(57)【要約】  本願発明は、１ないし４個の酸化窒素（ＮＯ）ドナー基および反応性酸素種（ＲＯＳ）分解触媒を含む、ピペリジン、ピロリジンまたはアゼパン誘導体を用いる、肺高血圧の予防、治療または管理のための医薬組成物および方法を提供する。該方法はさらに、該誘導体を含むナノ粒子を含む水分散性粉末、ならびにその医薬組成物および使用法を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
その必要とする個体での、肺高血圧（ＰＨ）の予防、治療または管理方法であって、該個体に治療的に有効な量の一般式Ｉ：
【化１】
2013518097.tif 000009
Ｉ
［式中、
Ｒ１は、各々独立して、Ｈ、−ＯＨ、−ＣＯＲ３、−ＣＯＯＲ３、−ＯＣＯＯＲ３、−ＯＣＯＮ（Ｒ３）２、−（Ｃ１−Ｃ１６）アルキレン−ＣＯＯＲ３、−ＣＮ、−ＮＯ２、−ＳＨ、−ＳＲ３、−（Ｃ１−Ｃ１６）アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ１６）アルキル、−Ｎ（Ｒ３）２、−ＣＯＮ（Ｒ３）２、−ＳＯ２Ｒ３、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒ３、または式：−Ｘ１−Ｘ２−Ｘ３で示されるＮＯドナー基であって、ここでＸ１は存在しないか、または−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＨ−より選択され；Ｘ２は存在しないか、または１または複数の−ＯＮＯ２基で置換されていてもよく、さらに一般式Ｄ：
【化２】
2013518097.tif 000010
Ｄ
で示される部分により置換されていてもよい（Ｃ１−Ｃ２０）アルキレンであり；およびＸ３は−ＮＯまたは−ＯＮＯ２である、ただし少なくとも一のＲ１基はＮＯドナー基であり；
Ｒ２は、各々独立して、（Ｃ１−Ｃ１６）アルキル、（Ｃ２−Ｃ１６）アルケニルまたは（Ｃ２−Ｃ１６）アルキニルから選択され；
Ｒ３は、各々独立して、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ８）アルキル,（Ｃ３−Ｃ１０）シクロアルキル、４−１２員のヘテロシクリルまたは（Ｃ６−Ｃ１４）アリールより選択され、その水素以外の各々は、−ＯＨ、−ＣＯＲ４、−ＣＯＯＲ４、−ＯＣＯＯＲ４、−ＯＣＯＮ（Ｒ４）２、−（Ｃ１−Ｃ８）アルキレン−ＣＯＯＲ４、−ＣＮ、−ＮＯ２、−ＳＨ、−ＳＲ４、−（Ｃ１−Ｃ８）アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８）アルキル、−Ｎ（Ｒ４）２、−ＣＯＮ（Ｒ４）２、−ＳＯ２Ｒ４または−Ｓ（＝Ｏ）Ｒ４で置換されていてもよく；
Ｒ４は、各々独立して、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ８）アルキル、（Ｃ３−Ｃ１０）シクロアルキル、４−１２−員のヘテロシクリルまたは（Ｃ６−Ｃ１４）アリールより選択され；および
ｎおよびｍは、各々独立して、１ないし３の整数である］
で示される化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物を投与することを含む、方法。
【請求項２】
Ｒ１が、各々独立して、Ｈ、−ＣＯＯＲ３、−ＣＯＮ（Ｒ３）２またはＮＯドナー基より選択され；Ｒ３がＨである、請求項１記載の方法。
【請求項３】
Ｒ２が、各々独立して、（Ｃ１−Ｃ８）アルキル、好ましくは（Ｃ１−Ｃ４）アルキル、より好ましくは（Ｃ１−Ｃ２）アルキル、最も好ましくはメチルである、請求項１記載の方法。
【請求項４】
Ｒ２が同一である、請求項３記載の方法。
【請求項５】
ＮＯドナー基にて、Ｘ１が存在しないか、または−Ｏ−であり；Ｘ２が存在しないか、または（Ｃ１−Ｃ２０）アルキレン、好ましくは（Ｃ１−Ｃ６）アルキレン、より好ましくは（Ｃ１−Ｃ３）アルキレン、最も好ましくはメチレンであり；Ｘ３が−ＮＯまたは−ＯＮＯ２、好ましくは−ＯＮＯ２であって；該アルキレンが一または複数の−ＯＮＯ２基で置換されていてもよく、さらには一般式Ｄの部分で置換されていてもよい、請求項１記載の方法。
【請求項６】
（ｉ）ｎが１であり；ピロリジン環の３または４位にある炭素原子の１または２個がＮＯドナー基に連結し；（ｉｉ）ｎが２であり；ピペリジン環の３ないし５位にある炭素原子の１個または複数がＮＯドナー基に連結し；または（ｉｉｉ）ｎが３であり；アゼパン環の３ないし６位にある炭素原子の１個または複数がＮＯドナー基に連結している、請求項１ないし５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
化合物が１個より多くの同一または異なるＮＯドナー基を含む、請求項６記載の方法。
【請求項８】
ＮＯドナー基の各々が、独立して、式：−（Ｃ１−Ｃ６）アルキレン−ＯＮＯ２で示され、好ましくは−（Ｃ１−Ｃ３）アルキレン−ＯＮＯ２、より好ましくは−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ６）アルキレン−ＯＮＯ２であり、ここで該アルキレンは１または複数の−ＯＮＯ２基で置換されていてもよく；あるいは−ＯＮＯ２である、請求項６記載の方法。
【請求項９】
ｎが１で、Ｒ２の各々がメチルであって；
（ｉ）ピロリジン環の３位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；ピロリジン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１がＨである（本願明細書中、各々、化合物１ａおよび１ｂと称する）；または
（ｉｉ）ピロリジン環の３および４位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２またはＯＮＯ２である（本願明細書中、各々、化合物２ａおよび２ｂと称する）、ところの請求項８記載の方法。
【請求項１０】
ｎが２で、Ｒ２の各々がメチルであって；
（ｉ）ピペリジン環の３位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；ピペリジン環の４および５位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＨである（本願明細書中、各々、化合物３ａおよび３ｂと称する）；
（ｉｉ）ピペリジン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；ピペリジン環の３および５位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＨである（本願明細書中、各々、化合物４ａおよび４ｂと称する）；
（ｉｉｉ）ピペリジン環の３および４位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；およびピペリジン環の５位にある炭素原子に連結したＲ１がＨである（本願明細書中、各々、化合物５ａおよび５ｂと称する）；
（ｉｖ）ピペリジン環の３および５位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；およびピペリジン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１がＨである（本願明細書中、各々、化合物６ａおよび６ｂと称する）；
（ｖ）ピペリジン環の３ないし５位の炭素原子に連結したＲ１の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２である（本願明細書中、各々、化合物７ａおよび７ｂと称する）、
ところの請求項８記載の方法。
【請求項１１】
ｎが３で、Ｒ２の各々がメチルである化合物であって；
（ｉ）アゼパン環の３位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の４ないし６位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＨである（本願明細書中、各々、化合物８ａおよび８ｂと称する）；
（ｉｉ）アゼパン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の３、５および６位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＨである（本願明細書中、各々、化合物９ａおよび９ｂと称する）；
（ｉｉｉ）アゼパン環の３および４位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の５および６位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＨである（本願明細書中、各々、化合物１０ａおよび１０ｂと称する）；
（ｉｖ）アゼパン環の３および５位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の４および６位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＨである（本願明細書中、各々、化合物１１ａおよび１１ｂと称する）；
（ｖ）アゼパン環の３および６位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の４および５位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＨである（本願明細書中、各々、化合物１２ａおよび１２ｂと称する）；
（ｖｉ）アゼパン環の３ないし５位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の６位にある炭素原子に連結したＲ１がＨである（本願明細書中、各々、化合物１３ａおよび１３ｂと称する）；
（ｖｉｉ）アゼパン環の３、４および６位にある炭素原子に連結したＲ１基の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の５位にある炭素原子に連結したＲ１がＨである（本願明細書中、各々、化合物１４ａおよび１４ｂと称する）；または（ｖｉｉｉ）アゼパン環の３ないし６位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２である（本願明細書中、各々、化合物１５ａおよび１５ｂと称する）、
ところの請求項８記載の方法。
【請求項１２】
ｎが１であり；Ｒ２の各々がメチルであって；ピロリジン環の３位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；およびピロリジン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１が−ＣＯＮＨ２である（本願明細書中、各々、化合物１６ａおよび１６ｂと称する）
ところの請求項８記載の方法。
【請求項１３】
ｎが２であり；Ｒ２の各々がメチルであって；ピペリジン環の３位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；ピペリジン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１が−ＣＯＯＨであり；ピペリジン環の５位にある炭素原子に連結したＲ１がＨである（本願明細書中、各々、化合物１７ａおよび１７ｂと称する）
ところの請求項８記載の方法。
【請求項１４】
ｎが２であり；Ｒ２の各々がメチルであって；ピペリジン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＮＯ２）ＣＨ２−ＯＮＯ２であり；ピペリジン環の３および５位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＨである（本願明細書中、化合物１８と称する）
ところの請求項８記載の方法。
【請求項１５】
ＮＯドナー基の各々が、独立して、式：−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ６）アルキレン−ＯＮＯ２で示される基であり、ここで該アルキレンは一般式Ｄの部分で置換されており、さらには１または複数の−ＯＮＯ２基で置換されていてもよい、請求項６記載の方法。
【請求項１６】
ｎが２であり；ピペリジン環の３および５位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＨであって；（ｉ）ピペリジン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＮＯ２）−ＣＨ（ＯＮＯ２）−ＣＨ２−Ｄであり、ここで一般式Ｄにて、ｍが２であり、酸素原子がピペリジン環の４位にある炭素原子に連結しており；Ｒ２が、各々、メチルである（本願明細書中、化合物１９という）；または（ｉｉ）ピペリジン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＮＯ２）−ＣＨ２−Ｄであり、ここで一般式Ｄにて、ｍが２であり、酸素原子がピペリジン環の４位にある炭素原子に連結しており；Ｒ２が、各々、メチルである（本願明細書中、化合物２０という）
ところの請求項１５記載の方法。
【請求項１７】
化合物１ａ、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物が投与される、請求項９記載の方法。
【請求項１８】
ＰＨが肺動脈高血圧（ＰＡＨ）、左心疾患に付随するＰＨ、肺疾患および／または低酸素血症に付随するＰＨ、慢性気管支炎および／または塞栓症によるＰＨより選択される、請求項１〜１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
ＰＡＨが、突発性ＰＡＨ；家族性ＰＡＨ；膠原血管病に伴うＰＡＨ；先天性心障害に伴うＰＡＨ；ＨＩＶ感染に伴うＰＡＨ；静脈または毛細血管疾患に伴うＰＡＨ；甲状腺障害、グリコーゲン貯蔵疾患、ゴーシェ病、異常ヘモグロビン症または骨髄増殖性障害に伴うＰＡＨ；煙吸収または煙吸収と火傷の組み合わせに伴うＰＡＨ；誤嚥に伴うＰＡＨ；換気障害に伴うＰＡＨ；肺炎に伴うＰＡＨ；成人呼吸窮迫症候群に伴うＰＡＨ；新生児の持続性ＰＨ；未熟児の新生児性呼吸窮迫症候群；新生児胎便吸引；新生児横隔膜ヘルニア；肺毛細血管腫症；または肺静脈閉塞性疾患である、請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
左心疾患が左側心房または心室疾患、または弁膜症であり；肺疾患が慢性閉塞性肺疾患、間質性肺疾患、睡眠呼吸障害、肺胞低換気障害、高高度への常時暴露、発達性肺異常であり；および慢性気管支炎および／または塞栓症が遠位または近位肺動脈の血栓塞栓性閉塞、または非血栓性肺塞栓症である、請求項１８記載の方法。
【請求項２１】
請求項１に記載の一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物、および医薬上許容される担体を含む、肺高血圧の予防、治療または管理のための医薬組成物。
【請求項２２】
化合物が化合物１ａ、１ｂ、２ａ、２ｂ、３ａ、３ｂ、４ａ、４ｂ、５ａ、５ｂ、６ａ、６ｂ、７ａ、７ｂ、８ａ、８ｂ、９ａ、９ｂ、１０ａ、１０ｂ、１１ａ、１１ｂ、１２ａ、１２ｂ、１３ａ、１３ｂ、１４ａ、１４ｂ、１５ａ、１５ｂ、１６ａ、１６ｂ、１７ａ、１８ｂ、１８、１９または２０、好ましくは化合物１ａ、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物である、請求項２１記載の医薬組成物。
【請求項２３】
静脈内、筋肉内、皮下または吸入投与用の請求項２１記載の医薬組成物。
【請求項２４】
肺高血圧の予防、治療または管理に用いるための、請求項１に記載の一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物。
【請求項２５】
肺高血圧の予防、治療または管理に用いるため医薬組成物の調製における、請求項１に記載の一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物の使用。
【請求項２６】
請求項１に記載の一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物を含む、ナノ粒子からなる水分散性粉末。
【請求項２７】
ナノ粒子がさらに少なくとも一の界面活性剤を含み、所望によりポリマーを含んでもよい、請求項２６記載の分散性粉末。
【請求項２８】
界面活性剤がカチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、両性界面活性剤、非イオン性界面活性剤、ポリマー界面活性剤であり；該ポリマーがポリ乳酸、酢酸セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシルプロピルメチルセルロース、ポリ（ラクチッコ−グリコール酸）、ヒドロキシルプロピル セルロース フタレート、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ポリエチレングリコール、ポリリジン、アルギナートまたはその混合物である、請求項２７記載の分散性粉末。
【請求項２９】
カチオン性界面活性剤がヘキシルデシルトリメチルアンモニウムブロミドまたはヘキシルデシルトリメチルアンモニウムクロリドであり；アニオン性界面活性剤がドデシル硫酸ナトリウム、スルホコハク酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、グリチルリチン酸アンモニウム、グリチルリチン酸二カリウム、グリチルリチン酸二カルシウム、コール酸塩、デオキシコール酸ナトリウムなどのデオキシコール酸塩またはその混合物であり；両性界面活性剤は卵レシチンおよび大豆レシチンなどのレシチン、ジミリストイルホスファチジルコリン、ジパルミトイルホスファチジルコリンおよびジステアロイルホスファチジルコリンなどの合成飽和レシチン、ジオレイルホスファチジルコリンおよびジリノレイルホスファチジルコリンなどの合成不飽和レシチン、ペグ化リン脂質またはその混合物であり；非イオン性界面活性剤がポリソルベート、例えばポリエチレンソルビタンモノオレエート、エトキシ化ソルビタンエステル、ソルビタンエステル、ポリグリセロールエステル、シュークロースエステル、アルキルポリグルコシド、ポリアルキレンオキシド修飾ヘプタメチルトリシロキサン、アリルオキシポリエチレングリコールメチルエーテル、サポニンまたはその混合物であり；およびポリマー界面活性剤がポロキサマー、ポリビニルアルコール、アラビアガム、キトサンまたはその混合物である、請求項２８記載の分散性粉末。
【請求項３０】
１５−４０重量％の化合物、４０−８０重量％の少なくとも一の界面活性剤および０−５０重量％のポリマーを含む、請求項２７記載の分散性粉末。 
【請求項３１】
化合物および 
（ｉ）ポリエチレンソルビタンモノオレエート、大豆レシチンおよびシュークロース；
（ｉｉ）デオキシコール酸ナトリウムおよび大豆レシチン；または 
（ｉｉｉ）グリチルリチン酸アンモニウムおよび大豆レシチン
を含む、請求項２９記載の分散性粉末。
【請求項３２】
化合物が化合物１ａ、１ｂ、２ａ、２ｂ、３ａ、３ｂ、４ａ、４ｂ、５ａ、５ｂ、６ａ、６ｂ、７ａ、７ｂ、８ａ、８ｂ、９ａ、９ｂ、１０ａ、１０ｂ、１１ａ、１１ｂ、１２ａ、１２ｂ、１３ａ、１３ｂ、１４ａ、１４ｂ、１５ａ、１５ｂ、１６ａ、１６ｂ、１７ａ、１８ｂ、１８、１９または２０、好ましくは化合物１ａ、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物より選択される、請求項２６ないし３１のいずれか一項に記載の分散性粉末。
【請求項３３】
（ｉ）化合物、揮発性水不混和性有機溶媒、水、少なくとも一の界面活性剤、および所望によりポリマーを含む水中油型ミクロエマルジョンを調製し；および
（ｉｉ）揮発性水不混和性有機溶媒および水を除去し、かくして所望の分散性粉末を形成する、工程からなる方法により調製される、請求項２７〜３２のいずれか一項に記載の分散性粉末。
【請求項３４】
（ｉ）水中油型ミクロエマルジョンが、化合物を揮発性水不混和性溶媒に溶かし、有機相を形成し、該有機相を水、界面活性剤、所望によりポリマーと混合することで調製されるか；または
（ｉｉ）揮発性水不混和性有機溶媒および水が減圧、凍結乾燥またはスプレー乾燥により除去される、ところの請求項３０記載の分散性粉末。
【請求項３５】
請求項２６〜３４のいずれか一項に記載の水分散性粉末、および医薬上許容される担体または希釈体を含む、医薬組成物。
【請求項３６】
水性分散液として処方される、請求項３５記載の医薬組成物。
【請求項３７】
静脈内、筋肉内、皮下、吸入または気管内投与用の請求項３５または３６記載の医薬組成物。
【請求項３８】
その必要とする個体にて肺高血圧を予防、治療または管理する方法であって、該個体に請求項３５記載の医薬組成物を投与することを含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、肺高血圧の予防、治療または管理のための医薬組成物および方法における一酸化窒素（ＮＯ）ドナーおよび反応性酸素種（ＲＯＳ）分解触媒を含む化合物の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
肺高血圧（ＰＨ）は、高い肺血管抵抗および肺動脈圧により特徴付けられ、最終的には換気血流関係に干渉し、心室機能を危うくする、肺血管リモデリング作用により特徴付けられる重度の疾患である。該疾患は安静時に＞２５ｍｍＨｇまたは運動の際に＞３０ｍｍＨｇの平均肺動脈圧により定義される。
【０００３】
現在、ＰＨは５つの群に分類され、そこでは肺動脈高血圧（ＰＡＨ）は群１に分類され；左心疾患に付随するＰＨは群２に分類され；肺疾患および／または低酸素血症に付随するＰＨは群３に分類され；慢性気管支炎および／または塞栓症によるＰＨは群４に分類され；および他の器官のＰＨは群５に分類される（Galieら、2004）。
【０００４】
ＰＡＨは、突発性および家族性の両方のＰＡＨ、ならびに硬皮症、ＣＲＥＳＴ（皮膚石灰沈着症（calcinosis cutis）；レイノー現象（Raynaud phenomenon）；食道運動障害（esophageal motility disorder）；手指硬化症（sclerodactyly）および毛細血管拡張症（teleangiectasia））、サルコイドーシス、全身性エリテマトーデスおよび関節リウマチなどの自己免疫結合組織疾患；鎌状赤血球病、発作性夜間ヘモグロビン尿症、アルファおよびベータサラセミアおよびグルコース−６−ホスフェートデヒドロゲナーゼ欠損症などの異常ヘモグロビン症；細菌性（マイコプラズマを含む）、ウイルス性、真菌性またはリケッチア性肺炎；誤嚥またはトラウマに二次的な急性肺損傷；肺シャントに対して全身性の先天性障害、例えば、大動脈・肺動脈窓、動脈管遺残、総動脈幹症、心室中隔欠損症または心房中隔欠損症；門脈圧亢進症；ＨＩＶ；および薬物、例、食欲減退薬またはトキシン摂取に付随するＰＡＨを包含する。小さな（５００μｍ以下の径の）肺細動脈の筋肉化（muscularization）は、ＰＡＨの病理学的な共通の特徴として広く認められている；しかしながら、それは、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）または血栓性および／または血栓塞栓性疾患に付随する病気などの他の形態のＰＨでも起こる可能性がある。ＰＨの突出した解剖学的特徴として、（筋）線維芽細胞または平滑筋細胞の移動および増殖に基づいて、血管内膜が厚くなること、ならびに細胞外マトリックスを過剰生成すること、内皮が損傷および／または増殖すること、血管周囲炎症細胞が浸潤することが挙げられる。
【０００５】
その多様な病因にも拘わらず、ＰＨの疾患経過は厳しく、治療されないと、末期の右心室不全（肺性心）まで進行する。原発性ＰＨの患者の予後は芳しくなく、治療なしでは、生存期間は診断から平均して２ないし３年である。一般に、該障害の進行は容赦なく失神および右心不全につながり、突然死に至ることも多い。
【０００６】
ＰＨには複数のトリガーがあるが、そのすべてが肺血管系における酸素中心フリーラジカルなスーパーオキシドの過多および窒素中心フリーラジカルなＮＯの欠乏により生じる血管および組織損傷の最終的に共通のエフェクター機構に集中する生物学的カスケードを開始させると考えられる。ＮＯ欠乏はスーパーオキシドによるその消耗、およびその先駆体（Ｌ−アルギニン）および合成補因子テトラヒドロビオプテリン（ＢＨ４）の枯渇に続発する、内皮ＮＯシンターゼ（ｅｃＮＯＳ）によるその合成の減少の両方に起因する。スーパーオキシドは、非カップリングのミトコンドリア、ＮＡＤＰＨオキシダーゼ、キサンチンオキシダーゼ、および非カップリングのｅｃＮＯＳによる過剰産生が原因で、あるいは極低出生体重（ＶＬＢＷ）の未熟胎児の特別な場合では、抗酸化防御の発生的不在の結果として、相応に引き上げられる。
【０００７】
ＰＨにおけるＮＯの役割：急性ＰＨの状況においては、ＮＯは、酵素グアニレートシクラーゼの活性化を通して、血小板を吸着および活性化することなく、血管系を拡張した状態に維持する。慢性ＰＨの状況においては、ＮＯは、平滑筋細胞分裂を制御する生物学的カスケードにトリガーを付与することで、血管肥大およびリモデリングを遮断する。特に、ＮＯは、臨界的なＯＤＣシステイン残基のニトロシル化を介して血管壁にあるオルニチンデカルボキシラーゼ（ＯＤＣ）を不活化し、それによりＯＤＣ介在のオルニチンからのプトレシンの産生を減少させる。プトレシンの枯渇はＭＡＰＫ１／２介在のサイクリン依存性キナーゼ阻害剤ｐ２１（ｗａｆ１／ｃｉｐ１）の活性化を引き起こし、ｐ２１活性の上昇はＧ（１）→Ｓ期への細胞周期移行を止め、それにより血管平滑筋細胞の増殖は阻害される。
【０００８】
ＰＨにおける活性酸素種の役割：生理条件下で、内皮細胞は、ＮＯに加えて、スーパーオキシドおよび他のＲＯＳを産生する。スーパーオキシドはＮＯの主たるスカベンジャーであり、ＮＯ濃度を下げる。加えて、スーパーオキシドは、Ｌ型カルシウムチャネルを開け、ＮＯと化学的に合わさることで血管収縮を誘発し、ペルオキシ亜硝酸を産生する。ペルオキシ亜硝酸は肺の血管拡張を媒介する３種の重要な酵素、（ｉ）ｃＧＭＰの生成を介して血管弛緩を誘発するＮＯの生物学的標的である、グアニレートシクラーゼ、；（ｉｉ）その連結していない状態で、ＮＯの代わりにスーパーオキシドを産生するｅｃＮＯＳ；および（ｉｉｉ）ｃＡＭＰを増やす血管拡張性プロスタグランジンであるプロスタサイクリンを産生する酵素である、プロスタサイクリンシンターゼ（ＰＧＩ２）を攻撃する。ペルオキシ亜硝酸はさらにはＤＮＡ一本鎖切断を誘発し、ＤＮＡ修復酵素ポリ（ＡＤＰリボース）ポリメラーゼの活性化をもたらし、次に内皮依存性平滑筋弛緩に必要とされる、ＮＡＤＰＨおよびＡＴＰを消費する。肺にある過剰量のペルオキシ亜硝酸は、溶血性疾患、自己免疫、肺炎、成人呼吸窮迫症候群および早熟に付随するＰＨで説明される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ＮＯとスーパーオキシドの不均衡は、肺細動脈を拡張させて、血液を低血圧で流せる能力を直接害し、最終的に、血管平滑筋に不可逆的なダメージを与える。さらに詳細には、スーパーオキシドの過剰およびＮＯの不足は、それらが一緒に起こると、血管平滑筋の生理機能を大いに破壊し、その結果として、肺細動脈収縮および高血圧、肺血管肥大、右心不全および死がもたらされる。かくして、外因的なＮＯの提供および内因的なスーパーオキシドの除去を同時に行うことで、ＮＯ−スーパーオキシドの均衡を修復することに対する要求がある。
【００１０】
米国特許第５９５８４２７号は、あるＮＯドナー化合物およびＮＯを粘膜の先端面に送達するための該化合物を含む組成物であって、ここでＮＯが粘膜の上皮単層を横切って放出される、化合物および組成物を開示する。開示される化合物は、第三および第四アミノ脂肪族ＮＯドナー化合物ならびにポリアルキレンアミンノノエートを包含し、ＰＨおよび性的不全の治療に特に有用である。この療法に対する潜在的関心は、強力なトキシンとしてのペルオキシ亜硝酸の形成をもたらす、外因的に投与されたＮＯと周辺にあるスーパーオキシドとの化学反応である。
【００１１】
米国特許第７３７８４３８号は、ＲＯＳスカベンジャー基およびＮＯドナーを含むβ−アゴニストであって、喘息および慢性気管支炎などの気道閉塞を含む呼吸器疾患の治療に有用である化合物を開示する。それでも、この特許は一般に、ＮＯドナーのＲＯＳ分解触媒との使用について、具体的にはＰＨの処置について何ら開示も示唆もしていない。
【００１２】
米国特許第６４４８２６７号、第６４５５５４２号および第６７５９４３０号は、出典明示により本願明細書の一部とされ、とりわけ、ＮＯ供給源として、ＲＯＳ分解触媒として作用する、ＮＯドナーおよびスーパーオキシドスカベンジャーを含む、ピペリジン、ピロリジンおよびアゼパン誘導体、それらの製造、および酸化的ストレスまたは内皮機能不全に伴う種々の症状の処置におけるそれらの使用を開示する。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本願発明によれば、ある１−ピロリジニルオキシ誘導体、より具体的には、３−ニトラトメチル−２,２,５,５−テトラメチルピロリジニルオキシの投与が、モノクロタリン（ＭＣＴ）を投与した３８日後に開始し、１０日間の治療コースにわたる、ラット肺高血圧実験にて、肺動脈高血圧（ＰＡＨ）の上昇および組織学的肺損傷、すなわち肺胞損傷、炎症細胞浸潤および血管平滑筋肥大の両方を顕著に緩和し、ＭＣＴ投与に対する応答を発展させることが見出された。これらの知見は、ＭＣＴ注射の後に、ＰＡＨおよび肺損傷が既に確立された時点で、３−ニトラトメチル−２,２,５,５−テトラメチルピロリジニルオキシ療法を開始するため、極めて重大である。 
【００１４】
一の態様にて、本願発明は、その必要とする個体での、肺高血圧（ＰＨ）の予防、治療または管理方法であって、該個体に治療的に有効な量の一般式Ｉ：
【００１５】
【化１】
2013518097.tif 000002
Ｉ
［式中、
Ｒ１は、各々独立して、Ｈ、−ＯＨ、−ＣＯＲ３、−ＣＯＯＲ３、−ＯＣＯＯＲ３、−ＯＣＯＮ（Ｒ３）２、−（Ｃ１−Ｃ１６）アルキレン−ＣＯＯＲ３、−ＣＮ、−ＮＯ２、−ＳＨ、−ＳＲ３、−（Ｃ１−Ｃ１６）アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ１６）アルキル、−Ｎ（Ｒ３）２、−ＣＯＮ（Ｒ３）２、−ＳＯ２Ｒ３、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒ３、または式：−Ｘ１−Ｘ２−Ｘ３で示されるＮＯドナー基であって、ここでＸ１は存在しないか、または−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＨ−より選択され；Ｘ２は存在しないか、または１または複数の−ＯＮＯ２基で置換されていてもよく、さらに一般式Ｄ：
【化２】
2013518097.tif 000003
Ｄ
で示される部分により置換されていてもよい（Ｃ１−Ｃ２０）アルキレンであり；およびＸ３は−ＮＯまたは−ＯＮＯ２である、ただし少なくとも一のＲ１基はＮＯドナー基であり；
Ｒ２は、各々独立して、（Ｃ１−Ｃ１６）アルキル、（Ｃ２−Ｃ１６）アルケニルまたは（Ｃ２−Ｃ１６）アルキニルから選択され；
Ｒ３は、各々独立して、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ８）アルキル,（Ｃ３−Ｃ１０）シクロアルキル、４−１２員のヘテロシクリルまたは（Ｃ６−Ｃ１４）アリールより選択され、その水素以外の各々は、−ＯＨ、−ＣＯＲ４、−ＣＯＯＲ４、−ＯＣＯＯＲ４、−ＯＣＯＮ（Ｒ４）２、−（Ｃ１−Ｃ８）アルキレン−ＣＯＯＲ４、−ＣＮ、−ＮＯ２、−ＳＨ、−ＳＲ４、−（Ｃ１−Ｃ８）アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８）アルキル、−Ｎ（Ｒ４）２、−ＣＯＮ（Ｒ４）２、−ＳＯ２Ｒ４または−Ｓ（＝Ｏ）Ｒ４で置換されていてもよく；
Ｒ４は、各々独立して、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ８）アルキル、（Ｃ３−Ｃ１０）シクロアルキル、４−１２−員のヘテロシクリルまたは（Ｃ６−Ｃ１４）アリールより選択され；および
ｎおよびｍは、各々独立して、１ないし３の整数である］
で示される化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物を投与することを含む、方法に関する。
【００１６】
もう一つ別の態様において、本願発明は、上記した一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩または溶媒和物、および医薬上許容される担体を含む、ＰＨの予防、治療または管理のための医薬組成物を提供する。
【００１７】
さらにもう一つ別の態様において、本願発明は、ＰＨの予防、治療または管理にて用いるための上記した一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩または溶媒和物を提供する。
【００１８】
さらにもう一つ別の態様において、本願発明は、ＰＨの予防、治療または管理用の医薬組成物の製造における、上記した一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩または溶媒和物の使用に関する。
【００１９】
上記した３−ニトラトメチル−２,２,５,５−テトラメチルピロリジニルオキシは酢酸エチルおよびジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）に可溶性であるのに対して、水、セイライン、デキストロース溶液およびポリエチレングリコールなどの、ヒト投与に適する非毒性の水性液体には不溶性である。さらに、本願発明によれば、３−ニトラトメチル−２,２,５,５−テトラメチルピロリジニルオキシなどの１−ピロリジニルオキシ誘導体のナノ粒径の粒子への処方は、１ｍｌの水、セイラインまたはデキストロース溶液に付き、２ｍｇまでの活性物質の安定した半透明な懸濁液を生成する。かかる懸濁液は０.２２μフィルターを介して容易に滅菌濾過され、齧歯動物に非経口注射される場合にも十分に許容される。
【００２０】
もう一つ別の態様において、本願発明は、上記した一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩または溶媒和物を含む、ナノ粒子からなる水分散性粉末を提供する。
【００２１】
その上さらなる態様において、本願発明は、上記した水分散性粉末および医薬上許容される担体または希釈体を含む、医薬組成物を提供する。
【００２２】
その上さらなる態様において、本願発明は、その必要とする個体にてＰＨを予防、治療または管理するための方法であって、該個体に、上記した水分散性粉末および医薬上許容される担体または希釈体からなる医薬組成物を投与することを含む、方法に関する。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】図１はモノクロタリン（ＭＣＴ；６０ｍｇ／ｋｇ）の平均肺動脈圧（ＭＰＡＰ）についての効果、および化合物１ａ（Ｒ１００；１.５ｍｇ／ｋｇ／日、一日二回、ＩＰ；または２ｍｇ／ｋｇ／日、一日二回、ＰＯを投与し、ＭＣＴを投与した３８日後から開始し、１０日間投与）のＭＣＴ誘発のＭＰＡＰにおける変化についての効果を示す。
【図２】図２Ａ−２Ｃは化合物１ａのＭＣＴ誘発の肺血管リモデリングについての効果を示す。ＭＣＴ＋ビヒクル、ＰＯで処置されたラットの肺血管リモデリング（２Ａ）；ＭＣＴ＋化合物１ａ（１.５ｍｇ／ｋｇ／日  一日二回、ＩＰ）で処置されたラットの肺血管リモデリング（２Ｂ）；ＭＣＴ＋化合物１ａ（２ｍｇ／ｋｇ／日  一日二回、ＰＯ）で処置されたラットの肺血管リモデリング（２Ｃ）（各図面において、上段の３枚のパネルは、１０ｘであり、下段のパネルは３０ｘである）。
【図３】図３Ａ−３Ｂは水（３Ａ）および等張デキストロース溶液（３Ｂ）に分散させた場合に調製される粉末の数による粒径（直径、ナノメーター）分布を表すグラフを示す。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
一の態様において、本願発明は、１ないし４種のＮＯドナー群、および活性酸素種（ＲＯＳ）分解触媒、すなわちスーパーオキシドスカベンジャーを含む、上記した一般式Ｉのピペリジン、ピロリジンまたはアゼパン誘導体を投与することによる肺高血圧（ＰＨ）の予防、治療または管理方法を提供する。
【００２５】
本願明細書にて用いられる「アルキル」なる語は、典型的には、１−１６個の炭素原子を有する直鎖または分岐鎖飽和炭化水素基を意味し、例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、sec−ブチル、イソブチル、tert−ブチル、ｎ−ペンチル、２,２−ジメチルプロピル、ｎ−ヘキシル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−トリデシル、ｎ−テトラデシル、ｎ−ペンタデシル、ｎ−ヘキサデシル等を包含する。好ましくは（Ｃ１−Ｃ６）アルキル基、より好ましくは（Ｃ１−Ｃ４）アルキル基、最も好ましくはメチルおよびエチルである。「アルケニル」および「アルキニル」なる語は、典型的には、２−１６個の炭素原子および１個の二重結合または三重結合を有する直鎖または分岐鎖炭化水素基を意味し、各々、エテニル、プロペニル、３−ブテン１−イル、２−エテニルブチル、３−オクテン−１−イル、３−ノネニル、３−デセニル等、およびプロピニル、２−ブチン−１−イル、３−ペンチン−１−イル、３−ヘキシニル、３−オクチニル、４−デシニル等を包含する。Ｃ２−Ｃ６アルケニルおよびアルキニル基が好ましく、Ｃ２−Ｃ４アルケニルおよびアルキニルがより好ましい。
【００２６】
「アルキレン」なる語は、典型的には、１−２０個の炭素原子を有する二価の直鎖または分岐鎖炭化水素基を意味し、例えば、メチレン、エチレン、プロピレン、ブチレン、２−メチルプロピレン、ペンチレン、２−メチルブチレン、ヘキシレン、２−メチルペンチレン、３−メチルペンチレン、２,３−ジメチルブチレン、ヘプチレン、オクチレン等を包含する。好ましくは（Ｃ１−Ｃ８）アルキレン、より好ましくは（Ｃ１−Ｃ４）アルキレン、最も好ましくは（Ｃ１−Ｃ２）アルキレンである。
【００２７】
本願明細書にて使用される「シクロアルキル」なる語は、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、アダマンチル、ビシクロ［３.２.１］オクチル、ビシクロ［２.２.１］ヘプチル等などの３−１２個の炭素原子を有する環式または二環式炭化水素基を意味する。好ましくは（Ｃ５−Ｃ１０）シクロアルキルであり、より好ましくは（Ｃ５−Ｃ７）シクロアルキルである。
【００２８】
「アリール」なる語は、限定されるものではないが、フェニル、ナフチル、フェナントリルおよびビフェニルなどの単環または共有結合により縮合または連結されている多環からなる、炭素数６−１４の芳香族炭素環基を意味する。 
【００２９】
「ヘテロ環式環」なる語は、少なくとも１個の炭素原子および１ないし３個の硫黄、酸素または窒素より選択されるヘテロ原子を含有する４−１２個の原子の単または多環式非芳香族環を意味し、それは飽和であっても、不飽和であってもよく、すなわち、少なくとも１個の不飽和結合を含有してもよい。好ましくは５−または６−員のヘテロ環式環である。本願明細書にて用いられる「ヘテロシクリル」なる語は、環原子より水素を取り除くことで、上記したヘテロ環式環より誘導される一価の基をいう。かかる基の例として、限定されるものではないが、ピペリジノ、４−モルホリニルまたはピロリジニルが挙げられる。
【００３０】
本願明細書にて定義される「ＮＯドナー基」なる語は、式：−Ｘ１−Ｘ２−Ｘ３で示される基であって、ここでＸ１は存在しないか、または−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＨ−より選択され；Ｘ２は存在しないか、または（Ｃ１−Ｃ２０）アルキレンであり、所望により１または複数の−ＯＮＯ２基で置換され、さらには所望により上記した一般式Ｄの部分により置換されていてもよく；およびＸ３は−ＮＯまたは−ＯＮＯ２である、基をいう。好ましくは、ＮＯドナー基は、Ｘ１が存在しないか、または−Ｏ−であり、；Ｘ２が存在しないか、または−（Ｃ１−Ｃ６）アルキレン、好ましくは−（Ｃ１−Ｃ４）アルキレン、より好ましくはメチレンであり；およびＸ３が−ＮＯまたは−ＯＮＯ２、好ましくは−ＯＮＯ２であり、該アルキレンは上記のように所望により置換されていてもよい、基である。本願発明の方法によれば、一般式Ｉの化合物は１個のＮＯドナー基または１個より多くの、同一または異なるＮＯドナー基を含んでもよい。
【００３１】
特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、一般式Ｉの化合物であって、ここでＲ１が、各々独立して、Ｈ、−ＣＯＯＲ３、−ＣＯＮ（Ｒ３）２またはＮＯドナー基より選択され；およびＲ３がＨである、化合物である。
【００３２】
特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、一般式Ｉの化合物であって、ここでＲ２が、各々独立して、（Ｃ１−Ｃ８）アルキル、好ましくは（Ｃ１−Ｃ４）アルキル、より好ましくは（Ｃ１−Ｃ２）アルキル、最も好ましくはメチルである、化合物である。好ましい実施態様は、式ＩにてすべてのＲ２基が同じである、化合物である。
【００３３】
特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、一般式Ｉの化合物であって、ここで該ＮＯドナー基中、Ｘ１が存在しないか、または−Ｏ−であり；Ｘ２が存在しないか、または（Ｃ１−Ｃ２０）アルキレン、好ましくは−（Ｃ１−Ｃ６）アルキレン、より好ましくは−（Ｃ１−Ｃ４）アルキレン、最も好ましくはメチレンであり；Ｘ３が−ＮＯまたは−ＯＮＯ２、好ましくは−ＯＮＯ２であり；該アルキレンが所望により１または複数の−ＯＮＯ２基で置換されていてもよく、所望によりさらに上記した一般式Ｄの部分により置換されていてもよい、化合物である。
【００３４】
特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、一般式Ｉの化合物であって、ここでｎが１、２または３、好ましくは１または２である、化合物である。
【００３５】
特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、一般式Ｉで示され、式中、ｎが１である、すなわち、式Ｉａの１−ピロリジニルオキシ誘導体（表１を参照）である。特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、一般式Ｉａで示され、式中、ピロリジン環の３位にある炭素原子またはピロリジン環の４位にある炭素原子のいずれかが、または両方がＮＯドナー基に連結されている、化合物である。
【００３６】
他の特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、一般式Ｉで示され、式中、ｎが２である、すなわち、式Ｉｂの１−ピペリジニルオキシ誘導体（表１を参照のこと）である。特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、一般式Ｉｂで示され、式中、ピペリジン環の３ないし５位にある炭素原子の１、２または３個の炭素原子がＮＯドナー基に連結されている、化合物である。より具体的な実施態様において、（ｉ）ピペリジン環の３位にある炭素原子がＮＯドナー基に連結され、および所望によりピペリジン環の４または５位にある１または複数の炭素原子の各々がＮＯドナー基に連結されていてもよく；（ｉｉ）ピペリジン環の４位にある炭素原子がＮＯドナー基に連結され、および所望によりピペリジン環の３または５位にある１または複数の炭素原子の各々がＮＯドナー基に連結されていてもよく；あるいは（ｉｉｉ）ピペリジン環の５位にある炭素原子がＮＯドナー基に連結され、および所望によりピペリジン環の３または４位にある１または複数の炭素原子の各々がＮＯドナー基に連結されていてもよい。 
【００３７】
さらなる特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、一般式Ｉで示され、式中、ｎが３である、すなわち、式Ｉｃの１−アゼパニルオキシ誘導体（表１を参照のこと）である。特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、一般式Ｉｃで示され、式中、アゼパン環の３ないし６位にある炭素原子の１、２、３または４個の炭素原子の各々がＮＯドナー基に連結されている、化合物である。より具体的な実施態様において、（ｉ）アゼパン環の３位にある炭素原子がＮＯドナー基に連結され、および所望によりアゼパン環の４ないし６位にある１または複数の炭素原子の各々がＮＯドナー基に連結されていてもよく；（ｉｉ）アゼパン環の４位にある炭素原子がＮＯドナー基に連結され、および所望によりアゼパン環の３、５または６位にある１または複数の炭素原子の各々がＮＯドナー基に連結されていてもよく；（ｉｉｉ）アゼパン環の５位にある炭素原子がＮＯドナー基に連結され、および所望によりアゼパン環の３、４または６位にある１または複数の炭素原子の各々がＮＯドナー基に連結されていてもよく；あるいは（ｉｖ）アゼパン環の６位にある炭素原子がＮＯドナー基に連結され、および所望によりアゼパン環の３ないし５位にある１または複数の炭素原子の各々がＮＯドナー基に連結されていてもよい。
【００３８】
特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、式Ｉａの１−ピロリジニルオキシ誘導体、式Ｉｂの１−ピペリジニルオキシ誘導体、または式Ｉｃの１−アゼパニルオキシ誘導体であり、該化合物のＮＯドナー基の各々は、独立して、式：−（Ｃ１−Ｃ６）アルキレン−ＯＮＯ２、好ましくは−（Ｃ１−Ｃ４）アルキレン−ＯＮＯ２、より好ましくは−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ６）アルキレン−ＯＮＯ２で示される基であり、ここで該アルキレンは、所望により、１または複数の−ＯＮＯ２基で置換されているか、あるいは−ＯＮＯ２である。
【００３９】
本願明細書に記載の一般式Ｉａ、ＩｂおよびＩｃの個々の化合物であって、Ｒ１基の各々が、独立してＨまたはＮＯドナー基−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２である、化合物が、本願明細書中、太文字で化合物１ａ／ｂ−１５ａ／ｂとして示されており（化合物１ａはまたＲ１００と同定される）、その全体の化学構造が表２て示されている。本願明細書に記載の一般式ＩａおよびＩｂの個々の他の化合物であって、一のＲ１基がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であって、もう一方のＲ１基がＨ以外の基である、化合物が、本願明細書中、太文字で化合物１６ａ／ｂ−１７ａ／ｂとして示されており、その全体の化学構造が表３にて示されている。本願明細書に記載の一般式Ｉｂのさらに個々の化合物であって、一のＲ１基がＮＯドナー基、−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＮＯ２）ＣＨ２−ＯＮＯ２であって、他方のＲ１基がＨである、化合物が、本願明細書中、太文字で化合物１８として示されており、その全体の化学構造が表３にて示されている。
【００４０】
表１：１−ピロリジニルオキシ、１−ピペリジニルオキシおよび１−アゼパニルオキシ誘導体の各々を含む構造式Ｉａ、ＩｂおよびＩｃ
【表１】
2013518097.tif 000004
【００４１】
具体的な実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、式Ｉａの化合物、すなわち一般式Ｉの、ｎが１で、Ｒ２の各々がメチルである化合物であって；（ｉ）ピロリジン環の３位の炭素原子に連結したＲ１基がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；ピロリジン環の４位の炭素原子に連結したＲ１基がＨである、すなわち、各々、３−ニトラトメチル−２,２,５,５−テトラメチルピロリジニルオキシ（化合物１ａ；Ｒ１００）または３−ニトラト−２,２,５,５−テトラメチルピロリジニルオキシ（化合物１ｂ）であるか；または（ｉｉ）ピロリジン環の３および４位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２またはＯＮＯ２である、すなわち、各々、３,４−ジニトラトメチル−２,２,５,５−テトラメチルピロリジニルオキシ（化合物２ａ）または３,４−ジニトラト−２,２,５,５−テトラメチルピロリジニルオキシ（化合物２ｂ）の化合物である。
【００４２】
他の具体的な実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、式Ｉｂの化合物、すなわち、一般式Ｉの、ｎが２で、Ｒ２の各々がメチルである化合物であって；（ｉ）ピペリジン環の３位の炭素原子に連結したＲ１基がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；ピペリジン環の４および５位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＨである、すなわち、各々、３−ニトラトメチル−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（３−ニトラトメチル−ＴＥＭＰＯ；化合物３ａ）または３−ニトラト−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（３−ニトラト−ＴＥＭＰＯ；化合物３ｂ）であり；（ｉｉ）ピペリジン環の４位の炭素原子に連結したＲ１基がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；ピペリジン環の３および５位の各々の炭素原子に連結したＲ１基がＨである、すなわち、各々、４−ニトラトメチル−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（４−ニトラトメチル−ＴＥＭＰＯ；化合物４ａ）または４−ニトラト−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（３−ニトラト−ＴＥＭＰＯ；化合物４ｂ）であり；（ｉｉｉ）ピペリジン環の３および４位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；およびピペリジン環の５位の炭素原子に連結したＲ１基がＨである、すなわち、各々、３,４−ジニトラトメチル−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（３,４−ジニトラトメチル−ＴＥＭＰＯ；化合物５ａ）または３,４−ジニトラト−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（３,４−ジニトラト−ＴＥＭＰＯ；化合物５ｂ）であり；（ｉｖ）ピペリジン環の３および５位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；およびピペリジン環の４位の炭素原子に連結したＲ１基がＨである、すなわち、各々、３,５−ジニトラトメチル−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（３,５−ジニトラトメチル−ＴＥＭＰＯ；化合物６ａ）または３,５−ジニトラト−２,２,６,６−テトラメチル ピペリジニルオキシ（３,５−ジニトラト−ＴＥＭＰＯ；化合物６ｂ）であり；または（ｖ）ピペリジン環の３ないし５位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＮＯドナー基−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２である、すなわち、各々、３,４,５−トリニトラトメチル−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（３,４,５−トリニトラトメチル−ＴＥＭＰＯ；化合物７ａ）または３,４,５−トリニトラト−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（３,４,５−トリニトラト−ＴＥＭＰＯ；化合物７ｂ）の化合物である。
【００４３】
さらに具体的な実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、式Ｉｃの化合物、すなわち、一般式Ｉの、ｎが３で、Ｒ２の各々がメチルである化合物であって；（ｉ）アゼパン環の３位の炭素原子に連結したＲ１基がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の４ないし６位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＨである、すなわち、各々、３−ニトラトメチル−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物８ａ）または３−ニトラト−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物８ｂ）であり；（ｉｉ）アゼパン環の４位の炭素原子に連結したＲ１基がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の３、５および６位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＨである、すなわち、各々、４−ニトラトメチル−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物９ａ）または４−ニトラト−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物９ｂ）であり；（ｉｉｉ）アゼパン環の３および４位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の５および６位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＨである、すなわち、各々、３,４−ジニトラトメチル−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１０ａ）または３,４−ジニトラト−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１０ｂ）であり；（ｉｖ）アゼパン環の３および５位の各々の炭素原子に連結したＲ１基がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の４および６位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＨである、すなわち、各々、３,５−ジニトラトメチル−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１１ａ）または３,５−ジニトラト−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１１ｂ）であり；（ｖ）アゼパン環の３および６位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の４および５位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＨである、すなわち、各々、３,６−ジニトラトメチル−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１２ａ）または３,６−ジニトラト−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１２ｂ）であり；（ｖｉ）アゼパン環の３ないし５位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の６位の炭素原子に連結したＲ１基がＨである、すなわち、各々、３,４,５−トリニトラトメチル−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１３ａ）または３,４,５−トリニトラト−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１３ｂ）であり；（ｖｉｉ）アゼパン環の３、４および６位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；アゼパン環の５位の炭素原子に連結したＲ１基がＨである、すなわち、各々、３,４,６−トリニトラトメチル−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１４ａ）または３,４,６−トリニトラト−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１４ｂ）であ���か；または（ｖｉｉｉ）アゼパン環の３ないし６位の炭素原子に連結したＲ１基の各々がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２である、すなわち、各々、３,４,５,６−テトラニトラトメチル−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１５ａ）または３,４,５,６−テトラニトラト−２,２,７,７−テトラメチルアゼパニルオキシ（化合物１５ｂ）の化合物である。
【００４４】
さらに別の具体的な実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、式Ｉａの、Ｒ２の各々がメチルである化合物であって；ピロリジン環の３位にある炭素原子に連結したＲ１基がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；ピロリジン環の４位の炭素原子に連結したＲ１基が−ＣＯＮＨ２である、すなわち、各々、３−ニトラトメチル−４−カルバモイル−２,２,５,５−テトラメチルピロリジニルオキシ（化合物１６ａ）または３−ニトラト−４−カルバモイル−２,２,５,５−テトラメチルピロリジニルオキシ（化合物１６ｂ）の化合物である。
【００４５】
さらにもう一つ別の具体的な実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、式Ｉｂの、Ｒ２の各々がメチルである化合物であって；ピペリジン環の３位の炭素原子に連結したＲ１基がＮＯドナー基、−ＣＨ２−ＯＮＯ２または−ＯＮＯ２であり；ピペリジン環の４位の炭素原子に連結したＲ１基が−ＣＯＯＨであり；ピペリジン環の５位の炭素原子に連結したＲ１基がＨである、すなわち、各々、３−ニトラトメチル−４−カルボキシ−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（３−ニトラトメチル−４−カルボキシ−ＴＥＭＰＯ；化合物１７ａ）または３−ニトラト−４−カルボキシ−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（３−ニトラト−４−カルボキシ−ＴＥＭＰＯ；化合物１７ｂ）の化合物である。
【００４６】
その上さらに具体的な実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、式Ｉｂの、Ｒ２の各々がメチルである化合物であって；ピペリジン環の４位の炭素原子に連結したＲ１基がＮＯドナー基、−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＮＯ２）ＣＨ２−ＯＮＯ２であり；ピペリジン環の３および５位にある炭素原子に連結したＲ１基の各々がＨである、すなわち、４−（２,３−ジニトラトプロピルオキシ）−２,２,６,６−テトラメチルピペリジニルオキシ（４−（２,３−ジニトラトプロピルオキシ）−ＴＥＭＰＯ；化合物１８）の化合物である。
【００４７】
表２：１ａ−１５ａ＊で示される、一般式Ｉａ、ＩｂおよびＩｃの化合物
【表２】
2013518097.tif 000005
＊  −ＣＨ２−ＯＮＯ２基の各々が−ＯＮＯ２基で置換されている１ａ−１５ａに対応する化合物を、本願明細書にて、化合物１ｂ−１５ｂと称する。
【００４８】
表３：１６ａ−１７ａ＊および１８で示される、一般式ＩａおよびＩｂの化合物
【表３】
2013518097.tif 000006
＊  −ＣＨ２−ＯＮＯ２基の各々が−ＯＮＯ２基で置換されている１６ａおよび１７ａに対応する化合物を、本願明細書にて、化合物１６ｂおよび１７ｂと称する。
【００４９】
他の特定の実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、式Ｉａの１−ピロリジニルオキシ誘導体、式Ｉｂの１−ピペリジニルオキシ誘導体または式Ｉｃの１−アゼパニルオキシ誘導体であって、該化合物のＮＯドナー基のうち少なくとも１つが式：−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ６）アルキレン−ＯＮＯ２であり；該アルキレンは上記した一般式Ｄの部分で置換されており、さらには所望により１または複数の−ＯＮＯ２基によって置換されていてもよい、化合物である。酸素原子が環の３または４位にある炭素原子に結合する、一般式Ｄは、３−ヒドロキシ−ピロリジノキシ、３−または４−ヒドロキシ−ピペリジニルオキシ、あるいは３−または４−ヒドロキシ−アゼパニルオキシ誘導体で表される。概念的には、この場合に使用される化合物は、その各々が、１−ピロリジニルオキシ、１−ピペリジニルオキシまたは１−アゼパニルオキシ誘導体より独立して選択される、２または複数の同一または異なる存在が、１または複数の−ＯＮＯ２基により置換されているアルキレン架橋を介して連結されており、各アルキレン架橋は２つの存在だけを連結するに過ぎない、二量体またはより多くの多量体様化合物である。
【００５０】
本願発明の方法に従って使用される好ましい二量体またはより多くの多量体様化合物は、（ｉ）一般式Ｉａの１−ピロリジニルオキシ誘導体が、１または２個のそのＮＯドナー基を介して１または２個の同一または異なる３−ヒドロキシ−ピロリジノキシの部分、すなわち、１または２個の、ｍが１である、一般式Ｄの部分に連結されている、化合物；（ｉｉ）一般式Ｉｂの１−ピペリジニルオキシ誘導体が、１、２または３個のそのＮＯドナー基を介して、１、２または３個の同一または異なる３−または４−ヒドロキシ−ピペリジニルオキシの部分、すなわち、１ないし３個の、ｍが２である、一般式Ｄの部分に連結されている、化合物；または（ｉｉｉ）一般式Ｉｃの１−アゼパニルオキシ誘導体が、１、２、３または４個のＮＯドナー基を介して、１、２、３または４個の同一または異なる３−または４−ヒドロキシ−アゼパニルオキシの部分、すなわち、１ないし４個の、ｍが３である、一般式Ｄの部分に連結されている、化合物である。
【００５１】
本願明細書に記載の一般式Ｉｂの、二量体様構造の、具体的な化合物は、本願明細書にて太文字で化合物１９−２０として示されており、その化学構造全体を表４に示す。
【００５２】
具体的な実施態様において、本願発明の方法に従って使用される化合物は、式Ｉｂの、ピペリジン環の３および５位にある炭素原子に連結したＲ１の各々がＨである、化合物であって；（ｉ）ピペリジン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＮＯ２）−ＣＨ（ＯＮＯ２）−ＣＨ２−Ｄであり、一般式Ｄにて、ｍが２であり、酸素原子がピペリジン環の４位の炭素原子に連結しており；Ｒ２が、各々、メチルである化合物、すなわち、１,４−ジ−（４−オキソ−ＴＥＭＰＯ）−２,３−ジニトラトブタン（化合物１９）；または（ｉｉ）ピペリジン環の４位にある炭素原子に連結したＲ１がＮＯドナー基、−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＮＯ２）−ＣＨ２−Ｄであり、一般式Ｄにて、ｍが２であり、酸素原子がピペリジン環の４位の炭素原子に連結しており；Ｒ２が、各々、メチルである化合物、すなわち、１,３−ジ−（４−オキソ−ＴＥＭＰＯ）−２−ニトラトプロパン（化合物２０）の化合物である。
【００５３】
表４：１９−２０で示される、一般式Ｉｂの化合物
【表４】
2013518097.tif 000007
【００５４】
一般式Ｉの化合物は、当該分野にて既知の方法または操作に従って、例えば、米国特許第６,４４８,２６７号、第６,４５５,５４２号および第６,７５９,４３０号に記載されるように調製されてもよい。
【００５５】
一般式Ｉの化合物は１または複数の不斉中心を有してもよく、したがってエナンチオマー、すなわち、光学異性体（Ｒ、Ｓまたはラセミ体であって、特定のエナンチオマーは９０％、９５％、９９％またはそれ以上の光学純度を有してもよい）として、およびジアステレオマーとして存在してもよい。具体的には、これらのキラル中心は、例えば、一般式Ｉａ、ＩｂおよびＩｃで示される各１−ピロリジニルオキシ誘導体、１−ピペリジニルオキシ誘導体および１−アゼパニルオキシ誘導体の炭素原子の一つで存在してもよい。本願発明の方法によれば、肺高血圧の予防、治療または管理は、かかるあらゆるエナンチオマー、異性体およびその混合物、ならびにその医薬上許容される塩および溶媒和物を投与することにより実施され得る。
【００５６】
一般式Ｉの化合物の光学活性な形態は、当該分野にて公知の方法を用いて、例えば、ラセミ形態を再結晶技術により分割することにより、キラル合成により、キラル溶媒で抽出することにより、またはキラル固定相を用いるクロマトグラフィー分離により調製されてもよい。光学活性な物質を得るための一の方法の一例が、限定されるものではないが、キラル膜を通して移動させることであり、すなわち、ラセミ体を薄膜バリアと接触するように置き、濃度差または圧力差で該膜バリアを通る優先的移動を生じさせ、ラセミ体の一方のエナンチオマーだけを透過させる、該膜の非ラセミ性キラル特性の結果として分離が起こる、技法である。擬似移動床クロマトグラフィーを含む、キラルクロマトグラフィーもまた使用され得る。広範な種々のキラル固定相は商業的に利用され得る。
【００５７】
本願明細書にて使用される「肺高血圧」（ＰＨ）なる語は、高肺血管抵抗、肺動脈圧（ＰＡＰ）により、最終的には、換気血流の関係に干渉し、心室機能を低下させる、肺血管リモデリング作用により特徴付けられる重度の疾患をいう。Evian Nomenclature and C lassification of PH（1998）およびRevised Nomenclature and Classification of PH（2003）（McCrory and Lewis、2004）を含む、ＰＨについて数種の分類システムが公表されている。
【００５８】
ＰＨは原発性または続発性のいずれであってもよく、上記したように、現在では次の５群に分類される：肺動脈高血圧（ＰＡＨ）は群１として分類され；左心疾患に付随するＰＨは群２に分類され；肺疾患および／または低酸素血症に付随するＰＨは群３に分類され；慢性気管支炎および／または塞栓症によるＰＨは群４に分類され；および他の器官のＰＨは群５に分類される（Galieら、2004）。
【００５９】
本願明細書で使用されるＰＡＨなる語は、限定されるものではないが、突発性ＰＡＨ（ＩＰＡＨ）；家族性ＰＡＨ（ＦＰＡＨ）；膠原血管病、例えば、硬皮症に伴うＰＡＨ；先天性障害、例えば、全身および肺循環の間の先天的シャント、門脈圧亢進症に伴うＰＡＨ；ＨＩＶ感染に伴うＰＡＨ；静脈または毛細血管疾患に伴うＰＡＨ；甲状腺障害、グリコーゲン貯蔵疾患、ゴーシェ病、異常ヘモグロビン症または骨髄増殖性疾患に伴うＰＡＨ；煙吸収または煙吸収と火傷の組み合わせに伴うＰＡＨ；誤嚥に伴うＰＡＨ；換気障害に伴うＰＡＨ；肺炎に伴うＰＡＨ；成人呼吸窮迫症候群に伴うＰＡＨ；新生児の持続性ＰＨ；未熟児の新生児性呼吸窮迫症候群；新生児胎便吸引；新生児横隔膜ヘルニア；肺毛細血管腫症；および肺静脈閉塞性疾患を含む、いずれのＰＡＨもいう。
【００６０】
群２に付随してもよい左心室疾患の例として、限定されるものではないが、左側心房または心室疾患、および弁膜症、例えば、僧帽弁狭窄症が挙げられる。
【００６１】
群３に付随してもよい肺疾患の例として、限定されるものではないが、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）、間質性肺疾患（ＩＬＤ）、睡眠呼吸障害、肺胞低換気障害、高高度への常時暴露、および進行性肺異常が挙げられる。
【００６２】
群４に付随してもよい慢性気管支炎および／または塞栓症の例として、限定されるものではないが、遠位性または近位性肺動脈の血栓塞栓性閉塞および、例えば腫瘍細胞または寄生体の非血栓性肺塞栓症が挙げられる。
【００６３】
群５に付随してもよい障害または疾患の例として、限定されるものではないが、リンパ節肥大による肺血管の圧迫、線維性縦隔炎、リンパ管腫症、肺ランゲルハンス細胞肉芽腫症（組織球増殖症）、サルコイドーシス、異常ヘモグロビン症および腫瘍が挙げられる。
【００６４】
上記した疾患、障害および症状の多くは、ＰＨの危険性の増加と関連しうる。その特定の例として、限定されるものではないが、先天性心疾患、例えばアイゼンメンゲル症候群；左心疾患；肺静脈疾患、例えば繊維組織による肺静脈および小静脈の狭窄または閉鎖；肺動脈疾患；肺胞性低酸素症を惹起する疾患；線維性肺疾患；ウィリアム症候群；静脈内薬物乱用の対象での損傷；ウェグナー、グッドパスチャーおよびチャーグストラウス症候群などの肺血管炎；肺気腫；慢性気管支炎；後側弯症；嚢胞性線維症；肥満過呼吸および睡眠時無呼吸障害；肺線維症；サルコイドーシス；珪肺症；ＣＲＥＳＴ（皮膚石灰沈着症、レイノー現象；食道運動障害；手指硬化症および毛細血管拡張症）および他の結合組織疾患が挙げられる。例えば、骨形成蛋白受容体Ｅ（ＢＭＰＲ２）変異を有する対象はＦＰＡＨを獲得する生涯リスクが１０−２０％であり、遺伝性出血性毛細管拡張症の対象、特にＡＬＫ１にて変異している対象はまた、ＩＰＡＨの危険があるものとして同定される。ＰＨについての危険因子および診断基準はMcGoonら、２００４に記載されている。
【００６５】
本願発明の方法は、限定されるものではないが、軽度の、すなわち、安静時に平均肺動脈圧（ＭＰＡＰ）の３０ｍｍＨｇまでの上昇に伴う；中程度の、すなわち、安静時にＭＰＡＰの３０−３９ｍｍＨｇの上昇に伴う；および重度の、安静時にＭＰＡＰの４０ｍｍＨｇ以上の上昇に伴う、ＰＨを含む、いずれの形態のＰＨの治療にも用いることができる。
【００６６】
ＰＨに関して本願明細書にて用いられる「治療」なる語は、ＰＨの徴候をそのいずれかの形態にて発症した後に、上記した一般式Ｉの化合物、またはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物を投与することをいう。ＰＨに関して本願明細書にて用いられる「予防」なる語は、徴候を発症する前に、特にＰＨの危険のある患者に、該化合物を投与することをいい；ＰＨに関して本願明細書にて用いられる「管理」なる語は、以前にＰＨを患ったことのある患者にて、ＰＨの再発を防止することをいう。本願明細書にて用いられる「治療的に有効な量」なる語は、ＰＨの治療、予防または管理に有用である、上記した一般式Ｉの化合物、またはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物の量をいう。
【００６７】
以下の実施例のセクションで示されるように、モノクロタリン（ＭＣＴ；よく特徴付けられたＰＨの実験モデルを誘発する植物毒）投与の３８日後に開始する１０日間のラットＰＨ実験では、化合物１ａは、ＭＣＴ投与後に生じるＰＡＨの上昇を顕著に減少させた。さらには、化合物１ａでの長期間処置は、ビヒクル対照と比べて、肺胞損傷、炎症細胞浸潤および血管平滑筋肥大を顕著に減少させた。これらの知見は、ＭＣＴ投与後の化合物１ａ療法の着手を遅らせ、ＰＡＨおよび肺損傷の確立の時点で開始されることを鑑みれば、極めて重要である。
【００６８】
もう一つ別の態様において、本願発明は、上記した一般式Ｉの化合物、またはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物（以下、「活性物質」と称される）、および医薬上許容される担体を含む、ＰＨの予防、治療または管理するための医薬組成物を提供する。詳細な実施態様において、本願発明の医薬組成物は、化合物１ａ、１ｂ、２ａ、２ｂ、３ａ、３ｂ、４ａ、４ｂ、５ａ、５ｂ、６ａ、６ｂ、７ａ、７ｂ、８ａ、８ｂ、９ａ、９ｂ、１０ａ、１０ｂ、１１ａ、１１ｂ、１２ａ、１２ｂ、１３ａ、１３ｂ、１４ａ、１４ｂ、１５ａ、１５ｂ、１６ａ、１６ｂ、１７ａ、１７ｂ、１８、１９または２０より選択される化合物、好ましくは化合物１ａ、またはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物を含む。
【００６９】
本願発明の医薬組成物は、種々の製剤にて、例えば、医薬上許容される形態および／または塩の形態にて、ならびに種々の投与量にて提供され得る。
【００７０】
一の実施態様において、本願発明の医薬組成物は、活性物質の非毒性の医薬上許容される塩を含む。適当な医薬上許容される塩は、限定されるものではないが、塩酸、フマル酸、ｐ−トルエンスルホン酸、マレイン酸、コハク酸、酢酸、クエン酸、酒石酸、カルボン酸またはリン酸で形成される塩などの酸付加塩を包含する。アミン基の塩はまた、アミノ窒素原子がアルキル、アルケニル、アルキニルまたはアラルキル部分などの適当な有機基を担持する第四級アンモニウム塩を含む。さらには、一般式Ｉの化合物が酸性部分を担持する場合、その適当な医薬上許容される塩はまた、アルカリ金属塩、例えばナトリウムまたはカリウム塩、およびアルカリ土類金属塩、例えばカルシウムまたはマグネシウム塩などの金属塩を包含しうる。
【００７１】
本願発明の医薬上許容される塩は、慣用的手段により、例えば、活性物質の遊離塩基形態を１当量以上の適当な酸と、塩が不溶性である溶媒または媒体中で、または真空でもしくは凍結乾燥させることで除去される水などの溶媒中で反応させることにより、あるいは適当なイオン交換樹脂で存在する塩のアニオンをもう一つ別のアニオンと交換することにより形成されてもよい。
【００７２】
本願発明は活性物質の溶媒和物ならびにその塩、例えば溶媒和物を包含する。
【００７３】
本願発明により得られる医薬組成物は、慣用的手段により、例えば、Remington: The Science and Practice of Pharmacy、19th Ed.、1995に記載されるように調製されてもよい。該組成物は、例えば、活性物質を、均一かつ親密に、液体担体と、もしくは微粉化固体担体と、またはその両方と連結させ、次に必要ならば、生成物を所望の製剤に成型することにより調製され得る。該組成物は液体、固体または半固体形態であってもよく、さらに医薬上許容される充填剤、担体、希釈体またはアジュバント、および他の不活性成分および賦形剤を含んでもよい。
【００７４】
組成物はいずれか適当な投与経路に処方され得るが、非経口投与、例えば静脈内、動脈内、筋肉内、皮下内または腹腔内投与用に、ならびに吸入用の処方化されるのが好ましい。投与量は患者の状態に応じて変化し、開業医により適当であると考えられるものとして決定されるであろう。個々の実施態様において、投与量は０.００１−２０ｍｇ／ｋｇ、好ましくは０.０１−１５ｍｇ／ｋｇ、より好ましくは０.１−１０ｍｇ／ｋｇ、さらにより好ましくは０.１−５ｍｇ／ｋｇである。本願発明の医薬組成物は、特にＰＨの治療または予防に用いられる場合、継続的に、毎日、一日に２回、一日に３回または一日に４回、および／または該症状に伴う徴候が始まってから種々の期間、例えば、数週間、数ヶ月、数年または数十年の間投与されてもよい。
【００７５】
本願発明の医薬組成物は滅菌注射性の水性または油性懸濁液の形態であってもよく、適当な分散剤、湿潤剤または懸濁化剤を用いて既知の技術に従って処方されてもよい。滅菌注射製剤は、非毒性の非経口的に許容される希釈剤または溶媒中の滅菌注射性の溶液または懸濁液でもある。利用が許容され得るビヒクルおよび溶媒は、限定されるものではないが、水、リンガー溶液および生理食塩水を包含する。
【００７６】
本願発明の医薬組成物は、それが吸入用に処方される場合、計量吸入器、乾燥粉末吸入器、液体噴霧器、噴霧器、熱吸入器、電気流体力学的噴霧器などを用いて投与されてもよい。個々の吸入方法および装置は、限定されないが、米国特許第５,２７７,１９５号、第５,３２０,０９４号、第５,３２７,８８３号、第５,３６４,８３８号、第５,４０４,８７１号、第５,４１９,３１５号、第５,４９２,１１２号、第５,５０６,２０３号、第５,５１８,９９８号、第５,５５８,０８５号、第５,５７７,４９７号、第５,６２２,１６６号、第５,６４５,０５１号、第５,６５４,００７号、第５,６５５,５２３号、第５,６５８,８７８号、第５,６６１,１３０号、第５,６７２,５８１号、第５,７４３,２５０号、第５,７８０,０１４号、第６,０６０,０６９号、第６,２３８,６４７号、第６,２４１,９６９号、第６,３３５,３１６号、第６,６１６,９１４号および第７,６７８,３６４号；米国特許出願公開番号２００２０００６９０１；および国際特許出願公開番号ＷＯ９５／２４１８３、ＷＯ９６／３２１４９およびＷＯ９８／３３４８０に開示される方法および装置を包含する。
【００７７】
「ＭＭＡＤ」および「ＭＭＥＡＤ」なる略語は当該分野にて周知であり、各々、「空気動力学的中央粒子径」および「空気動力学的等価中央粒子径（mass median equivalent aerodynamic diameter）」を示し、それらは実質的に均等である。粒子の「空気動力学的に等価な」大きさは、実際の密度または形状に関係なく、粒子として同じ空気動力学的挙動を示す単位密度の球体の径である。ＭＭＡＤは、通常、粒径を高速気流中での空気動力学的挙動の関数として測定する、カスケードインパクターを用いて測定される。中央粒径は、累積分布データを線形回帰分析に付すことで得られる。一の実施態様において、吸入装置は小さな粒子、例えば、約１０μｍ未満のＭＭＡＤを有する粒子を送達する。
【００７８】
吸入装置は、使用が容易であり、持ち運びが便利なように十分に小型であり、複数回投与が可能であり、そして耐久性があるという意味で、実践的であることが好ましい。限定されるものではないが、市販されている吸入装置の例として、Turbohaler（Astra、Wilmington、Del.）、Rotahaler（Glaxo、Research Triangle Park、N.C.）、Diskus（Glaxo、Research Triangle Park、N.C.）、Ultravent噴霧器（Mallinckrodt）、Acorn II噴霧器（Marquest Medical Products、Totowa、N.J.）およびVentolin計量吸入器（Glaxo、Research Triangle Park、N.C.）が挙げられる。
【００７９】
本願発明の組成物の製剤、ならびに製剤の送達量および単回用量の投与期間は、とりわけ、利用される吸入装置の型に依存する。噴霧器などのエアロゾル送達系では、投与頻度および該系を動かす時間は、主に、エアロゾル中の活性物質の濃度に依存し、より高濃度の活性物質を含有する噴霧溶液でより短い投与期間が選択され得る。計量吸入器などの装置はより高いエアロゾル濃度を生成することができ、かくして所望量の活性物質を送達するのに、時間を短くして操作され得る。乾燥粉末吸入器などの装置は、単回投与用の用量を決定する、所定量の物質が、該装置より放出されるまで、活性物質を送達する。活性物質の製剤は選択された吸入装置で所望の粒径が得られるように選択される。
【００８０】
乾燥粉末の生成は、典型的には、スクレーパーブレイドまたはエアブラストなどの方法を用い、活性物質の固体製剤から粒子を生成することでなされる。該粒子は、一般に、容器の中で造られ、次にキャリア気流を介して患者の肺に移される。典型的には、流通している乾燥粉末吸入器で、固体を粉砕する応力および気流は、患者の吸入によってのみ得られる。一の適当な乾燥粉末吸入器がTurbohaler（Astra、Wilmington、Del.）である。
【００８１】
活性物質を乾燥粉末吸入器より投与するための製剤は、典型的には、該活性物質ならびに充填剤、緩衝剤、担体および／または賦形剤を含有する微細化乾燥粉末を包含する。付加的な添加剤が、例えば、特定の粉末吸入器より送達するのに必要とされる粉末を希釈するために；該製剤の処理を容易にするために；該製剤に有利な粉末特性を付与するために；該粉末の吸入装置からの分散を容易にするために；該製剤を安定化するために；および／または該製剤に味を付けるために、該製剤に添加され得る。典型的な添加剤の例が、限定されるものではないが、単糖、二糖および多糖類；糖アルコールおよびラクトース、グルコース、ラフィノース、メレジトース、ラクチトール、マルチトール、トレハロース、シュークロース、マンニトール、スターチまたはその組み合わせなどの他のポリオール；およびソルビトール、ジホスファチジルコリンまたはレシチンなどの界面活性剤を包含する。
【００８２】
ある種の実施態様において、活性物質を含む噴霧は、活性物質の懸濁液または溶液を加圧下でノズルを推し進めることで生成され得る。ノズルの大きさおよび配置、加えられる圧力、液体供給速度は、所望の出力および粒径が得られるように選択される。エレクトロスプレはキャピラリーまたはノズル供給との関連で、電場により生成され得る。噴霧器での使用に適する製剤は、活性物質を水溶液中に約１−２０ｍｇ／ｍｌの濃度で含みうる。該製剤は、賦形剤、緩衝剤、等張性剤、保存剤、界面活性剤および／または亜鉛などの添加剤を含みうる。圧縮空気源を用いてオリフィスを通して高速空気ジェットを作り出す、ジェット噴霧器、または超音波噴霧器などの噴霧器により活性物質は投与され得る。ジェットまたは超音波のいずれかの噴霧器での使用に適する活性物質の製剤は、典型的には、活性物質を、所望により賦形剤、緩衝剤、等張性剤、保存剤、界面活性剤および／または亜鉛などの添加剤を含む。該製剤はさらに、活性物質を安定化するための賦形剤または成分、例えば、緩衝剤、還元剤、バルク蛋白または炭水化物を含み得る。バルク蛋白、界面活性剤、炭水化物および他の添加剤は、活性物質を処方するのに有用であり、上記したように用いることができる。
【００８３】
計量吸入装置にて、活性物質は噴射剤、賦形剤および／または他の添加剤と一緒になって一の容器中に液化圧縮気体を含む混合物として含有される。
【００８４】
本願発明の医薬組成物は、非経口投与以外の投与経路用に処方される場合、経口的使用に適する形態、例えば錠剤、トローチ、ロゼンジ、水性または油性懸濁液、分散性粉末または顆粒、エマルジョン、ハードまたはソフトカプセル、あるいはシロップまたはエリキシルであってもよい。経口使用を意図とする組成物は、医薬組成物の製造用にて当該分野にて公知の方法にしたがって調製されてもよく、さらには調剤学的に滑らかで口当たりのよい製剤を提供するために、甘味剤、矯味矯臭剤、着色剤および保存剤より選択される１または複数の物質を含んでもよい。錠剤は活性物質を錠剤の製造に適する非毒性の医薬上許容される賦形剤と混合して含有する。これらの賦形剤は、例えば、炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、ラクトース、リン酸カルシウムまたはリン酸ナトリウムなどの不活性な希釈剤；顆粒化剤および崩壊剤、例えば、トウモロコシ澱粉またはアルギン酸；結合剤、例えば、澱粉、ゼラチンまたはアカシア；および滑沢剤、例えばステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸またはタルクであってもよい。錠剤は被覆されていないか、または消化管での崩壊および吸収を遅らせ、それにより長期にわたって持続的作用を提供するように既知の方法を利用して被覆されていてもよい。例えば、モノステアリン酸グリセリルまたはジステアリン酸グリセリルなどの遅延物質を利用してもよい。また、米国特許第４,２５６,１０８号、第４,１６６,４５２号および第４,２６５,８７４号に記載される方法を用いて被覆し、放出を制御するための浸透圧療法の錠剤を形成してもよい。本願発明の医薬組成物はまた、水中油型エマルジョンの形態であってもよい。
【００８５】
本願発明の医薬組成物は活性物質の放出を制御するために処方されてもよい。かかる組成物は、放出制御マトリックスとして、例えば可溶性活性物質の放出が、親水性ポリマーを溶解液（インビトロ）または胃腸液（インビボ）と接触させて膨潤させた後に形成されるゲルを通して活性物質を拡散させることで調節される、放出制御マトリックス錠として処方されてもよい。かかるゲルを形成する能力を有するものとして多くのポリマー、例えばセルロース誘導体、特にヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、メチルセルロースまたはメチルヒドロキシプロピルセルロースなどのセルロースエーテルが記載されており、その中でも、商用グレードの異なるこれらエーテルはかなり高い粘度を示すものである。他の形状において、組成物はマイクロカプセル化された剤形にて放出制御するように処方された活性物質を含み、そこでは活性物質の小さいな液滴がコーティングまたは膜で囲われ、数マイクロメーターないし数ミリメーターの範囲にある粒子を形成する。
【００８６】
もう一つ別の意図とする製剤は、生分解性ポリマーを基礎とする、デポー系であり、ポリマーが分解すると、活性物質がゆっくりと放出される。最も一般的な種類の生分解性ポリマーが、乳酸、グリコール酸またはその組み合わせより調製される加水分解に不安定なポリマー、例えばポリ（Ｄ,Ｌ−ラクチド）（ＰＬＡ）、ポリ（グリコリド）（ＰＧＡ）およびコポリマー  ポリ（Ｄ,Ｌ−ラクチド−コ−グリコリド）（ＰＬＧ）である。
【００８７】
さらにもう一つ別の態様において、本願発明は、ＰＨの予防、治療または管理に用いるための、上記した一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物を提供する。
【００８８】
もう一つ別の態様において、本願発明は、ＰＨの予防、治療または管理用の医薬組成物を製造するための、上記した一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物の使用に関する。
【００８９】
水難溶性薬物は多くの疾患の治療のための鍵となることが多い。かくして、体内での溶解度およびバイオアベイラビリティを改善するためにかかる薬物を処方する方法を生み出すことは科学者にとって達成が困難な仕事であり、課題でもある。水不溶性薬物を含むナノ粒子製剤が、例えば米国特許公開番号２００８／０１８７５９５に開示されており、それは治療的な活性な物質を細胞に、特に癌細胞に送るためのナノ粒子含有の組成物を開示する。国際特許公開番号ＷＯ２００９／１２６９３８は、薬物、例えば疎水性薬物と、キャリア蛋白を含む、ナノ粒子とからなるナノ粒子を含む組成物を提供する。薬物を送達するための粒子の製造方法は、例えば国際特許公開番号ＷＯ２０１０／０３６２１１および米国特許公開番号２００９／０１９６９３３にて提供される。国際特許公開番号ＷＯ２００５／１０２５０７は、相変換方法により製造された水中油型ナノエマルジョンよりナノ粒子を製造する方法を提供する。国際特許公開番号ＷＯ２００８/０３２３２７は、出典明示により本願明細書の一部とされ、再分散性粉末または水性分散液の形態の、水不溶性有機化合物のナノ粒子、およびかかるナノ粒子のマイクロエマルジョンからの製法を開示する。これらの文献はいずれも、ＮＯドナー部分およびＲＯＳ分解触媒部分の両方を有する化合物を含むナノ粒子を教示も示唆もしていない。
【００９０】
本願明細書に特に具体的に記載される化合物１ａなどの一般式Ｉの化合物が酢酸エチルおよびＤＭＳＯに可溶性であるのに対して、該化合物はヒトに投与するのに適する非毒性の水性液体に不溶である。したがって、かかる化合物をヒト使用に適合する液体中で提供する方法は、静脈内、皮下または気管内経路によって臨床的に送達することを可能とするため望ましい。以下、実施例２−４は、化合物１ａを含むナノ粒子からなる分散性粉末の製造を示す。これら粉末の製造には、化合物１ａと、１または複数の界面活性剤と、所望によりシュークロースを一緒にした水中油型ミクロエマルジョンをまず調製し、次に凍結乾燥させた。調製された分散性粉末は、約１８−２５（重量）％の化合物１ａおよび約６０−８０（重量）％の界面活性剤を含有し、水および５重量％までのデキストロースの等張溶液に容易に分散し、０．２２μフィルターを介して容易に滅菌濾過され、齧歯動物に非経口注射された場合に問題なく許容される、２ｍｇ／ｍｌまでの活性物質の安定した半透明の懸濁液を生成した。得られたナノ粒子の大部分は、光散乱測定における数の分散により測定した場合に、その平均の大きさは８０ｎｍであった。かかるナノ粒子は通常のマイクロ粒子よりも優れた溶解速度および溶解度を有し、かくして活性物質のバイオアベイラビリティを強化し得る。
【００９１】
さらなる態様において、本願発明は、活性物質、すなわち上記した一般式Ｉの化合物、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物を含むナノ粒子からなる水分散性粉末を提供する。
【００９２】
本願明細書にて用いられる「ナノ粒子」または「ナノ微粒子」なる語は平均粒径が約１ｎｍないし約１０００ｎｍである粒子をいう。好ましくは、ナノ粒子は直径が約３５０ｎｍ以下であり、より好ましくは３００ｎｍ以下であり、最も好ましくは約２５０ｎｍ以下である。詳細な実施態様において、ナノ粒子は直径が１０−５００ｎｍ、２０−３５０ｎｍ、３０−３００ｎｍ、４０−２５０ｎｍまたは５０−２００ｎｍの範囲にある。
【００９３】
本願明細書に用いられる「溶解速度」なる語は、溶質の溶媒中での相対的溶解速度をいい、より具体的には、溶質を溶媒に溶解させるのに必要とされる、特定の割合の溶媒と溶質を溶かすのに要する相対的時間をいう。ナノ粒子の溶解度は、分散物を０．２２μフィルターを通して濾過した後の、活性物質の水溶液中濃度として定義される。本願明細書に記載されるように、ナノ粒子の形態の活性物質は、加工処理していない形態、すなわち、粒径を小さくしていない、またはその溶解度および溶解速度を増加させるように他の処理をしていない形態の同じ化合物と比較した場合に、溶解度および溶解速度を顕著に増加させ得る。特定の実施態様において、活性物質の溶解度、すなわち、０．２２μフィルターで濾過した、ナノ粒子として処方されている場合の活性物質の液体中の濃度は、加工処理されていない形態の溶解度の、少なくとも約５倍、好ましくは約１０倍である。他の実施態様において、ナノ粒子として処方されている場合の活性物質の溶解速度は、加工処理されていない形態の溶解速度の、少なくとも約５倍、好ましくは約１０倍である。
【００９４】
特定の実施態様において、本願発明の水分散性粉末は上記のナノ粒子を含み、ここで該ナノ粒子はさらに少なくとも一の界面活性剤を、所望によりヒトへの投与が許容される、ポリマー、好ましくは非架橋ポリマーを含む。個々の実施態様において、該少なくとも一の界面活性剤はカチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、両性界面活性剤、非イオン性界面活性剤またはポリマー界面活性剤である。
【００９５】
本願発明の分散性粉末中に配合される界面活性剤は、該粉末の乳化、泡沫、分散、拡散および湿潤特性を強化し、さらにはヒトへの投与が許容される、表面活性剤である。カチオン性界面活性剤の例が、限定されるものではないが、ヘキシルデシルトリメチルアンモニウムブロミドおよびヘキシルデシルトリメチルアンモニウムクロリドを包含し；アニオン性界面活性剤の例が、限定されないが、ドデシル硫酸ナトリウム、スルホコハク酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、グリチルリチン酸アンモニウム、グリチルリチン酸ジカリウム、グリチルリチン酸ジカルシウム、コール酸塩、デオキシコール酸ナトリウムなどのデオキシコール酸塩およびその混合物を包含する；両性界面活性剤の例が、限定されないが、卵レシチンおよび大豆レシチンなどのレシチン、ジミリストイルホスファチジルコリン、ジパルミトイルホスファチジルコリンおよびジステアロイルホスファチジルコリンなどの合成飽和レシチン、ジオレイルホスファチジルコリンおよびジリノレイルホスファチジルコリンなどの合成不飽和レシチン、ペグ化リン脂質またはその混合物を包含し；非イオン性界面活性剤の例が、ポリソルベート、例えばポリエチレンソルビタンモノオレエート、エトキシ化ソルビタンエステル、ソルビタンエステル、ポリグリセロールエステル、シュークロースエステル、アルキルポリグルコシド、ポリアルキレンオキシド修飾ヘプタメチルトリシロキサン、アリルオキシポリエチレングリコールメチルエーテル、サポニンまたはその混合物を包含し；およびポリマー界面活性剤の例が、限定されないが、ポロキサマー、ポリビニルアルコール、アラビアガム、キトサンまたはその混合物を包含する。
【００９６】
ポリマーの例が、限定されないが、ポリ乳酸、酢酸セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシルプロピルメチルセルロース、ポリ（ラクチッコ−グリコール酸）、ヒドロキシルプロピル セルロースフタレート、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ポリエチレングリコール、ポリリジン、アルギナート、およびその混合物を包含する。
【００９７】
特定の実施態様において、本願発明の水分散性粉末は重量で約１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％またはそれ以上の活性物質、重量で約４０％、５０％、６０％、７０％または８０％の少なくとも一の界面活性剤、および所望により重量で１０％、２０％、３０％、４０％または５０％までのポリマーを含む。
【００９８】
本願明細書で例示されるような特定の実施態様において、水分散性粉末は、活性物質ならびに（ｉ）ポリエチレンソルビタンモノオレエート、大豆レシチンおよびシュークロース；（ｉｉ）デオキシコール酸ナトリウムおよび大豆レシチン；または（ｉｉｉ）グリチルリチン酸アンモニウムおよび大豆レシチンを含む。
【００９９】
具体的な実施態様において、本願発明の水分散性粉末中に含まれる活性物質は、化合物１ａ、１ｂ、２ａ、２ｂ、３ａ、３ｂ、４ａ、４ｂ、５ａ、５ｂ、６ａ、６ｂ、７ａ、７ｂ、８ａ、８ｂ、９ａ、９ｂ、１０ａ、１０ｂ、１１ａ、１１ｂ、１２ａ、１２ｂ、１３ａ、１３ｂ、１４ａ、１４ｂ、１５ａ、１５ｂ、１６ａ、１６ｂ、１７ａ、１７ｂ、１８、１９または２０、好ましくは化合物１ａ、あるいはそのエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体、または医薬上許容される塩もしくは溶媒和物より選択される。
【０１００】
本願発明の水分散性粉末、ならびにそれを含む水性分散液は、当該分野にて既知のいずれか適当な操作に従って、例えばＷＯ ２００８／０３２３２７に記載されるように調製され得る。
【０１０１】
特定の実施態様において、本願発明の水分散性粉末は、本願明細書の実施例に示されるように、すなわち、（ｉ）活性物質、揮発性水不混和性有機溶媒、水、少なくとも一の界面活性剤、および所望によりポリマーを含む水中油型ミクロエマルジョンを調製し；および（ｉｉ）揮発性水不混和性有機溶媒および水を除去し、かくして所望の分散性粉末を形成する、工程からなる方法により調製される。具体的な実施態様において、水中油型ミクロエマルジョンは、活性物質を揮発性水不混和性有機溶媒に溶かし、有機相を形成し、該有機相を水、界面活性剤、所望によりポリマーと混合することにより調製される。他の具体的な実施態様において、揮発性水不混和性有機溶媒および水は、減圧で、凍結乾燥で、または噴霧乾燥により、同時にまたはいずれかの順序で連続して除去される。
【０１０２】
本願明細書にて用いられる「ミクロエマルジョン」なる語は、水中油型ならびに「その逆の」、すなわち油中水型ミクロエマルジョンの両方をいう。水中油型ミクロエマルジョンは、液滴の直径の大きさがナノメーターの範囲にある、有機相の水相中にて半透明ないし透明な分散液である。その一方で、直径がより大きな液滴の水中油型エマルジョンは熱力学的に不安定であり、および／またはその形成を誘発するのに高い剪断力を必要とし得、本願明細書にて言及される水中油型ミクロエマルジョンは熱力学的に安定しており、適当な界面活性剤、共界面活性剤、溶媒、共溶媒、水不溶性材料および水と混合すると、一般に、自発的に自己乳化する。油中水型ミクロエマルジョンは、水相の有機相中にて半透明ないし透明な分散液であり、熱力学的に安定している。
【０１０３】
上記した方法の工程（ｉ）にて調製される水中油型ミクロエマルジョンは、水不溶性揮発性有機溶媒の液滴の水性媒体中分散液またはエマルジョンであり、その液滴は活性物質を溶かし、少なくとも一の界面活性剤の界面フィルムにより囲まれている油性コアを有する。乳化プロセスは水相中に分散した液滴の形成を意味する。水中油型ミクロエマルジョンは活性物質、揮発水不混和性有機溶媒、水、少なくとも一の界面活性剤、所望によりポリマーを含む。ミクロエマルジョンはさらには分散助剤、すなわち、本願発明の粉末を水相中に分散させやすくする物質、または共溶媒を含んでもよい。適当な分散助剤として、例えば、湿潤剤、崩壊剤、水可溶性ポリマー、コロイド状シリカ粒子、ショ糖、マンニトールおよびその混合物が挙げられる。
【０１０４】
水中油型ミクロエマルジョンを調製するために、有機相および水相が別々に調製され、次に混合される。有機相の調製には、所望により共溶媒が組み合わされていてもよい揮発性水不混和性有機溶媒に活性物質を溶かす。水相は、通常、界面活性剤および水を含む水性成分を、所望によりポリマーおよび／または分散助剤と組み合わせて、混合することにより調製される。また、界面活性剤および所望によりポリマーおよび／または分散助剤を有機相中で混合する。かかる溶解工程は自発的とすることができ、または種々の機械攪拌装置を用いて行うことができる。該溶解工程を行うための温度および時間は、必要ならば、結果の改善が得られるように調整され得る。次にそうして得られた個々の有機および水相を混合してミクロエマルジョンを得、それは攪拌などの簡単な機械的手段により自発的に形成される。
【０１０５】
上記した方法の工程（ｉ）にて用いられる揮発性水混和性有機溶媒は、活性物質を溶かすのに効果的である。さらには、該有機溶媒は使用される濃度で揮発性であり、その結果として、該方法の第二工程にて水中油型ミクロエマルジョンより除去され得る。揮発性水不混和性有機溶媒は微量にてヒトに投与するのに適するものでなければならない。適当な揮発性水不混和性有機溶媒の例は、限定されないが、酢酸ｎ−ブチル、酢酸sec-ブチル、酢酸イソブチル、酢酸プロピル、トルエン、キシレン、Ｒ（+）−リモネン、ヘキサン、ペンタン、ヘプタンおよびその混合物を包含する。
【０１０６】
別法として、活性物質の溶解は、揮発性水不混和性有機溶媒を、水と混和または不混和のいずれかであり、微量にてヒトに投与するのに適する、共溶媒と一緒に用いて達成され得る。適当な共溶媒の例は、限定されないが、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、ｎ−ペンタノール、ｎ−ブタノール、酢酸エチル、プロピレングリコール、グリセロール、ポリエチレングリコールおよびその混合物を包含する。特定の実施態様において、共溶媒は、ミクロエマルジョンの全重量に基づいて約５ないし約３０重量％の量にて存在する。
【０１０７】
その上さらなる態様において、本願発明は、上記した水分散性粉末および医薬上許容される担体または希釈体を含む、医薬組成物を提供する。特定の実施態様において、該組成物に含まれるナノ粒子は、一の微粒子の形態、すなわち、活性物質からなる別個の個々の凝集していない粒子の存在であり、そのため活性物質は囲まれて、組み込まれ、包埋され、カプセル化形態、ビーズ、担体、マトリックスまたは同様の送達物質にて含有、または結合されていない。特定の実施態様において、該組成物は分散性粉末、錠剤、カプセル、顆粒、ビーズ、水性分散液、エアロゾル、または懸濁液として処方される。分散性粉末は、液体形態と比べて保存期間が長く、最小のバルクおよび重量特性を有する製品を提供する。分散性粉末は、所望により、水、セイラインまたは他の等張溶液などの水性媒体と接触して水性分散液に変換され得る。具体的な実施態様において、該組成物は静脈内、筋肉内、皮下、吸入または気管内投与用である。
【０１０８】
水性分散組成物は、水分散性粉末の調製について上記した方法と同様の方法により調製され得る。この方法によれば、活性物質、揮発性水不混和性有機溶媒、水、少なくとも一の界面活性剤、所望によりポリマーを含む水中油型ミクロエマルジョンがまず調製され、次に揮発性水不混和性有機溶媒を除去し、所望の水性分散液を形成する。また、水中油型ミクロエマルジョンは、第一に活性物質を揮発性不混和性有機溶媒に溶かし、有機相を形成し；第二に該有機相を水、少なくとも一の界面活性剤および所望によりポリマーと混合し、自発的に水中油型ミクロエマルジョンを形成することで調製される。
【０１０９】
さらに別の態様において、本願発明は、その必要とする個体にてＰＨを予防、治療または管理する方法であって、該個体に、上記した水分散性粉末および医薬上許容される担体または希釈体を含む医薬組成物を投与することを含む、方法に関する。
【０１１０】
本願発明を次の実施例を用いて説明する。
実施例
材料および方法
【０１１１】
実験計画
成体の雄のスプレーグドーリーラット（２５０−３５０ｇ）（３群；ｎ＝５匹／群）を、よく特徴付けられた実験モデルの肺高血圧を誘発する植物毒である、モノクロタリン（ＭＣＴ；６０ｍｇ／ｋｇ）を、あるいは等容量のセイライン（２ｍｌ／ｋｇ；対照）を単回皮下注射することで処置した。３８日経過した後、ラットはその間に重度の肺動脈高血圧（ＰＡＨ）を発症し、化合物１ａの１０日間にわたる投与を次のように開始した：群１（偽動物）はＭＣＴで処置しなかった；群２はビヒクル対照を飲水にて処置された；群３は化合物１ａ  １.５ｍｇ／ｋｇ／日ＢＩＤ（一日２回）でＩＰ経路を介して処置した；および群４は化合物１ａ  ２ｍｇ／ｋｇ／日を飲水にて処置された。１０日間の投与期間の最後に、ラットに麻酔をかけ、計器で測定し、安静時の血行動態インデックスを記録した。
【０１１２】
血圧測定
ラットを筋肉内注射用ケタミン（９０ｍｇ／ｋｇ）およびペントバルビタールナトリウム（１５ｍｇ／ｋｇ）で麻酔にかけた。気管を暴露し、ハーバードベンチレーターに接続したプラスチック管のカニューレをそれに挿入した。該動物を、１．５ｍｌの一回換気量で１００回／分の呼吸速度で室内の空気でベンチレートさせた。ポリエチレンカテーテル（ＰＥ−５０）を右頸動脈に挿入し、平均全身動脈圧（ＳＡＰ）を測定した。ポリビニル（ＰＶ−１）カテーテルを右頸静脈を通り右心房および心室を介して肺動脈に挿入し、平均肺動脈圧（ＭＰＡＰ）を測定した。血行力学変数を圧力変換器を用いて測定し、MacLab Ａ／Ｄ変換器（AD Instruments）に記録し、Macintoshパーソナルコンピューターに格納し、表示させた。
【０１１３】
光学顕微鏡法
右肺下葉をホルマリン溶液で固定した。パラフィン包埋に付した後、５ｍｍの切片をヘマトキシリンおよびエオジンで染色し、Dialux 22 Leitz（Wetziar、Germany）顕微鏡で観察した。肺線維症の評点をMasson Trichrome染色法で染色した切片について評価した。形態学的評価の場合、３つのすべての肺葉を調べた。各肺葉について、浮腫および炎症細胞を示す大きさが中程度および小さな血管を計数した。結果を、該切片にて計数される血管の総数に対する、疾患のインデックスを示す血管の割合として表す。被膜にある平滑筋の層の肥厚を示す血管の割合もまた、計数した血管の総数に対する割合として表した。
【０１１４】
実施例１．Ｒ１００の全身および肺動脈圧におけるＭＣＴ誘発の変化についての効果、およびＭＣＴ誘発の肺血管リモデリングについての効果
【０１１５】
化合物１ａの長期にわたる投与（１０日間）は、肺高血圧（ＰＨ）の上昇を下げるのに極めて効果的であった。図１に示されるように、ＭＣＴおよびビヒクル対照（群２）で処理したラットの平均肺動脈圧（ＭＰＡＰ）は擬似処理ラット（群１）と比べて顕著に上昇したのに対して、化合物１ａでの長期処理はＭＣＴ誘発のＭＰＡＰの上昇を顕著に約５０％（群３および４）まで減少させた。
【０１１６】
化合物１ａは、体重または活性レベルに対する作用が無いと記載されるように、十分に耐性であった。
【０１１７】
表１：化合物１ａは肺におけるＭＣＴ誘発の組織学的変化に影響を及ぼす
【表５】
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１  群１（擬似）；群２（ＭＣＴ＋ビヒクル、ＰＯ）；群３（ＭＣＴ＋化合物１ａ、１.５ｍｇ／ｋｇ／日  ＢＩＤ、ＩＰ）；群４（ＭＣＴ＋化合物１ａ、２ｍｇ／ｋｇ／日  ＢＩＤ、ＰＯ）
２  切片にて計数された血管の総数に対する疾患のインデックスを示す血管の割合として示される
【０１１８】
表１に要約され、図２Ａ−２Ｃに示されるように、擬似処理ラットからの肺組織にて、組織学的変化は観察されなかった。ＭＣＴで処理したラットの肺のヘマトキシリン−エオジン染色は、広範な肺胞損傷、肺胞中隔の肥厚した間質浮腫、血管周囲の浮腫、および炎症細胞浸潤を示した。肺浮腫の証拠はなかったが、肺のいくつかの領域は炎症性細胞浸潤に関連する線維病巣を発展させた（リンパ球および顆粒細胞）。血管平滑筋の層は影響を受け、外膜および血管周囲の浮腫の徴候があった。小肺動脈は線維領域にて筋肉化の明らかな徴候を示さなかった（図２Ａ）。化合物１ａでの長期処理（群３および４）は、ビヒクル対照（群２）と比べて肺胞損傷、炎症細胞浸潤および血管平滑筋肥大を顕著に減少させた。腸用化合物１ａを用いる長期処理（図２Ｃ）は、ＩＰでの処理（図２Ｂ）よりもわずかに保護作用を示した。該結果は、化合物１ａが組織学的損傷を軽減し、ＭＰＡＰの上昇を５０％まで小さくしたことを示す。この知見は、化合物１ａ療法の開始がＭＣＴを注射した３８日後に遅らされており、すなわちＰＨおよび肺損傷が確立した時点で療法が開始されている状況のものである。現在市販されているエンドセリン受容体アンタゴニストであるボセンタン（bosentan）は、この化合物１ａの実験のように、療法の開始を同等に遅らせた場合、この同じ齧歯動物実験システムにて効果がなかったと、文献で報告されている。
【０１１９】
実施例２．化合物１ａのナノ粒子を含む分散性粉末の調製
【０１２０】
以下の材料を指示された重量％割合で有する水中油型ミクロエマルジョンを調製した：ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエート（Tween-80TM；非イオン性界面活性剤；１１.３％）、大豆レシチン（界面活性剤；１１.３％）、酢酸ｎ−ブチル（１２.１％）、エタノール（１９.３％）、シュークロース（６.５％）、水またはリン酸緩衝液  ｐＨ＝７（３３.０％）および化合物１ａ（６.５％）。
【０１２１】
ミクロエマルジョンを調製するために、必要な量の化合物１ａをまず酢酸ｎ−ブチルおよびエタノールの混合液に溶かし、次にTween-80および大豆レシチンを得られた溶液に分散させ、有機相を調製した。その後で、シュークロースを水またはリン酸緩衝液のいずれかに溶かし、水相を調製し、ついで水相および有機相を一緒に混合し、透明なミクロエマルジョンが形成されるまで激しく攪拌した。
【０１２２】
得られたミクロエマルジョンを凍結乾燥させ、得られた分散性粉末は１８.３重量％の化合物１ａ、ならびに１８.３重量％のシュークロース、３１重量％のレシチンおよび３１重量％のTween-80を含んだ。該粉末は水またはデキストロースの等張溶液（５重量％）に５重量％まで容易に分散した。得られたナノ粒子の大部分は、光散乱測定における数の分散により測定した場合に、その平均の大きさは８０ｎｍであった。図３Ａ−３Ｂは、水（３Ａ）およびデキストロース等張溶液（３Ｂ）に分散させた場合に、調製される粉末の粒径分布を表すグラフである。
【０１２３】
実施例３．化合物１ａのナノ粒子を含む分散性粉末の調製
【０１２４】
以下の材料を指示された重量％割合で有する水中油型ミクロエマルジョンを調製した：デオキシコール酸ナトリウム（界面活性剤；１０％）、大豆レシチン（界面活性剤；１０％）、酢酸ｎ−ブチル（１５％）、sec−ブチルアルコール（２０％）、水またはリン酸緩衝液  ｐＨ＝７（４０％）および化合物１ａ（５％）。
【０１２５】
ミクロエマルジョンを調製するために、必要な量の化合物１ａをまず酢酸ｎ−ブチルおよびsec−ブチルアルコールの混合液に溶かし、次にデオキシコール酸ナトリウムおよび大豆レシチンを得られた溶液に分散させ、有機相を調製した。その後で、水（または緩衝液）を該有機相に加え、ついで該系を透明なミクロエマルジョンが形成されるまで激しく攪拌した。
【０１２６】
得られたミクロエマルジョンを凍結乾燥させ、得られた分散性粉末は２０重量％の化合物１ａ、ならびに４０重量％のレシチンおよび４０重量％のデオキシコール酸ナトリウムを含んだ。該粉末は水またはデキストロースの等張溶液（５重量％）に５重量％まで容易に分散した。
【０１２７】
実施例４．化合物１ａのナノ粒子を含む分散性粉末の調製
【０１２８】
以下の材料を指示された重量％割合で有する水中油型ミクロエマルジョンを調製した：グリチルリチン酸アンモニウム（界面活性剤；１０％）、大豆レシチン（界面活性剤；１０％）、酢酸ｎ−ブチル（１４％）、sec−ブチルアルコール（１０％）、水またはリン酸緩衝液  ｐＨ＝７（５０％）および化合物１ａ（６％）
【０１２９】
ミクロエマルジョンを調製するために、必要な量の化合物１ａをまず酢酸ｎ−ブチルおよびsec−ブチルアルコールの混合液に溶かし、次にグリチルリチン酸アンモニウムおよび大豆レシチンを得られた溶液に分散させ、有機相を調製した。その後で、水（または緩衝液）を該有機相に加え、ついで該系を透明なミクロエマルジョンが形成されるまで激しく攪拌した。
【０１３０】
得られたミクロエマルジョンを凍結乾燥させ、得られた分散性粉末は２３重量％の化合物１ａ、ならびに３８．５重量％のレシチンおよび３８．５重量％のグリチルリチン酸アンモニウムを含んだ。該粉末は水またはデキストロースの等張溶液（５重量％）に５重量％まで容易に分散した。
【０１３１】
参考文献
Galie N.、Torbicki A.、Barst R.、Dartevelle P.、Haworth S.、Higenbottam T.、Olschewski H.、Peacock A.、Pietra G.、Rubin L.J.、Simonneau G.、Priori S.G.、Garcia M.A.、Blanc J.J.、Budaj A.、Cowie M.、Dean V.、Deckers J.、Burgos E.F.、Lekakis J.、Lindahl B.、Mazzotta G.、McGregor K.、Morais J.、Oto A.、Smiseth O.A.、Barbera J.A.、Gibbs S.、Hoeper M.、Humbert M.、Naeije R.、Pepke-Zaba J.、Guidelines on diagnosis and treatment of hypertension. The task force on diagnosis and treatment of pulmonary arterial hypertension of the European Society of Cardiology、Eur Heart J.、2004、25、2243-2278
Mc CroryおよびLewis、Methodology and grading for pulmonary hypertension evidence review and guideline development、Chest、2004、126、11-13
McGoon M.、Gutterman D.、Steen V.、Barst R.、McCrory D.C.、Fortin T.A.、Loyd J.E.、Chest、2004、126、14S-34S
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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【国際調査報告】
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