オリゴマーは、１−２、１−３、１−４、１−５、１−６、１−７、１−８、１−９、１−１０等、２−３、２−４、２−５、２−６、２−７、２−８、２−９、２−１０等、３−４、３−５、３−６、３−７、３−８、３−９、３−１０等、４−５、４−６、４−７、４−８、４−９、４−１０等、５−６、５−７、５−８、５−９、５−１０等、６−７、６−８、６−９、６−１０等、７−８、７−９、７−１０等、および８−９、８−１０等の、モノマー副単位の例示的な組み合わせのうちのいずれをも有り得る。
【００８１】
場合によっては、水溶性非ペプチドオリゴマーの活性形態を含む組成物は、三峰性、あるいは四峰性でもあり、上述のようなモノマー単位の範囲を有する。オリゴマーの明確な混合物を有するオリゴマー組成物は（すなわち、二峰性、三峰性、四峰性等）は、所望のプロファイルのオリゴマー（モノマーの数だけが異なる２つのオリゴマーの混合物は、二峰性であり、モノマーの数だけが異なる３つのオリゴマーの混合物は、三峰性であり、モノマーの数だけが異なる４つのオリゴマーの混合物は、四峰性である）を得るように、精製された単分散オリゴマーを混合することによって得ることができ、または代替的に、所望の定義された分子量範囲にあるオリゴマーの混合物を得るように、「センターカット」を復元することによって、多分散オリゴマーのカラムクロマトグラフィーから得ることができる。
【００８２】
水溶性非ペプチドオリゴマーは、好ましくは単分子または単分散である組成物から得られることが好ましい。すなわち、組成物中のオリゴマーは、分子量の分布ではなく、同じ個別の分子量値を有する。いくつかの単分散オリゴマーは、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社から入手できるもの等の商業的供給源から購入することができ、または、代替的に、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社等の市販の出発物質から直接調製することができる。水溶性非ペプチドオリゴマーは、Ｃｈｅｎ  Ｙ．，Ｂａｋｅｒ，Ｇ．Ｌ．Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．、６８７０−６８７３（１９９９）、国際特許第ＷＯ  ０２／０９８９４９号、および米国特許出願公報第２００５／０１３６０３１号に記載されているように調製することができる。
【００８３】
存在する場合、スペーサー部分（水溶性非ペプチドポリマーが該スペーサー部分を通じてオピオイドアゴニストに結合する）は、単結合、酸素原子もしくは硫黄原子等の単一原子、２個の原子、または多数の原子であり得る。スペーサー部分は、必ずではないが、典型的には、直線である。スペーサー部分「Ｘ」は、加水分解的に安定していることが好ましく、酵素的にも安定していることが好ましい。好ましくは、スペーサー部分「Ｘ」は、約１２個未満の原子鎖長、好ましくは約１０個未満の原子鎖長、より好ましくは約８個未満の原子鎖長、さらに好ましくは約５個未満の原子鎖長を有するものであり、ここで、長さは、置換基を数に入れない、単一の鎖内の原子数を意味する。例えば、このＲオリゴマー−ＮＨ−（Ｃ＝Ｏ）−ＮＨ−Ｒ’薬物等の尿素結合は、３つの原子（−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−）の鎖長を有すると見なされる。選択された実施形態において、スペーサー部分結合は、さらなるスペーサー基を含まない。
【００８４】
場合によっては、スペーサー部分「Ｘ」は、エーテル、アミド、ウレタン、アミン、チオエーテル、尿素、または炭素−炭素結合を含む。以下に論じられ、実施例に示されている官能基が、典型的に、結合の形成に使用される。スペーサー部分はまた、以下にさらに記載するように、それほど好ましくはないが、スペーサー基を含む（または、隣接する、あるいは側面に位置する）場合がある。
【００８５】
より具体的には、選択された実施形態において、スペーサー部分、Ｘは、「−」（すなわち、安定したまたは分解性であり得る、小分子オピオイドアゴニストと、水溶性非ペプチドオリゴマーの残基との間の共有結合）、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−ＯＣ（Ｏ）−、−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−ＣＨ２−ＯＣ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−ＣＨ２−、−ＯＣ（Ｏ）−ＣＨ２、−Ｏ−、−ＮＨ−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、Ｃ（Ｏ）−ＮＨ、ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ、Ｏ−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ、−Ｃ（Ｓ）−、−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、−Ｏ−ＣＨ２−、−ＣＨ２−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−、-Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−、−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−、−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−ＣＨ２、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−ＣＨ２、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−、−Ｏ−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−、−Ｏ−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＮＨ−ＣＨ２−、−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＮＨ−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＮＨ−ＣＨ２−、−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−、−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＮＨ−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＮＨ-Ｃ（Ｏ）−、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＮＨ-Ｃ（Ｏ）−ＣＨ２−、二価シクロアルキル基、Ｒ６が、Ｈ、またはアルキル、置換アルキル、アルケニル、置換アルケニル、アルキニル、置換アルキニル、アリール、および置換アリールからなる群より選択される有機ラジカルである−Ｎ（Ｒ６）−、のうちのいずれか１つであり得る。
【００８６】
しかしながら、本発明の目的のために、一群の原子は、オリゴマーセグメントに直接隣接しており、その一群の原子が、その群が単にオリゴマー鎖の拡張を表すように、オリゴマーのモノマーと同じである場合には、スペーサーとみなされない。
【００８７】
水溶性非ペプチドオリゴマーと小分子との間の結合「Ｘ」は、典型的に、オリゴマーの末端上の官能基（または、オピオイドアゴニスト上へオリゴマーを「成長させる」ことが望まれる時には、１つ以上のモノマー）と、オピオイドアゴニストの対応する官能基との反応によって形成される。以下、例示的な反応を簡潔に説明する。例えば、オリゴマー上のアミノ基は、アミド結合を生成するように、小分子上のカルボン酸または活性カルボン酸誘導体と反応させる、またはその逆に反応させてもよい。代替的に、オリゴマー上のアミンと、薬物上の活性炭酸塩（例えば、スクシンイミジルまたは炭酸ベンゾトリアジル）、またはその逆の反応は、カルバマート結合を形成する。オリゴマー上のアミンと、薬物上のイソシアナート（Ｒ−Ｎ＝Ｃ＝Ｏ）、またはその逆の反応は、尿素結合（Ｒ−ＮＨ（Ｃ＝Ｏ）−ＮＨ−Ｒ’）を形成する。さらに、オリゴマー上のアルコール（アルコキシド）基と、薬物内のハロゲン化アルキル、またはハロゲン化基、またはその逆の反応は、エーテル結合を形成する。さらに別の結合手法においては、アルデヒド官能基を有する小分子は、還元的アミノ化によってオリゴマーアミノ基に結合し、オリゴマーと小分子との間の第２級アミン結合の形成をもたらす。
【００８８】
特に好適な水溶性非ペプチドオリゴマーは、アルデヒド官能基を担持するオリゴマーである。この点に関して、オリゴマーは、以下の構造を有す。ＣＨ３Ｏ−（ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ）ｎ−（ＣＨ２）ｐ−Ｃ（Ｏ）Ｈ、式中、（ｎ）は、１、２、３、４、５、６、７、８、９、および１０のうちの１つであり、（ｐ）は、１、２、３、４、５、６、および７のうちの１つである。好適な（ｎ）の値は、３、５、および７を含み、好適な（ｐ）の値は、２、３、および４である。加えて、−Ｃ（Ｏ）Ｈ部分に対する炭素原子αは、任意選択でアルキルによって置換することができる。
【００８９】
典型的に、官能基を担持していない水溶性非ペプチドオリゴマーの末端は、それを非反応性にするように封止される。オリゴマーが、抱合体の形成を目的とする場合以外に、末端にさらなる官能基を含む時には、その基は、結合「Ｘ」の形成条件下で不活性であるか、または結合「Ｘ」の形成中に保護されるように選択される。
【００９０】
上述のように、水溶性非ペプチドオリゴマーは、抱合の前に少なくとも１つの官能基を含む。官能基は、一般的に、小分子内に含有する、または小分子内へ導入される反応基に基づいて、小分子への共有結合のための求電子または求核基を含む。オリゴマーまたは小分子内に存在し得る求核基の例には、ヒドロキシル、アミン、ヒドラジン（−ＮＨＮＨ２）、ヒドラジド（−Ｃ（Ｏ）ＮＨＮＨ２）、およびチオールが挙げられる。好適な求核剤には、アミン、ヒドラジン、ヒドラジド、およびチオール、特にアミンが挙げられる。オリゴマーへの共有結合のための大部分の小分子薬物は、遊離ヒドロキシル、アミノ、チオ、アルデヒド、ケトン、またはカルボキシル基を有する。
【００９１】
オリゴマーまたは小分子内に存在し得る求電子官能基の例には、カルボン酸、カルボン酸エステル、特にイミドエステル、オルトエステル、カルボナート、イソシアネート、イソチオシアネート、アルデヒド、ケトン、チオン、アルケニル、アクリレート、メタクリレート、アクリルアミド、スルホン、マレイミド、ジスルフィド、ヨード、エポキシ、スルホネート、チオスルホネート、シラン、アルコキシシラン、およびハロシランが挙げられる。これらの基のより具体的な例には、スクシンイミジルエステルまたはカルボナート、イミダゾイルエステルまたはカルボナート、ベンゾトリアゾールエステルまたはカルボナート、ビニルスルホン、クロロエチルスルホン、ビニルピリジン、ピリジルジスルフィド、ヨードアセトアミド、グリオキサール、ジオン、メシラート、トシラート、およびトレシレート（２，２，２−トリフルオロエタンスルホネート）が挙げられる。
【００９２】
また、チオン、チオン水和物、チオケタール、２−チアゾリジンチオン等のこれらの基のうちの幾つかの硫黄類似体、ならびに上述の部分のうちのいずれかの水和物または保護誘導体（例えば、アルデヒド水和物、ヘミアセタール、アセタール、ケトン水和物、ヘミケタール、ケタール、チオケタール、チオアセタール）も含まれる。
【００９３】
カルボン酸の「活性誘導体」とは、概して、非誘導体化カルボン酸よりも極めて容易に、求核原子と容易に反応するカルボン酸誘導体を指す。活性カルボン酸には、例えば、酸性ハロゲン化物（酸塩化物等）、無水物、炭酸塩、およびエステルが挙げられる。このようなエステルには、一般的な形態が−（ＣＯ）Ｏ−Ｎ［（ＣＯ）−］２であるイミドエステル、例えば、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミジル（ＮＨＳ）エステルまたはＮ−ヒドロキシフタルイミジルエステルが挙げられる。また、イミダゾリルエステルおよびベンゾトリアゾールエステルも好ましい。共同所有の米国特許第５，６７２，６６２号に記載されている、活性プロピオン酸またはブタン酸エステルが特に好まれる。これらは、−（ＣＨ２）２−３Ｃ（＝Ｏ）Ｏ−Ｑの形態の基を含み、Ｑは、Ｎ−スクシンイミド、Ｎ−スルホスクシンイミド、Ｎ−フタルイミド、Ｎ−グルタルイミド、Ｎ−テトラヒドロフタルイミド、Ｎ−ノルボルネン−２，３−ジカルボキシイミド、ベンゾトリアゾール、７−アザベンゾトリアゾール、およびイミダゾールから選択されることが好ましい。
【００９４】
他の好適な求電子基には、スクシンイミジルカルボナート、マレイミド、ベンゾトリアゾールカルボナート、グリシジルエーテル、イミダゾイルカルボナート、ｐ−ニトロフェニルカルボナート、アクリラート、トレシラート、アルデヒド、およびオルトピリジルジスルフィドが挙げられる。
【００９５】
これらの求電子基は、例えばヒドロキシ、チオ、アミノ基等の求核原子との反応を受けて、種々の結合型を生成する。本発明には、加水分解的に安定した結合を形成し易い反応が好ましい。例えば、オルトエステル、スクシンイミジルエステル、イミダゾリルエステル、およびベンゾトリアゾールエステルを含むカルボン酸およびその活性誘導体は、上述の型の求核原子と反応して、それぞれエステル、チオエステル、およびアミドを形成し、そのうちのアミドが最も加水分解的に安定している。スクシンイミジル、イミダゾリル、およびベンゾトリアゾールカルボナートを含むカルボナートは、アミノ基と反応してカルバマートを形成する。イソシアナート（Ｒ−Ｎ＝Ｃ＝Ｏ）は、ヒドロキシルまたはアミノ基と反応して、それぞれ、カルバマート（ＲＮＨ−Ｃ（Ｏ）−ＯＲ’）または尿素（ＲＮＨ−Ｃ（Ｏ）−ＮＨＲ’）結合を形成する。アルデヒド、ケトン、グリオキサール、ジオン、およびそれらの水和物またはアルコール付加物（すなわち、アルデヒド水和物、ヘミアセタール、アセタール、ケトン水和物、ヘミケタール、およびケタール）は、アミンと反応することが好ましく、その後に、結果として生じるイミンの還元を行い、必要に応じて、アミン結合（還元的アミノ化）を提供する。
【００９６】
求電子官能基のうちのいくつかは、例えばチオエーテル結合を形成するように、チオール等の求核基を添加することができる求電子二重結合を含む。これらの基には、マレイミド、ビニルスルホン、ビニルピリジン、アクリラート、メタクリラート、およびアクリルアミドが挙げられる。他の基は、求核原子によって置き換えることができる離脱基を含み、これらには、クロロエチルスルホン、ピリジルジスルフィド（開裂可能なＳ−Ｓ結合を含む）、ヨードアセトアミド、メシラート、トシラート、チオスルホナート、およびトレシラートが挙げられる。エポキシドは、求核原子による開環によって反応して、例えばエーテルまたはアミン結合を形成する。オリゴマーおよび小分子上に、上述のような相補的な反応基を伴う反応を利用して、本発明の抱合体を調製する。
【００９７】
場合によっては、オピオイドアゴニストは、抱合に適した官能基を持たなくてもよいことがある。この場合、所望の官能基を有するように、「元々の」オピオイドアゴニストを修飾することが可能である。例えば、オピオイドアゴニストがアミド基を有するが、アミン基が望まれる場合は、Ｈｏｆｍａｎｎ転位、Ｃｕｒｔｉｕｓ転位（アミドが１回アジドに変換される）、またはＬｏｓｓｅｎ転位（アミドが１度ヒドロキシアミドに変換され、その後に、トルエン−２−スルホニルクロリド／塩基による処理が続く）を経て、アミド基をアミン基に修飾することが可能である。
【００９８】
小分子オピオイドアゴニストをオリゴマーに共有結合させるアミド基を有する抱合体を提供するように、カルボキシル基を担持する小分子オピオイドアゴニストが、アミノ末端オリゴマエチレングリコールに結合されるカルボキシル基を担持する、小分子オピオイドアゴニストの抱合体を調製することが可能である。これは、例えば、無水の有機溶剤中で、結合試薬（ジシクロヘキシルカルボジイミド、すなわち「ＤＣＣ」）の存在下で、カルボキシル基を担持する小分子オピオイドアゴニストを、アミノ末端オリゴマエチレングリコールと結合させることによって行うことができる。
【００９９】
さらに、エーテル（−Ｏ−）結合の小分子抱合体をもたらすように、ヒドロキシル基を担持する小分子オピオイドアゴニストが、オリゴマエチレングリコールに結合されるヒドロキシル基を担持する、小分子オピオイドアゴニストの抱合体を調製することが可能である。これは、例えば、水素化ナトリウムを使用してヒドロキシル基を脱プロトン化し、その後に、ハロゲン化物で終止するオリゴマエチレングリコールと反応させることによって行うことができる。
【０１００】
他の実施例においては、対応するヒドロキシル基を形成するように、最初にケトン基を還元することによって、ケトン基を担持する小分子オピオイドアゴニストの抱合体を調製することが可能である。その後、その段階でヒドロキシル基を担持するようになった小分子オピオイドアゴニストを、本願明細書に記載されているように結合させることができる。
【０１０１】
さらに別の事例においては、アミン基を担持する小分子オピオイドアゴニストの抱合体を調製することが可能である。一手法においては、アミン基を担持する小分子オピオイドアゴニスト、およびアルデヒドを担持するオリゴマーを、好適な緩衝液中に溶解し、その後に、好適な還元剤（例えば、ＮａＣＮＢＨ３）を添加する。還元に続いて、結果として、アミン基含有小分子オピオイドアゴニストのアミン基と、アルデヒドを担持するオリゴマーのカルボニル炭素との間にアミン結合が形成される。
【０１０２】
アミン基を担持する小分子オピオイドアゴニストの抱合体を調製するための別の手法においては、カルボン酸を担持するオリゴマーと、アミン基を担持する小分子オピオイドアゴニストとを、典型的には結合試薬（例えば、ＤＣＣ）の存在下で、結合させる。その結果、アミン基含有小分子オピオイドアゴニストのアミン基と、カルボン酸を担持するオリゴマーのカルボニルとの間にアミド結合が形成される。
【０１０３】
化学式Ｉのオピオイドアゴニストの例示的な抱合体は、以下の構造を有するものを含み、
【化７】
2013500256.tif 000008
式中、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、点線（「−−−」）、Ｙ１、およびＲ５のそれぞれは、化学式Ｉに関して定義された通りであり、Ｘは、スペーサー部分であり、ＰＯＬＹは、水溶性非ペプチドオリゴマーである。
【０１０４】
化学式Ｉのオピオイドアゴニストの追加の例示的な抱合体は、以下の構造を有するものを含み、
【化８】
2013500256.tif 000009
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、点線（「−−−」）、およびＹ１のそれぞれは、化学式Ｉに関して定義された通りであり、Ｘは、スペーサー部分であり、ＰＯＬＹは、水溶性非ペプチドオリゴマーである。
【０１０５】
化学式Ｉのオピオイドアゴニストの、更なる追加の例示的な抱合体は、以下の構造を有するものを含み、
【化９】
2013500256.tif 000010
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｙ１、およびＲ５のそれぞれは、化学式Ｉに関して定義された通りであり、Ｘは、スペーサー部分であり、ＰＯＬＹは、水溶性非ペプチドオリゴマーである。
【０１０６】
化学式Ｉのオピオイドアゴニストの更なる例示的な抱合体は、以下の構造を有するものを含み、
【化１０】
2013500256.tif 000011
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｙ１、およびＲ５のそれぞれは、化学式Ｉに関して定義された通りであり、Ｘは、スペーサー部分であり、ＰＯＬＹは、水溶性非ペプチドオリゴマーである。
【０１０７】
化学式Ｉのオピオイドアゴニストの追加の例示的な抱合体は、以下の構造を有するものを含み、
【化１１】
2013500256.tif 000012
式中、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４、点線（「−−−」）、Ｙ１、およびＲ５のそれぞれは、化学式Ｉに関して定義された通りであり、Ｘは、スペーサー部分であり、ＰＯＬＹは、水溶性非ペプチドオリゴマーである。
【０１０８】
さらなる例示的な抱合体は、以下の化学式を有するものを含み、
【化１２−１】
2013500256.tif 000013
【化１２−２】
2013500256.tif 000014
【化１２−３】
2013500256.tif 000015
【化１２−４】
2013500256.tif 000016
式中、存在する場合、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、点線（「−−−」）、Ｙ１、およびＲ５のそれぞれは、化学式Ｉに関して定義された通りであり、変数「ｎ」は、１〜３０の整数である。
【０１０９】
式ＩＩのオピオイドアゴニストの例示的な抱合体には、以下の構造を有するものを含み、
【化１３】
2013500256.tif 000017
式中、
Ｎ＊は、窒素であり、
Ａｒは、シクロヘキシル、フェニル、ハロフェニル、メトキシフェニル、アミノフェニル、ピリジル、フリル、およびチエニルから成る群より選択され、
Ａｌｋは、エチレンおよびプロピレンから成る群より選択され、
ＲＩＩは、低級アルキル、低級アルコキシ、ジメチルアミノ、シクロプロピル、１−ピロリジル、モルフォリノから成る群より選択され（好ましくは、エチルなどの低級アルキル）、
ＲＩＩ’は、水素、メチル、およびメトキシから成る群より選択され、
ＲＩＩ”は、水素および有機ラジカルから成る群より選択され（好ましくは低級アルキル）、
Ｘは、リンカーであり（例えば、共有結合「−」または１つ以上の原子）、かつ
ＰＯＬＹは、水溶性非ペプチドオリゴマーである。
式ＩＩ−Ｃａに関して、条件に応じてアミンのうちの１つまたは両方（しかしより典型的には、化学式ＩＩ−Ｃａにおいて星印で標識されたアミン（「Ｎ＊」））をプロトン化することができる。
【０１１０】
化学式ＩＩのオピオイドアゴニストの追加的の例示的な抱合体には、以下の構造を有するものを含み、
【化１４】
2013500256.tif 000018
式中、
Ｎ＊は、窒素であり、
Ａｒは、シクロヘキシル、フェニル、ハロフェニル、メトキシフェニル、アミノフェニル、ピリジル、フリル、およびチエニルから成る群より選択され、
Ａｌｋは、エチレンおよびプロピレンから成る群より選択され、
ＲＩＩは、低級アルキル、低級アルコキシ、ジメチルアミノ、シクロプロピル、１−ピロリジル、モルフォリノから成る群より選択され（好ましくはエチルなどの低級アルキル）、
ＲＩＩ’は、水素、メチル、およびメトキシから成る群より選択され、
ＲＩＩ”は、水素および有機ラジカルから成る群より選択され（好ましくは低級アルキル）、
Ｘは、リンカーであり（例えば、共有結合「−」または１つ以上の原子）、かつ
ＰＯＬＹは、水溶性非ペプチドオリゴマーである。
化学式ＩＩ−Ｃｂに関して、条件に応じて、アミンのうちの１つまたは両方（しかしより典型的には、化学式ＩＩ−Ｃｂにおいて星印で標識されたアミン（「Ｎ＊」））をプロトン化することができる。
【０１１１】
化学式ＩＩのオピオイドアゴニストの追加の例示的な抱合体には、以下の構造を有するものを含み、
【化１５】
2013500256.tif 000019
式中、
Ｎ＊は、窒素であり、
Ａｒは、シクロヘキシル、フェニル、ハロフェニル、メトキシフェニル、アミノフェニル、ピリジル、フリル、およびチエニルから成る群より選択され、
Ａｌｋは、エチレンおよびプロピレンから成る群より選択され、
ＲＩＩは、低級アルキル、低級アルコキシ、ジメチルアミノ、シクロプロピル、１−ピロリジル、モルフォリノから成る群より選択され（好ましくはエチルなどの低級アルキル）、
ＲＩＩ’は、水素、メチル、およびメトキシから成る群より選択され、
ＲＩＩ”は、水素および有機ラジカルから成る群より選択され（好ましくは低級アルキル）、
各Ｘは独立して、リンカーであり（例えば、共有結合「−」または１つ以上の原子）、かつ
各ＰＯＬＹは独立して、水溶性非ペプチドオリゴマーである。
化学式ＩＩ−Ｃｃに関して、条件に応じて、アミンのうちの１つまたは両方（しかしより典型的には、化学式ＩＩ−Ｃｃにおいて星印で標識されたアミン（「Ｎ＊」））をプロトン化することができる。
【０１１２】
追加の例示的な抱合体は、以下の式によって包含され、
【化１６】
2013500256.tif 000020
式中、変数「ｎ」は、１〜３０の整数である。
【０１１３】
追加の抱合体には、下記に提供されるものを含み
【化１７−１】
2013500256.tif 000021
【化１７−２】
2013500256.tif 000022
【化１７−３】
2013500256.tif 000023
【化１７−４】
2013500256.tif 000024
式中、上記抱合体のそれぞれに対して、Ｘは、リンカー（例えば、共有結合「−」または１つ以上の原子）であり、ＰＯＬＹは、水溶性非ペプチドオリゴマーである。
【０１１４】
さらなる抱合体は、以下に提供されるものを含み、
【化１８】
2013500256.tif 000025
式中、
Ｒ１は、アシルであり、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、非置換アルキルおよびハロゲンによって置換されたアルキルから成る群より選択され、
Ｒ３は、ハロゲンおよびアルコキシから成る群より選択され、
Ｒ５は、ヒドロキシル、エステル、アルコキシ、およびアルコキシアルキルから成る群より選択され、
Ａ１は、アルキレンであり、
Ｘは、リンカーであり、
ＰＯＬＹは、水溶性非ペプチドオリゴマーである。
【０１１５】
本発明の抱合体は、低下した血液脳関門横断速度を呈し得る。さらに、抱合体は、無修飾の親小分子薬物の生物活性の少なくとも約５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％以上を維持する。
【０１１６】
本願明細書で開示される抱合体の全ての範囲が記載されたと考えられるが、最適な大きさのオリゴマーは、以下の通り決定され得る。
【０１１７】
まず、単分散または二峰性の水溶性オリゴマーから得られたオリゴマーが、小分子薬物に抱合化される。該薬物は、好ましくは、経口で生物学的に利用可能であり、それ自体では、無視できない血液脳関門横断速度を呈する。次に、抱合体の血液脳関門を横断する能力は、適切なモデルを使用し、無修飾の親薬物のものと比較して、判定される。結果が好ましければ、つまり、例えば横断速度が有意に低下した場合、抱合体の生物活性をさらに評価する。本発明による化合物は、親薬物に対して有意な程度の生物活性、すなわち、親薬物の生物活性の約３０％を上回ることが好ましく、さらに好ましくは親薬物の生物活性の約５０％を超えて維持する。
【０１１８】
上記の工程を、同一種類のモノマーであるが、異なる数の副単位を有するオリゴマーを使用して、１回以上繰り返し、その結果を比較する。
【０１１９】
血液脳関門を横断する能力が、非抱合型小分子薬物と比較して低下する個々の抱合体に関して、その経口生物学的利用能を評価する。これらの結果に基づき、つまり、異なる大きさのオリゴマーの抱合体の、小分子内の所与の位置または場所における所与の小分子との比較に基づき、生物学的膜横断の低下、経口生物学的利用能、および生物活性の間の最適な均衡を有する抱合体の提供において最も有効なオリゴマーの大きさを決定することができる。オリゴマーが小さいので、そのようなスクリーニングが可能になり、結果として生じた抱合体の特性を有効に調整することが可能になる。オリゴマーの大きさを少しずつ、斬新的に変化させ、実験計画法を利用し、生物学的膜横断速度の低下、生物活性、および経口生物学的利用能の間の好ましい均衡を有する抱合体を、効果的に特定することができる。場合によっては、本明細書に記載されるオリゴマーの結合が、薬物の生物学的利用能を実際に高めるために有効である。
【０１２０】
例えば、当業者は、慣例の実験を使用して、最初に、異なる重量および官能基を有する一連のオリゴマーを調製し、次いで、患者に抱合体を投与し、定期的な血液および／または尿の試料採取を行うことによって必要なクリアランスプロファイルを得て、経口生物学的利用能の改善に最適な分子の大きさおよび結合を決定することができる。試験を行った抱合体ごとに、一連のクリアランスプロファイルが得られると、好適な抱合体を特定することができる。
【０１２１】
また、動物モデル（齧歯類およびイヌ）を使用して、経口薬輸送を研究することもできる。加えて、非体内方法には、齧歯類反転腸切除組織、およびＣａｃｏ−２細胞単層組織培養モデルが挙げられる。これらのモデルは、経口薬の生物学的利用能の予測において有用である。
【０１２２】
オピオイドアンタゴニスト、またはオピオイドアンタゴニストと水溶性非ペプチドポリマーとの抱合体が、ミューオピオイド受容体アンタゴニストとして活性を有するかどうかを判定するために、そのような化合物を試験することが可能である。例えば、ＫＤ（結合親和性）およびＢｍａｘ（受容体数）は、Ｍａｌａｔｙｎｓｋａ  ｅｔ  ａｌ．（１９９５）ＮｅｕｒｏＲｅｐｏｒｔ  ６：６１３−６１６に記載されているものから修正された手法を使用して判定することができる。手短に述べると、チャイニーズハムスター卵巣細胞に、組換え技術によってヒトミュー受容体を発現することができる。［０．３ｎＭ］の最終リガンド濃度を有する放射性リガンド［３Ｈ］−ジプレノルフィン（３０〜５０Ｃｉ／ｍｍｏｌ）を使用することができる。非特異的確定［３．０ｎＭ］、参照化合物、および陽性対照として、ナロキソンが使用される。２５℃で１５０分間、５ｍＭのＭｇＣｌ２を含有する５０ｍＭのＴＲＩＳ−ＨＣｌ（ｐＨ７．４）において、反応を実行する。ガラス繊維フィルター上への急速真空濾過で、反応を終了させる。フィルター上に捕捉された放射能を測定し、クローン化したミュー結合部位との試験化合物の相互作用を確かめるために、対照値と比較する。
【０１２３】
カッパオピロイド受容体アゴニストに対して、類似した試験を実施することができる。例えば、Ｌａｈｔｉ  ｅｔ  ａｌ．（１９８５）Ｅｕｒ．Ｊｒｎｌ．Ｐｈａｒｍａｃ．１０９：２８１−２８４、Ｒｏｔｈｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９２）Ｐｅｐｔｉｄｅｓ１３：９７７−９８７、Ｋｉｎｏｕｃｈｉ  ｅｔ  ａｌ．  （１９９１）Ｅｕｒ．Ｊｒｎｌ．Ｐｈａｒｍａｃ．２０７：１３５−１４１を参照されたい。手短に言えば、ヒトカッパ受容体は、モルモット小脳膜から得ることができる。［０．７５ｎＭ］の最終リガンド濃度を有する放射性リガンド［３Ｈ］−Ｕ−６９５９３（４０〜６０Ｃｉ／ｍｍｏｌ）を使用することができる。非特異的確定［１．０ｎＭ］、参照化合物および陽性対照として、Ｕ−６９５９３が使用される。反応は、３０℃で１２０分間、５０ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．４）において実行される。ガラス繊維フィルター上への急速真空濾過によって、反応を終了させる。フィルター上に捕捉された放射能を測定し、クローン化したカッパ結合部位との試験化合物の相互作用を確かめるために、対照値と比較する。
【０１２４】
本願明細書に記載された抱合体には、抱合体自体だけでなく、薬剤として許容される塩の形態にある抱合体も同様に含まれる。本願明細書に記載された抱合体は、十分に酸性の基、十分に塩基性の基、または両方の官能基を有することができ、したがって、いくつかの無機塩基、ならびに無機酸および有機酸のうちのいずれかと反応して塩を形成することができる。酸付加塩を形成するよう通常採用される酸は、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、リン酸、およびこれらに類するものなどの無機酸、ｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、シュウ酸、ｐ−ブロモフェニル−スルホン酸、炭酸、コハク酸、クエン酸、安息香酸、酢酸、およびこれらに類するものなどの有機酸である。このような塩の例には、硫酸塩、ピロ硫酸塩、重硫酸塩、亜硫酸塩、リン酸塩、リン酸一水素塩、リン酸二水素塩、メタリン酸塩、ピロリン酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、酢酸塩、プロピオン酸塩、デカン酸塩、カプリル酸塩、アクリル酸塩、ギ酸塩、イソ酪酸塩、カプロン酸塩、ヘプタン酸塩、プロピオール酸塩、シュウ酸塩、マロン酸塩、コハク酸塩、スベリン酸塩、セバシン酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、ブチン−１，４−ジオアート、ヘキシン−１，６−ジオアート、安息香酸塩、クロロ安息香酸塩、メチル安息香酸塩、ジニトロ安息香酸塩、ヒドロキシ安息香酸塩、メトキシ安息香酸塩、フタル酸塩、スルホン酸塩、キシレンスルホン酸塩、フェニル酢酸塩、フェニルプロピオン酸塩、フェニル酪酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、γ−ヒドロキシ酪酸塩、グリコール酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、プロパンスルホン酸塩、ナフタレン−１−スルホン酸塩、ナフタレン−２−スルホン酸塩、マンデル酸塩、およびこれらに類するものを含む。
【０１２５】
塩基付加塩には、水酸化アンモニウムまたは水酸化アルカリ金属もしくは水酸化アルカリ土類金属、炭酸塩、重炭酸塩、およびこれらに類するものなど、無機塩に由来するものを含む。本発明の塩を調製する上で有用なこのような塩にはしたがって、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化アンモニウム、炭酸カリウム、およびこれらに類するものを含む。
【０１２６】
本発明はまた、医薬品賦形剤と組み合わせた、本願明細書において提供される抱合体を含む医薬品も含む。概して、抱合体自体は、固体の形態（例えば、沈殿物）となり、固体または液体のいずれかの形態となり得る好適な医薬賦形剤と組み合わせることができる。
【０１２７】
例示的な賦形剤には、炭水化物、無機塩、抗菌剤、酸化防止剤、界面活性剤、緩衝液、酸、塩基およびそれらの組み合わせから成る群より選択されるものが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２８】
糖、アルジトール等の誘導体化糖、アルドン酸、エステル化糖、および／または糖ポリマー等の炭水化物が、賦形剤として存在し得る。具体的な炭水化物賦形剤には、例えば、フルクトース、マルトース、ガラクトース、グルコース、Ｄ−マンノース、ソルボース等の単糖類、ラクトース、スクロース、トレハロース、セロビオース等の二糖類、ラフィノース、メレチトース、マルトデキストリン、デキストラン、デンプン等の多糖類、およびマンニトール、キシリトール、マルチトール、ラクチトール、キシリトール、ソルビトール（グルシトール）ピラノシルソルビトール、ミオイノシトール等のアルジトールが挙げられる。
【０１２９】
賦形剤には、クエン酸、塩化ナトリウム、塩化カリウム、硫酸ナトリウム、硝酸カリウム、一塩基性リン酸ナトリウム、二塩基性リン酸ナトリウム、およびそれらの組み合わせ等の、無機塩または緩衝剤も挙げられる。
【０１３０】
調製物は、微生物増殖を妨げる、または阻止するための抗菌剤を含んでもよい。本発明に好適な抗菌剤の非限定的な例には、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、ベンジルアルコール、塩化セチルピリジニウム、クロロブタノール、フェノール、フェニルエチルアルコール、硝酸フェニル水銀、チメロサール、およびそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１３１】
酸化防止剤も同様に、製剤中に存在させることができる。酸化防止剤は、酸化の防止に使用され、それによって、抱合体または製剤の他の成分の劣化を防止する。本発明に使用する好適な酸化防止剤には、例えば、パルミチン酸アスコルビル、ブチル化ヒドロキシアニソール、ブチル化ヒドロキシトルエン、次亜リン酸、モノチオグリセロール、プロピルガレート、重亜硫酸ナトリウム、ホルムアルデヒドスルホキシル酸ナトリウム、メタ重亜硫酸ナトリウム、およびそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１３２】
界面活性剤が、賦形剤として存在し得る。例示的な界面活性剤には、「Ｔｗｅｅｎ２０」および「Ｔｗｅｅｎ８０」等のポリソルベート、およびＦ６８およびＦ８８（どちらも、ＢＡＳＦ，Ｍｏｕｎｔ  Ｏｌｉｖｅ，Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙから入手することができる）等のプルロニック、ソルビタンエステル、レシチンおよび別のホスファチジルコリン等のリン脂質、ホスファチジルエタノールアミン（しかし、好ましくは、リポソーム形態ではない）、脂肪酸、および脂肪酸エステル等の脂質、コレステロール等のステロイド、およびＥＤＴＡ、亜鉛、および他のこのような好適なカチオン等のキレート薬が挙げられる。
【０１３３】
薬剤として許容される酸または塩基が、製剤中に賦形剤として存在し得る。使用できる酸の非限定的な例には、塩酸、酢酸、リン酸、クエン酸、リンゴ酸、乳酸、ギ酸、トリクロロ酢酸、硝酸、過塩素酸、リン酸、硫酸、フマル酸、およびそれらの組み合わせから成る群より選択されるものが挙げられる。好適な塩基の例には、水酸化ナトリウム、ナトリウム酢酸塩、水酸化アンモニウム、水酸化カリウム、酢酸アンモニウム、酢酸カリウム、リン酸ナトリウム、リン酸カリウム、クエン酸ナトリウム、ギ酸ナトリウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、フマル酸カリウム、およびそれらの組み合わせから成る群から選択される塩基が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３４】
組成物中の抱合体の量は、多数の要因に応じて変化するが、組成物が単位用量容器内に貯蔵される際に治療上有効量であることが最適である。治療上有効量は、どの量が臨床的に所望の終了点を実現するのかを決定するために、抱合体の量を増加させて繰り返し投与することによって実験的に決定することができる。
【０１３５】
組成物中のあらゆる個々の賦形剤の量は、賦形剤の活性および組成物の特定の必要性に応じて変化する。一般的に、あらゆる個々の賦形剤の最適な量は、日常的実験を通じて、すなわち、種々の量の賦形剤（少量から多量までに及ぶ）を含有する組成物を準備し、安定性および他のパラメータを検査し、次いで、いかなる有意な有害効果も生じずに最適な性能が得られる範囲を決定することによって決定される。
【０１３６】
しかしながら、概して、賦形剤は、約１〜約９９重量％、好ましくは約５〜９８重量％、より好ましくは約１５〜９５重量％の量、最も好ましくは３０重量％未満の濃度の賦形剤として、組成物中に存在する。
【０１３７】
他の賦形剤とともに、これらの上述の医薬賦形剤、および医薬組成物に関する一般的な教示は、「Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ：Ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ＆  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ」，１９ｔｈ  ｅｄ．，Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ＆  Ｗｉｌｌｉａｍｓ（１９９５）、「Ｐｈｙｓｉｃｉａｎ’ｓ  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ」，５２ｎｄ  ｅｄ．，Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ，Ｍｏｎｔｖａｌｅ、ＮＪ（１９９８）、およびＫｉｂｂｅ，Ａ．Ｈ．，Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｅｘｃｉｐｉｅｎｔｓ，３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，Ｄ．Ｃ．，２０００に記載されている。
【０１３８】
医薬組成物は複数の形態を取ることができ、本発明は、この点に関しては制限されない。例示的な製剤は、錠剤、カプレット剤、カプセル剤、ゲルキャップ剤、トローチ剤、分散剤、懸濁剤、溶剤、エリキシル剤、シロップ剤、ロゼンジ剤、経皮的パッチ、スプレー剤、坐剤、および散剤等の、経口投与に好適な形態であることが最も好ましい。
【０１３９】
経口剤形は、経口で有効な抱合体に好適であり、錠剤、カプレット剤、カプセル剤、ゲルキャップ剤、懸濁剤、溶剤、エリキシル剤、およびシロップ剤が挙げられ、また、任意選択でカプセル化された、複数の顆粒、ビーズ、粉末、またはペレットを含むこともできる。このような投薬形態は、医薬製剤の分野で公知の、および関連する文書に記載されている従来の方法を使用して調製される。
【０１４０】
錠剤およびカプレット剤は、例えば、標準的な錠剤加工手順および装置を使用して製造することができる。本願明細書に記載される抱合体を含む錠剤またはカプレット剤を調製する時には、直接圧縮および粒状化技術が好ましい。抱合体に加えて、錠剤およびカプレット剤は、概して、結合剤、滑沢剤、崩壊剤、充填剤、安定剤、界面活性剤、着色剤等の、不活性の薬剤として許容される担体物質を含有する。結合剤は、粘着性を錠剤に与え、したがって、錠剤がそのままの状態を保つように使用される。好適な結合剤物質には、デンプン（トウモロコシデンプンおよびアルファ化デンプンを含む）、ゼラチン、糖類（ショ糖、グルコース、デキストロース、およびラクトースを含む）、ポリエチレングリコール、蝋、ならびに天然ゴムおよび合成ゴム、例えば、アカシアアルギン酸ナトリウム、ポリビニルピロリドン、セルロースポリマー（ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メチルセルロース、微結晶性セルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース等を含む）、およびＶｅｅｇｕｍが挙げられるが、これらに限定されない。滑沢剤は、錠剤製造を容易にし、粉末の流れを促進して、圧力が減じられた時の粒子の冠着（すなわち、粒子の破壊）を防止するのに使用される。有用な滑沢剤は、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、およびステアリン酸である。崩壊剤は、錠剤の崩壊を容易にするために使用され、概して、デンプン、クレイ、セルロース、アルギン、ゴムまたは架橋ポリマーである。充填剤には、例えば、二酸化ケイ素、二酸化チタン、アルミナ、滑石、カオリン、粉状セルロース、および微結晶性セルロース等の物質、ならびにマンニトール、尿素、スクロース、ラクトース、デキストロース、塩化ナトリウム、およびソルビトール等の可溶性物質が挙げられる。安定剤は、当技術分野において周知であるように、一例として、酸化的反応を含む薬物分解反応を阻害または妨害するのに使用される。
【０１４１】
カプセル剤も、好適な経口剤形であり、その場合、抱合体含有組成物は、液体またはゲル（例えば、ゲルキャップ剤の場合）、または固体（顆粒、ビーズ、粉末、またはペレット等の粒状物を含む）の形態でカプセル化することができる。好適なカプセル剤には、硬質および軟質カプセルが挙げられ、概して、ゼラチン、デンプン、またはセルロース材料でできている。ツーピースの硬質ゼラチンカプセルは、ゼラチン帯等で封止されることが好ましい。
【０１４２】
実質的に乾燥形態の非経口製剤（一般的に、粉末またはケーキの形態とすることができる、凍結乾燥物または沈殿物として）、および一般的に、液体であり、乾燥形態の非経口製剤を再構成する工程を必要とする、注射用に調製された製剤が挙げられる。注射の前に固体組成物を再構成するための好適な希釈剤の例には、注射用静菌水、５％デキストロース水、リン酸緩衝塩類溶液、リンゲル溶液、塩類溶液、無菌水、脱イオン水、およびそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１４３】
場合によっては、非経口投与を目的とする組成物は、一般的にそれぞれ無菌である、非水性の溶液、懸濁液、またはエマルションの形態を取ることができる。非水性の溶媒または媒体の例には、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、オリーブ油およびコーン油等の植物油、ゼラチン、ならびにオレイン酸エチル等の、注射可能な有機エステルが挙げられる。
【０１４４】
本願明細書に記載されている非経口製剤はまた、保存剤、湿潤剤、乳化剤、および分散剤等のアジュバントを含有することもできる。製剤は、滅菌剤、細菌を保持するフィルターによる濾過、照射、または加熱の導入によって無菌化される。
【０１４５】
抱合体はまた、従来の経皮的パッチまたは他の経皮的送達系を使用して、皮膚を通じて投与することもでき、この中で、抱合体は、皮膚に固定される薬物送達手段として機能する積層構造内に含有される。このような構造においては、抱合体は、上部裏打ち層の下側にある層、すなわち「貯蔵器」内に含有される。積層構造は、単一の貯蔵器を含有することができ、または複数の貯蔵器を含有することができる。
【０１４６】
抱合体はまた、直腸投与用の坐剤に製剤することもできる。坐剤に関して、抱合体は、コカバター（カカオ脂）、ポリエチレングリコール、グリセリン処理したゼラチン、脂肪酸、およびそれらの組み合わせ等の（例えば、室温では固体であるが、体温で軟化、融解、または溶解する賦形剤）坐剤基剤材料と混合される。坐剤は、例えば、坐剤基剤材料を融解させて融解物を形成する工程と、抱合体を（坐剤基剤材料の融解前または後に）導入する工程と、溶解物を鋳型に注入する工程と、融解物を冷却し（例えば、融解物含有鋳型を室温環境中に置く）、それによって坐剤を形成する工程と、鋳型から坐剤を取り出す工程と、を行うことによって調製することができる（必ずしも示された順序ではない）。
【０１４７】
本発明はまた、本願明細書において提供される抱合体を、抱合体による治療に応答する容態に苦しんでいる患者に投与するための方法も提供する。本方法は、概して、経口的に、治療上有効量の抱合体（医薬品の一部として提供されることが好ましい）を投与することを含む。また、肺、鼻腔、口腔、直腸、舌下、経皮、非経口等の、他の投与様式も意図される。本願明細書で使用する場合、「非経口」という用語は、皮下、静脈内、動脈内、腹膜内、心臓内、髄腔内、および筋肉内注射、ならびに輸液注射を含む。
【０１４８】
非経口投与が利用される場合においては、上述したものよりも幾分大きい、分子量が約５００〜３０Ｋダルトンの（例えば、分子量が、約５００、１０００、２０００、２５００、３０００、５０００、７５００、１００００、１５０００、２００００、２５０００、３００００、またはそれよりも大きな）オリゴマーを用いることが必要となり得る。
【０１４９】
本投与方法を使用して、特定の抱合体の投与によって治す、または防止することができるあらゆる容態を治療し得る。当業者は、どの容態を具体的な抱合体が効果的に治療することができるのかを認識している。投与されるべき実際の用量は、対象の年齢、体重、および一般的な容態、ならびに治療されている容態の重症度、医療専門家の判断、ならびに投与されている抱合体に基づいて変化する。治療上有効量は、当業者に知られており、および／または関連する参考文書および文献に記載されている。概して、治療上有効量は、約０．００１ｍｇ〜１０００ｍｇ、好ましくは０．０１ｍｇ／日〜７５０ｍｇ／日の用量、より好ましくは０．１０ｍｇ／日〜５００ｍｇ／日の用量の範囲である。
【０１５０】
あらゆる所与の抱合体（同じく、医薬製剤の一部として提供されることが好ましい）の単位投与量は、臨床医の判断、患者の要求等に応じて、種々の投薬スケジュールで投与することができる。具体的な投薬スケジュールは、当業者に公知であり、または慣例の方法を使用して実験的に決定することができる。例示的な投薬スケジュールには、１日５回、１日４回、１日３回、１日２回、１日１回、週３回、週２回、週１回、月２回、月１回、およびあらゆるそれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。臨床的なエンドポイントが達成されると、組成物の投薬は停止される。
【０１５１】
本発明の抱合体を投与する１つの利点は、親薬物と比較して、初回通過代謝時の減少が、達成され得ることである。このような結果は、腸を通過することによって大幅に代謝される、多数の経口投与薬物に好都合である。このようにして、抱合体のクリアランスは、所望のクリアランス特性を提供するオリゴマー分子の大きさ、結合、および共有結合の位置を選択することによって調節することができる。当業者は、本願明細書の教示に基づいて、オリゴマーの理想的な分子の大きさを決定することができる。対応する非抱合小薬物分子と比較した、抱合体の初回通過代謝の好適な減少には、少なくとも約１０％、少なくとも約２０％、少なくとも約３０％、少なくとも約４０％、少なくとも約５０％、少なくとも約６０％、少なくとも約７０％、少なくとも約８０％および少なくとも約９０％、が挙げられる。
【０１５２】
したがって、本発明は、活性剤の代謝を減少させるための方法を提供する。該方法は、単分散または二峰性抱合体を提供する工程であって、各抱合体は、安定した結合によって水溶性オリゴマーに共有結合された小分子薬物由来の部分を含み、該抱合体は、水溶性オリゴマーに結合されていない小分子薬物の代謝速度と比較して、代謝速度の減少を呈する、工程と、抱合体を患者に投与する工程と、を含む。一般的に、投与は、経口投与、経皮投与、口腔投与、経粘膜投与、膣内投与、直腸投与、非経口投与、および肺投与から成る群より選択される１つの投与形式を介して行われる。
【０１５３】
多くの種類の代謝（第１相代謝および第２相代謝の両者を含む）を減少させることができることは有用であるが、本抱合体は、小分子薬物が、肝臓酵素（例えば、シトクロムＰ４５０アイソフォームのうちの１つ以上）によって、および／または１つ以上の腸酵素によって代謝されるときに特に有用である。
【０１５４】
本願明細書に引用される全ての記事、本、特許、特許公報、および他の刊行物は、参照することによりその全体が組み込まれる。本明細書の教示と参照することにより組み込まれた分野の教示との間に矛盾が生じた場合には、本明細書の教示の意味を優先する。
【実施例】
【０１５５】
（実験）
本発明は、ある種の好適な具体的な実施形態に関して記載されているが、上述の説明およびそれに続く実施例は、説明することを意図したものであり、本発明の範囲を制限するものではないと理解されるべきである。本発明の範囲内の他の態様、利点、および改変は、本発明に関係する当業者に明らかである。
【０１５６】
別途明記しない限り、添付の実施例内に引用される全ての化学試薬は、市販のものである。ＰＥＧ−ｍｅｒの調製は、例えば、米国特許出願公報第２００５／０１３６０３１号に記載されている。
【０１５７】
全ての１Ｈ  ＮＭＲ（核磁気共鳴法）データは、Ｂｒｕｋｅｒにより製造されたＮＭＲ分光計によって得た（ＭＨｚ≧２００）。特定の化合物、ならびに化合物源の一覧を、以下に提供する。
【０１５８】
（実施例１）
（オリゴマー−ナルブフィン抱合体の調製−「手法Ａ」）
ＰＥＧ−ナルブフィンを、第１の手法を使用して調製した。概略的に、本実施例に適用される手法を以下に示す。
【化１９】
2013500256.tif 000026
【０１５９】
（塩酸ナルブフィン二水和物の脱塩）
塩酸ナルブフィン二水和物（６００ｍｇ、Ｓｉｇｍａ製）を水（１００ｍＬ）中に溶解した。飽和Ｋ２ＣＯ３水溶液を添加し、その後、塩化ナトリウムで飽和させた１ＮのＨＣｌ溶液によって、ｐＨを９．３に調整した。溶液を、ジクロロメタン（５×２５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水（１００ｍＬ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮乾固し、高真空下で乾燥させ、ナルブフィン（４８３．４ｍｇ、９７％回収）を産出した。生成物を、ＣＤＣｌ３中で１Ｈ−ＮＭＲによって確認した。
【０１６０】
（３−Ｏ−ｍＰＥＧ３−ナルブフィン（２）の合成（ｎ＝３））
【化２０】
2013500256.tif 000027
【０１６１】
ナルブフィン（２８．５ｍｇ、０．０８ｍｍｏｌ）を、アセトン（２ｍＬ）とトルエン（１．５ｍＬ）の混合物中に溶解した。炭酸カリウム（２１ｍｇ、０．１５ｍｍｏｌ）を添加し、その後に、室温でｍＰＥＧ３−Ｂｒ（４４．５ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じた混合物を、室温で２７．５時間撹拌した。さらに炭酸カリウム（２４ｍｇ、０．１７ｍｍｏｌ）を添加した。混合物を、２０分間で６０℃に達するように、その後、３０分間で１００℃に達するように、ＣＥＭマイクロ波で加熱した。ＤＭＦ（０．２ｍＬ）を添加した。混合物を、６０℃で２０分間、１００℃で３０分間、マイクロ波で加熱した。反応物を濃縮して有機溶媒を除去し、残渣を水（１０ｍＬ）と混合し、ジクロロメタン（４×１５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。粗生成物を、ＨＰＬＣおよびＬＣ−ＭＳによって確認した。残渣を、水（１０ｍＬ）と再度混合し、１ＮのＨＣｌによって、ｐＨを２．３に調整し、ジクロロメタン（２×１５ｍＬ）で洗浄した。水溶液を、０．２ＮのＮａＯＨによってｐＨを１０．４に調整し、ジクロロメタン（４×１５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン中０〜１０％のＭｅＯＨを用いて、Ｂｉｏｔａｇｅフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、収率８１％で、所望の生成物３−Ｏ−ｍＰＥＧ３−ナルブフィン（２）（ｎ＝３）（３２．７ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０１６２】
（３−Ｏ−ｍＰＥＧ４−ナルブフィン（２）の合成（ｎ＝４））
【化２１】
2013500256.tif 000028
【０１６３】
アセトン（８ｍＬ）中のナルブフィン（９６ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ）とｍＰＥＧ４−ＯＭｓ（１３１ｍｇ、０．４６ｍｍｏｌ）の混合物を、炭酸カリウム（１１３ｍｇ、０．８２ｍｍｏｌ）の存在下で、１６時間還流加熱し、室温まで冷却し、濾過し、固体をアセトンおよびＤＣＭで洗浄した。溶液を収集し、濃縮乾固した。残渣を、ジクロロメタン中０〜１０％のＭｅＯＨを用いて、Ｂｉｏｔａｇｅ自動フラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、収率７４％で、生成物３−Ｏ−ｍＰＥＧ４−ナルブフィン（２）（ｎ＝４）（１０９ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０１６４】
（３−Ｏ−ｍＰＥＧ５−ナルブフィン（２）の合成（ｎ＝５））
【化２２】
2013500256.tif 000029
【０１６５】
アセトン（８ｍＬ）中のナルブフィン（７８．３ｍｇ、０．２２ｍｍｏｌ）とｍＰＥＧ５−ＯＭｓ（１１８ｍｇ、０．３６ｍｍｏｌ）の混合物を、炭酸カリウム（９３ｍｇ、０．６７ｍｍｏｌ）の存在下で、１６時間還流加熱し、室温まで冷却し、濾過し、固体をアセトンおよびＤＣＭで洗浄した。溶液を収集し、濃縮乾固した。残渣を、ジクロロメタン中０〜１０％のＭｅＯＨを用いて、Ｂｉｏｔａｇｅ自動フラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、収率７６％で、生成物３−Ｏ−ｍＰＥＧ５−ナルブフィン（２）（ｎ＝５）（１０１ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０１６６】
（３−Ｏ−ｍＰＥＧ６−ナルブフィン（２）の合成（ｎ＝６））
【化２３】
2013500256.tif 000030
【０１６７】
アセトン（８ｍＬ）中のナルブフィン（８９．６ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ）とｍＰＥＧ６−ＯＭｓ（１６４ｍｇ、０．４４ｍｍｏｌ）の混合物を、炭酸カリウム（９８ｍｇ、０．７１ｍｍｏｌ）の存在下で、１８時間還流加熱し、室温まで冷却し、濾過し、固体をアセトンおよびＤＣＭで洗浄した。溶液を収集し、濃縮乾固した。残渣を、ジクロロメタン中０〜１０％のＭｅＯＨを用いて、Ｂｉｏｔａｇｅ自動フラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、収率９１％で、生成物３−Ｏ−ｍＰＥＧ６−ナルブフィン（２）（ｎ＝６）（１４４ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０１６８】
（３−Ｏ−ｍＰＥＧ７−ナルブフィン（２）の合成（ｎ＝７））
【０１６９】
アセトン（１０ｍＬ）中のナルブフィン（６７ｍｇ、０．１９ｍｍｏｌ）とｍＰＥＧ７−Ｂｒ（１３１ｍｇ、０．３３ｍｍｏｌ）の混合物を、炭酸カリウム（６７ｍｇ、０．４９ｍｍｏｌ）の存在下で、６時間加熱還流し、室温まで冷却し、濾過し、固体をアセトンおよびジクロロメタンで洗浄した。溶液を濃縮乾固した。残渣を、ジクロロメタン中２〜１０％のＭｅＯＨを用いて、Ｂｉｏｔａｇｅ自動フラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、生成物３−Ｏ−ｍＰＥＧ７−ナルブフィン（２）（ｎ＝７）（４０．６ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０１７０】
（３−Ｏ−ｍＰＥＧ８−ナルブフィン（２）の合成（ｎ＝８））
【化２４】
2013500256.tif 000031
【０１７１】
トルエン／ＤＭＦ（３ｍＬ／０．３ｍＬ）中ナルブフィン（６０ｍｇ、０．１７ｍｍｏｌ）とｍＰＥＧ８−Ｂｒ（１０５．７ｍｇ、０．２４ｍｍｏｌ）の混合物を、炭酸カリウム（４０．８ｍｇ、０．３０ｍｍｏｌ）の存在下で、３０分間で１００℃に達するように、ＣＥＭマイクロ波で加熱した。その後、アセトン（１ｍＬ）を添加した。混合物を、９０分間で１００℃に達するように、ＣＥＭマイクロ波で加熱した後、さらにＫ２ＣＯ３（３１ｍｇ、０．２２ｍｍｏｌ）およびｍＰＥＧ８−Ｂｒ（１００ｍｇ、０．２２ｍｍｏｌ）を添加した。混合物を、６０分間で１００℃に達するように、ＣＥＭマイクロ波で加熱した。ｍＰＥＧ８−Ｂｒ（９５ｍｇ、０．２１ｍｍｏｌ）を再度添加した。混合物を、３０分間で１００℃に達するように、ＣＥＭマイクロ波で再度加熱した。反応混合物を、減圧下で濃縮した。残渣を、水（２ｍＬ）および鹹水（１０ｍＬ）と混合した。溶液のｐＨを、１ＮのＨＣｌによって１．５６に調整し、ジクロロメタン（３×２０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濃縮し、残渣Ｉ（所望の生成物と前駆物質材料の混合物）を産出した。水溶液を、０．２ＮのＮａＯＨによってｐＨ１０．１３に変え、ジクロロメタン（４×１５ｍＬ）によって抽出した。有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮し、生成物および出発物質ナルブフィンを含んだ、残渣ＩＩ（１９．４ｍｇ）を得た。残渣Ｉを、ジクロロメタン中２〜１０％のＭｅＯＨを用いて、Ｂｉｏｔａｇｅ自動フラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製し、生成物３−Ｏ−ｍＰＥＧ８−ナルブフィン（２）（ｎ＝８）（４４．６ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０１７２】
（実施例２）
（オリゴマー−ナルブフィン抱合体の調製−「手法Ｂ」
ＰＥＧ−ナルブフィンを、第２の手法を使用して調製した。概略的に、本実施例に適用される手法を以下に示す。
【化２５】
2013500256.tif 000032
【０１７３】
（３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）の合成）
【化２６】
2013500256.tif 000033
【０１７４】
ナルブフィン（３２１．９ｍｇ、０．９ｍｍｏｌ）を、アセトン／トルエン（１９ｍＬ／８ｍＬ）中に溶解した。その後、炭酸カリウム（３３８ｍｇ、２．４５ｍｍｏｌ）を添加した後、ＭＥＭＣｌ（１６０μＬ、１．４１ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じた混合物を、室温で２１時間撹拌した。ＭｅＯＨ（０．３ｍＬ）を添加し、反応を停止させた。反応混合物を、減圧下で濃縮し、乾燥させた。残渣を、水（５ｍＬ）および鹹水（１５ｍＬ）と混合し、ジクロロメタン（３×１５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン中２〜１０％のＭｅＯＨを用いて、Ｂｉｏｔａｇｅ自動フラッシュカラムクロマトグラフィーによって分離して、生成物３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）（３４１ｍｇ）および出発物質ナルブフィン（１９．３ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０１７５】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ３−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）の合成（ｎ＝３））
【化２７】
2013500256.tif 000034
【０１７６】
２０ｍＬのバイアルに、３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）（８５ｍｇ、０．１９ｍｍｏｌ）およびトルエン（１５ｍＬ）を入れた。混合物を濃縮して、７ｍＬのトルエンを除去した。無水ＤＭＦ（０．２ｍＬ）を添加した。バイアルを窒素で洗浄した。ＮａＨ（鉱油中６０％分散、２１ｍｇ、０．５３ｍｍｏｌ）を添加し、その後、ｍＰＥＧ３−ＯＭｓ（９４ｍｇ、０．３９ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じた混合物を、４５℃で２２．５時間加熱した後、さらにＮａＨ（２２ｍｇ、０．５５ｍｍｏｌ）を添加した。混合物を、４５℃でさらに６時間加熱し、ＮａＨ（２４ｍｇ）を添加し、混合物を４５℃でさらに１９時間加熱した。混合物を、室温まで冷却した時に、飽和ＮａＣｌ水溶液（１ｍＬ）を添加し、反応を停止させた。混合物を、水（１０ｍＬ）で希釈し、ＥｔＯＡｃ（４×１５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン中０〜１０％のＭｅＯＨを用いて、Ｂｉｏｔａｇｅ自動フラッシュカラムクロマトグラフィーによって分離して、収率７１％で、生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ３−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）（ｎ＝３）（７９．４ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０１７７】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ３−ナルブフィン（５）の合成（ｎ＝３））
【化２８】
2013500256.tif 000035
【０１７８】
６−Ｏ−ｍＰＥＧ３−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）（７９．４ｍｇ）を、室温で６時間、メタノールにおける２ＭのＨＣｌ中で撹拌した。混合物を、水（５ｍＬ）で希釈し、濃縮して、メタノールを除去した。水溶液を、ジクロロメタン（５ｍＬ）で洗浄し、溶液のｐＨを、０．２ＮのＮａＯＨおよび固体ＮａＨＣＯ３によって、９．３５に調整し、ジクロロメタン（４×３０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮し、収率９３％で、生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ３−ナルブフィン（５）（ｎ＝３）（６２．５ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０１７９】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ４−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）の合成（ｎ＝４））
【化２９】
2013500256.tif 000036
【０１８０】
５０ｍＬの丸底フラスコに、３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）（１３３．８ｍｇ、０．３ｍｍｏｌ）、ｍＰＥＧ４−ＯＭｓ（１４５ｍｇ、０．５１ｍｍｏｌ）、およびトルエン（２０ｍＬ）を入れた。混合物を濃縮して、約１２ｍＬのトルエンを除去した。無水ＤＭＦ（０．２ｍＬ）を添加した。ＮａＨ（鉱油中６０％分散、６１ｍｇ、１．５２ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じた混合物を、４５℃で２１．５時間加熱した後、さらにＮａＨ（３０ｍｇ、０．７５ｍｍｏｌ）を添加した。混合物を、４５℃でさらに５時間加熱した。混合物を、室温まで冷却した時に、飽和ＮａＣｌ水溶液（１ｍＬ）を添加し、反応を停止させた。混合物を、水（１５ｍＬ）で希釈し、ＥｔＯＡｃ（４×１５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン中０〜１０％のＭｅＯＨを用いて、シリカゲル上のＢｉｏｔａｇｅ自動フラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ４−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）（ｎ＝４）（２１４．４ｍｇ）を得た。１Ｈ−ＮＭＲは、生成物において、いくつかのｍＰＥＧ４−Ｏｍｓを示した。さらなる精製に対する試行はなされなかった。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０１８１】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ４−ナルブフィン（５）の合成（ｎ＝４））
【化３０】
2013500256.tif 000037
【０１８２】
６−Ｏ−ｍＰＥＧ４−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）（２１４．４ｍｇ）を、室温で６時間、メタノール（３０ｍＬ）における２ＭのＨＣｌ中で撹拌した。混合物を、水（５ｍＬ）で希釈し、濃縮して、メタノールを除去した。水溶液を、１ＮのＮａＯＨによってｐＨを９．１７に調整し、ジクロロメタン（４×２５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、３〜８％のＭｅＯＨ／ＤＣＭ（Ｂｉｏｔａｇｅ）を使用して、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、いくらかの不純な生成物とともに、純粋な生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ４−ナルブフィン（５）（ｎ＝４）（９０．７ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−ＭＳによって確認した。不純な部分を、ＤＣＭ（約１．５ｍＬ）中で溶解した。エーテル（２０ｍＬ）中の１ＮのＨＣｌを添加し、遠心分離した。残渣を収集し、ＤＣＭ（２５ｍＬ）中に再び溶解した。ＤＣＭ溶液を、５％のＮａＨＣＯ３水溶液（２０ｍＬ）、鹹水（２×３０ｍＬ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮し、別の純粋な生成物分（２４．８ｍｇ）を得た。
【０１８３】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ５−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）の合成（ｎ＝５））
【化３１】
2013500256.tif 000038
【０１８４】
５０ｍＬの丸底フラスコに、３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）（１０３．９ｍｇ、０．２３ｍｍｏｌ）、ｍＰＥＧ５−ＯＭｓ（１５１ｍｇ、０．４６ｍｍｏｌ）、およびトルエン（３８ｍＬ）を入れた。混合物を濃縮して、約２０ｍＬのトルエンを除去した。無水ＤＭＦ（０．５ｍＬ）を添加した。ＮａＨ（鉱油中６０％分散、１０２ｍｇ、２．５５ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じた混合物を、４５℃で１８時間加熱した後、さらにＮａＨ（１０５ｍｇ）を添加した。混合物を、４５℃でさらに５．５時間加熱した。ＮａＨ（８７ｍｇ）を添加し、混合物を、４５℃でさらに１７．５時間加熱した。混合物を、室温まで冷却した時に、飽和ＮａＣｌ水溶液（３ｍＬ）を添加し、反応を停止させた。混合物を、水（１０ｍＬ）で希釈し、ＥｔＯＡｃ（４×２０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン中３〜８％のＭｅＯＨを用いて、シリカゲル上のＢｉｏｔａｇｅ自動フラッシュカラムクロマトグラフィーによって分離して、生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ５−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）（ｎ＝５）を得た。
【０１８５】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ５−ナルブフィン（５）の合成（ｎ＝５））
【化３２】
2013500256.tif 000039
【０１８６】
上述の６−Ｏ−ｍＰＥＧ５−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）を、室温で２．５時間、メタノール（３０ｍＬ）における２ＭのＨＣｌ中で撹拌した。混合物を、水（５ｍＬ）で希釈し、濃縮して、メタノールを除去した。水溶液を、１ＮのＮａＯＨによってｐＨを９．１９に調整し、ジクロロメタン（４×１５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。シリカ上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製した後、ｍＰＥＧ５−Ｏｍｓが１Ｈ−ＮＭＲにおいて観察された。残渣を、ＤＣＭ（約１ｍＬ）中に溶解した。エーテル（１８ｍＬ）中の１ＮのＨＣｌを添加し、遠心分離した。残渣を収集し、ＤＣＭ（２５ｍＬ）中に再び溶解した。ＤＣＭ溶液を、５％のＮａＨＣＯ３水溶液（２×２０ｍＬ）、鹹水（２×３０ｍＬ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン中４〜８％のＭｅＯＨを用いて、シリカゲル上のＢｉｏｔａｇｅ自動フラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ５−ナルブフィン（５）（ｎ＝５）（５５ｍｇ）を得た。
【０１８７】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ６−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）の合成（ｎ＝６））
【化３３】
2013500256.tif 000040
【０１８８】
３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）（７７．６ｍｇ、０．１７ｍｍｏｌ）およびｍＰＥＧ６−ＯＭｓ（１９９ｍｇ、０．５３ｍｍｏｌ）を、トルエン（２０ｍＬ）中に溶解した。混合物を濃縮して、約１２ｍＬのトルエンを除去した。無水ＤＭＦ（０．２ｍＬ）を添加し、その後、ＮａＨ（鉱油中６０％分散、４１ｍｇ、１．０３ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じた混合物を、４５℃で２３時間加熱した後、さらにＮａＨ（４６ｍｇ）を添加した。混合物を、４５℃でさらに２４時間加熱した。混合物を、室温まで冷却した時に、飽和ＮａＣｌ水溶液（５ｍＬ）を添加し、反応を停止した。混合物を、水（１０ｍＬ）で希釈し、ＥｔＯＡｃ（４×１５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、次の工程で直接使用した。
【０１８９】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ６−ナルブフィン（５）の合成（ｎ＝６））
【化３４】
2013500256.tif 000041
【０１９０】
上述の６−Ｏ−ｍＰＥＧ６−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）を、室温で２０時間、メタノール（３０ｍＬ）における２ＭのＨＣｌ中で撹拌した。混合物を、水（５ｍＬ）で希釈し、濃縮して、メタノールを除去した。水溶液を、１ＮのＮａＯＨによってｐＨを９．３０に調整し、ジクロロメタン（５×２０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ＤＣＭ（約１ｍＬ）中に溶解した。エーテル（２０ｍＬ）中の１ＮのＨＣｌを添加し、遠心分離した。残渣を収集し、ＤＣＭ（４０ｍＬ）中に再び溶解した。ＤＣＭ溶液を、５％のＮａＨＣＯ３水溶液（２×２０ｍＬ）、水（３０ｍＬ）、鹹水（２×３０ｍＬ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮し、生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ６−ナルブフィン（５）（ｎ＝６）（６８ｍｇ）を得た。
【０１９１】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ７−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィンの合成（４、ｎ＝７））
【化３５】
2013500256.tif 000042
【０１９２】
５０ｍＬの丸底フラスコに、３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）（８２．８ｍｇ、０．１８６ｍｍｏｌ）、ｍＰＥＧ７−Ｂｒ（１５１ｍｇ、０．４６ｍｍｏｌ）、およびトルエン（１５ｍＬ）を入れた。混合物を濃縮して、約９ｍＬのトルエンを除去した。無水ＤＭＦ（０．２ｍＬ）を添加した。ＮａＨ（鉱油中６０％分散、５０ｍｇ、１．２５ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じた混合物を、４５℃で２２．５時間加熱した後、さらにＮａＨ（３８ｍｇ、０．９４ｍｍｏｌ）を添加した。混合物を、４５℃でさらに５時間加熱した。混合物を、室温まで冷却した時に、飽和ＮａＣｌ水溶液（５ｍＬ）を添加し、反応を停止した。混合物を、水（１０ｍＬ）で希釈し、ＥｔＯＡｃ（４×１０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、次の工程で直接使用した。
【０１９３】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ７−ナルブフィン（５）の合成（ｎ＝７））
【化３６】
2013500256.tif 000043
【０１９４】
上述の６−Ｏ−ｍＰＥＧ７−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）を、室温で２０時間、メタノール（２０ｍＬ）における２ＭのＨＣｌ中で撹拌した。混合物を、水で希釈し、濃縮して、メタノールを除去した。水溶液を、ＮａＨＣＯ３および０．２ＮのＮａＯＨによってｐＨを９．３０に調整し、ジクロロメタン（４×２０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、酸性条件で、ＤＣＭで洗浄し、ｐＨを９．３５まで調整し、ＤＣＭによって抽出した。生成物には、まだ低分子ＰＥＧが混入していた。残渣を、ＤＣＭ（約２ｍＬ）中に溶解した。エーテル（１０ｍＬ）中の１ＮのＨＣｌを添加し、遠心分離した。残渣を収集し、ＤＣＭ（１０ｍＬ）中に再び溶解した。ＤＣＭ溶液を、５％のＮａＨＣＯ３水溶液、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮し、生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ７−ナルブフィン（５）（ｎ＝７）（４９ｍｇ）を得た。
【０１９５】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ８−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）の合成（ｎ＝８））
【化３７】
2013500256.tif 000044
【０１９６】
５０ｍＬの丸底フラスコに、３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）（８０．５ｍｇ、０．１８１ｍｍｏｌ）、ｍＰＥＧ８−Ｂｒ（２５０ｍｇ、０．５６ｍｍｏｌ）、およびトルエン（１５ｍＬ）を入れた。混合物を濃縮して、約６ｍＬのトルエンを除去した。無水ＤＭＦ（０．２ｍＬ）を添加した。ＮａＨ（鉱油中６０％分散、４９ｍｇ、１．２３ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じた混合物を、４５℃で２３時間加熱し、混合物を室温まで冷却し、飽和ＮａＣｌ水溶液（５ｍＬ）および水（１０ｍＬ）を添加し、反応を停止させた。混合物を、ＥｔＯＡｃ（４×２０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、次の工程で直接使用した。
【０１９７】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ８−ナルブフィン（５）の合成（ｎ＝８））
【化３８】
2013500256.tif 000045
【０１９８】
上述の６−Ｏ−ｍＰＥＧ８−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）を、室温で１７時間、メタノール（２０ｍＬ）における２ＭのＨＣｌ中で撹拌した。混合物を、水で希釈し、濃縮して、メタノールを除去した。水溶液を、ＮａＨＣＯ３および０．２ＮのＮａＯＨによってｐＨを９．３２に調整し、ジクロロメタン（４×２０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ＤＣＭ（約１ｍＬ）中に溶解した。エーテル（２０ｍＬ）中の１ＮのＨＣｌを添加し、遠心分離した。残渣を収集し、ＤＣＭ（３０ｍＬ）中に再び溶解した。ＤＣＭ溶液を、５％のＮａＨＣＯ３水溶液（６０ｍＬ）、水（３０ｍＬ）、鹹水（３０ｍＬ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン中０〜１０％のＭｅＯＨを使用して、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ８−ナルブフィン（５）（ｎ＝８）（７８．４ｍｇ）を得た。
【０１９９】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ９−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）の合成（ｎ＝９））
【化３９】
2013500256.tif 000046
【０２００】
５０ｍＬの丸底フラスコに、３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）（１２０ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ）、ｍＰＥＧ９−ＯＭｓ（２４５ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ）、およびトルエン（２０ｍＬ）を入れた。混合物を濃縮して、約１０ｍＬのトルエンを除去した。ＮａＨ（鉱油中６０％分散、６３ｍｇ、１．５７ｍｍｏｌ）を添加し、その後、無水ＤＭＦ（０．５ｍＬ）を添加した。結果として生じた混合物を、４５℃で１７時間加熱した。さらにＮａＨ（鉱油中６０％分散、６０ｍｇ）を、ＨＰＬＣの結果に基づいて添加し、その後、混合物を、４５℃でさらに５．５時間加熱した。混合物を、室温まで冷却し、飽和ＮａＣｌ水溶液（２ｍＬ）および水（１５ｍＬ）を添加し、反応を停止させた。混合物を、ＥｔＯＡｃ（４×２０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン（ｂｉｏｔａｇｅ）中３〜８％のメタノールを使用して、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、収率９０％で、生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ９−ナルブフィン（２０７ｍｇ）を得た。
【０２０１】
（６−Ｏ−ｍＰＥＧ９−ナルブフィン（５）の合成（ｎ＝９））
【化４０】
2013500256.tif 000047
【０２０２】
上述の６−Ｏ−ｍＰＥＧ９−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（４）（２０７ｍｇ、０．２４ｍｍｏｌ）を、室温で１７時間、メタノール（３３ｍＬ）における２ＭのＨＣｌ中で撹拌した。混合物を、水で希釈し、濃縮して、メタノールを除去した。水溶液を、１ＮのＮａＯＨによってｐＨを９．１６に調整し、ジクロロメタン（４×２５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン中３〜８％のメタノールを使用して、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、収率７０％で、生成物６−Ｏ−ｍＰＥＧ９−ナルブフィン（４）（ｎ＝９）（１２９．３ｍｇ）を得た。
【０２０３】
（実施例３）
（オリゴマー−ナルブフィン複合体の調製−「手法Ｃ」）
ＰＥＧ−ナルブフィンを、第３の手法を使用して調製した。概略的に、本実施例に適用される手法を以下に示す。
【化４１】
2013500256.tif 000048
【０２０４】
ＴｒＯ−ＰＥＧ５−ＯＨ（７）の合成（ｎ＝５）
【化４２】
2013500256.tif 000049
【０２０５】
ＰＥＧ５−ジ−ＯＨ（６）（ｎ＝５）（５．８８ｇ、２４．１９ｍｍｏｌ）を、トルエン（３０ｍＬ）中に溶解し、減圧下で濃縮して、トルエンを除去した。残渣を高真空下で乾燥させた。無水ＤＭＦ（４０ｍＬ）を添加し、その後、ＤＭＡＰ（０．９１ｇ、７．２９ｍｍｏｌ）およびＴｒＣｌ（トリチルクロリド）（１．６６ｇ、５．８４ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じた混合物を、５０℃で２２時間加熱した。混合物を濃縮して、溶媒を除去した（高真空、５０℃）。残渣を、水と混合し、ＥｔＯＡｃ（３×２５ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＣＯ３上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、収率４６％で、１．２９ｇの生成物を得た。生成物を、ＣＤＣｌ３中で１Ｈ−ＮＭＲによって確認した。
【０２０６】
（ＴｒＯ−ＰＥＧｎ−ＯＨ（７）の合成（ｎ＝様々な値））
【０２０７】
ＴｒＯ−ＰＥＧ５−ＯＨの調製のための類似した手順に従い、他のＴｒＯ−ＰＥＧｎ−ＯＨを、対応するＰＥＧｎ−ジ−ＯＨから合成した。
【０２０８】
（ＴｒＯ−ＰＥＧ５−ＯＭｓ（８）の合成（ｎ＝５））
【化４３】
2013500256.tif 000050
【０２０９】
塩化メタンスルホニル（０．３５ｍＬ、４．４８ｍｍｏｌ）を、ジクロロメタン（１５ｍＬ）中のＴｒＯ−ＰＥＧ５−ＯＨ（８）（ｎ＝５）（１．２９ｇ、２．６８ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（０．９ｍＬ、６．４６ｍｍｏｌ）の撹拌溶液に、０℃で滴下した。添加した後、結果として生じた溶液を、室温で１６．５時間撹拌した。水を添加し、反応を停止した。有機相を分離し、水溶液をジクロロメタン（１０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水（３×３０ｍＬ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮し、収率７８％で、油として生成物（１．１６ｇ）を得た。生成物（８）（ｎ＝５）を、ＣＤＣｌ３中で１Ｈ−ＮＭＲによって確認した。
【０２１０】
（ＴｒＯ−ＰＥＧｎ−ＯＭｓ（８）の合成（ｎ＝様々な値））
【０２１１】
ＴｒＯ−ＰＥＧ５−ＯＭｓの調製のための類似した手順に従い、他のＴｒＯ−ＰＥＧｎ−ＯＭｓを、対応するＴｒＯ−ＰＥＧｎ−ＯＨから合成した。
【０２１２】
（３−Ｏ−ＭＥＭ−６−Ｏ−ＴｒＯ−ＰＥＧ４−ナルブフィン（９）の合成（ｎ＝４））
【化４４】
2013500256.tif 000051
【０２１３】
丸底フラスコに、３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）（１２０ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ）［実施例２に提供される化合物（３）の合成に従って事前に調製］、ＴｒＯ−ＰＥＧ４−ＯＭｓ（８）（ｎ＝４）（１４３．４ｍｇ、０．２８ｍｍｏｌ）、およびトルエン（４０ｍＬ）を入れた。混合物を濃縮して、約３０ｍＬのトルエンを除去した。ＮａＨ（鉱油中６０％分散、１５０ｍｇ、３．７５ｍｍｏｌ）を添加し、その後、無水ＤＭＦ（０．２ｍＬ）を添加した。結果として生じた混合物を、４５℃で４．５時間加熱した。さらにＮａＨ（鉱油中６０％分散、１４６ｍｇ）を添加し、混合物を、４５℃でさらに１８時間撹拌した。混合物を、室温まで冷却し、ＮａＣｌ水溶液（２ｍＬ）で飽和し、水（１５ｍＬ）を添加し、反応を停止させた。混合物を、ＥｔＯＡｃ（４×２０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン（Ｂｉｏｔａｇｅ）中０〜１０％のメタノールを使用して、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、生成物３−Ｏ−ＭＥＭ−６−Ｏ−ＴｒＯ−ＰＥＧ４−ナルブフィン（９）（ｎ＝４）（約１５０ｍｇ）を得た。
【０２１４】
（６−Ｏ−ＨＯ−ＰＥＧ４−ナルブフィン（１０）の合成（ｎ＝４））
【化４５】
2013500256.tif 000052
【０２１５】
上述の６−Ｏ−ＴｒＯ−ＰＥＧ４−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（９）（ｎ＝４）（１５０ｍｇ）を、室温で１日間メタノール（１２ｍＬ）における２ＭのＨＣｌ中で撹拌した。混合物を、水で希釈し、濃縮して、メタノールを除去した。水溶液を、ＮａＯＨによってｐＨを９．０８に調整し、ＥｔＯＡｃ（３×２０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、生成物６−Ｏ−ＯＨ−ＰＥＧ４−ナルブフィン（１０）（ｎ＝４）（２６．９ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−Ｍｓ、ＨＰＬＣによって確認した。
【０２１６】
（３−Ｏ−ＭＥＭ−６−Ｏ−ＴｒＯ−ＰＥＧ５−ナルブフィン（９）の合成（ｎ＝５））
【化４６】
2013500256.tif 000053
【０２１７】
丸底フラスコに、３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（３）（３１８ｍｇ、０．７１ｍｍｏｌ）［実施例２に提供される化合物（３）の合成に従って事前に調製］、ＴｒＯ−ＰＥＧ５−ＯＭｓ（８）（ｎ＝５）（５１８．５ｍｇ、０．９３ｍｍｏｌ）、およびトルエン（１００ｍＬ）を入れた。混合物を濃縮して、約７５ｍＬのトルエンを除去した。ＮａＨ（鉱油中６０％分散、３１３ｍｇ、７．８ｍｍｏｌ）を添加し、その後、無水ＤＭＦ（１．０ｍＬ）を添加した。結果として生じた混合物を、室温で３０時間、その後、６０℃で１９．５時間撹拌した。混合物を、室温まで冷却し、ＮａＣｌ水溶液（５ｍＬ）で飽和し、水（５ｍＬ）を添加し、反応を停止させた。有機相を分離し、水溶液をＥｔＯＡｃによって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、ジクロロメタン（Ｂｉｏｔａｇｅ）中０〜１０％のメタノールを使用して、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、生成物３−Ｏ−ＭＥＭ−６−Ｏ−ＴｒＯ−ＰＥＧ５−ナルブフィン（７１８ｍｇ）を得た。生成物（９）（ｎ＝５）は、不純であり、さらに精製せずに次の工程で使用した。
【０２１８】
（６−Ｏ−ＨＯ−ＰＥＧ５−ナルブフィン（１０）の合成（ｎ＝５））
【化４７】
2013500256.tif 000054
【０２１９】
上述の６−Ｏ−ＴｒＯ−ＰＥＧ５−３−Ｏ−ＭＥＭ−ナルブフィン（９）（ｎ＝５）（７１８ｍｇ）を、室温で１９時間、メタノール（３０ｍＬ）における２ＭのＨＣｌ中で撹拌した。混合物を、水で希釈し、濃縮して、メタノールを除去した。水溶液を、ＮａＯＨによってｐＨ９．１６に調整し、ＤＣＭ（３×２０ｍＬ）によって抽出した。合わせた有機溶液を、鹹水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮した。残渣を、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーによって２回精製して、非常に純粋な生成物６−Ｏ−ＯＨ−ＰＥＧ５−ナルブフィン１０（ｎ＝５）（１３９ｍｇ）それほど純粋ではない生成物（４８ｍｇ）を得た。生成物を、１Ｈ−ＮＭＲ、ＬＣ−Ｍｓ、ＨＰＬＣによって分析した。
【０２２０】
（実施例４）
（ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の受容体結合）
従来の受容体結合アッセイ技術を使用して、いくつかの分子を分析し、オピオイド受容体のカッパ、ミュー、およびデルタオピオイドのサブタイプでの結合活性を測定した。
【０２２１】
簡潔には、ナルブフィンおよびＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の受容体結合親和性を、組換えヒトミュー、デルタ、またはカッパオピオイド受容体を異種性に発現するＣＨＯ細胞における放射性リガンド結合アッセイを用いて測定した。細胞を２４ウェルプレートにおいて、０．２〜０．３×１０６個／ウェルの密度で蒔種し、５０ｍＭのトリスＨＣｌおよび５ｍＭのＭｇＣｌ２を含むアッセイ緩衝液（ｐＨ７．４）で洗浄した。競合結合アッセイを、適切な濃度の放射性リガンドの存在下で増大する濃度の試験化合物とともにインキュベートした細胞全体において実施した。０．５ｎＭの３Ｈナロキソン、０．５ｎＭの３Ｈジプレノルフィン、および０．５ｎＭの３Ｈ  ＤＰＤＰＥをそれぞれ、ミュー、カッパ、およびデルタ受容体についての競合する放射性リガンドとして使用した。各濃度で三つ組のウェルを使用して、インキュベーションを室温で２時間実施した。インキュベーションの終了時に、細胞を５０ｍＭのトリスＨＣｌ（ｐＨ８．０）で洗浄し、ＮａＯＨで溶解し、結合した放射能を、シンチレーションカウンターを使用して測定した。
【０２２２】
特異的結合を、５０〜１００倍の過剰量の非放射性リガンドの存在下で結合したｃｐｍを減ずることによって決定した。結合データアッセイを、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  ４．０を使用して分析し、ＩＣ５０を、用量−反応曲線からの非線形回帰によって作製する。Ｋｉ値を、飽和等温線からのＫｄ値を用いたＣｈｅｎｇ  Ｐｒｕｓｏｆｆ式を使用して、以下の通り算出した：Ｋｉ＝ＩＣ５０／（１＋［リガンド］／Ｋｄ）。
【０２２３】
ナルブフィンのＰＥＧ抱合体は、オピオイド受容体に対する結合親和性を保持する。表１は、ミュー、デルタ、およびカッパオピオイド受容体におけるナルブフィンのＰＥＧ抱合体の結合親和性（Ｋｉ（ｎＭ））を示す。ＰＥＧ抱合後の結合親和性の損失は、３つの受容体サブタイプすべてにおいて親ナルブフィンの結合親和性の損失の１５倍未満である。表１を参照されたい。ＰＥＧ抱合は結果的に、ミューおよびカッパオピオイド受容体における結合親和性において１０〜１５倍の損失を生じるが、デルタオピオイド受容体においてはそうではない。デルタオピオイド受容体における結合親和性は、親ナルブフィンの結合親和性に匹敵し、または場合によってはより大きくさえある。図１を参照されたい。３つのオピオイド受容体サブタイプの結合親和性における差次的変化は、ナルブフィン抱合体の受容体選択性が、親ナルブフィンと比較して変化することを示唆する。
【表１】
2013500256.tif 000055
【０２２４】
（実施例５）
（Ｕ５０４８８抱合体の調製）
ＰＥＧ−Ｕ５０４８８は、下に概略的に示す手法に従って調製することができる。
【０２２５】
実施例５ａ：ｍＰＥＧｎ−Ｏ−Ｕ５０４８８抱合体の合成
【０２２６】
下記に提供される一般的な概略図に従って、ｍＰＥＧｎ−Ｏ−Ｕ５０４４８８抱合体を調製することができる。
【化４８】
2013500256.tif 000056
【０２２７】
（（＋／−）−トランス−２−（ピロリジン−１−イル）シクロヘキサノール（（＋／−）−１））
ピロリジン（４．２６ｇ、６０ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ（６ｍＬ）中の酸化シクロヘキセン（１．９６ｇ、２０ｍｍｏｌ）の溶液に添加し、結果として生じた混合物を９０℃で１６時間加熱した。冷却した後、溶媒を減圧下で除去し、結果として生じた残渣をＤＣＭ（１０ｍＬ×３）で抽出した。有機相を合わせ、無水Ｎａ２ＳＯ４を使用して乾燥させた。濾過によりＮａ２ＳＯ４を除去した後、溶媒を蒸発させ、真空下で材料を乾燥させて、所望の化合物（＋／−）−１（３．３ｇ、１９．５ｍｍｏｌ、収率９８％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ４．０６(ｓ,  １Ｈ)，３．４５−３．３０(ｍ，１Ｈ)，２．７５−２．６３（ｍ，２Ｈ），２．６２−２．５０（ｍ，2H），２．５１−２．４２（ｍ，１Ｈ），１．９０−１．５８（ｍ，８Ｈ），１．４５−１．１５（ｍ，４Ｈ）。
【０２２８】
（（＋／−）−トランス−Ｎ−メチル−２−（ピロリジン−１−イル）シクロヘキサンアミン（（＋／−）−２））
ＤＣＭ（２０ｍＬ）中の化合物（＋／−）−１（１．０１ｇ、６ｍｍｏｌ）およびＴＥＡ（０．９８ｍＬ、７ｍｍｏｌ）の溶液に、塩化メタンスルホニル（０．５１ｍＬ、６．６ｍｍｏｌ）を滴下して添加した。反応混合物を室温で２時間撹拌した。溶媒を減圧下で除去し、５ｍＬのメチルアミン（４０％水溶液）を室温に添加した。溶液を室温でさらに１６時間撹拌した。次に、反応混合物をＤＣＭ（５０ｍＬ）に添加し、飽和ＮａＨＣＯ３溶液（２×２５ｍＬ）で洗浄した。有機相を合わせて、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させた。濾過によってＮａ２ＳＯ４を除去した後、溶媒を除去し、物質を真空下で乾燥させ、所望の化合物（＋／−）−２（１．０ｇ、５．５ｍｍｏｌ、収率９１％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ２．６１（ｓ，１Ｈ），２．４９−２．３０（ｍ，６Ｈ），２．２９（ｓ，３Ｈ），２．０９−１．９６（ｍ，２Ｈ），１．６７−１．５２（ｍ，７Ｈ），１．１１−１．０２（ｍ，３Ｈ）。
【０２２９】
（（＋／−）−Ｎ−メチル−Ｎ−［２−（ピロリジン−１−イル）シクロヘキシル］−２−（３−クロロ−４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド（（＋／−）−４））
３−クロロ−４−ヒドロキシフェニル酢酸（１８６ｍｇ、１ｍｍｏｌ）およびＮＨＳ（１１５ｍｇ、３ｍｍｏｌ）をＤＣＭ（２０ｍＬ）に溶解した。次に、ＤＣＣ（１．１ｍｍｏｌ）を溶液に添加し、反応混合物を室温で１６時間撹拌しその間に沈殿物を形成した。沈殿物を濾過によって除去した後、結果として生じる濾液を化合物（＋／−）３（１８２ｍｇ、１ｍｍｏｌ）と混合した。結果として生じた溶液を室温で一晩撹拌した。溶媒を減圧下で除去し、結果として生じた残渣をフラッシュクロマトグラフィー精製（ＭｅＯＨ／ＤＣＭ＝２％〜１８％）に供し、所望の生成物（＋／−）−４（１２０ｍｇ、０．３４ｍｍｏｌ、収率３４％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．１２（ｓ，１Ｈ），７．００−６．８６（ｍ，２Ｈ），４．５６（ｓ，１Ｈ），３．６６−３．６１（ｍ，２Ｈ），３．０９−２．８５（ｍ，６Ｈ），２．８５（ｓ，３Ｈ），１．７１−１．４５（ｍ，８Ｈ），１．４４−１．１１（ｍ  ４Ｈ）。ＬＣ／ＭＳ  ３５１．１［Ｍ＋Ｈ］＋。
【０２３０】
（（＋／−）−Ｎ−メチル−Ｎ−［２−（ピロリジン−１−イル）シクロヘキシル］−２−（３−クロロ−４−メトキシ−トリ（エチレングリコール）フェニル）アセトアミド（（＋／−）−５ａ））
化合物（＋／−）−４（５０ｍｇ、０．１４ｍｍｏｌ）、メトキシトリ（エチレングリコール）メタンスルホナート（４８．４ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）、および無水Ｋ２ＣＯ３（７０ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）をアセトン（１０ｍＬ）に添加した。結果として生じた混合物を還流下で１６時間撹拌した。結果として生じた残渣をフラッシュクロマトグラフィー精製（ＭｅＯＨ／ＤＣＭ＝２％〜１５％）に供し、所望の化合物（＋／−）−５ａ（３０ｍｇ、０．０６ｍｍｏｌ、収率４３％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．３１（ｓ，１Ｈ），７．１８（ｄ，１Ｈ），７．０６（ｄ，１Ｈ），４．６１−４．５１（ｍ  １Ｈ），４．１９（ｔ，２Ｈ），３．９０（ｔ，２Ｈ），３．７６−３．４４（ｍ，１０Ｈ）,  ３．３６（ｓ,３Ｈ）,２．９５−２．８３（ｍ,６Ｈ）,２．１１−１．１９（ｍ，１２Ｈ）。ＬＣ／ＭＳ  ４９７．２［Ｍ＋Ｈ］＋
【０２３１】
（（＋／−）−Ｎ−メチル−Ｎ−［２−（ピロリジン−１−イル）シクロヘキシル］−２−（３−クロロ−４−メトキシ−ペンタ（エチレングリコール）フェニル）アセトアミド）（（＋／−）−５ｂ）
化合物（＋／−）−４（８０ｍｇ、０．２３ｍｍｏｌ）、メトキシペンタ（エチレングリコール）メタンスルホナート（１０８．９ｍｇ、０．３３ｍｍｏｌ）、および無水Ｋ２ＣＯ３（１１２ｍｇ、０．８ｍｍｏｌ）をアセトン（１５ｍＬ）に添加した。混合物を還流下で１６時間撹拌した。固体を濾過により除去し、溶媒を減圧下で蒸発させた。結果として生じた残渣をフラッシュクロマトグラフィー精製（ＭｅＯＨ／ＤＣＭ＝２％〜１５％）に供し、所望の化合物（＋／−）−５ａ（６０ｍｇ、０．１０ｍｍｏｌ、収率４５％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．２５（ｓ，１Ｈ），７．１０（ｄ，１Ｈ），６．８５（ｄ，１Ｈ），４．５５−４．４５（ｍ  １Ｈ），４．１４（ｔ，２Ｈ），３．８７（ｔ，２Ｈ），３．８１−３．４２（ｍ，１８Ｈ），３．３７（ｓ，３Ｈ），２．９０−２．３５（ｍ，６Ｈ），２．０９−１．１５（ｍ，１２Ｈ）。ＬＣ／ＭＳ  ５８５．３［Ｍ＋Ｈ］＋。
【０２３２】
（（＋／−）−Ｎ−メチル−Ｎ−［２−（ピロリジン−１−イル）シクロヘキシル］−２−（３−クロロ−４−メトキシ−ヘキサ（エチレングリコール）フェニル）アセトアミド（（＋／−）−５ｃ））
化合物（＋／−）−４（５０ｍｇ、０．２３ｍｍｏｌ）、メトキシヘキサ（エチレングリコール）メタンスルホナート（１５０ｍｇ、０．３７ｍｍｏｌ）、および無水Ｋ２ＣＯ３（１１２ｍｇ、０．８ｍｍｏｌ）をアセトン（１５ｍＬ）に添加した。混合物を還流下で１６時間撹拌した。固体を濾過により除去し、溶媒を減圧下で蒸発させた。結果として生じた残渣をフラッシュクロマトグラフィー精製（ＭｅＯＨ／ＤＣＭ＝２％〜１５％）に供し、所望の化合物（＋／−）−５ｃ（６１ｍｇ、０．０９ｍｍｏｌ、収率３９％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．２７（ｓ，１Ｈ），７．１６（ｄ，１Ｈ），６．８８（ｄ，１Ｈ），４．７２−４．５１（ｍ  １Ｈ），４．１６（ｔ，２Ｈ），３．８９（ｔ，２Ｈ），３．７９−３．４９（ｍ，２６Ｈ），３．３８（ｓ，３Ｈ），３．１８−２．５３（ｍ，６Ｈ），２．１０−１．１２（ｍ，１２Ｈ）。ＬＣ／ＭＳ  ６７３．４［Ｍ＋Ｈ］＋。
【０２３３】
実施例５Ｂ：ジ−ｍＰＥＧｎ−ＣＨ２−Ｕ５０４８８抱合体の合成
【０２３４】
下記に提供される一般的な概略図に従って、ジ−ｍＰＥＧｎ−ＣＨ２−Ｕ５０４４８８抱合体を調製することができる。
【化４９】
2013500256.tif 000057
【０２３５】
（3-シクロヘキセン１，１−ジメタノールメトキシトリ（エチレングリコール）エーテル（２ａ））
３−シクロヘキセン１，１−ジメタノール１（２８４ｍｇ、２ｍｍｏｌ）を無水ＤＭＦ（６ｍＬ）に溶解した。室温で、ＮａＨ（鉱油中６０％、３２０ｍｇ、８ｍｍｏｌ）を添加し、溶液をさらに１０分間撹拌した。メトキシトリ（エチレングリコール）メシラート（１．２１ｇ、５ｍｍｏｌ）を溶液に添加した。反応溶液を４５℃で１８時間撹拌した後、飽和ＮＨ４Ｃｌ溶液（３０ｍＬ）を溶液に添加した。溶液をＥｔＯＡｃ（２０ｍＬ×２）で抽出した。有機相を合わせて、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、溶媒を減圧下で除去し、化合物２ａ（８５０ｍｇ、１．９６ｍｍｏｌ、９８％収率）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ５．６２−５．５８（ｍ，２Ｈ），３．６６−３．５１（ｍ，２４Ｈ），３．３８（ｓ，６Ｈ），３．３４（ｄ，２Ｈ），３．２５（ｄ，２Ｈ），２．０１（ｍ，２Ｈ），１．８７（ｍ，２Ｈ），１．５２（ｔ，２Ｈ）。ＬＣ／ＭＳ  ４３５［Ｍ＋Ｈ]＋，４５２［Ｍ＋ＮＨ４］＋，４５７［Ｍ＋Ｎａ］＋。
【０２３６】
（３−シクロヘキセン１，１−ジメタノールメトキシジ（エチレングリコール）エーテル（２ｂ））
３−シクロヘキセン１，１−ジメタノール（４２６ｍｇ、３ｍｍｏｌ）１を無水ＤＭＦ（９ｍＬ）に溶解した。室温で、ＮａＨ（鉱油中６０％、４８０ｍｇ、１２ｍｍｏｌ）を添加し、溶液をさらに１０分間撹拌した。メトキシジ（エチレングリコール）メシラート（１．５ｇ、７．５ｍｍｏｌ）を溶液に添加した。反応溶液を４５℃で１８時間撹拌した後、飽和ＮＨ４Ｃｌ溶液（３０ｍＬ）を溶液に添加した。溶液をＥｔＯＡｃ（２０ｍＬ×２）で抽出した。有機相を合わせて、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、溶媒を減圧下で除去し、化合物２ｂ（１．１８ｇ、２．９ｍｍｏｌ、９８％収率）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ５．６４−５．５６（ｍ，２Ｈ），３．６６−３．５４（ｍ，１６Ｈ），３．３５（ｓ，６Ｈ），３．３３（ｄ，２Ｈ），３．２８（ｄ，２Ｈ），１．９９（ｍ，２Ｈ），１．８７（ｍ，２Ｈ），１．５３（ｔ，２Ｈ）。
【０２３７】
（３，３−ジ［メトキシトリ（エチレングリコール）メチル］−７−オキサビシクロ［４．１．０］ヘプタン（３ａ））
化合物２ａ（８５０ｍｇ、１．９６ｍｍｏｌ）をＤＣＭ（２０ｍＬ）に溶解した。室温で、ｍＣＰＢＡ（最大７７％、０．７５ｇ、約３ｍｍｏｌ）を溶液に添加した。反応混合物を室温で３．５時間撹拌した。飽和Ｎａ２Ｓ２Ｏ３溶液（１０ｍＬ）を溶液に添加し、さらに１０分間の撹拌を生じた。結果として生じた溶液をＤＣＭ（２０ｍＬ×２）で抽出した。有機相を組み合わせ、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、溶媒を減圧下で除去し、化合物３ａ（８７０ｍｇ、１．８６ｍｍｏｌ、９５％収率）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ３．６６−３．５５（ｍ，２４Ｈ），３．３８（ｓ，６Ｈ），３．２７−３．１２（ｍ，６Ｈ），１．９９−１．６７（ｍ，６Ｈ）。ＬＣ／ＭＳ  ４５１［Ｍ＋Ｈ］＋，４６８［Ｍ＋ＮＨ４］＋，４７３［Ｍ＋Ｎａ］＋。
【０２３８】
（３，３−ジ［メトキシジ（エチレングリコール）メチル］−７−オキサビシクロ［４．１．０］ヘプタン（３ｂ））
化合物２ｂ（１．１８ｇ、３．４１ｍｍｏｌ）をＤＣＭ（２０ｍＬ）に溶解した。室温でｍＣＰＢＡ（最大７７％、１．３ｇ、約５．２ｍｍｏｌ）を溶液に添加した。反応溶液を室温で３．５時間撹拌した。飽和Ｎａ２Ｓ２Ｏ３溶液（１５ｍＬ）を溶液に添加し、さらに１０分間の撹拌を生じた。結果として生じた溶液をＤＣＭ（２０ｍＬ×２）で抽出した。有機相を組み合わせ、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、溶媒を減圧下で除去し、化合物３ｂ（１．２７ｇ、３．１２ｍｍｏｌ、９２％収率）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ３．６５−３．５４（ｍ，２４Ｈ），３．３８（ｓ，６Ｈ），３．２７−３．１０（ｍ，６Ｈ），２．００−１．６８（ｍ，６Ｈ）。
【０２３９】
（トランス（＋／−）−４または５−ジ［メトキシトリ（エチレングリコール）メチル］−２−（１−ピロリジニル）−シクロヘキサノール（４ａ））
化合物３ａ（８７０ｍｇ、１．９３ｍｍｏｌ）およびピロリジン（２．５ｍＬ）を水（８ｍＬ）に添加し、５時間還流加熱した。結果として生じた溶液をＤＣＭ（１０ｍＬ×２）で抽出した。有機相を合わせて、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、溶媒を減圧下で除去し、４ａを４ａｘおよび４ａｙの混合物として得た（合計９１０ｍｇ）。生成物をさらに精製せずに次の反応で使用した。
【０２４０】
（トランス−（＋／−）−４または５−ジ［メトキシジ（エチレングリコール）メチル］−２−（１−ピロリジニル）−シクロヘキサノール（４ｂ））
化合物３ｂ（１．２７ｇ、３．１２ｍｍｏｌ）およびピロリジン（２．５ｍＬ）を水（８ｍＬ）に添加し、５時間還流加熱した。結果として生じた溶液をＤＣＭ（１０ｍＬ×２）で抽出した。有機相を合わせて、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、溶媒を減圧下で除去し、４ｂを４ｂｘおよび４ｂｙの混合物として得た（合計１．３ｇ）。生成物をさらに精製せずに次の反応で使用した。
【０２４１】
（トランス（＋／−）−４−または５−ジ［メトキシトリ（エチレングリコール）メチル］−Ｎ−メチル−２−（１−ピロリジニル）−シクロヘキサンアミン（５ａ））
化合物４ａ（９１０ｍｇ、１．７４ｍｍｏｌ）をＤＣＭ（２０ｍＬ）に溶解し、ＴＥＡ（０．４２ｍＬ、３ｍｍｏｌ）を添加した。室温で、塩化メタンスルホニル（０．１６ｍＬ、２ｍｍｏｌ）を滴下して添加した。撹拌を室温で一晩続行した後、結果として生じた混合物を減圧下で蒸発させた。結果として生じた残渣をメチルアミン（水中４０％（ｗ／ｗ）、６ｍＬ）に溶解し、溶液を室温で３０時間撹拌した。次に、溶液をＤＣＭ（１０ｍＬ×２）で抽出した。有機相を合わせて、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、溶媒を減圧下で除去し、５ａを５ａｘおよび５ａｙの混合物として得た。生成物をさらに精製せずに次の反応で使用した。
【０２４２】
（トランス−（＋／−）−４または−５−ジ［メトキシジ（エチレングリコール）メチル］−Ｎ−メチル−２−（１−ピロリジニル）−シクロヘキサンアミン（５ｂ））
化合物４ｂ（１．３ｇ、３ｍｍｏｌ）をＤＣＭ（２０ｍＬ）に溶解し、ＴＥＡ（０．８４ｍＬ、６ｍｍｏｌ）を添加した。室温で、塩化メタンスルホニル（０．２８ｍＬ、３．５ｍｍｏｌ）を滴下して添加した。撹拌を室温で一晩続行した後、結果として生じた混合物を減圧下で蒸発させた。得られた残渣をメチルアミン（水中４０％（ｗ／ｗ）、６ｍＬ）に溶解し、溶液を室温で３０時間撹拌した。結果として生じた溶液を次に、ＤＣＭ（１０ｍＬ×２）で抽出した。有機相を合わせて、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、溶媒を減圧下で除去し、５ｂを５ｂｘおよび５ｂｙの混合物として得た。生成物をさらに精製せずに次の反応で使用した。
【０２４３】
（トランス−（＋／−）−４または−５−ジ［メトキシトリ（エチレングリコール）メチル］−Ｎ−メチル−Ｎ−［２−（ピロリジン−１−イル）シクロヘキシル］−２−（３，４−ジクロロ）アセトアミド（６ａ））
３，４−ジクロロフェニル酢酸（４１０ｍｇ、２ｍｍｏｌ）、化合物５ａ（９２６ｍｇ、１．７４ｍｍｏｌ）、およびＤＭＡＰ（１０ｍｇ）をＤＣＭ（１０ｍＬ）に溶解した。次に、ＤＣＣ（５１５ｍｇ、２．５ｍｍｏｌ）を溶液に添加し、反応混合物を室温で４時間撹拌し、その間に沈殿物が形成した。沈殿物を濾過によって除去した後、結果として生じた濾液溶媒を蒸発させ、残渣をフラッシュクロマトグラフィー精製（ＭｅＯＨ／ＤＣＭ＝２％〜８％）に供し、所望の生成物６ａを６ａｘおよび６ａｙの混合物として得た（合計４７７ｍｇ、０．３４ｍｍｏｌ、収率２０％）。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．３９−７．３３（ｍ，２Ｈ），７．１５−７．１０（ｍ，１Ｈ），３．７１−３．５１（ｍ，２８Ｈ），３．４２−３．１６（ｍ，３Ｈ），３．３５（ｓ，６Ｈ），２．８２，２．７９（合計ｓ，ｓ，３Ｈ，比３：５），２．７０−２．３０（ｍ，５Ｈ），１．７３−１．１７（ｍ，１１Ｈ）。ＬＣ／ＭＳ  ７２１［Ｍ＋Ｈ］＋，７４３［Ｍ＋Ｎａ］＋。
【０２４４】
（トランス（＋／−）−４または−５−ジ［メトキシジ（エチレングリコール）メチル］−Ｎ−メチル−Ｎ−［２−（ピロリジン−１−イル）シクロヘキシル］−２−（３，４−ジクロロ）アセトアミド（６ｂ））
３，４−ジクロロフェニル酢酸（７０７ｍｇ、３．４５ｍｍｏｌ）、化合物５ｂ（１．３３ｇ、２．９８ｍｍｏｌ）、およびＤＭＡＰ（１０ｍｇ）をＤＣＭ（１０ｍＬ）に溶解した。次に、ＤＣＣ（８６５ｍｇ、４．２ｍｍｏｌ）を溶液に添加し、反応混合物を室温で４時間撹拌し、その間に沈殿物を形成した。沈殿物を濾過によって除去した後、結果として生じた濾液溶媒を蒸発させ、残渣をフラッシュクロマトグラフィー精製（ＭｅＯＨ／ＤＣＭ＝２％〜８％）に供し、所望の生成物６ｂを６ｂｘおよび６ｂｙの混合物として得た（合計３０６ｍｇ、０．４９ｍｍｏｌ、収率１６％）。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．３３−７．２７（ｍ，２Ｈ），７．０６−７．０４（ｍ，１Ｈ），３．６５−３．４６（ｍ，２０Ｈ），３．４２−３．１２（ｍ，３Ｈ），３．３７（ｓ，６Ｈ），２．７６，２．７４（合計ｓ，ｓ，３Ｈ，比１.１：１），２．７２−２．２４（ｍ，５Ｈ），１．７１−１．０７（ｍ，１１Ｈ）。ＬＣ／ＭＳ  ６３３［Ｍ＋Ｈ］＋，６５５［Ｍ＋Ｎａ］＋。
【０２４５】
（実施例６）
（オリゴマー−Ｕ６９５９３抱合体の調製）
ＰＥＧ−Ｕ６９５９３を、下記に概略的に示された手法に従い、調製することができる。従来の有機合成技法を、手法を実行する上で使用する。
【化５０】
2013500256.tif 000058
【０２４６】
（実施例７）
（ナルブフィン、Ｕ５０４８８、およびＵ６９５９３以外を用いる抱合体の調製）
ナルブフィン、Ｕ５０４８８、およびＵ６９５９３以外のオピオイドアゴニストの抱合体を調製することができ、ここで、化学式Ｉのオピオイドアゴニストを、ナルブフィン、Ｕ５０４８８、およびＵ６９５９３に置き換えることを除いて、実施例１に記載の一般的な合成スキームおよび手順に従うことができる。
【０２４７】
（実施例８）
（ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体のインビトロでの有効性）
ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体のインビトロでの有効性を、組換えヒトミューもしくはデルタオピオイド受容体を発現するＣＨＯ細胞、または組換えヒトカッパオピオイド受容体を発現するＨＥＫ細胞におけるＧＴＰγＳ結合アッセイを使用して判定した。試験化合物および／または媒体を、改変ＨＥＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．４）における細胞膜および３μＭのＧＤＰとともに２０分間プレインキュベートし、続いて、ＳＰＡビーズを３０℃でさらに６０分間添加した。反応を０．３ｎＭの［３５Ｓ］ＧＴＰγＳによってさらに３０分間のインキュベーション時間で開始する。受容体サブタイプ特異的あごにスト応答に対する５０パーセント以上（≧５０％）の［３５Ｓ］ＧＴＰγＳ結合の試験化合物誘発性増加が、起こり得るオピエート受容体アゴニスト活性を示す。０．１μＭのＤＰＤＰＥ、１μＭのＵ−６９５９３、および１μＭのＤＡＭＧＯをそれぞれ、デルタオピオイド受容体、カッパオピオイド受容体、およびミューオピオイド受容体に特異的なアゴニストとして使用した。オピオイド受容体アンタゴニスト活性は、［３５Ｓ］ＧＴＰγＳ結合応答の５０パーセント以上（≧５０％）のアゴニスト誘発性増加の阻害を使用して測定した。ナルブフィン、６−Ｏ−ｍＰＥＧ３−ナルブフィン、６−Ｏ−ｍＰＥＧ６−ナルブフィン、６−Ｏ−ｍＰＥＧ９−ナルブフィンを、アゴニストおよびアンタゴニストの両様式において、１０、１、０．１、０．０１、および０．００１μＭの濃度でスクリーニングした。ＥＣ５０値またはＩＣ５０値を試験化合物のアゴニスト活性またはアンタゴニスト活性のそれぞれの測定基準として用量−反応曲線から算出した。
【０２４８】
表２は、ナルブフィンおよびＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の、ＧＴＰγＳ結合を活性化または阻害するＥＣ５０／ＩＣ５０値を示し、したがってそれらのアゴニスト活性またはアンタゴニスト活性を反映する。ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体は、ナルブフィンの薬理学的特性と類似して、カッパオピオイド受容体の完全なアゴニストかつミューオピオイド受容体のアンタゴニストである。６−Ｏ−ｍＰＥＧ３−ナルブフィンのＥＣ５０は、カッパオピオイド受容体のナルブフィンのＥＣ５０と類似しており、このＰＥＧサイズにおける有効性の損失がないことを示唆した。３のＰＥＧサイズを超えて、カッパオピオイド受容体におけるＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の有効性は、６−Ｏ−ｍＰＥＧ６−ナルブフィンおよび６−Ｏ−ｍＰＥＧ９−ナルブフィンのＥＣ５０の値の増加によって示されるように、ＰＥＧのサイズの関数として低下した。ＰＥＧ−ナルブフィンは、親ナルブフィンのアンタゴニスト効力に匹敵するミューオピオイド受容体のアンタゴニスト効力を有するようであった。デルタオピオイド受容体において、６−Ｏ−ｍＰＥＧ９−ナルブフィンは、弱いアンタゴニストとして作用したが、ナルブフィン、６−Ｏ−ｍＰＥＧ３−ナルブフィン、６−Ｏ−ｍＰＥＧ６−ナルブフィンは、デルタオピオイド受容体に何ら効果を有さなかった。
【表２】
2013500256.tif 000059
【０２４９】
（実施例９）
（インビトロでの透過性）
ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体のインビトロでの透過性を、Ｃａｃｏ−２細胞における双方向輸送アッセイを用いて測定した。ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体を１０μＭの濃度で、Ｃａｃｏ−２単層の頂端区画または側底区画のいずれかに添加し、２時間インキュベートした。インキュベーションの終了時に、頂端区画および側底区画の濃度を、ＬＣ−ＭＳを使用して測定した。透過性をＰａｐｐ＝Ｊ／Ａ×Ｃ0として算出し、式中、Ｐａｐｐは、見かけの透過性（ｃｍ／ｓ）であり、Ｊは、流れ（モル／秒）であり、Ａは、挿入物の表面積（ｃｍ２）であり、Ｃ0は、初期濃度（モル／ｃｍ３）である。
【０２５０】
図２ａは、は、Ａ−Ｂ（頂端−側底）方向およびＢ−Ａ（側底−頂端）方向のＣａｃｏ−２細胞において測定されたＰＥＧ−ナルブフィン抱合体のインビトロでの見かけの透過性を示す。Ａ−Ｂでの透過性、およびそれより低い程度でＢ−Ａの透過性は、ＰＥＧ鎖長の増大に伴って低下する。インビボでの粘膜−漿膜輸送を表すＡ−Ｂ透過性は、すべての化合物について１×１０−６ｃｍ／秒よりも大きく、ナルブフィンおよびＰＥＧ−ナルブフィン抱合体が経口で十分に吸収されるであろうことを示す。
【０２５１】
図２ｂは、Ｂ−Ａ／Ａ−Ｂ透過性の比として算出されるＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の流出比を示す。単一体よりも大きな流出比は、頂端−側底方向における輸送の非対称性を反映しており、全体的な透過性における輸送体についての役割を示唆する。親ナルブフィンについての流出比は、１に近く、輸送体のための有望な基質ではないことを示す。しかしながら、６−Ｏ−ｍＰＥＧ５−ナルブフィン、６−Ｏ−ｍＰＥＧ６−ナルブフィン、６−Ｏ−ｍＰＥＧ７−ナルブフィン、６−Ｏ−ｍＰＥＧ８−ナルブフィン、および６−Ｏ−ｍＰＥＧ９−ナルブフィンは、３よりも大きな流出比を有し、それゆえ、Ｃａｃｏ−２細胞における流出輸送体のための有望な基質である。
【０２５２】
（実施例１０）
（ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体のインビボでの脳浸透）
血液脳関門（ＢＢＢ）を通過して中枢神経系に入るＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の能力を、ラットにおける脳：血漿比を用いて測定した。簡潔には、ラットに２５ｍｇ／ｋｇのナルブフィン、ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体、またはアテノロールを静脈内注射した。注射１時間後、動物を屠殺し、血漿および脳を収集して、即時凍結した。組織および血漿の摘出後、脳および血漿における化合物の濃度を、ＬＣ−ＭＳ／ＭＳを使用して測定した。脳：血漿比を、脳および血漿において測定された濃度の比として算出した。ＢＢＢを通過しないアテノロールを、脳組織の脈管混入の基準として使用した。
【０２５３】
図３は、ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の脳：血漿濃度の比を示す。ナルブフィンの脳：血漿比は、２．８６：１であり、血漿区画と比較して脳におけるナルブフィンのほぼ３倍大きな濃度を示した。ＰＥＧ抱合は、ＰＥＧ−ナルブフィン抱合体の比較的低い脳：血漿比によって明らかなように、中枢神経系へのナルブフィンの進入を有意に減少させた。３ＰＥＧ単位との抱合は、脳：血漿比を０．２３：１に減少させ、脳における６−Ｏ−ｍＰＥＧ３−ナルブフィンの濃度が、血漿における該濃度のおよそ４倍低いことを示した。６−Ｏ−ｍＰＥＧ６−ナルブフィンおよび６−Ｏ−ｍＰＥＧ９−ナルブフィンは、それらの脳：血漿比が脈管マーカーであるアテノロールと有意に異ならなかったので中枢神経系から有意に除外されたこととなる。
【０２５４】
（実施例１１）
（オリゴマー−フェンタニル抱合体の調製）
ｍＰＥＧｎ−Ｏ−フェンタニル抱合体は、下記に概略的に示される手法に従って調製することができる。従来の有機合成技法がこの合成手法を行う際に用いられる。
【０２５５】
ＰＥＧオリゴマーがＮ−（１−（２−フェニルエチル）ピペリジン−４−イル）フェニル基に配置された、すなわち共有結合した、以下の構造：
【化５１】
2013500256.tif 000060
［式中、ｍＰＥＧｎは、−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−ＣＨ３であり、かつｎは１〜９の整数である］
を調製するための例示的な手法が、下記に提供される。
【化５２】
2013500256.tif 000061
【０２５６】
上記の手法において、出発物質は、（ハロエチル）ヒドロキシベンゼンであり、ここで、ヒドロキシ基は、ＰＥＧオリゴマーのための結合点を形成する。（ハロエチル）ヒドロキシベンゼン、すなわち（ブロモエチル）ヒドロキシベンゼンは、メシル化またはハロゲン化した活性化型ｍＰＥＧオリゴマーと反応し、それにより所望のＰＥＧ−オリゴマー修飾された（ハロエチル）ベンゼン中間体を形成する。この中間体を次に、相間移動触媒の存在下でピペリジン−４−オンと反応させ、ブロモ基は、ピペリジン−４−オン窒素において反応して、次の中間体１−（ｍＰＥＧオリゴ−フェニルエチル）ピペリジン−４−オンを形成する。次に、ケトン官能性を、水素化ホウ素ナトリウムなどの還元剤の存在下で還元し、アニリンとの反応によって、アミノ基、すなわちＮ−フェニル−ピペリジン−４−アミンに変換する。最後に、第二級アミノ基を第三級アミンに、塩化プロピオニルとの反応によって変換して上記のスキームにおいて示されるような所望の生成物を形成する。
【０２５７】
Ｎ−（１−（２−フェニルエチル）ピペリジン−４−イル）フェニル基に配置されたＰＥＧオリゴマーを有する対象のｍＰＥＧｎ−Ｏ−フェンタニル抱合体を、下記のスキーム１１−Ｂに示されるように、上記のスキーム１１−Ａから若干改変した反応スキームを使用して合成した。
【化５３】
2013500256.tif 000062
【０２５８】
上記の手法は、合成の種々の工程においてトシル（ｐ−トルエンスルホナート）脱離基を使用する。所望のＰＥＧ−オリゴマー抱合体（ｎ＝１〜９）を、ジトシル化３−（２−ヒドロキシエチル）フェノールをＮ−フェニル−Ｎ−（ピペリジン−４−イル）プロピオンアミドと反応させることによって重合し、Ｎ−（１−（３−ヒドロキシフェニルエチル）ピペリジン−４−イル）−Ｎ−フェニルプロピオンアミドをトシル化した形態で形成し、続いてトシル基を除去した。次に、ＰＥＧ−オリゴマー基を、Ｎ−（１−（３−ヒドロキシフェニルエチル）ピペリジン−４−イル）−Ｎ−フェニルプロピオンアミドとモル過剰量のｍＰＥＧオリゴ−トシラートとの反応によってフェニルヒドロキシル位置の分子へと導入し、所望のｍＰＥＧｎ−Ｏ−フェンタニル抱合体を形成した。一般的に使用される反応体の比および反応条件は、上記の反応スキームに提供される。
【０２５９】
ＰＥＧオリゴマーがＮ−フェニル基に配置された、すなわち共有結合した以下の構造：
【化５４】
2013500256.tif 000063
を提供するための例示的な手法を下記に示す。
【化５５】
2013500256.tif 000064
【０２６０】
Ｎ−フェニル環に配置したＰＥＧオリゴマーを有するｍＰＥＧｎ−Ｏ−フェンタニル抱合体を形成するための上記の例示的な手法は、例えば、出発物質として２−ブロモエチルベンゼンを用いて始まる。２−ブロモエチルベンゼンを相間移動触媒の存在下でピペリジン−４−オンと反応させ、それにより結果として生じた１−フェネチルピペリジン−４−オンを形成する。１−フェネチルピペリジン−４−オンを、Ｎ保護ヒドロキシアニリンを受け取り、それをブロモメトキシＰＥＧオリゴまたはｍＰＥＧオリゴメシラートなど、活性化型ｍＰＥＧオリゴマーと反応させた後、保護基を除去することによって調製されたｍＰＥＧオリゴ置換アニリンと共役させる（上記の工程（ｂ）を参照されたい）。上記の反応工程（ｃ）において示されるように、１−フェネチルピペリジン−４−オンを、還元剤の存在下でｍＰＥＧオリゴ置換アニリンと反応させ、ケト基をアミンに変換して、中間体１−フェニルエチルピペリジン−４−イルアミノ−ｍＰＥＧオリゴベンゼンを形成する。最後に、第二級アミノ基を第三級アミンに、塩化プロピオニルとの反応によって変換して、上記のスキームに示されるような所望の生成物を形成する。
【０２６１】
Ｎ−フェニル基に配置されたＰＥＧオリゴマーを有する対象のｍＰＥＧｎ−Ｏ’−フェンタニル抱合体を、下記のスキーム１１−Ｄに示されるように、上記のスキーム１１−Ｃから若干改変した反応スキームを使用して合成した。
【化５６】
2013500256.tif 000065
【０２６２】
上記のスキーム１１−Ｄに示されるように、所望のｍＰＥＧｎ−Ｏ−フェンタニル抱合体を、まず還元条件下で１−フェネチルピペリジン−４−オンを３−アミノフェノールと反応させ、それによりケト官能性をアミンへと変換することによって、すなわち、３−アミノフェノールのアミノ基との反応によって調製した。次に、生成物３−（１−フェネチルピペリジン−４−イルアミノ）フェノールを、塩基（例えば、トリエチルアミン）およびジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ）の存在下で、Ｎ−（３−ヒドロキシフェニル）−Ｎ−（１−フェネチルピペリジン−４−イル）プロピオンアミドを形成するのに有効な条件下で無水プロピオン酸と反応させた。最後に、オリゴマーＰＥＧ官能性の導入を、前駆物質Ｎ−（３−ヒドロキシフェニル）−Ｎ−（１−フェネチルピペリジン−４−イル）プロピオンアミドをモル過剰量のｍＰＥＧオリゴトシラートと、所望の抱合体を形成するのに有効な共役条件下で反応させることによって実施した。概して使用される反応体の比および反応条件を、上記の反応スキームにおいて提供する。
【０２６３】
（実施例１１Ａ）
（ｍ−ｍＰＥＧｎ−Ｏ−フェンタニル抱合体の調製）
（ｍ−ｍＰＥＧ１−Ｏ−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝１））
【化５７】
2013500256.tif 000066
【０２６４】
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｂに概略的に記載された手法を使用して、上記の抱合体を調製した。
【０２６５】
（ｍ−ｍＰＥＧ２−Ｏ−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝２））
【化５８】
2013500256.tif 000067
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｂに概略的に記載された手法を使用して、上記の抱合体を調製した。
【０２６６】
（ｍ−ｍＰＥＧ３−Ｏ−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝３））
【化５９】
2013500256.tif 000068
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｂに概略的に記載された手法を使用して、上記の抱合体を調製した。
【０２６７】
（ｍ−ｍＰＥＧ４−Ｏ−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝４））
【化６０】
2013500256.tif 000069
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｂに概略的に記載された手法を使用して、上記の抱合体を調製した。
【０２６８】
（ｍ−ｍＰＥＧ５−Ｏ−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝５））
【化６１】
2013500256.tif 000070
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｂに概略的に記載された手法を使用して、上記の抱合体を調製した。
【０２６９】
（ｍ−ｍＰＥＧ６−Ｏ−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝６））
【化６２】
2013500256.tif 000071
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｂに概略的に記載された手法を使用して、上記の抱合体を調製した。
【０２７０】
（ｍ−ｍＰＥＧ７−Ｏ−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝７））
【化６３】
2013500256.tif 000072
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｂに概略的に記載された手法を使用して、上記の抱合体を調製した。
【０２７１】
（ｍ−ｍＰＥＧ７−Ｏ−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝７））
【化６４】
2013500256.tif 000073
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｂに概略的に記載された類似の手法を使用して、上記の抱合体を調製した。
【０２７２】
（ｍ−ｍＰＥＧ８−Ｏ−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝８））
【化６５】
2013500256.tif 000074
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｂに概略的に記載された手法を使用して、上記の抱合体を調製した。
【０２７３】
（ｍ−ｍＰＥＧ９−Ｏ−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝９））
【化６６】
2013500256.tif 000075
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｂに概略的に記載された手法を使用して、上記の抱合体を調製した。
【０２７４】
上記のｍＰＥＧ１−９−Ｏ−フェンタニル抱合体の各々を、１Ｈ  ＮＭＲ（２００ＭＨｚ  Ｂｒｕｋｅｒ）によって、およびＬＣ／ＭＳによって特徴づけた。
【０２７５】
（実施例１２）
（ｍ−ｍＰＥＧｎ−Ｏ’−フェンタニル抱合体の調製）
（ｍ−ｍＰＥＧ１−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝１））
【化６７】
2013500256.tif 000076
実施例１１に示され、スキーム１１−Ｄに概略的に記載された手法を使用して、上記の抱合体を調製した。このシリーズにおいて、オリゴマーｍＰＥＧをＮ−フェニル基のメタ位で共有結合させた。
【０２７６】
（ｍ−ｍＰＥＧ２−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝２））
【化６８】
2013500256.tif 000077
上記の抱合体を、実施例１１に示され、スキーム１１−Ｄに概略的に記載された手法を使用して調製した。
【０２７７】
（ｍ−ｍＰＥＧ３−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝３））
【化６９】
2013500256.tif 000078
上記の抱合体を、実施例１１に示され、スキーム１１−Ｄに概略的に記載された手法を使用して調製した。
【０２７８】
（ｍ−ｍＰＥＧ４−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝４））
【化７０】
2013500256.tif 000079
上記の抱合体を、実施例１１に示され、スキーム１１−Ｄに概略的に記載された手法を使用して調製した。
【０２７９】
（ｍ−ｍＰＥＧ５−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝５））
【化７１】
2013500256.tif 000080
上記の抱合体を調製した。
【０２８０】
（ｍ−ｍＰＥＧ６−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝６））
【化７２】
2013500256.tif 000081
上記の抱合体を、実施例１１に示され、スキーム１１−Ｄに概略的に記載された手法を使用して調製した。
【０２８１】
（ｍ−ｍＰＥＧ７−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝７））
【化７３】
2013500256.tif 000082
上記の抱合体を、実施例１１に示され、スキーム１１−Ｄに概略的に記載された手法を使用して調製した。
【０２８２】
（ｍ−ｍＰＥＧ８−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝８））
【化７４】
2013500256.tif 000083
上記の抱合体を、実施例１１に示され、スキーム１１−Ｄに概略的に記載された手法を使用して調製した。
【０２８３】
（ｍ−ｍＰＥＧ８−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝８））
【化７５】
2013500256.tif 000084
上記の抱合体を、実施例１１に示され、スキーム１１−Ｄに概略的に記載された手法を使用して調製した。
【０２８４】
（ｍ−ｍＰＥＧ９−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝９））
【化７６】
2013500256.tif 000085
上記の抱合体を、実施例１１に示され、スキーム１１−Ｄに概略的に記載された手法を使用して調製した。
【０２８５】
上記のｍＰＥＧ１−９−Ｏ’−フェンタニル抱合体の各々を、１Ｈ  ＮＭＲ（２００ＭＨｚ  Ｂｒｕｋｅｒ）によって、およびＬＣ／ＭＳによって特徴づけた。
【０２８６】
（実施例１３）
（パラ−ｍＰＥＧｎ−Ｏ’−フェンタニル抱合体の調製）
（ｐ−ｍＰＥＧ１−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝１））
【化７７】
2013500256.tif 000086
【０２８７】
上記の抱合体を、実施例１１に示され手法を使用して調製することができる。このシリーズにおいて、オリゴマーｍＰＥＧを、Ｎ−フェニル基のパラ位で共有結合させる。
【０２８８】
（ｐ−ｍＰＥＧ４−Ｏ’−フェンタニル抱合体の合成（ｎ＝４））
【０２８９】
パラ置換抱合体を、下記に示される反応スキームに従って調製した。
【化７８】
2013500256.tif 000087
【０２９０】
所望のｐＰＥＧ４−Ｏ−フェンタニル抱合体を、まず１−フェネチルピペリジン−４−オンを４−アミノフェノールと、還元条件下で（例えば、ＮａＢＨ（ＯＡｃ）３などの還元剤の存在下で）反応させ、それによりケト官能性をアミンに変換することによって、すなわち、４−アミノフェノールのアミノ基との反応によって調製した。次に、生成物４−（１−フェネチルピペリジン−４−イルアミノ）フェノールを、塩基（例えば、トリエチルアミン）およびジメチルアミノピイリジン（ＤＭＡＰ）の存在下で、Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）−Ｎ−（１−フェネチルピペリジン−４−イル）プロピオンアミドを形成するのに有効な条件下で、無水プロピオン酸と反応させた。最後に、オリゴマーＰＥＧ官能性の導入を、前駆物質Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）−Ｎ−（１−フェネチルピペリジン−４−イル）プロピオンアミドをｍＰＥＧ４トシラートと、所望の抱合体を形成するのに有効な共役条件下で反応させることによって実施した。概して使用される反応体の比および反応条件を、上記の反応スキームに提供する。
【０２９１】
追加のｐＰＥＧオリゴ−Ｏ−フェンタニル抱合体を同様に調製することができる。
【０２９２】
（実施例１４）
（実施例１５、１６、および１７において使用するためのｍＰＥＧｎ−ＯＭ（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−メシラート）の調製）
４０ｍＬのガラスバイアルにおいて、ＨＯ−ＣＨ２ＣＨ２ＯＣＨ２ＣＨ２−ＯＨ（１．２ｍＬ、１０ｍｍｏｌ）およびＤＩＥＡ（Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン、５．２ｍＬ、３０ｍｍｏｌ、３当量）を混合し、結果として生じた均質な無色の混合物を０℃に冷却し、ＭｓＣｌ（１．５５ｍＬ、２０ｍｍｏｌ、２当量）を、注射器を介してゆっくりと４分間かけて、勢いよく撹拌しながら添加した。添加すると、二相性の混合物が結果として生じ、下部に黄色の固体および透明な上清であった。氷浴を除去し、反応物を室温に一晩加温させておいた。この時点で、反応物を水に溶解し、ＣＨＣｌ３（３×５０ｍＬ）で抽出し、０．１ＭのＨＣｌ／鹹水混合物２×５０ｍ、続いて鹹水５０ｍＬで洗浄した。有機層をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濾過して、黄色の溶液を得、蒸発させて、褐色の油（２．１４ｇ）を得た。１Ｈ  ＮＭＲは、生成物の同一性３．３を確認する（１Ｈ  ＮＭＲ  δ３．１（ｓ，３Ｈ），３．３（ｓ，３Ｈ），３．５−３．５５（ｍ，２Ｈ），３．６−３．６５（ｍ，２Ｈ），３．７−３．７５（ｍ，２Ｈ），４．３−４．３５（ｍ，２Ｈ）ppm）。
【０２９３】
他のすべてのＰＥＧｎ−ＯＭＳ（ｎ＝３、４、５、６、７、および９）を類似の様式で調製し、各場合に生じた最終的な化合物は、褐色の油として単離された。質量スペクトルおよびプロトンＮＭＲデータ（非表示）は、所望のＯＭでペグ化した生成物の形成を確認した。
【０２９４】
（実施例１５）
（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体の調製）
【化７９】
2013500256.tif 000088
以下は、市販の硫酸モルヒネ水和物を使用する遊離塩基の調製（概して手順）を説明する。
【０２９５】
Ｓｐｅｃｔｒｕｍ製の硫酸モルヒネ米国薬局方（５１０ｍｇ）を水（７０ｍＬ）に溶解した。次に、溶液を、Ｋ２ＣＯ３水溶液を使用してｐＨ１０に塩基性化し、白色の懸濁液を得た。白色の懸濁液に、ＤＣＭ（ジクロロメタン、５０ｍＬ）を添加したが、固体は溶解できなかった。混合物を１ＭのＨＣｌで酸性にし、透明な二相性溶液を結果として生じた。有機相を分離して除去し、水性相を、上記と同じＫ２ＣＯ３溶液を使用して注意深くｐＨ９．３０（ｐＨ計によってモニター）にした。白色の懸濁液を再度結果として生じた。異種性の混合物をＤＣＭ（５×２５ｍＬ）で抽出し、不溶性の白色の固体を、有機層および水性層の両方に混入した。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過し、回転蒸発させて、１６０ｍｇのモルヒネ遊離塩基を得た（５６％回収）。追加の生成物を、ＭｅＯＨを使用してフィルターケーキから回収しなかったが、さらに１００ｍｇを水性相から、ＥｔＯＡｃを使用した２×５０ｍＬの抽出によって回収し、合計２６０ｍｇの収量を得た（６８％）。
【０２９６】
（モルヒネ遊離塩基のＭＥＭ保護）
【０２９７】
保護基β−メトキシエトキシメチルエステル（「ＭＥＭ」）でモルヒネの遊離塩基を保護するための一般的な手法を、下に概略的に示す。
【化８０】
2013500256.tif 000089
【０２９８】
遊離塩基モルヒネ（１６０ｍｇ、０．５６ｍｍｏｌ）を２０ｍＬのアセトン／トルエン（２／１の混合物）に溶解した。結果として生じた溶液にＫ２ＣＯ３（２０９ｍｇ、１．５１ｍｍｏｌ、２．７当量）、続いてＭＥＭＣｌ（９６μＬ、０．８４ｍｍｏｌ、１．５当量）を添加し、結果として生じた異種性混合物を室温で一晩撹拌した。室温で５時間後、反応は、ＬＣ−ＭＳによって完了していると考えられた。標準的な６分間の勾配の実施条件下でのモルヒネ遊離塩基保持時間（標準６分、Ｏｎｙｘ  Ｍｏｎｏｌｙｔｈ  Ｃ１８カラム、５０×４．６ｍｍ；０．１％ＴＦＡ含有水中の０．１％ＴＦＡ含有の０〜１００％アセトニトリル、１．５ｍＬ／分；検出：ＵＶ２５４、ＥＬＳＤ、ＭＳ；保持時間は、ＵＶ２５４検出器で計測され、ＥＬＳＤは、約０．０９分間の遅延を有し、ＭＳは、紫外線に対して約０．０４分の遅延を有する）は、１．０９分であり；生成物についての保持時間は１．５４分（標準６分）であり、主要な不純物は１．７９分であった。反応混合物を蒸発乾固させ、水に溶解し、ＥｔＯＡｃで抽出し（３回、合わせた有機層を鹹水で洗浄し、ＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濾過し、回転蒸発させた）、１６０ｍｇ（７７％）の所望の生成物を無色の油として得た。生成物の純度は、ＵＶ２５４によって約８０％であると概算された。
【０２９９】
（硫酸モルヒネの直接的なＭＥＭ保護（一般的な手順））
【０３００】
硫酸モルヒネを保護基β−メトキシエトキシメチルエステル（「ＭＥＭ」）で保護するための一般的な手法を下に概略的に示す。下記のスキームに明確に示されてはいないが、モルヒネは、実際には硫酸モルヒネ水和物、モルヒネ．０．５  Ｈ２ＳＯ４．２．５Ｈ２Ｏである。
【化８１】
2013500256.tif 000090
【０３０１】
１０ｍＬの２：１のアセトン：トルエン溶媒混合物中の１０３ｍｇの硫酸モルヒネ水和物（０．２６ｍｍｏｌ）の懸濁液に、１３５ｍｇ（１ｍｍｏｌ、３．７当量）のＫ２ＣＯ３を添加し、懸濁液を室温で２５分間撹拌した。結果として生じた懸濁液に、６０μＬ（０．５２ｍｍｏｌ）のＭＥＭＣｌを添加し、混合物を室温で反応させておいた。該混合物を、１時間後（３８％の名目上の変換、１．６９分および２．２８分に追加のピーク）、３時間後（４０％の名目上の変換、１．７２分に追加のピーク（Ｍ＋１＝４９３．２））、４．５時間後（５６％の名目上の変換、１．７３分に追加のピーク）、および２３時間後（９９％超の名目上の変換、１．７９分に追加のピーク−ＵＶ２５４における高さによる生成物のピークの約２３％）に試料採取し、その後、反応をＭｅＯＨで停止させ、蒸発させ、ＥｔＯＡｃで抽出して、１６０ｍｇの透明な油を得た。
【０３０２】
同じ反応を、１００ｍＬの溶媒混合物中の２ｇ（５．３ｍｍｏｌ）の硫酸モルヒネ水和物、２．２ｇ（１６ｍｍｏｌ、３当量）のＫ２ＣＯ３、１．２ｍＬ（１０．５ｍｍｏｌ、２当量）のＭＥＭＣｌで出発して繰り返した。試料採取は、２時間後（６１％の名目上の変換、１．７２分に余剰のピーク（Ｍ＋１＝４９２．８））、１日後（８０％の名目上の変換、１．７３分に余剰のピーク）、３日後（８５％の名目上の変換、少量のみの不純物、１２分間の勾配実施）、および６日後（９１％の変換）に生じ、その後、反応を停止させ、蒸発させ、ＥｔＯＡｃで抽出し、４０ｇのカラム、ＤＣＭ：ＭｅＯＨ０〜３０％移動相を使用するコンビ−フラッシュで精製した。（２つの代わりに）３つのピークを特定し、ここで、中間のピーク、すなわち１．１５ｇ（５８％収率）の明黄色の油、ＵＶ２５４純度約８７％を回収した。
【０３０３】
（ＭＥＭ保護したモルヒネ抱合体を提供するためのＭＥＭ保護したモルヒネの抱合）
【０３０４】
ＭＥＭ保護したモルヒネを水溶性オリゴマーと抱合して、ＭＥＭ保護されたモルヒネＰＥＧ−オリゴマー抱合体を提供するための一般的な手法を下に概略的に示す。
【化８２】
2013500256.tif 000091
【０３０５】
トルエン／ＤＭＦの溶液（２：１の混合物、全１０容積）に、ＭＥＭ−モルヒネ遊離塩基、続いてＮａＨ（４〜６当量）、その後事前に調製しておいたＰＥＧｎＯＭ（１．２〜１．４当量）を負荷した。反応混合物を５５〜７５℃に加熱し、反応完了がＬＣ−ＭＳ分析によって確認されるまで撹拌した（ＰＥＧ鎖長に応じて１２〜４０時間）。反応混合物をメタノール（５容積）で反応停止し、反応混合物を真空下で蒸発乾固させた。残渣をメタノール（３容積）に再度溶解し、Ｃｏｍｂｉｆｌａｓｈシステム（０〜４０％ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）を使用してクロマトグラフィー処理した。多量の生成物を含有する画分を回収し、合わせ、蒸発乾固させた。この物質を次に、逆相ＨＰＬＣによって精製して、生成物を黄色ないし橙色の油として得た。
【０３０６】
（モルヒネ抱合体を提供するためのＭＥＭ保護されたモルヒネ抱合体の脱保護）
【０３０７】
ＭＥＭ保護されたモルヒネ抱合体を脱保護してモルヒネ抱合体を提供するための一般的な手法を下に概略的に示す。
【化８３】
2013500256.tif 000092
【０３０８】
ＤＣＭ（８容積）に懸濁したＭＥＭ保護されたモルヒネ抱合体ＴＦＡ塩の溶液に、ジエチルエーテル中の２Ｍ  ＨＣｌの６容積を負荷した。反応混合物を室温で２時間撹拌しておいた後、減圧下で蒸発乾固させた。油状残渣をＭｅＯＨ（８容積）に溶解し、ガラスウールで濾過した後、減圧下で蒸発させ、粘性のある橙色ないし黄色の油を定量的な収量で得た。本方法によって生成された化合物には、α−６−ｍＰＥＧ３−Ｏ−モルヒネ（化合物Ａ、ｎ＝３）、２１７ｍｇのＨＣｌ塩、９７％純度（ＵＶ２５４による９５％；ＥＬＳＤによる９８％）；α−６−ｍＰＥＧ４−Ｏ−モルヒネ（化合物Ａ、ｎ＝４）、２７５ｍｇのＨＣｌ塩、９８％純度（ＵＶ２５４による９７％；ＥＬＳＤによる９８％）；α−６−ｍＰＥＧ５−Ｏ−モルヒネ（化合物Ａ、ｎ＝５）、１７７ｍｇのＨＣｌ塩、９５％純度（ＵＶ２５４による９３％；ＥＬＳＤによる９８％）；α−６−ｍＰＥＧ６−０−モルヒネ（化合物Ａ、ｎ＝６）、３１０ｍｇのＨＣｌ塩、９８％純度（ＵＶ２５４による９８；ＥＬＳＤによる９９％）；α−６−ｍＰＥＧ７−Ｏ−モルヒネ（化合物Ａ、ｎ＝７）、５４１ｍｇのＨＣｌ塩、９６％純度（ＵＶ２５４による９３％；ＥＬＳＤによる９９％）；およびα−６−ｍＰＥＧ−Ｏ９−モルヒネ（化合物Ａ、ｎ＝９）、４６６ｍｇのＨＣｌ塩、９８％純度（ＵＶ２５４による９７％；ＥＬＳＤによる９９％）を含む。加えて、単一のＰＥＧモノマーの結合したモルヒネ抱合体、α−６−ｍＰＥＧ１−Ｏ−モルヒネ（化合物Ａ、ｎ＝１）、１２４ｍｇのＨＣｌ塩、９７％純度（ＵＶ２５４による９５％純度；ＥＬＳＤによる９８％）、およびα−６−ｍＰＥＧ２−Ｏ−モルヒネ（化合物Ａ、ｎ＝２）、４８５ｍｇのＨＣｌ塩、９７％純度（ＵＶ２５４による９５％純度；ＥＬＳＤによる９８％純度）を同様に調製した。
【０３０９】
（実施例１６）
（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体の調製）
【化８４】
2013500256.tif 000093
【０３１０】
（ｍＰＥＧ３ＯＭｓを代表的なオリゴマーとして使用して）コデインを水溶性オリゴマーの活性化型スルホン化エステルと抱合してコデイン抱合体を提供するための一般的な手法を下に概略的に示す。
【化８５】
2013500256.tif 000094
【０３１１】
コデイン（３０ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）をトルエン／ＤＭＦ（７５：１）溶媒混合物に溶解した後、ＨＯ−ＣＨ２ＣＨ２ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＭｓ（４４ｍＬ、２当量）およびＮａＨ（鉱油中６０％懸濁液、２４ｍｇ、６当量）を添加した。結果として生じた均質な黄色の溶液を４５℃に加熱した。１時間後に、反応は１１％の変換を示し（２．７１分に余剰のピーク、１２分間試行）、８時間後に、反応は７％の変換を示し（３．３０分に余剰のピーク、１２分間試行）、２４時間後に、反応は２４％の変換を示した（余剰のピークの程度は、２つの最高のもので１．１１分および２．７９分である）。この時点で、追加の１６ｍｇのＮａＨを添加し、加熱を６時間続行した後、追加の１６ｍｇのＮａＨを添加し、続いて、加熱を６６時間にわたって続行した。その後、出発物質が残っておらず、分析は、多くの余剰のピークを明らかにし、２つの最高のものは２．７９分および３分に相応した（生成物のピークは、少なくとも７つのピークのうちの２番目に最も高いものである）。
【０３１２】
この合成は、１０倍規模を使用して反復され、ここで、３０ｍＬの溶媒混合物を使用した。１８時間後、分析は、紫外線における追加のピークにより７１％の名目上の変換を明らかにした（１つの高いピークは３．１７分で、多くの小さなピークであり、ここで、所望のピークは紫外線において３．４３分に相当した）。その後、８０ｍｇ（２ｍｍｏｌ）のＮａＨを添加した後、加熱を続行した。３時間後、分析は、８５％の名目上の変換を明らかにした（いくつかの余剰のピーク、主要なのは３．１７分）。反応混合物を水で希釈し、ＥｔＯＡｃで抽出し（３回、合わせた有機層を鹹水で洗浄し、ＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濾過し、回転蒸発させた）、黄色の油を得た（ＬＣ−ＭＳに出発物質はなく、ＥＬＳＤによる９０％純度、紫外線による５０％純度−主要な不純物は３．２分にあった）。粗生成物をＤＣＭに溶解し、２３０〜４００メッシュのＳｉＯ２を充填した小さなカートリッジに適用し、乾燥させ、４ｇの事前にパックしたカラムカートリッジを介したＣｏｍｂｉ−フラッシュで、溶媒Ａ＝ＤＣＭおよび溶媒Ｂ＝ＭｅＯＨ、勾配０〜３０％のＢを使用して溶出した。分析はほとんど対称的ではない２つのピーク、すなわち小さなリーディングピークおよび尾部のついたより大きなピークを明らかにした。ＬＣ−ＭＳを使用して画分を分析し、ここで、純粋な生成物を含むものとしてはいずれも特定されなかった。いずれかの生成物（ｔｔ＃２２〜３０）を含む合わせた画分は、溶媒蒸発後、１５０ｍｇ（３４％収率）の不純な生成物（ＵＶ２５４による３．３５分でのＬＣ−ＭＳ純度、ここで、２５％は、主要な不純物を、１２分間の試行のＵＶ２５４によって３．１１分、３．９２分、４．３２分、５．６１分を表した）を生じた。１５〜６０％のＢ、７０分間、１０ｍＬ／分に相当する勾配を利用するＨＰＬＣによる第二の精製（溶媒Ａ＝水、０．１％ＴＦＡ；溶媒Ｂ＝アセトニトリル、０．１％ＴＦＡ）は結果的に、隣接するピークをほとんど分離しなかった。２つの画分のみが、十分に清浄であり、２１ｍｇのＴＦＡを得た（９５％超の純度、４．７％の収率）。所望の生成物を含有する画分の前後の両方の３つの追加の画分（合計６つの追加の画分について）を合わせ、７０ｍｇの約５０％純度の生成物をＴＦＡ塩として得た。
【０３１３】
この同一の手法を使用して、酸化エチレン単位の数の異なる他の抱合体（ｎ＝４、５、６、７、および９）を、上記に概略したこれらのＮａＨ条件を使用して生成した。
【０３１４】
コデイン−オリゴマー抱合体ＴＦＡ塩のコデイン−オリゴマーＨＣｌ塩への変換
【０３１５】
コデイン−オリゴマーＴＦＡ塩をコデイン−オリゴマーＨＣｌ塩に変換するための一般的な手法を下に概略的に示す。
【化８６】
2013500256.tif 000095
【０３１６】
ＤＣＭ（８容積）に懸濁したコデイン−オリゴマー抱合体ＴＦＡ塩の溶液に、ジエチルエーテル中の２ＭのＨＣｌの６容積を負荷した。反応混合物を室温で２時間撹拌しておいた後、減圧下で蒸発乾固させた。油状残渣をＭｅＯＨ（８容積）に溶解し、ガラスウールで濾過した後、減圧下で蒸発させ、粘性のある橙色ないし黄色の油を定量的な収量で得た。この一般的な手法の後、以下の化合物、すなわちα−６−ｍＰＥＧ３−Ｏ−コデイン（化合物Ｂ、ｎ＝３）２３５ｍｇのＨＣｌ塩、９８％純度；α−６−ｍＰＥＧ４−Ｏ−コデイン（化合物Ｂ、ｎ＝４）５２４ｍｇのＨＣｌ塩、９８％純度；α−６−ｍＰＥＧ５−Ｏ−コデイン（化合物Ｂ、ｎ＝５）１８５ｍｇのＨＣｌ塩、９８％純度＋１１９ｍｇのＨＣｌ塩９７％純度、α−６−ｍＰＥＧ６−Ｏ−コデイン（化合物Ｂ、ｎ＝６）２１４ｍｇのＨＣｌ塩、９７％純度；α−６−ｍＰＥＧ７−Ｏ−コデイン（化合物Ｂ、ｎ＝７）１８２ｍｇのＨＣｌ塩、９８％純度；α−６−ｍＰＥＧ９−Ｏ−コデイン（化合物Ｂ、ｎ＝９）２２１ｍｇのＨＣｌ塩、９７％純度；α−６−ｍＰＥＧ１−Ｏ−コデイン（化合物Ｂ、ｎ＝１）６３ｍｇのＨＣｌ塩、９０％純度；およびα−６−ｍＰＥＧ２−Ｏ−コデイン（化合物Ｂ、ｎ＝２）１７８ｍｇのＨＣｌ塩、９０％純度を合成した。
【０３１７】
（実施例１７）
（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の調製）
【化８７】
2013500256.tif 000096
（「ｍＰＥＧｎＯＭｓ」を代表的なオリゴマーとして使用して）ヒドロキシコドンを水溶性オリゴマーの活性化型スルホン酸エステルと抱合してヒドロキシコドン抱合体を提供するための一般的な手法を下に概略的に示す。
【化８８】
2013500256.tif 000097
【０３１８】
（オキシコドンのα−６−ヒドロキシコドンへの還元）
窒素下の−２０℃に冷却した無水ＴＨＦ中のオキシコドン遊離塩基の溶液に、カリウムトリ−ｓｅｃ−ブチルボロヒドリドの１．０ＭのＴＨＦ溶液を１５分間かけて添加した。溶液を−２０℃で窒素下にて１．５時間撹拌した後、水（１０ｍＬ）を緩徐に添加した。反応混合物を−２０℃でさらに１０分間撹拌した後、室温に加温させた。すべての溶媒を減圧下で除去し、ＣＨ２Ｃｌ２を残余の残渣に添加した。ＣＨ２Ｃｌ２相を０．１ＮのＨＣｌ／ＮａＣｌ水溶液で抽出し、合わせた０．１ＮのＨＣｌ溶液抽出物をＣＨ２Ｃｌ２で洗浄した後、Ｎａ２ＣＯ３を添加して、ｐＨ＝８に調整した。溶液をＣＨ２Ｃｌ２で抽出した。ＣＨ２Ｃｌ２抽出物を無水Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。溶媒を減圧下で除去した後、所望のα−６−ＨＯ−3-ヒドロキシコドンを得た。
【０３１９】
（ｍＰＥＧｎＯＭｓのα−６−ヒドロキシコドンへの抱合）
トルエン／ＤＭＦの溶液（２：１の混合物、全１０容積）に、ヒドロキシコドン（上述の節で示された通り調製）、続いてＮａＨ（４当量）および次にｍＰＥＧｎＯＭｓ（１．３当量）を負荷した。反応混合物を６０〜８０℃に加熱し、反応完了がＬＣ−ＭＳ分析によって確認されるまで（ＰＥＧ鎖長に応じて１２〜４０時間）撹拌した。反応混合物をメタノール（５容積）で反応停止し、反応混合物を真空下で蒸発乾固させた。残渣をメタノール（３容積）に再度溶解し、Ｃｏｍｂｉｆｌａｓｈを使用してクロマトグラフィー処理した（０〜４０％ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）。多量の生成物を含む画分を回収し、合わせ、蒸発乾固させた。この物質を次に逆相ＨＰＬＣによって精製し、最終生成物を黄色ないし橙色の油として提供した。
【０３２０】
（ヒドロキシコドン抱合体ＴＦＡ塩のヒドロキシコドン抱合体ＨＣｌ塩への変換）
ＤＣＭ（８容積）中に懸濁したヒドロキシコドン抱合体ＴＦＡ塩の溶液に、ジエチルエーテル中の２ＭのＨＣｌの６容積を負荷した。反応混合物を室温で２時間撹拌しておいた後、減圧下で蒸発乾固させた。油状残渣をＭｅＯＨ（８容積）に溶解し、ガラスウールで濾過した後、減圧下で蒸発させ、粘性のある橙色ないし黄色の油を定量的な収量で得た。この一般的な手法の後、以下の化合物、すなわちα−６−ｍＰＥＧ３−Ｏ−オキシコドン（別名α−６−ｍＰＥＧ３−Ｏ−ヒドロキシコドン）（化合物Ｃ、ｎ＝３）２４２ｍｇのＨＣｌ塩、９６％純度；α−６−ｍＰＥＧ４−Ｏ−オキシコドン（別名α−６−ｍＰＥＧ４−Ｏ−ヒドロキシコドン）（化合物Ｃ、ｎ＝４）７７６ｍｇのＨＣｌ塩、９４％純度；α−６−ｍＰＥＧ５−Ｏ−オキシコドン（別名α−６−ｍＰＥＧ５−Ｏ−ヒドロキシコドン）（化合物Ｃ、ｎ＝５）１７２ｍｇのＨＣｌ塩、９３％純度；α−６−ｍＰＥＧ６−Ｏ−オキシコドン（別名α−６−ｍＰＥＧ６−Ｏ−ヒドロキシコドン）（化合物Ｃ、ｎ＝６）５５７ｍｇのＨＣｌ塩、９８％純度；α−６−ｍＰＥＧ７−Ｏ−オキシコドン（別名α−６−ｍＰＥＧ７−Ｏ−ヒドロキシコドン）（化合物Ｃ、ｎ＝７）６９５ｍｇのＨＣｌ塩、９４％純度；およびα−６−ｍＰＥＧ９−Ｏ−オキシコドン（別名α−６−ｍＰＥＧ９−Ｏ−ヒドロキシコドン）（化合物Ｃ、ｎ＝９）４３５ｍｇのＨＣｌ塩95％純度を合成した。以下の化合物、すなわち、α−６−ｍＰＥＧ１−Ｏ−オキシコドン（別名α−６−ｍＰＥＧ１−Ｏ−ヒドロキシコドン）（化合物Ｃ、ｎ＝１）４３１ｍｇのＨＣｌ塩９９％純度；およびα−６−ｍＰＥＧ２−Ｏ−オキシコドン（別名α−６−ｍＰＥＧ２−Ｏ−ヒドロキシコドン）（化合物Ｃ、ｎ＝２）４５４ｍｇのＨＣｌ塩、９８％純度を同様に調製した。
【０３２１】
（実施例１８）
インビボ鎮痛アッセイ：フェニルキノン苦悶
鎮痛アッセイを使用して、以下の抱合体シリーズ、すなわちｍＰＥＧ２−７，９−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧ３−７，９−Ｏ−コデイン、およびｍＰＥＧ１−４，６，７，９−Ｏ−ヒドロキシコドンに属する例示的なＰＥＧ−オリゴマー−オピオイドアゴニスト抱合体が、マウスにおける内臓痛を減少および／または予防する上で有効であるかどうかを判定した。
【０３２２】
本アッセイは、ＣＤ−１雄マウス（１群あたり５〜８個体）を利用し、各マウスは研究当日におよそ０．０２０〜０．０３０ｋｇであった。マウスを標準的アプロトコールに従って処置した。マウスに、水溶性非ペプチドオリゴマーの共有結合を欠く化合物（すなわち、ＰＥＧオリゴマーで修飾されていない親分子）、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した該化合物を含む相当するバージョン（すなわち、抱合体）、または対照溶液（静脈内、皮下、腹腔内、または経口的に）の単回「事前処置」用量を、フェニルキノン（ＰＱ）溶液の投与の３０分前に与えた。各動物に、腹部の収縮、胴部のねじれおよび旋回、背部のアーチ形成、ならびに後肢の伸展を含み得る「苦悶」を誘導する刺激物質（フェニルキノン、ＰＱ）の腹腔内注射を与えた。各動物にＰＱ（１ｍｇ／ｋｇのＰＱ、０．１ｍＬ／体重１０ｇ）の静脈内注射を与えた。注射後、動物を各観察囲いに戻し、該動物の挙動を観察した。収縮を「事前処置」の３５〜４５分後に計数した。動物を単回使用した。試験した各物質を０．１〜１００ｍｇ／ｋｇの範囲で投与した（ｎ＝５〜１０個体／用量）。
【０３２３】
本結果を図４（ｍＰＥＧ２−７，９−Ｏ−モルヒネおよび対照）、図５（ｍＰＥＧ１−４，６，７，９−Ｏ−ヒドロキシコドンおよび対照）、および図６（ｍＰＥＧ３−７，９−Ｏ−コデインおよび対照）に示す。ＥＤ５０値を下記の表３Ａおよび表３Ｂに提供する。
【表３】
2013500256.tif 000098
【０３２４】
（実施例１９）
（インビボでの鎮痛アッセイ：ホットプレート潜時アッセイ）
ホットプレート潜時鎮痛アッセイを使用して、以下の抱合体シリーズ、すなわちｍＰＥＧ１−５−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧ１−５−Ｏ−ヒドロキシコドン、およびｍＰＥＧ２−５，９−Ｏ−コデインに属する例示的なＰＥＧ−オリゴマー−オピオイドアゴニスト抱合体がマウスにおける内臓痛を減少および／または予防する上で有効であるかどうかを判定した。
【０３２５】
本アッセイは、ＣＤ−１雄マウス（１群あたり１０個体）を利用し、各マウスは研究当日におよそ０．０２８〜０．０３１ｋｇであった。マウスを標準的アプロトコールに従って処置した。マウスに、水溶性非ペプチドオリゴマーの共有結合を欠く化合物（すなわち、修飾されていない親分子）、水溶性非ペプチドオリゴマーに共有結合した該化合物を含む相当するバージョン（すなわち、抱合体）、または対照溶液（皮下）の単回「事前処置」用量を、ホットプレート試験の３０分前に与えた。ホットプレートの温度を５５±１℃に設定し、実験の開始前に表面温度計を使用して較正した。「事前処置」の３０分後、各マウスをホットプレートの上に置き、後ろ足を舐めるまでの潜時を０．１秒の単位で記録した。３０秒以内に舐めない場合、マウスを除去した。ホットプレート試験の直後に、温度プローブを直腸へと１７ｍｍ挿入し、体温は、温度計が安定すると（およそ１０秒）、０．１℃の単位で読み取った。動物を単回使用した。試験した各物質を０．３〜３０ｍｇ／ｋｇの範囲で投与した（ｎ＝５〜１０個体／用量）。
【０３２６】
結果を、図７（ヒドロキシコドンシリーズ）、図８（モルヒネシリーズ）、および図９（コデイン）に示す。プロットは、潜時（後ろ足を舐めるまでの時間（秒））と投与した化合物の用量（ｍｇ／ｋｇ）とを示す。
【０３２７】
（実施例２０）
（雄Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットにおける静脈内（ＩＶ）および経口（ＰＯ）投与後のＰＥＧオリゴ−オピオイド化合物の薬物動態−研究設計）
留置頚静脈カテーテルおよび留置頚動脈カテーテル（ＪＶＣ／ＣＡＣ）を有する１７５匹の雄Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット（Ｃｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  Ｌａｂｓ，  Ｈｏｌｌｉｓｔｅｒ，ＣＡ）を本研究に利用した。３個体／群とした。すべての動物を一晩絶食させた。投薬前に、ラットを秤量し、尾部およびケージカードを識別のためにラベルを付し、用量を算出した。麻酔を３．０〜５．０％イソフルランで誘導および維持した。ＪＶＣおよびＣＡＣを外部に露出させ、ＨＥＰ／塩水（１０ＩＵ／ｍＬ  ＨＥＰ／ｍｌ塩水）で洗い流し、栓をし、頚静脈および頚動脈を識別するためにラベルを付した。投与前（ｐｒｅｄｏｓｅ）試料をＪＶＣから回収した。すべての動物を麻酔から回復し、投与前試料が処理された際、静脈群のための動物に、適切な試験物質を含む１ｍＬ注射器を使用してＪＶＣを介して静脈内に（ＩＶ）投与し、カテーテルの死腔を０．９％塩類溶液でさっと流し、動物が正確な用量を受容するのを確実にし、経口群動物を強制飼養を介して経口的に処置した。
【０３２８】
単回ＩＶ投与後、血液試料を０（上記の通り回収した投与前）、２、１０、３０、６０、９０、１２０、および２４０分で回収し、経口投与後、血液試料を０（上記の通り回収した投与前）、１５、３０、６０、１２０、２４０、および４８０分で頚動脈カテーテルを介して回収し、プロトコールに記載の通り処理した。最後の回収時点後に動物を安楽死させた。
【０３２９】
血漿試料の生体分析的分析をＬＣ−ＭＳ／ＭＳ法を使用して実施した。
【０３３０】
（薬物動態分析）
薬物動態分析をＷｉｎＮｏｎｌｉｎ（バージョン５．２、Ｍｏｕｎｔａｉｎ  Ｖｉｅｗ、ＣＡ−９４０１４）を使用して実施し、表および薬物動態分析を生じる前に、定量下限値（ＬＬＯＱ）未満である血漿濃度を０と置き換えた。以下の薬物動態パラメータを、各動物の血漿濃度−時間特性を使用して推定した。
Ｃ０  時間「０」に外挿した濃度
Ｃｍａｘ  最大（ピーク）濃度
ＡＵＣａｌｌ  ０から最後の濃度値の時間までの濃度−時間の下の面積
Ｔ１／２（Ｚ）  末端除去半減期
ＡＵＣｉｎｆ  ０から無限の時間までの濃度−時間の下の面積
Ｔｍａｘ  投与後の最大濃度又はピーク濃度
ＣＬ  全身クリアランス
Ｖｚ  末端相に基づいた分布の大きさ
Ｖｓｓ  定常状態での分布の大きさ
ＭＲＴｌａｓｔ  最後に観察可能な濃度までの平均滞留時間
Ｆ  生物学的利用能
【０３３１】
経口的な生物学的利用能を、化合物についての平均用量で正規化したＡＵＣａｌｌデータを使用して推定し、ここで、ＩＶ群またはＰＯ群のうちの１つはｎ＝３／群未満についてのデータを報告されたのみであった。
【０３３２】
（実施例２１）
（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体のＩＶおよびＰＯでの薬物動態）
薬物動態研究を先の実施例２０に記載した通り、Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットにおいて実施した。投与した化合物は、ｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体（式中、ｎ＝１、２、３、４、５、６、７、および９）および親化合物オキシコドンであった。目的は、静脈内および経口の両方で投与された親化合物およびその種々のオリゴマー抱合体の薬物動態を決定することであった。
【０３３３】
オキシコドン、ｍＰＥＧ０−Ｏ−オキシコドン、ｍＰＥＧ１−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ２−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ３−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ４−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ５−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ６−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ７−Ｏ−ヒドロキシコドン、およびｍＰＥＧ９−Ｏ−ヒドロキシコドンについてのＩＶ（１ｍｇ／ｋｇ）およびＰＯ（５ｍｇ／ｋｇ）での送達後の血漿薬物動態パラメータの概要を以下の表、すなわち表４および表５に示す。
【０３３４】
ＩＶ投与について観察されたデータ（表４）に基づくと、ｍＰＥＧ９−Ｏ−ヒドロキシコドンは、親オキシコドンが与えられた後に観察された相応する平均ｔ１／２値の血漿濃度の３倍高い平均ｔ１／２値の血漿濃度に到達するようであった。
【０３３５】
図１０は、１．０ｍｇ／ｋｇの濃度で投与された時の、上記の通りＩＶ投与されたｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン化合物についての、およびオキシコドン自体についての平均血漿濃度−時間特性を示す。
【０３３６】
経口投与について観察されたデータ（表５）に基づくと、ｍＰＥＧ５−Ｏ−ヒドロキシコドン、ｍＰＥＧ６−Ｏ−ヒドロキシコドン、およびｍＰＥＧ７−Ｏ−ヒドロキシコドンは、親分子オキシコドンと比較して、血漿中でより高い平均曝露（およそ３〜８倍）に到達するようであった。
【０３３７】
図１１は、５．０ｍｇ／ｋｇの濃度でラットに経口投与した時の、上記のｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン化合物についての、およびオキシコドンについての平均血漿濃度−時間特性を示す。
【表４】
2013500256.tif 000099
【表５】
2013500256.tif 000100
【０３３８】
本結果を要約すると、種々のオリゴマーＰＥＧ長（ＰＥＧ１〜ＰＥＧ９）を有するペグ化したヒドロキシコドンの静脈内投与は結果として、オキシコドンと比較して種々の血漿濃度および曝露を生じた。鎖長３、５、７、および９を有するＰＥＧは、より高い平均曝露（ＡＵＣ）を示したのに対し、ＰＥＧ６は同等の平均曝露（ＡＵＣ）を示し、鎖長１、２、または４を有するＰＥＧは、わずかにより低い平均曝露（ＡＵＣ）を示した。５よりも大きなＰＥＧ鎖を有する化合物は、ＰＥＧ鎖長の増大に伴い、より低いクリアランス、定常時のより高い分布の大きさ、除去半減値の増大の傾向を示した。
【０３３９】
様々なオリゴマーＰＥＧ長（ＰＥＧ１〜ＰＥＧ９）を有するペグ化したヒドロキシコドンの経口投与は、ＰＥＧ１におよびＰＥＧ３に共有結合したヒドロキシコドンを除いて、血漿曝露における改良をもたらした。経口での生物学的利用能は、ＰＥＧ６に共有結合したヒドロキシコドンについて最大であり（５５．３％）、それに続いて、それぞれｍＰＥＧ５−ヒドロキシコドンおよびｍＰＥＧ７−ヒドロキシコドンが３７．６％および２８．１％であった。除去半減値は、ＰＥＧ鎖の増大に伴って増加する傾向を示した。
【０３４０】
（実施例２２）
（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体のＩＶおよびＰＯでの薬物動態）
薬物動態研究を上記の実施例２０に記載した通りＳｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットにおいて実施した。投与した化合物は、ｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体（式中、ｎ＝１、２、３、４、５、６、７、および９）、および親化合物モルヒネであった。目的は、静脈内および経口の両方で投与した親化合物およびその種々のオリゴマー抱合体の薬物動態を決定することであった。
【０３４１】
モルヒネ、ｍＰＥＧ１−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧ２−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧ３−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧ４−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧ５−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧ６−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧ７−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧ９−Ｏ−モルヒネについてのＩＶ（１ｍｇ／ｋｇ）およびＰＯ（５ｍｇ／ｋｇ）の経路後の血漿薬物動態パラメータの概要を表６および表７にそれぞれ示す。
【０３４２】
静脈内群について、図１２は、ラットへの１．０ｍｇ／ｋｇ静脈内投与後の上記のｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネについての平均血漿濃度−時間特性を示す。ｍＰＥＧ２−Ｏ−モルヒネの血漿特性と一致していない、各動物における１つの外れ値データがあるように見え、薬物動態分析から排除した。
【０３４３】
観察されたデータ（表６）に基づくと、ｍＰＥＧ９−Ｏ−モルヒネは、親モルヒネが与えられた後に観察された相応するｔ１／２値の血漿濃度の４倍高い平均ｔ１／２値の血漿濃度に到達するようであった。
【表６】
2013500256.tif 000101
【０３４４】
経口群については、図１３は、ラットへの経口投与（５．０ｍｇ／ｋｇ）後の上記のｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体についての平均血漿濃度−時間特性を示す。
【０３４５】
観察されたデータ（表７）に基づくと、ｍＰＥＧ４−Ｏ−モルヒネは、親分子モルヒネと比較して、試験された抱合体のうちで最大の血漿濃度に到達するようであった。
【表７】
2013500256.tif 000102
【０３４６】
要約すると、ＩＶデータについては、種々のＰＥＧ長（ＰＥＧ１〜ＰＥＧ９）を有するオリゴマーペグ化モルヒネの投与は、モルヒネ自体と比較して、より高い血漿濃度および曝露（ＡＵＣ）を結果的に生じた。５ＰＥＧ以後は、ＰＥＧ鎖の増加とともに平均ＡＵＣの増加の明らかな傾向があり、非抱合型モルヒネと比較してＰＥＧ９−モルヒネについての１０倍高い平均ＡＵＣを伴った。また、平均半減期および平均滞留時間は、ＰＥＧ長の増加とともに延長した。より低い平均クリアランス値は、観察されたより高い平均ＡＵＣ値と一致した。
【０３４７】
定常状態について概算された分布の平均の大きさは、単一のＰＥＧの導入に伴って５倍ほど即時減少し、ＰＥＧ長５で定常値に到達した。全体として、ＰＥＧ化は、除去ｔ１／２を延長し、モルヒネ組織分布を低下させるようであった。
【０３４８】
経口データに基づくと、種々のＰＥＧ長（ＰＥＧ１〜ＰＥＧ９）を有するＰＥＧ化モルヒネ抱合体の投与は、モルヒネと比較して経口での生物学的利用能の低下を結果的に生じた。生物学的利用能の低下は、これらのＰＥＧ−抱合体についての代謝要素よりもむしろ吸収要素と関連しているように見えた。ＰＥＧ−抱合体のうち、ＰＥＧ長４を有する抱合体は、最大のＦ値（２２．１％）を示したのに対し、それより短いまたは長いＰＥＧ長を有する抱合体は、吸収の損失への明らかな傾向を示した。
【０３４９】
本研究において、モルヒネのＦ％値は、７．５ｍｇ／ｋｇで１５％という文献値（Ｊ．  Ｐｈａｒｍａｃｏｋｉｎｅｔ．Ｂｉｏｐｈａｒｍ．１９７８，６：５０５−１９）よりも３倍高かった。このより高い曝露についての理由は分かっていない。
【０３５０】
（実施例２３）
（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体のＩＶおよびＰＯでの薬物動態）
薬物動態研究を、上記の実施例２０に記載した通り、Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットにおいて実施した。化合物は、ｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体（ｎ＝１、２、３、４、５、６、７、および９）および親化合物コデイン（ｎ＝０）であった。目的は、静脈内および経口の両方で投与された親化合物、すなわちコデイン、およびその種々のオリゴマー抱合体の薬物動態を決定することであった。
【０３５１】
コデイン、ｍＰＥＧ１−Ｏ−コデイン、ｍＰＥＧ２−Ｏ−コデイン、ｍＰＥＧ３−Ｏ−コデイン、ｍＰＥＧ４−Ｏ−コデイン、ｍＰＥＧ５−Ｏ−コデイン、ｍＰＥＧ６−Ｏ−コデイン、ｍＰＥＧ７−Ｏ−コデイン、ｍＰＥＧ９−Ｏ−コデインについてのＩＶ（１ｍｇ／ｋｇ）およびＰＯ（５ｍｇ／ｋｇ）後の血漿薬物動態パラメータの要約を、表８および表９にそれぞれ示す。
【０３５２】
ＩＶ群について、図１４は、静脈内投与後の親分子コデインについての、および上記のｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体についての平均血漿濃度−時間特性を示す。
【０３５３】
観察されたデータ（表８）に基づくと、ｍＰＥＧ６−Ｏ−コデインは、試験した抱合体のうち、親分子コデインの投与後に観察される相応のｔ１／２値の血漿濃度のおよそ２．５倍の平均ｔ１／２値のより高い血漿濃度に到達するようであった。
【表８】
2013500256.tif 000103
【０３５４】
経口群について、図１５は、ラットへの経口投与（５．０ｍｇ／ｋｇ）後の親分子コデイン対ｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデインについての平均血漿濃度−時間特性を示す。
【０３５５】
観察されたデータ（表９）に基づくと、ＰＥＧ−６化合物である、ｍＰＥＧ６−Ｏ−コデインは、親分子コデインのように、試験した抱合体のうちで最大の血漿濃度（平均ＡＵＣａｌｌの５２倍高い）に到達するようであった。
【表９】
2013500256.tif 000104
【０３５６】
要約すると、ＩＶデータについては、種々のオリゴマーＰＥＧ長（ＰＥＧ１〜ＰＥＧ９）によるコデインのＰＥＧ化は、曝露（平均ＡＵＣ）をわずかにしか改良せず、中程度の改良（およそ４倍）がＰＥＧ−６抱合体について観察された。クリアランス及び分布の大きさは、このＰＥＧ−抱合体について４倍低下した。ＰＥＧ長７および９を有する抱合体は、より長い平均ｔ１／２値を示したが、平均クリアランスおよび分布の平均の大きさ（Ｖｓｓ）は、ＰＥＧ７−コデイン抱合体およびＰＥＧ９−コデイン抱合体の両方について低下した。
【０３５７】
経口データについて、コデインについての経口での生物学的利用能は非常に低い（Ｆ＝０．５２％）。経口での生物学的利用能は、２ＰＥＧ以後で、ＰＥＧ長の増加に伴い増加するように見え、ＰＥＧ長６を有するコデイン抱合体については３２％の生物学的利用能で最大値に到達し、その後低下した。概して、平均ｔ１／２および平均滞留値は、ＰＥＧ長に伴い増加した。試験した化合物すべてのうち、ピーク濃度に到達するまでの時間には差がなく（Ｔｍａｘ＝１５）、吸収が迅速でかつ吸収速度が変化しないことを示唆した。
【０３５８】
（実施例２４）
（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−オピオイド抱合体のオピオイド受容体へのインビトロでの結合）
種々のＰＥＧ−オピオイド抱合体（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ、ｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン、およびｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン）の結合親和性を、クローン化したヒトミューオピオイド受容体、カッパオピオイド受容体、またはデルタオピオイド受容体を異種性に発現するＣＨＯ細胞から調製した膜調製物においてインビトロで測定した。放射性リガンドの置換を、シンチレーション近接アッセイ（ＳＰＡ）を使用して測定した。
【０３５９】
簡潔には、試験化合物の連続希釈物を９６ウェルプレートに配置し、これにＳＰＡビーズ、膜、放射性リガンドを添加した。各オピオイド受容体サブタイプについてのアッセイ条件を下記の表１０に記載する。プレートを室温で８時間〜一晩インキュベートし、１０００ｒｐｍで遠心処理してＳＰＡビーズをペレットにし、放射能を、ＴｏｐＣｏｕｎｔ（登録商標）マイクロプレートシンチレーションカウンターを使用して測定した。試験化合物の各濃度における特異的な結合を、過剰の非放射性リガンドの存在下で測定された非特異的結合を減算することによって算出した。特異的結合と濃度曲線との非線形回帰によってＩＣ５０値を得、Ｋｉ値を、膜調製物の各ロットについて実験的にあらかじめ決定されたＫｄ値を使用して算出した。
【表１０】
2013500256.tif 000105
【０３６０】
モルヒネ、コデイン、およびヒドロキシコドンのオリゴマーＰＥＧ抱合体の結合親和性を表１１に示す。全体として、抱合体はすべて、ミューオピオイド受容体に対する測定可能な結合を示し、親分子に関する公知の薬理作用と一致した。所与のＰＥＧサイズについて、ミューオピオイド結合親和性の高さの順序は、ＰＥＧ−モルヒネ＞ＰＥＧ−ヒドロキシコドン＞ＰＥＧ−コデインであった。ＰＥＧサイズの増大は結果的に、非抱合型の親分子と比較して、ミューオピオイド受容体に対するすべてのＰＥＧ抱合体の結合親和性の漸減を生じた。しかしながら、ＰＥＧ−モルヒネ抱合体はなおも高い結合親和性を保持し、親モルヒネの結合親和性の１５倍以内であった。ＰＥＧ−ヒドロキシコドンのミューオピオイド結合親和性は、ＰＥＧ−モルヒネ抱合体のミューオピオイド結合親和性の２０〜５０倍低かった。コデインおよびそのＰＥＧ抱合体は、ミューオピオイド受容体に対して非常に低い親和性で結合した。また、ＰＥＧ−モルヒネ抱合体は、カッパオピオイド受容体およびデルタオピオイド受容体に結合し、選択性の高さの順序は、ミュー＞カッパ＞デルタであった。コデイン抱合体およびヒドロキシコドン抱合体のカッパオピオイド受容体およびデルタオピオイド受容体に対する結合親和性は、ミューオピオイド受容体における結合親和性よりも有意に低かった。
【表１１】
2013500256.tif 000106
【０３６１】
該当なしは、結合の５０％阻害が、試験した化合物の最大濃度で達成されなかったので、Ｋｉ値が算出できなかったことを示す。
【０３６２】
（実施例２５）
（ｃＡＭＰ形成を阻害するためのｍＰＥＧｎ−Ｏ−オピオイド抱合体のインビトロでの有効性）
種々のＰＥＧ−オピオイド抱合体の有効性を、受容体活性化後のｃＡＭＰ形成を阻害する該抱合体の能力によって測定した。クローン化したヒトミューオピオイド受容体、カッパオピオイド受容体、またはデルタオピオイド受容体を異種性に発現するＣＨＯ細胞において、研究を実施した。ｃＡＭＰを、競合的イムノアッセイ原理に基づくｃＡＭＰ  ＨｉＲａｎｇｅ均一時間分解蛍光アッセイ（ＨＴＲＦアッセイ）を使用して測定した（Ｃｉｓｂｉｏ，カタログ番号６２ＡＭ６ＰＥＣ）。
【０３６３】
簡潔には、ミューオピオイド受容体、カッパオピオイド受容体、またはデルタオピオイド受容体のいずれかを発現する細胞の懸濁液を、０．５ｍＭのイソブチル-メチルキサンチン（ＩＢＭＸ）を含む緩衝液において調製した。細胞を種々の濃度のＰＥＧ−オピオイド抱合体および３μＭのフォルスコリンとともに室温で３０分間インキュベートした。ｃＡＭＰを製造元の説明書通りの２工程アッセイプロトコールに従って検出し、時間分解蛍光を以下の設定で測定した：３３０ｎｍ励起；６２０ｎｍおよび６６５ｎｍ発光；３８０ｎｍ二色ミラー。６６５ｎｍ／６２０ｎｍ比を、デルタＦ％として表し、試験化合物関連データを、フォルスコリンを有さないウェルにおける平均最大応答のパーセントとして表す。ＥＣ５０を、濃度対最大応答のシグモイド用量反応プロットから各化合物について算出した。化合物が該系における完全なまたは部分的なアゴニストとして挙動するかどうかを決定するために、化合物の試験した最大濃度における最大応答を、公知の完全なアゴニストによって生じる最大応答と比較した。
【０３６４】
細胞全体におけるｃＡＭＰ形成の阻害についてのＥＣ５０値を表１２に示す。モルヒネ、コデイン、およびヒドロキシコドンのオリゴマーＰＥＧ抱合体は、種々の有効性を有するにもかかわらず、ミューオピオイド受容体の完全なアゴニストであった。モルヒネおよびその抱合体は、試験した３シリーズのオピオイドのうちで最も強力であったのに対し、ＰＥＧヒドロキシコドン抱合体およびＰＥＧコデイン抱合体は、有意により低い有効性を示した。ＰＥＧ−モルヒネ抱合体の有効性における漸減が、ＰＥＧサイズの増大に伴い観察されたが、抱合体は、親の４０倍以内のミューアゴニスト効力を保有していた。ミューオピオイド受容体における効果とは対照的に、モルヒネおよびＰＥＧ−モルヒネ抱合体は、カッパオピオイド受容体における弱い部分的なアゴニストとして挙動し、起こり得る最大応答の４７〜８７％を生じた。ＥＣ５０値は、完全な用量応答曲線が、試験した濃度の範囲（最高５００μＭ）で生じることができなかったので、カッパオピオイド受容体およびデルタオピオイド受容体におけるコデイン抱合体およびヒドロキシコドン抱合体について算出することができなかった。
【０３６５】
全体として、受容体の結合活性および機能活性の結果は、ＰＥＧ−オピオイドがインビトロでミューアゴニストであることを示す。
【表１２−１】
2013500256.tif 000107
【表１２−２】
2013500256.tif 000108
【０３６６】
（実施例２６）
（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−オピオイド抱合体の脳：血漿比）
血液脳関門（ＢＢＢ）を横断してＣＮＳ（中枢神経系）に入るオリゴマーｍＰＥＧ−Ｏ−モルヒネ抱合体、ｍＰＥＧ−Ｏ−コデイン抱合体、およびｍＰＥＧ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の能力を、ＩＶ投与後のラットにおける脳：血漿比を測定することによって評価した。
【０３６７】
簡潔には、３匹のラットの群に各５ｍｇ／ｋｇのモルヒネ、ｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体、コデイン、およびｍ−ＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体を静脈内（ｉ．ｖ．）注射した。ＰＥＧ−２−オキシコドン抱合体，ＰＥＧ−３−オキシコドン抱合体、およびＰＥＧ−４−オキシコドン抱合体を１０ｍｇ／ｋｇで静脈内投与し、オキシコドンおよび他のＰＥＧサイズのオキシコドン抱合体を１ｍｇ／ｋｇで静脈内投与した。オキシコドン抱合体の用量は、脳組織における十分な濃度の検出を可能にするために調整しなければならなかった。ＢＢＢを横断しないアテノロールを、脳組織の脈管混入の基準として使用し、ラットの個別の群に１０ｍｇ／ｋｇの濃度で投与した。注射１時間後、動物を屠殺し、血漿および脳を回収し、即時凍結した。組織および血漿の摘出後、脳および血漿における化合物の濃度をＬＣ−ＭＳ／ＭＳを使用して測定した。脳：血漿比を、脳および血漿において測定された濃度の比として算出した。本結果を図１６Ａ〜図１６Ｃに示す。
【０３６８】
図１６Ａ、図１６Ｂ、および図１６Ｃは、種々のオリゴマーｍＰＥＧｎ−Ｏ−モルヒネ抱合体、ｍＰＥＧｎ−Ｏ−コデイン抱合体、およびＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロキシコドン抱合体の脳：血漿比をそれぞれ示す。アテノロールの脳：血漿比を各図に示し、比較のための基礎を提供した。ＰＥＧ抱合は結果的に、抱合体の個々の非抱合型親分子（ヒドロキシコドンの場合オキシコドン）と比較して、該抱合体すべての脳：血漿比の低下を結果的に生じた。ＰＥＧ−１−モルヒネのみが、その親であるモルヒネよりも大きな脳：血漿比を示した。
【０３６９】
（実施例２７）
（種々の例示的なｍＰＥＧｎ−Ｏ−オピオイド抱合体の脳濃度および血漿濃度の時間経過）
【０３７０】
ＩＶ投与後の脳および血漿における種々のオリゴマーＰＥＧ−オピオイド抱合体の濃度を経時的に決定するために、実験を実施した。
【０３７１】
使用した実験方法および濃度は、実施例２６に記載した単一時点での実験のために使用したものと同じであったが、脳および血漿を種々の異なる時点で収集した。
【０３７２】
すべてのＰＥＧ−ヒドロキシコドン抱合体を１０ｍｇ／ｋｇで静脈内投与したが、親オキシコドンは１ｍｇ／ｋｇで静脈内投与した。投与した種々のＰＥＧ−オピオイド抱合体についての脳濃度および血漿濃度と時間についてのデータを、図１７Ａ〜図１７Ｈ（モルヒネシリーズ）、図１８Ａ〜図１８Ｈ（コデインシリーズ）、および図１９Ａ〜図１９Ｈ（オキシコドン／ヒドロキシコドンシリーズ）に示す。
【０３７３】
本データは、すべての親分子およびオリゴマーＰＥＧ−抱合体についての脳濃度の最大増加が最も早い時点、すなわち、静脈内注射１０分後に生じることを示す。ＰＥＧ抱合は結果的に、脳濃度の有意な減少を生じ、より大きなＰＥＧ抱合体（≧ＰＥＧ−４）を使用すると、脳濃度は、比較的低く経時的に定常のままである。
【０３７４】
（実施例２８）
（ｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロコドノール抱合体の調製）
【化８９】
2013500256.tif 000109
（ｍＰＥＧｎ−ＯＴｓ（ｍＰＥＧｎ−トシラート）の調製（ｎ＝１〜９））
【化９０】
2013500256.tif 000110
【０３７５】
高真空下で（少量のヘプタンもしくはトルエンの添加の蒸発後にも）乾燥し得るｍ−ＰＥＧｎ−ＯＨをＤＣＭに溶解した。無水トルエンスルホン酸（Ｔｓ２Ｏ、１．０５当量）およびイッテルビウム（ＩＩＩ）トリフラート（Ｙｂ（ＯＴｆ）３、０．０２当量）を添加し、反応物を一晩撹拌しておいた（反応速度は、ｍＰＥＧｎＯＨを完全に消費するために１日〜５日と同じくらい速くに及ぶ）。一旦ｍＰＥＧｎＯＨを消費すると、２〜３当量のポリビニルピリジンを、追加のＤＣＭとともに添加して撹拌を維持した。２４時間以上後、ＰＶＰを濾去し、濾液を蒸発させ、完全な真空後に最高９５〜１００％の収率を得た。
【０３７６】
（α−６−ｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロコドノール抱合体合成物の調製（ｎ＝１〜９））
【０３７７】
α−６−ｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロコドノールを、下記に提供される模式図に従って調製した（ここで、実質的に同じアプローチをｎ＝１〜９の各々について使用した）。
【化９１】
2013500256.tif 000111
【０３７８】
（ヒドロコドン遊離塩基の調製）
【化９２】
2013500256.tif 000112
【０３７９】
ヒドロコドン重酒石酸塩を水に溶解した。これに、２当量の固体ＮａＨＣＯ３を添加した。ヒドロコドン沈殿物及びジクロロメタンを添加した。二相性溶液を２０分間撹拌しておいた。次に層を分離し、塩基性水性相をジクロロメタンで２回抽出した。有機層をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、蒸発させ、ヒドロコドン遊離塩基を白色の粉末として得た。単離された収率は概して、９５＋％であった。
【０３８０】
（６−ヒドロコドノール遊離塩基の調製）
【化９３】
2013500256.tif 000113
【０３８１】
ヒドロコドンをＴＨＦに溶解し、−２０℃に冷却した。ＴＨＦ中の１ＭのＫ−Ｓｅｌｅｃｔｒｉｄｅの溶液を、撹拌している溶液におよそ１時間にわたって滴下して添加した。反応が完了すると、溶液を５当量の１ＭのＨＣｌで反応停止処理し、ＴＨＦを真空下で除去した。溶液をエチルエーテルで３回抽出した。有機層を廃棄し、酸層をＫ２ＣＯ３でアルカリ性にし、クロロホルムで３回抽出した。有機層を蒸発させ、６−ヒドロコドノールを固体として得た。単離された収率は概して、９５＋％であった。期待質量＝３０１．４  Ｍ＋Ｈ＝３０２．５  保持時間＝０．７９分。
【０３８２】
（ｍＰＥＧｎ−ＯＴｓによる６−ヒドロコドノールアルカリ化物の調製）
【化９４】
2013500256.tif 000114
【０３８３】
ヒドロコドノールを可能な最少量の無水トルエンに加温および超音波処理をしながら溶解した。室温の溶液に、２当量のＮａＨ（鉱油中の６０％分散液）を良好な撹拌とともに少量ずつ添加した。混合物を室温で１０分間撹拌しておいた後、トルエン中の１．３当量のｍＰＥＧｎ−ＯＴｓを含む溶液を５分間かけて添加した。室温で１５分後、混合物を６０℃の油浴で一晩加熱した。ＬＣ−ＭＳ分析は、出発物質の完全な消費を示した。混合物を水に注ぐことによって反応停止し、トルエンを真空下で除去した。水性残留物をＣＨＣｌ３で抽出し、水性層を廃棄した。組み合わせた有機層を１／２飽和ＮａＨＣＯ３で洗浄し、激しく振蘯しながら１ＭのＨＣｌ（水性）で抽出した。合わせた水性層をＣＨＣｌ３で洗浄し、真空下で濃縮して、粗生成物を暗琥珀色の油として得た。
【０３８４】
残渣を、Ｃ８カラムを使用する逆相ＨＰＬＣによって精製した。精製後収率は概して、表１３に示すように、２５〜５０％であった。
【表１３】
2013500256.tif 000115
【０３８５】
（塩酸α−６−ｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロコドノールへの変換（ｎ＝１〜９））
【化９５】
2013500256.tif 000116
【０３８６】
ＨＰＬＣ精製したｍＰＥＧｎ−ヒドロコドノールＴＦＡ塩を１ＭのＨＣｌ（水性）に溶解し、真空下で濃縮した。残渣を再度１ＭのＨＣｌ（水性）に溶解し、真空下で濃縮した。残渣をアセトニトリルで３回共沸混合処理し、ｍＰＥＧｎ−ヒドロコドノールＨＣｌ塩を明琥珀色のガラスとして得た。
【０３８７】
結果として生じた材料をＣ１８カラム（Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｋｉｎｅｔｉｃｓ  ５０×３．０）で精製し、ここで、カラム温度は４０℃であり、流速は１．５ｍＬ／分であり、移動相Ａは０．１％ＴＦＡ／水であり、移動相Ｂは０．１％ＴＦＡ／アセトニトリルであり、勾配は５％Ｂから１００％Ｂに４分間かけて従い、１００％Ｂで１分間停止した後、５％Ｂに１分間かけて平衡化した。精製結果を表１４に提供する。
【表１４】
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【０３８８】
従来のインビトロでのミューオピオイド受容体結合親和性アッセイを使用して、ＩＣ５０値を、各α−６−ｍＰＥＧｎ−Ｏ−ヒドロコドノール化合物について決定した。本結果を表１５に提供する。
【表１５】
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【図１】
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【図２ａ】
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【図２ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１７Ｃ】
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【図１７Ｄ】
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【図１７Ｅ】
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【図１７Ｆ】
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【図１７Ｇ】
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【図１７Ｈ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１８Ｄ】
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【図１８Ｅ】
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【図１８Ｆ】
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【図１８Ｇ】
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【図１８Ｈ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図１９Ｃ】
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【図１９Ｄ】
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【図１９Ｅ】
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【図１９Ｆ】
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【図１９Ｇ】
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【図１９Ｈ】
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【国際調査報告】
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