(57)【要約】ピアツーピア通信のための方法を提供する。方法は、ピアツーピア通信のための能力を含有する第１組の情報を受信するステップ（５０８ａ、５０８ｂ）を含む。方法は、ピアツーピア通信を容易にするために、第１の情報を通信するステップ（５１０ａ、５１０ｂ）をさらに含む。方法は、能力を伝達するために、および時間とともに情報が変化するにつれて情報／能力をさらに更新するために、中間ノードを利用するステップ（５０２）を含む。
2013507029.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピアツーピア通信を確立する方法であって、該方法は、
ピアツーピア通信能力と関連付けられる第１の情報を受信することと、
ピアツーピア通信を促進するために、該第１の情報を通信することと
を含む、方法。
【請求項２】
ピアツーピア能力と関連付けられる第２の情報を受信することと、
該ピアツーピア能力交換を促進するために、該第２の情報を通信することと
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第２の情報は、前記第１の情報とは異なる、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
複数の第１の情報を受信することと、
基準を満たす該複数の第１の情報のうちの１つを決定することと
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
別のピアから第３の情報を受信することと、
該別のピアとのピアツーピア通信を促進するために、該第３の情報を通信することと
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
ピアツーピア通信に対する要求を受信することであって、該要求は、少なくともサービスに対する基準を含有する、ことと、
前記第１の情報の中に含有される該基準に基づいて、前記能力が該基準を満たすか否かを決定することと
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
ピアツーピア通信を確立する方法であって、該方法は、
所望のサービスを決定することであって、該サービスは、少なくとも１つの基準を必要とする、ことと、
情報に対する要求を送信することであって、該情報に対する要求は、サービスまたは基準のうちの少なくとも１つを含有する、ことと、
該要求に対する応答を受信することであって、該応答は、第１のピアの少なくとも１つの能力情報を含有する、ことと、
該第１のピアとのピアツーピア通信を確立することと
を含む、方法。
【請求項８】
前記応答において受信した前記能力情報は、前記サービスの前記基準を少なくとも満たす、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
第２の情報基準を含有する第２の情報を受信することと、該第２の基準に基づいて、前記サービスを修正することとをさらに含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
前記第２の情報能力が、前記サービスの前記基準を満たしていない場合に、前記ピアツーピア通信を解除することをさらに含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記サービスは、前記応答において受信された前記受信された能力情報に基づいて修正される、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
別のピアから第３の情報能力を受信することをさらに含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１３】
前記第３の情報能力が前記サービスの前記基準を少なくとも満たす場合に、前記別のピアとのピアツーピア通信を確立することをさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
ピアツーピア通信を確立するデバイスであって、該デバイスは、
ピアツーピア通信能力と関連付けられる第１の情報を受信することと、
ピアツーピア通信を促進するために、該第１の情報を通信することと
を行うように構成されるプロセッサを含む、デバイス。
【請求項１５】
前記プロセッサは、
ピアツーピア能力と関連付けられる第２の情報を受信することと、
該ピアツーピア能力交換を促進するために、該第２の情報を通信することと
を行うようにさらに構成される、請求項１４に記載のデバイス。
【請求項１６】
前記第２の情報は、前記第１の情報とは異なる、請求項１５に記載のデバイス。
【請求項１７】
前記プロセッサは、
複数の第１の情報を受信することと、
基準を満たす該複数の第１の情報のうちの１つを決定することと
を行うようにさらに構成される、請求項１４に記載のデバイス。
【請求項１８】
前記プロセッサは、
別のピアから第３の情報を受信することと、
該別のピアとのピアツーピア通信を促進するために、該第３の情報を通信することと
を行うようにさらに構成される、請求項１４に記載のデバイス。
【請求項１９】
前記プロセッサは、
ピアツーピア通信の要求を受信することであって、該要求は、少なくともサービスに対する基準を含有する、ことと、
前記第１の情報の中の受信された該基準に基づいて、前記能力が少なくとも基準を満たすか否かを決定することと
を行うようにさらに構成される、請求項１４に記載のデバイス。
【請求項２０】
ピアツーピア通信を確立するデバイスであって、該デバイスは、
所望のサービスを決定することであって、該サービスは、少なくとも１つの基準を必要とする、ことと、
情報に対する要求を送信することであって、該情報に対する要求は、サービスまたは基準のうちの少なくとも１つを含有する、ことと、
該要求に対する応答を受信することであって、該応答は、第１のピアの少なくとも１つの能力情報を含有する、ことと、
該第１のピアとのピアツーピア通信を確立することと
を行うように構成されるプロセッサを含む、デバイス。
【請求項２１】
前記応答において受信された前記能力情報は、前記サービスの前記基準を少なくとも満たす、請求項２０に記載のデバイス。
【請求項２２】
前記プロセッサは、
第２の情報基準を含有する第２の情報を受信することと、
該第２の基準に基づいて、前記サービスを修正することと
を行うようにさらに構成される、請求項２０に記載のデバイス。
【請求項２３】
前記プロセッサは、
第２の情報能力が、前記サービスに対する前記基準を満たしていない場合に、前記ピアツーピア通信を解除することを行うようにさらに構成される、請求項２２に記載のデバイス。
【請求項２４】
前記サービスは、前記応答において受信された前記受信された能力情報に基づいて修正される、請求項２２に記載のデバイス。
【請求項２５】
前記プロセッサは、
別のピアから第３の情報能力を受信することを行うようにさらに構成される、請求項２０に記載のデバイス。
【請求項２６】
前記プロセッサは、
前記第３の情報能力が前記サービスに対する前記基準を少なくとも満たす場合に、前記別のピアとのピアツーピア通信を確立することを行うようにさらに構成される、請求項２５に記載のデバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、米国特許出願第１２／８６８，５４２号（２０１０年８月２５日出願）および米国仮特許出願第６１／２４８，３２５号（２００９年１０月２日出願）の利益を主張し、これらの出願の両方は、その全体が本明細書に参照によって援用される。
【０００２】
（発明の分野）
本発明は、概して、ネットワーク通信に関し、より具体的には、ピアツーピア通信を確立するために、ネットワークエンティティ間の発見および取り決めをプロキシする方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）等の無線ネットワーク配備により、無線端末が、これらの無線ネットワークの無線通信信号の近くにある場合に、これらの端末が他のデバイスにアクセスすることが可能になる。そのようなデバイスおよび／またはサービスにアクセスする別の方法は、無線端末が別の無線端末、デバイス、またはサービスと直接通信することが可能である、ピアツーピア（Ｐ２Ｐ）接続の使用を伴う。しかしながら、既知のＰ２Ｐ接続を確立する方法は、適切な構成情報を提供するために、およびＰ２Ｐ通信が可能な他のデバイスを発見するためにかなり多くのユーザの関与を必要とする。これは、しばしば、苛立ちを引き起こす可能性があり、また、多くのユーザがそのようなＰ２Ｐ接続を確立しようとすることを阻む可能性がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
以下は、他の構成要素の中でも、ハードウェア上で実行されるソフトウェアを含む、例示的方法および装置を開示するが、そのような方法および装置は、例示的なものに過ぎず、限定するものとして考慮すべきではないことに留意されたい。例えば、これらのハードウェアおよびソフトウェア構成要素のうちのいずれかまたは全てを、ハードウェアのみ、ソフトウェアのみ、ファームウェアのみ、またはハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアのいずれかの組み合わせで具現化できることが検討される。したがって、以下は、例示的方法および装置について説明しているが、当業者は、挙げられている実施例が、そのような方法および装置を実装するための唯一の方法ではないことを容易に理解されよう。
【０００５】
本明細書に説明される例示的方法および装置は、無線ネットワーク環境において、他の無線端末のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）能力を発見し、それらの無線端末のうちの１つ以上とのＰ２Ｐ接続を確立するために、無線端末によって使用可能である。Ｐ２Ｐ接続の少なくともいくつかの利点は、それらが、２つのエンティティ間をセキュアにすることが可能であること、および情報を無線端末またはそれに接続されたデバイスに通信するためにアクセスポイントによって一般的に使用されるマルチキャスト通信の代わりに、ユニキャスト通信によることが可能であることである。ユニキャスト通信は、マルチキャスト通信に比べると、必要とされるアクセスポイント（ＡＰ）によって使用される帯域幅が比較的に少ない。したがって、２つのピア間においてユニキャストＰ２Ｐ通信を使用することは、ピアが比較的に大量の情報（例えば、大きいファイル、ストリーミング媒体、ＶｏＩＰビデオ、または音声通話等）を転送している場合に特に有利であり得る。
【０００６】
本明細書に説明される例示的方法および装置は、モバイル通信デバイス、モバイルコンピューティングデバイス、または無線ネットワークと無線で通信可能な任意の他の要素、エンティティ、もしくはサービスに関連して使用可能である。端末、無線端末、ステーション（非ＡＰステーション）、またはユーザ機器（ＵＥ）とも称されるデバイスは、モバイルスマートフォン（例えば、ＢｌａｃｋＢｅｒｒｙ（登録商標）スマートフォン）、無線携帯端末（ＰＤＡ）、無線アダプタを有するラップトップ／ノートブック／ネットブックコンピュータ等を含んでもよい。例示的方法および装置は、ＩＥＥＥ（登録商標）（電気電子技術者協会）８０２．１１として知られる無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）通信規格と関連して、本明細書では説明される。しかしながら、加えて、または代替として、例示的方法および装置は、他のＷＬＡＮ規格、パーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）規格、ワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）規格、またはセルラー通信規格を含む、他の無線通信規格と関連して実装されてもよい。
【０００７】
本明細書に説明される例示的方法および装置は、ネットワーク接続性のために無線アクセス（例えば、ＷＬＡＮ）を提供する任意の環境で実装可能である。例えば、例示的方法および装置は、プライベートＷＬＡＮアクセス場所もしくは環境、またはパブリックＷＬＡＮアクセス場所もしくは環境で実装可能であるが、そこでは、ＷＬＡＮアクセス場所もしくは環境に入るおよび出る際に、それぞれの無線端末を持ち運ぶ１人以上のユーザがＷＬＡＮに頻繁に接続および接続切断することが予想される。
【０００８】
いくつかの公知の無線端末のＰ２Ｐ接続を確立するための技術または規格は、Ｐ２Ｐ接続がアクティブである間ずっと、Ｐ２Ｐ接続が中間ＷＬＡＮ基盤を経由することを必要とする。他のＰ２Ｐ接続タイプは、無線端末が、中間ＷＬＡＮ基盤を伴わずに相互に直接接続することを可能にする。しかしながら、どちらの事例においても、ユーザは、そのようなＰ２Ｐ接続を確立するために、それらの無線端末を手動で構成しなければならない。そのような構成は、しばしば複雑になり、ユーザの誤りを起こしがちである。例えば、ユーザが別の無線端末を認識していること、またはユーザがそこに接続することを求める別の無線端末が、ユーザの無線端末と同じＰ２Ｐ通信能力を有するか否かに関して、いくつかの事前調査を行うことが、しばしば必要である。そのような調査は、ユーザが、検索すべき構成情報を理解または知っていることを必要とし、また、双方の無線端末上の一連のユーザインターフェースメニューおよび画面を通してナビゲートすること、または無線端末のユーザマニュアルを参照することを必要とし得る。いくつかの事例では、その際、ユーザマニュアルが全く役に立たない場合がある。加えて、いくつかの無線端末は、それらのＰ２Ｐ能力および／またはＰ２Ｐ構成パラメータを調査するために、十分なユーザインターフェース機能を提供し得ない。例えば、一方の無線端末は、ＢｌａｃｋＢｅｒｒｙ（登録商標）であり得る一方で、もう一方の無線端末は、そのＰ２Ｐ能力および／または構成情報を容易に獲得し得ない、サードパーティのプリンタであり得る。そのようなプロセスは、特に初心者ユーザには、しばしば苛立ちを引き起こす可能性があるので、Ｐ２Ｐ通信は、非常に有用であり得るが、複雑な構成プロセスのため、そのような通信からの利益は、あったとしても希である。
【０００９】
Ｐ２Ｐ通信を可能にする周知の規格は、ＷＬＡＮ基盤、アドホックＷＬＡＮ、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐ、Ｗｉ−Ｆｉトンネルダイレクトリンク設定（ＴＤＬＳ）、およびＷｉ−Ｆｉシングルホップメッシュを含む。アドホックＷＬＡＮは、無線端末の相互運用性の問題およびユーザビリティの問題のため、殆ど使用されない。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐは、Ｗｉ−Ｆｉアライアンス（ＷＦＡ）によって規定され、ピアデバイスのうちの１つが、ＡＰとしての役割を果たす、または機能することによってＰ２Ｐ接続性を提供することを可能にする。Ｗｉ−Ｆｉ  ＴＤＬＳは、ＩＥＥＥ８０２．１１ｚ規格によって定義されるピア通信の機構である。Ｗｉ−Ｆｉ  ＴＤＬＳは、ピアデバイスが、トンネル化されたリンクを介して２つのピア端末間でデータフレームまたはパケットを転送するように構成されるＷＬＡＮ基盤を横断するＰ２Ｐ接続上で通信することを可能にする。Ｗｉ−Ｆｉシングルホップメッシュは、ＩＥＥＥ８０２．１１ｓにおいて定義され、同じく、ＷＬＡＮ基盤を介してＰ２Ｐ接続性を提供する。
【００１０】
多くの無線端末は、１つ以上のインターネットプロトコル（ＩＰ）プロトコルを使用して、Ｐ２Ｐ接続を確立することが可能であり得る。よって、ユーザには、しばしば、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）リンクレベル（ＯＳＩモデルの層２）、およびＩＰレベル（ＯＳＩモデルの層３）情報を構成するという負担がかかる。加えてＷＬＡＮ基盤または無線端末に構成、能力、または状態の変化が起こった場合に、ユーザは、Ｐ２Ｐ接続を再確立または更新するために、リンクレベルおよびＩＰレベル情報を再構成しなければならない。無線端末の状態の変化は、無線端末のユーザが会議中であると検出された時、およびそのユーザが会議中である場合に無線端末が特定の機能を無効にする（例えば、音声通話またはデータ転送要求を無視する）ように事前構成されていたときに起こり得る。そのような機能の変化は、プロファイルの変化を引き起こす可能性がある（例えば、サイレントモードに移動する；いかなる状況下でも音声通話を承諾しない等）。
【００１１】
加えて、多くの無線端末は、モバイルであり、異なる無線基盤環境間を頻繁に移動する。無線基盤環境は、しばしば、異なる基盤能力を有し、無線端末が、異なる無線基盤環境間を移動したときに、異なるＰ２Ｐ能力を伴う多数の異なる無線端末を検出することを可能にする。無線端末が一方からもう一方の無線基盤環境に移動したときに、そのユーザは、新しい環境におけるＰ２Ｐ接続性について、無線端末を再構成しなければならない。加えて、ユーザは、無線基盤環境における任意の他の無線端末とのＰ２Ｐ接続性について、無線端末を再構成しなければならない。
【００１２】
本明細書に説明される方法および装置は、無線端末が、ＷＬＡＮ環境内の１つ以上のＰ２Ｐに対応するプロトコル上でのＰ２Ｐ発見交換を通して、Ｐ２Ｐネットワークおよび／またはＰ２Ｐサービスの自動発見および取り決め／関連付けを行うことを可能にする。Ｐ２Ｐ発見交換は、無線端末が、異なるＰ２Ｐネットワーク接続（例えば、ＷｉＦｉ直接または他のタイプのＰ２Ｐネットワーク接続）が可能な無線端末を発見すること、および／またはそのようなＰ２Ｐネットワーク接続上で異なるＰ２Ｐサービス（例えば、ボイスオーバーインターネットプロトコール（ＶｏＩＰ）、メディアストリーミング等）にアクセスすることを可能にする。このようにして、無線端末は、発見されたＰ２Ｐネットワークのタイプおよび発見されたＰ２Ｐサービスに基づいて、他の無線端末とのＰ２Ｐ接続を確立するか否かを決定することができる。例えば、本明細書に説明される例示的方法および装置は、無線端末が、特定のＰ２Ｐネットワークタイプおよび特定のＰ２Ｐサービスに基づいて、Ｐ２Ｐ接続を要求または提案することを可能にする。そのようなＰ２Ｐネットワークのタイプおよびサービスの提案された組み合わせは、無線端末が、ＶｏＩＰサービスを使用するために、ＷｉＦｉダイレクトのネットワーク接続タイプを介して、別の無線端末と接続するように要求することを伴い得る。
【００１３】
Ｐ２Ｐ通信が可能な例示的な物理的、論理的、または機能的エンティティは、プリンタ、ゲートウェイ、個人情報管理（ＰＩＭ）同期サービス（例えば、カレンダー同期、メディアソース同期等）、メディア再生（例えば、特定のメディアファイル（デジタル的に符合化された音楽トラック）を再生する）、印刷（例えば、無線印刷サービス）、およびダウンロードサービス（例えば、Ｐ２Ｐダウンロード、ファイル共有、および／またはネットワーク上の格納）を含む。加えて、Ｐ２Ｐ発見は、無線端末が、サービス登録／情報インターフェース（例えば、エンドポイント提供リソース、アプリケーション、および／または無線アクセス可能なエージェント／ノマディックエージェントを含むサービス論理、プロキシ等）、およびドメイン情報（すなわち、ドメインが、Ｐ２Ｐ発見を行う無線端末と共有することを許可された、ネットワーク情報）（例えば、アクセスポイントトポロジー、命名、ドメイン内の場所等）にアクセスすることを可能にする。したがって、例示される実施例は、相互に発見および接続する２つ以上の無線端末に関連して本明細書に説明されるが、本明細書に説明される方法および装置は、代替として、上述した要素を含む任意のタイプのＰ２Ｐが可能な端末またはサービスを含む、他のＰ２Ｐが可能な要素（またはＰ２Ｐが可能なエンティティ）を使用して、実質的に同一または類似の様式で実装されてもよい。
【００１４】
動作中に、Ｐ２Ｐが可能な無線端末がＷＬＡＮとの接続を確立したときに、無線端末は、既存のＷＬＡＮ基盤を使用して、そのＰ２Ｐ接続能力を示すＰ２Ｐ能力メッセージを伝送する。それに応じて、同じくＷＬＡＮに接続され、Ｐ２Ｐ能力メッセージに応答してＰ２Ｐ能力交換およびＰ２Ｐ接続取り決めを開始する、別のＰ２Ｐが可能な無線端末は、無線端末が互換性のあるＰ２Ｐ能力を有しなければならない。発見プロセス中に、発見、能力、および取り決めメッセージを交換する無線端末は、発見無線端末または発見デバイスと称される。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、例示的無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）トポロジーを図示する。
【図２】図２は、開放型システム間相互接続（ＯＳＩ）参照モデルに従う、通信層アーキテクチャを図示する。
【図３】図３は、無線アクセスポイントを介して、ピアツーピア（Ｐ２Ｐ）能力を発見して、Ｐ２Ｐ接続を確立する、例示的無線端末を図示する。
【図４】図４は、ネットワークを介して通信可能に連結された無線アクセスポイントを介して、Ｐ２Ｐ能力を発見して、Ｐ２Ｐ接続を確立する、例示的無線端末を図示する。
【図５】図５は、アクセスポイントを使用せずに、無線ネットワークを介して、Ｐ２Ｐ能力を発見して、Ｐ２Ｐ接続を確立する、例示的無線端末を図示する。
【図６】図６は、無線端末のＰ２Ｐ能力を発見して、無線端末間でＰ２Ｐ接続を確立することを促進するための、ネットワークの中のコントロールポイントを図示する。
【図７】図７は、無線端末のＰ２Ｐ能力を発見して、無線端末間でＰ２Ｐ接続を確立することを促進するための、無線アクセスポイントの中のコントロールポイントを図示する。
【図８】図８は、他の無線端末のＰ２Ｐ能力を発見して、無線端末間でＰ２Ｐ接続を確立することを促進するための、無線端末の中のコントロールポイントを図示する。
【図９】図９は、ネットワーク環境の中に存在する、複数のコントロールポイントを図示する。
【図１０】図１０は、ネットワーク環境の中に別々に位置するコントロールポイントで構成される、仮想コントロールポイントを図示する。
【図１１】図１１は、多重接続Ｐ２Ｐセッションを形成する、無線端末を図示する。
【図１２】図１２は、例示的端末能力のデータ構造を図示する。
【図１３】図１３は、例示的コントロールポイント管理のデータ構造を図示する。
【図１４】図１４は、互いのＰ２Ｐ能力を発見して、Ｐ２Ｐ接続を確立するための、無線アクセスポイントを介した無線端末間の通信を表す、メッセージ工程図を図示する。
【図１５】図１５は、互いのＰ２Ｐ能力を発見して、Ｐ２Ｐ接続を確立するための、無線端末とコントロールポイントとの間の通信を表す、メッセージ工程図を図示する。
【図１６】図１６は、図６−１０および図１５のコントロールポイントによって促進されるＰ２Ｐ能力の動的更新プロセスを表す、メッセージ工程図を図示する。
【図１７Ａ】図１７Ａ−１７Ｃは、無線端末間で通信されるＰ２Ｐ能力および構成情報を整理する際に使用するための、例示的スキーマを図示する。
【図１７Ｂ】図１７Ａ−１７Ｃは、無線端末間で通信されるＰ２Ｐ能力および構成情報を整理する際に使用するための、例示的スキーマを図示する。
【図１７Ｃ】図１７Ａ−１７Ｃは、無線端末間で通信されるＰ２Ｐ能力および構成情報を整理する際に使用するための、例示的スキーマを図示する。
【図１８Ａ】図１８Ａおよび１８Ｂは、ネットワークの中で利用可能な１つ以上のＰ２Ｐサービスを指示する、例示的Ｐ２Ｐ能力のメッセージを図示する。
【図１８Ｂ】図１８Ａおよび１８Ｂは、ネットワークの中で利用可能な１つ以上のＰ２Ｐサービスを指示する、例示的Ｐ２Ｐ能力のメッセージを図示する。
【図１９】図１９は、本明細書で説明される例示的方法および装置を実装するために使用可能である、例示的無線端末のブロック図を図示する。
【図２０】図２０は、Ｐ２Ｐ能力発見および無線端末間のＰ２Ｐ接続を促進するために使用可能である、例示的コントロールポイントのブロック図を図示する。
【図２１Ａ】図２１Ａおよび２１Ｂは、Ｐ２Ｐ能力を発見して、無線端末間でＰ２Ｐ接続を確立するために、コンピュータ可読命令を使用して実装され得る例示的プロセスを表す、工程図を図示する。
【図２１Ｂ】図２１Ａおよび２１Ｂは、Ｐ２Ｐ能力を発見して、無線端末間でＰ２Ｐ接続を確立するために、コンピュータ可読命令を使用して実装され得る例示的プロセスを表す、工程図を図示する。
【図２２】図２２は、コントロールポイントを使用してＰ２Ｐ能力を発見して、無線端末間でＰ２Ｐ接続を確立するために、コンピュータ可読命令を使用して実装され得る例示的プロセスを表す、工程図を図示する。
【図２３】図２３は、コントロールポイントを使用して無線端末のＰ２Ｐ能力を動的に更新して、無線端末間でＰ２Ｐ接続を確立するために、コンピュータ可読命令を使用して実装され得る例示的プロセスを表す、工程図を図示する。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本明細書に実施例と関連して説明されるように、各発見無線端末は、Ｐ２Ｐ能力情報を交換するために、ユーザの介入を伴わずに、他の発見無線端末および／またはＰ２Ｐサービスと情報を交換して、Ｐ２Ｐ接続の確立を求めることが可能である。本明細書に説明されるいくつかの例示的実装では、Ｐ２Ｐ発見交換は、無線ＬＡＮを介して接続された２つの無線端末間で起こすことができる。他の例示的実装では、２つの無線端末が無線ＬＡＮを介して接続されて通信するが、Ｐ２Ｐ発見交換は、発見無線端末によってアクセス可能な付加的な論理構成要素である、コントロールポイント（ＣＰ）によって促進可能である。本明細書に説明される例示される例示的実装では、コントロールポイントは、異なる無線端末のＰ２Ｐ能力を追跡することを支援することができ、そのようなＰ２Ｐ能力を、該コントロールポイントと関連付けられたＷＬＡＮに接続している任意の発見無線端末に通信することを促進することができる。図６−１０に関連して以下に説明するように、コントロールポイントは、ＷＬＡＮ環境と比較して、異なる場所（例えば、無線アクセスポイント、無線アクセスポイントに通信可能に連結されたネットワーク、および／または無線端末）の中に存在することが可能であり、または相互に連携して作用する別個のコントロールポイントで構成される、仮想エンティティであることが可能である。
【００１７】
図１を参照すると、無線ＡＰ１０４に接続されたＬＡＮ１０２を有するものとして、例示的ＷＬＡＮトポロジー１００が示される。また、ＡＰ１０４に接続してそれを介して通信することが可能な、Ｐ２Ｐが可能なデバイスまたは無線端末１０６も示される。本明細書に説明される例示的方法および装置は、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、スマートフォン、パーソナルコンピュータデバイス、サービス（例えば、プリンタ、メディアストリーミングサーバ等）、および無線手段を介して通信することが可能な任意の他のデバイスまたはサービスに関連して実装可能である。例示される実施例では、ＬＡＮ１０２は、インターネット１０８に通信可能に連結される。
【００１８】
図１にはインターネット１０８が示されているが、本明細書に説明される例示的方法および装置は、インターネットへのアクセスを伴わずに実装可能である。加えて、例示的方法および装置は、任意の高度なＬＡＮ実装を伴わずに実装され得る。すなわち、無線端末１０６は、任意のより高レベルのネットワーク（例えば、ＬＡＮ、イントラネット、インターネット）へのアクセスを必要とせずに、Ｐ２Ｐ発見およびＰ２Ｐ能力交換を実行するために、ＡＰ（例えば、ＡＰ１０４）を介して相互の接続を確立することが可能であるだけを必要とする。例えば、いくつかの例示的実装では、ＡＰ１０４は、無線端末１０６のそれぞれがそれを通して通信することができる、無線ルータを使用して実装されてもよく、無線端末１０６のうちの２つ以上がＰ２Ｐ通信を介して直接通信することを選択した後に、そのような通信は、中間ＡＰ１０４を介して通信することを必要とせずに、無線端末１０６間で起こすことができる（例えば、無線端末のうちの１つがＡＰとして機能することができ、またはＡＰを必要としないＰ２Ｐモードを使用可能である）。本明細書に説明される例示的方法および装置はまた、ＡＰを横断するＰ２Ｐ接続を確立するために使用することができる。
【００１９】
本明細書に説明される例示される実施例では、Ｐ２Ｐ通信が可能な各無線端末１０６は、そのＰ２Ｐ能力情報をローカルに事前格納する。Ｐ２Ｐ能力情報は、無線端末１０６の製造業者、無線端末１０６上にインストールされるソフトウェアまたはドライバ、無線端末のサービスプロバイダベンダ、ネットワークサービスプロバイダ、無線通信サービスプロバイダ、無線端末１０６のユーザ等によって提供されてもよい。Ｐ２Ｐ能力は、無線端末１０６の固定メモリ、またはリムーバブルメモリもしくはリムーバブルモジュール（例えば、認証カード、セキュリティカード、加入者アイデンティティモジュール（ＳＩＭ）等）に格納されてもよい。いくつかの例示的実装では、無線通信キャリアまたはネットワークオペレータ等の通信サービスプロバイダは、それらによって提供される、またはそれらのネットワークに接続される無線端末１０６によって使用可能である、Ｐ２Ｐプロトコルのタイプを制限することができる。
【００２０】
図２は、Ｐ２Ｐ発見および能力交換を実装し、無線端末間のＰ２Ｐ接続を確立するために使用され得る、例示的通信層アーキテクチャ２００を図示する。例示的通信層アーキテクチャ２００は、例えば公知のＯＳＩ参照モデルに従って実装され得る、７つの層を有するものとして示される。例示される実施例では、通信層アーキテクチャ２００は、ネットワーク層２０２（すなわち、インターネットプロトコル（ＩＰ）層）を含む。本明細書に説明される例示される実施例では、無線端末（例えば、図１の無線端末１０６）は、ネットワーク層２０２で通信を使用して、無線ＡＰ（例えば、図１のＡＰ１０４）を介して、Ｐ２Ｐ設定情報２０４（例えば、Ｐ２Ｐ発見および能力交換で使用される情報、ならびにＰ２Ｐ接続の取り決めおよび開始メッセージ）を交換するように構成される。すなわち、無線端末１０６は、ネットワーク層２０２上でのユーザ操作を必要とせずに（すなわち、通信層アーキテクチャ２００の転送層、セッション層、プレゼンテーション層、またはアプリケーション層で、Ｐ２Ｐ設定情報２０４を通信することを必要とせずに）、ネットワーク層２０２で、ＡＰ１０４を介して、Ｐ２Ｐ設定情報２０４を交換することができる。
【００２１】
次に、図３を参照すると、例示的無線端末３０２ａおよび３０２ｂは、互いのＰ２Ｐ能力を発見して、相互のＰ２Ｐ接続３０４を確立するために、ＡＰ１０４を介して、Ｐ２Ｐ設定メッセージ（例えば、図２のＰ２Ｐ設定情報２０４を含む）を通信する。Ｐ２Ｐ接続３０４は、ＡＰ１０４をバイパスするように示されるが、Ｐ２Ｐ接続中にＡＰ１０４を介して通信するピアを伴う、他のタイプのＰ２Ｐ接続を確立可能である。同様に、図４−１１の例示的実装で図示されるＰ２Ｐ接続もＡＰをバイパスするように示されるが、図４−１１の例示的実装はまた、Ｐ２Ｐ接続中に１つ以上のＡＰを介して通信するピアを伴う、他のタイプのＰ２Ｐ接続を確立してもよい。
【００２２】
例示される実施例では、無線端末３０２ａは、端末能力データ構造３０６を格納するように示され、無線端末３０２ａのＰ２Ｐ能力（例えば、接続タイプ、プロトコル、対応する認証、またはセキュリティメソッド等）を示すパラメータ情報を格納する。端末能力データ構造３０６およびその中に格納可能である例示的パラメータは、図１２に関連して以下に詳細に説明される。図示されていないが、無線端末３０２ｂはまた、そのＰ２Ｐ能力を示すパラメータを格納するために、端末能力データ構造３０６に類似した端末能力データ構造を格納する。無線端末３０２ａ−ｂは、互いのＰ２Ｐ能力を発見して、相互のＰ２Ｐ接続を確立するために、それらのそれぞれの端末能力データ構造（例えば、端末能力データ構造３０６）の中の情報のうちの少なくともいくつかを、Ｐ２Ｐ設定情報２０４を使用して、相互に交換する。
【００２３】
図３の例示される実施例では、無線端末３０２ａ−ｂは、単一のＡＰ１０４を介して、Ｐ２Ｐ設定情報２０４を通信するように示される。図３の例示的構成は、無線端末３０２ａ−ｂが、ＡＰ１０４を任意の他のＬＡＮまたはネットワークに接続することを必要とせずに、それらの間でＰ２Ｐ接続３０４を確立することを可能にする。すなわち、例示される実施例では、無線端末３０２ａ−ｂは、互いのＰ２Ｐ能力を発見し、Ｐ２Ｐ接続３０４を取り決め、そして、Ｐ２Ｐ接続３０４を確立することができる一方で、それらの格納された情報、およびＡＰ１０４を介して通信するそれらの能力だけに依存する。
【００２４】
図４に図示される別の例示的実装では、ＡＰ１０４は、ネットワーク４０４を介して別のＡＰ４０２と通信し、無線端末３０２ａ−ｂは、互いに発見して、ＡＰ１０４、ネットワーク４０４、およびＡＰ４０２を介して、Ｐ２Ｐ設定情報２０４を交換するように示される。ネットワーク４０４は、ＬＡＮ、ワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）、イントラネット、インターネット、または任意の他のパブリックまたはプライベートネットワークであってもよい。図４にはネットワーク（ネットワーク４０４）が１つだけ示されるが、本明細書に説明される例示的方法および装置は、２つ以上のネットワークを通して互いに通信するＡＰを介して最初に互いに発見する、無線端末（例えば、無線端末３０２ａ−ｂ）を使用して実装されてもよい。図３の例示的実装に類似して、無線端末３０２ａ−ｂは、互いのＰ２Ｐ能力を発見し、Ｐ２Ｐ接続４０６を取り決め、そして、Ｐ２Ｐ接続４０６を確立することができる一方で、それらの格納された情報、およびＡＰ１０４、ネットワーク４０４、およびＡＰ４０２を介して通信するそれらの能力だけに依存する。
【００２５】
図５に例示されるような他の例示的実装では、無線端末３０２ａ−ｂは、ＡＰを使用せずに、無線ネットワーク４０８を介して、互いに接続してもよい。図５の例示される実施例では、ネットワーク４０８は、メッシュネットワーク出会ってもよく、無線端末３０２ａ−ｂは、メッシュネットワーク４０８を介して互いのＰ２Ｐ能力を発見し、ＡＰを使用せずにＰ２Ｐ接続を確立することができる。
【００２６】
図３−５は、無線端末３０２ａ−ｂが、それらの格納されたＰ２Ｐ能力、ならびに無線ネットワークおよび／または１つ以上のＡＰを介して相互に通信するそれらの能力だけに依存することを必要とする、例示的実装を図示するが、本明細書に説明される例示的方法および装置はまた、無線端末およびそれらの無線端末のＰ２Ｐ能力を発見することを促進または援助する、中間Ｐ２Ｐ情報管理サービスを提供するために使用することができる。そのような中間Ｐ２Ｐ情報管理サービスは、図６−１０の例示的実装では、コントロールポイント５０２として図示される。
【００２７】
例示される実施例では、コントロールポイント５０２は、Ｐ２Ｐ能力をプロキシし、無線端末に対するサービスを行う、論理ネットワーク構成要素である。コントロールポイント５０２は、ドメインネームシステム（ＤＮＳ）サービスまたは動的ホスト構成プロトコル（ＤＨＣＰ）サービスと並置可能である。コントロールポイント５０２はまた、その接続されたネットワークに関連する他の情報（例えば、ネットワークデフォルトゲートウェイおよびネットマスクＩＰ）を含んでもよく、またはプロキシしてもよい。コントロールポイント５０２は、１つ以上の関連するＰ２Ｐが可能な無線端末に対する状態および／または環境の変化を仲介することが可能である。例えば、特定の無線端末が（例えば、無線端末ユーザが会議に参加した結果として）状態変化を経験した場合、そのような状態変化は、Ｐ２Ｐサービスタイプの対応する構成および／またはその無線端末と関連付けられるＰ２Ｐ能力に影響を及ぼし得る。任意の現在のＰ２Ｐ接続を維持すること、または変更された無線端末と任意の将来のＰ２Ｐ接続を確立することを促進するために、コントロールポイント５０２は、無線端末から、検出された状態変化の通知を受信することが可能である。それに応じて、コントロールポイント５０２は、その情報格納装置（例えば、図６のコントロールポイント管理データ構造５０４）内の適切な変化を反映することができる。加えて、コントロールポイント５０２は、その状態変化を反映するために、変化した無線端末に代わって、他の無線端末に対するＰ２Ｐ能力交換の更新をホストまたはプロキシすることができる。本明細書に説明される例示される実施例では、コントロールポイント５０２は、直接的なユーザ介入を伴わずに、これらの動作を自動的に行うことができる。
【００２８】
図６に示されるように、コントロールポイント５０２は、コントロールポイント（ＣＰ）管理データ構造５０４を格納し、この構造は、無線端末３０２ａ−ｂ、および／またはコントロールポイント５０２がそこからＰ２Ｐ発見メッセージおよびＰ２Ｐ能力情報（例えば、図２のＰ２Ｐ設定情報２０４）を受信した任意の他の無線端末の、Ｐ２Ｐ能力（例えば、接続タイプ、プロトコル、対応する認証、またはセキュリティメソッド等）を示すパラメータ情報を格納する。加えて、ＣＰ管理データ構造５０４は、どの無線端末がＰ２Ｐセッションを介して互いに接続されているかを示す、Ｐ２Ｐ接続状態情報を格納する。例えば、ＣＰ管理データ構造５０４は、Ｐ２Ｐ接続が無線端末間で確立される、各Ｐ２Ｐサービスタイプ（例えば、ＶｏＩＰサービス、インスタントメッセージング（ＩＭ）サービス、Ｐ２Ｐチャットサービス、メディアストリーミングサービス、印刷サービス等）のための、Ｐ２Ｐ接続エントリを格納してもよい。ＣＰ管理データ構造５０４、およびその中に格納可能である例示的パラメータは、図１３に関連して以下に詳細に説明される。
【００２９】
図６の例示される実施例では、無線端末３０２ａ−ｂは、ＡＰ１０４およびＡＰ５０７を介して、ネットワーク５０６（図４のネットワーク４０４に実質的に類似または同一であってもよい）と通信する。図６に示されるように、コントロールポイント５０２は、ネットワーク５０６内で別々のエンティティとして実装可能である（例えば、コントロールポイント５０２は、ＬＡＮ、ＷＬＡＮ、または無線端末３０２ａ−ｂならびにＡＰ１０４および５０７によってアドレス可能ないくつかの任意の地点の他のネットワーク内に位置してもよい）。図６に示されるように、無線端末３０２ａ−ｂは、ＡＰ１０４および５０７ならびにネットワーク５０６を介して、Ｐ２Ｐ設定情報２０４をコントロールポイント５０２と交換し、コントロールポイント５０２は、他の無線端末に対する無線端末のＰ２Ｐ能力の配布または公表を促進する。図６および７の例示される実施例では、無線端末３０２ａ−ｂによって通信されるＰ２Ｐ能力情報は、参照符号５０８ａおよび５０８ｂを使用して示され、コントロールポイント５０２からのＰ２Ｐ能力公表は、参照符号５１０ａおよび５１０ｂを使用して示される。
【００３０】
図７に図示されるような他の例示的実装では、コントロールポイント５０２は、代替として、ＡＰ１０４の中に実装することができる。図７に示されるように、無線端末３０２ａ−ｂは、ＡＰ１０４を介して、Ｐ２Ｐ設定情報２０４をコントロールポイント５０２と交換する。さらに他の例示的実装では、コントロールポイント５０２は、代替として、無線端末の中に実装することができる。例えば、図８は、無線端末３０２ｂの中に実装されたコントロールポイント５０２を示し、無線端末３０２ａは、ＡＰ１０４および無線端末３０２ｂを介して、Ｐ２Ｐ設定情報２０４をコントロールポイント５０２と交換する。
【００３１】
図６−８のそれぞれは、コントロールポイント５０２の単一のインスタンス化を示すが、いくつかの例示的実装では、２つ以上のコントロールポイントがネットワーク環境の中に位置してもよい。例えば、１つ以上の無線端末がそれぞれのコントロールポイントのサービスを実行してもよい一方で、ＡＰはまた、コントロールポイントサービスを実行してもよい。そのような実装では、図９に示されるように、どのコントロールポイントをマスターまたは一次コントロールポイントとして使用すべきかを示すために、調停スキームが使用されてもよく、または図１０に示されるように、別々に位置するコントロールポイントのうちの全てまたは少なくともいくつかで構成される、単一の論理または仮想コントロールポイントを形成するために、コントロールポイント間の調停および取り決めが使用されてもよい。
【００３２】
複数のコントロールポイントのうちの１つだけが、ネットワーク環境のマスターまたは一次コントロールポイントとして機能することを可能にするために、調停スキームは、ＡＰの中のコントロールポイント（図７）が（図８のように）無線端末の中のコントロールポイント上で選択されなければならない、および（図６のように）ネットワークの中に位置するコントロールポイントは、（図７のように）ＡＰの中のコントロールポイント上で選択されなければならないといった、階層的選択ポリシーに基づいてもよい。例えば、図９では、ＡＰ１０４のコントロールポイント５０２は、マスターまたは一次コントロールポイントとして選択され、無線端末３０２ａ−ｂの中のコントロールポイント７０２および７０４は、スレーブまたは補助コントロールポイントとして指定される。図９の例示的実装では、スレーブコントロールポイント７０２および７０４は、ネットワーク環境の中の他のＰ２Ｐが可能な要素のＰ２Ｐ能力および構成情報を格納し、そのような能力および構成情報（または間接参照インジケータ（例えば、能力および構成情報を格納しているネットワーク場所を説明する、ユニフォームリソースインジケータ（ＵＲＩ））を、マスターコントロールポイント５０２に通信するために使用されてもよい。コントロールポイント５０２は、次いで、そのような情報を他のＰ２Ｐが可能な要素にブロードキャストまたは公表して、そのようなＰ２Ｐが可能な要素間でＰ２Ｐ接続を確立することを促進することができる。代替として、他の例示的実装では、無線端末３０２ａ−ｂのコントロールポイント７０２および７０４は、無効化が可能であり、コントロールポイント５０２は、ネットワーク環境の単一コントロールポイント（例えば、単一のマスターコントロールポイント）として機能することができる。
【００３３】
図１０に示されるように、異なるＰ２Ｐが可能な要素の中に位置する複数のコントロールポイントで構成される、単一の論理コントロールポイントを形成するために、Ｐ２Ｐが可能な要素のコントロールポイントは、調停および取り決めを使用して、単一の仮想コントロールポイントとして協働可能に機能することができる。図１０の例示される実施例では、コントロールポイント５０２は、ＡＰ１０４の中で動作するコントロールポイント７１２、無線端末３０２ａの中で動作するコントロールポイント７１４、および無線端末３０２ｂの中で動作するコントロールポイント７１６で構成される、仮想コントロールポイントである。
【００３４】
本明細書に説明される例示される実施例では、コントロールポイント５０２は、その動作を修正することを可能にするように構成可能である。例えば、図６に示されるように、ネットワーク化されたコンピュータ５１２は、コントロールポイント５０２の構成インターフェース（図示せず）にアクセスするために使用可能である。このようにして、管理者は、コントロールポイント５０２を介して取り決め可能である、Ｐ２Ｐ接続のタイプを指定することができ、および／またはどのタイプの無線端末を互いに接続することができるのかを指定することができる。例えば、無線サービスプロバイダは、そのサービスによって提供される無線端末だけを、それが操作する、またはそのアフィリエイトによって操作されるＷＬＡＮの中で互いに接続することができることを特定することを選択してもよい。加えて、コントロールポイント５０２のサービスの質（ＱｏＳ）の側面を構成可能である。例えば、無線端末が最小レベルのＱｏＳを提供できることを保証できない場合、コントロールポイント５０２は、無線端末が、他の無線端末とのＰ２Ｐ接続を確立することを防止することができる。
【００３５】
図３−１０は、２つの無線端末だけのＰ２Ｐ接続を図示するが、本明細書に説明される例示的方法および装置は、Ｐ２Ｐ能力を発見して、２つ以上の無線端末３０２ａ−ｂ間でＰ２Ｐ接続を確立するために使用可能である。例えば、図１１を参照すると、無線端末３０２ａ−ｂが第１のＰ２Ｐ接続８０２を確立した後で、無線端末３０２ａは、別のＰ２Ｐが可能な無線端末８０４を発見して、無線端末８０４との第２のＰ２Ｐ接続８０６を確立することができる。図１１の例示される実施例では、無線端末３０２ａは、無線端末３０２ｂおよび８０４と通信することができ、また、無線端末３０２ｂおよび８０４がそれを通して互いに通信することができる、Ｐ２Ｐグループのオーナーまたはハブである。
【００３６】
いくつかの例示的実装では、図１１の多重接続Ｐ２Ｐセッションは、図６−１０に関連して上述したような構成を含む、任意の構成の中に実装される１つ以上のコントロールポイントを使用して確立可能である。いくつかの例示的実装では、図１１に図示されるネットワークトポロジーは、ＡＰ１０４がホームネットワークと関連付けられ、ＡＰ８０８が訪問先のネットワークと関連付けられる、ドメイン間トポロジーであってもよい。そのようなドメイン間実装では、Ｐ２Ｐ発見および取り決めメッセージは、ＡＰ１０４および８０８ならびにそれらのそれぞれのドメインを介して、無線端末３０２ａ−ｂと８０４との間で通信可能である。加えて、ＡＰ１０４および８０８のそれぞれが、それぞれのコントロールポイント（コントロールポイント５０２に類似する、または実質的に同一）を含む場合、コントロールポイントは、Ｐ２Ｐ発見および無線端末３０２ａ−ｂと８０４との間での接続の取り決めを促進するために、別々のドメイン全体にわたって協働可能に機能することができる。
【００３７】
図１２は、図３の例示的端末能力データ構造３０６を詳細に図示する。例示される実施例では、端末能力データ構造３０６は、Ｐ２Ｐ能力および無線端末３０２ａの構成を示すパラメータを格納する。この情報は、ＡＰを通して、または例えば、オープンモバイルアライアンス（ＯＭＡ）のデバイスマネージメント（ＤＭ）インターフェースを使用して、もしくは非標準プロビジョニングプラットフォームを通して、無線端末上にプロビジョニングされてもよい。Ｐ２Ｐ能力および構成情報を無線端末に通信する様式は、Ｐ２Ｐが可能なデバイスをカプセル化する関連するネットワークドメインのトポロジーおよび構造に依存することができる。
【００３８】
加えて、図１２の例示される実施例では、Ｐ２Ｐ能力パラメータは、「ＷＬＡＮピア通信」と呼ばれるサービスタイプに対応する。Ｐ２Ｐ発見プロセス中に、無線端末３０２ａは、Ｐ２Ｐ接続を確立する無線端末３０２ａの無線通信範囲内に任意の他の無線端末があるか否かを問い合わせるために、サービスタイプ名「ＷＬＡＮピア通信」を含む、発見要求をブロードキャストする。無線端末３０２ａは、次いで、無線端末３０２ａの構成およびＰ２Ｐ能力を他の無線端末に知らせるために、端末能力データ構造３０６に格納された他のパラメータ情報を、発見された無線端末（例えば、図１のデバイス１０６、図３−１１の無線端末３０２ｂ、または図１１の無線端末８０４）に、またはＰ２Ｐ設定情報２０４（図２）を使用してコントロールポイント５０２（図６−１０）に通信することができる。
【００３９】
端末能力データ構造３０６はまた、複数のプロパティタイプ９０２と、プロパティタイプ９０２のそれぞれの１つ以上のプロパティ名９０４とを含む。例示的プロパティタイプ９０２は、リンク機構タイプ９０６と、ネットワーク構成タイプ９０８と、サービスタイプ９１０と、代替のネットワーク発見プロトコルタイプ９１２と、認証タイプ９１４と、場所タイプ９１６と、およびデバイスタイプ９１８とを含む。図示されるように、端末能力データ構造３０６は、無線端末３０２ａが対応するリンク機構タイプ９０６が、ＩＥＥＥ８０２．１１アドホックモード、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐモード、直接リンク設定（ＤＬＳ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）（ＢＴ）、およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）Ａｌｔｅｒｎａｔｅ  ＭＡＣ  ａｎｄ  ＰＨＹ（ＢＴ  ＡＭＰ）を含むことを示す。加えて、端末能力データ構造３０６は、ＤＨＣＰベースのＩＰアドレス（または、ＤＨＣＰが利用可能でない場合は、静的ＩＰアドレス）、ネットマスク、デフォルトゲートウェイアドレス、ＤＮＳアドレス、およびネットワークアドレス変換（ＮＡＴ）アドレスを含む、無線端末３０２ａのネットワーク構成９０８と関連付けられるパラメータを格納する。
【００４０】
無線端末３０２ａが対応するサービス９１０のタイプは、ストリーミングサービス、ファイル交換サービス、ゲートウェイサービス、共有サービス、緊急サービス、アクセスサービス、異なるＱｏＳクラス、およびボイスオーバーＩＰ（ＶｏＩＰ）サービスを含む。無線端末３０２ａが対応する代替のネットワーク発見プロトコル９１２は、汎用プラグ＆プレイ（ＵＰｎＰ）、Ｂｏｎｊｏｕｒ、セッション記述プロトコル（ＳＤＰ）、セッション開始プロトコル（ＳＩＰ）、ならびに汎用の説明、発見、および統合（ＵＤＤＩ）を含む。無線端末３０２ａが対応する認証方法９１４は、拡張認証プロトコル（ＥＡＰ）法（例えば、ＥＡＰオーバＩＥＥＥ８０２．１Ｘ）、およびユーザ名／パスワード法を含む。場所タイプパラメータ９１６は、無線端末３０２ａが、測地場所情報（経度、緯度、高度）、および／または随意的なオフセット（正確な屋内のＷＬＡＮ場所を決定するために使用される）とともに都市の場所情報（管轄または郵便番号住所）の獲得に対応しているか否かを含む。加えて、端末能力データ構造３０６は、無線端末３０２ａが、電話なのか、携帯端末なのか、コンピュータなのか、プリンタなのか、ＨｉＦｉデバイスなのかを示す。プロパティタイプ９０２およびプロパティ名９０４は、単に例として示される。他の例示的実装では、より少ない、より多い、または異なるプロパティタイプおよび名前が、端末能力データ構造３０６に格納されてもよい。
【００４１】
図１３は、図６の例示的ＣＰ管理データ構造５０４を詳細に図示する。ＣＰ管理データ構造５０４は、端末ステーション１００２のＳＴＡ１、ＳＴＡ２、およびＳＴＡ３として示される、異なる無線端末のためのエントリを格納する。例示される実施例では、ＳＴＡ１は、無線端末３０２ａを指し、ＳＴＡ２は、無線端末３０２ｂを指す。加えて、各無線端末について、ＣＰ管理データ構造５０４は、Ｐ２Ｐ能力および構成情報１００４を格納する。Ｐ２Ｐ能力および構成情報１００４は、図３および１２の端末能力データ構造３０６に格納され、かつ無線端末によってコントロールポイント５０２に（例えば、後の読み出し目的のためにＵＲＩ参照を使用して）完全にまたは間接的に通信される、１つ以上のプロパティ名および構成情報を含むことができる。同じく図１３に示されるように、ＣＰ管理データ構造５０４は、各無線端末のＰ２Ｐ接続状態インジケータ１００６、およびＰ２Ｐ接続によってホストされるサービスタイプ１００８を格納する。
【００４２】
図１３の例示される実施例では、ＣＰ管理データ構造５０４は、無線端末ＳＴＡ１が、無線端末ＳＴＡ２に接続されていること、無線端末ＳＴＡ３が、現在いかなるＰ２Ｐ接続も有しないこと、および無線端末ＳＴＡ４−ＳＴＡ６が、多重接続Ｐ２Ｐセッションを介して接続されていることを示す。Ｐ２Ｐ接続状態インジケータ１００６は、接続されている端末を示しており、Ｐ２Ｐ接続がどのように行われているか、および各接続の詳細（例えば、接続速度、単信なのか二重なのか、安全性等）を示すメタ情報またはメタデータを含むことができる。図１３に図示されるサービスタイプ１００８は、無線端末ＳＴＡ１とＳＴＡ２との間のＰ２Ｐ接続が、ＶｏＩＰサービスをホストすること、および無線端末ＳＴＡ４−ＳＴＡ６間のＰ２Ｐ接続が、インスタントメッセージング（ＩＭ）サービスをホストすることを示す。加えて、無線端末ＳＴＡ４−ＳＴＡ６がＩＭセッションに関与している間に、無線端末ＳＴＡ４とＳＴＡ５との間で同時に起こるＰ２Ｐ接続は、ＶｏＩＰサービスをホストする。
【００４３】
図１３では、Ｐ２Ｐの能力、構成、および接続情報は、単一の統合されたデータ構造、データベース、または表に格納されるように示される。他の例示的実装では、図１３に示される情報は、代替として、ネットワークを介してアクセス可能な別々の場所に格納することができる。そのような例示的実装では、ＣＰ管理データ構造５０４（および／またはコントロールポイント５０２の他のデータ構造）は、図１３に示される情報がネットワーク上のどこに格納されているのかを示す、ＵＲＩ等の間接参照を格納することができる。このようにして、他の無線端末のＰ２Ｐ能力の全てを含むメッセージを無線端末に通信する代わりに、コントロールポイント５０２は、他の無線端末のＰ２Ｐ能力の発見を求める無線端末にＵＲＩを通信することができる。無線端末は、ＵＲＩによって示される場所からＰ２Ｐ能力情報を読み出すために、ＵＲＩを使用することができる。したがって、コントロールポイント５０２が無線端末のＰ２Ｐ能力を他の無線端末に通信しているように本明細書に説明されるときに、そのようなＰ２Ｐ能力メッセージは、代替として、Ｐ２Ｐ能力の一覧の代わりに、他のネットワーク場所からＰ２Ｐ能力にアクセスする際に無線端末が使用するためのＵＲＩを含むことができる。
【００４４】
図１４は、互いのＰ２Ｐ能力を発見して、Ｐ２Ｐ接続を確立するための、無線ＡＰ１０４を介した無線端末３０２ａ−ｂ間の通信を表す、例示的メッセージ工程図を図示する。例示される実施例では、Ｐ２Ｐが可能な無線端末３０２ａ−ｂは、最初に、デフォルトのＩＥＥＥ８０２．１１接続またはリンク確立プロシージャを使用して、ＡＰ１０４を通して、ＷＬＡＮ基盤ネットワークに接続されるか、または関連付けられる。図１４では、ＡＰ１０４は、無線端末３０２ａ−ｂのための中間通信手段として示されるが、他の例示的実装では、無線端末３０２ａ−ｂは、図５に関連して上述したようなＡＰの使用を伴わずに、ネットワークを通して接続してもよい。
【００４５】
最初に、図１４に示されるように、無線端末３０２ａ−ｂは、規定のネットワーク発見プロトコルを介して、ネットワーク上の他のＰ２Ｐが可能なデバイスまたはサービスの発見およびそれとの取り決めを求める、Ｐ２Ｐ発見メッセージ１１０２をブロードキャストする。例えば、ネットワーク発見プロトコルは、ＵＰｎＰ、Ｂｏｎｊｏｕｒ、ＳＤＰ、ＳＩＰ、またはこれらのプロトコルの組み合わせであることが可能である。Ｐ２Ｐ発見メッセージ１１０２の結果として、無線端末３０２ａ−ｂは、互いに発見する。加えて、無線端末３０２ａ−ｂは、例えば、コントロールポイント（例えば、図６−１０のコントロールポイント５０２）が存在するか否か、またはＡＰ１０４の他のＰ２ＰサービスがＷＬＡＮ基盤内で利用可能であるか否かを含む、ＡＰ１０４に関連付けられるネットワークに関連する他の動的側面を随意に発見することができる。
【００４６】
無線端末３０２ａ−ｂの１つまたは双方は、次いで、それらのＰ２Ｐ能力および構成を互いに通信するために、Ｐ２Ｐネットワーク能力発見プロトコル（例えば、拡張可能なマークアップ言語（ＸＭＬ）交換）を起動する。例えば、無線端末３０２ａ−ｂのそれぞれは、そのＰ２Ｐ能力および構成情報を格納するために、図１２に関連して上述した端末能力データ構造３０６に実質的に類似した、端末能力データ構造を格納することができる。無線端末３０２ａ−ｂは、次いで、任意のＱｏＳおよび／またはサービスクラスのレベル要件を含む、能力メッセージ１１０４を交換する。例示される実施例では、無線端末３０２ａは、ＳＴＡ１のＰ２Ｐ能力ＸＭＬメッセージ１１０６を通信し、無線端末３０２ｂは、ＳＴＡ２のＰ２Ｐ能力ＸＭＬメッセージ１１０８を通信する。ＸＭＬメッセージ１１０６および１１０８の中のＰ２Ｐ能力および構成情報を整理するために使用可能である、（ワールドワイドウェブコンソーシアム（Ｗ３Ｃ）によって定義されるような）ＸＭＬスキーマの例示的事例は、図１７Ａ−１７Ｃに提供される。能力メッセージ１１０４は、対応するＰ２Ｐ通信機構のリストを含んでもよく、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐ、Ｗｉ−Ｆｉ  ＴＤＬＳ（ＩＥＥＥ８０２．１１ｚ）、ＩＥＥＥ８０２．１１アドホックモード、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ＡＭＰ、またはシングルホップメッシュ（ＩＥＥＥ８０２．１１ｓ）を含み得る。
【００４７】
能力メッセージ１１０４が交換されて、承認された後、無線端末３０２ａ−ｂのそれぞれは、ユーザの手動構成または関与を伴わずに、特定のサービスタイプを関連付けて開始することが可能である。以降のサービスは、次いで、無線端末３０２ａ−ｂ上の異なるアプリケーションによって開始することができる。例示される実施例では、無線端末３０２ａは、接続要求メッセージ１１１０をその選択されたサービスタイプを伴う無線端末３０２ｂに送信し、無線端末３０２ｂは、選択されたサービスタイプを承認して接続に同意する、接続応答メッセージ１１１２で応答する。無線端末３０２ｂが、無線端末３０２ａによって提案されたＰ２Ｐ接続タイプに対応できない、または（例えば、ユーザ選好のため）対応する意思がない場合、無線端末３０２ｂは、その代わりに、反対提案の接続要求メッセージ（図示せず）で応答することができ、該応答では、無線端末３０２ｂは、無線端末３０２ａによって提案されたＰ２Ｐ接続を拒否して、異なるタイプのＰ２Ｐ接続（例えば、異なるパラメータ（例えば、認証、速度等）を伴う、同じまたは異なるＰ２Ｐサービス）を提案する。そのような事例では、無線端末３０２ａは、反対提案されたＰ２Ｐ接続を承諾する接続応答、または異なるＰ２Ｐ接続パラメータを反対提案することができる。そのようなＰ２Ｐ接続の反対提案はまた、コントロールポイント５０２（図６−１０、１５、および１６）等のコントロールポイントに関連して使用されてもよい。
【００４８】
図１４の例示される実施例は、能力メッセージ１１０４とは別の接続要求メッセージ１１１０を示すが、他の例示的実装では、能力メッセージ（例えば、無線端末３０２ａ−ｂからの能力メッセージ１１０４のうちのいずれか）を、接続要求メッセージ（例えば、接続要求メッセージ１１１０、または無線端末３０２ｂからの接続要求メッセージ）と組み合わせることによって、メッセージのボリュームを低減可能である。同じタイプの組み合わせたメッセージングはまた、コントロールポイント５０２が使用される事例（図６−１０、１５、および１６）で実装することができる。例えば、コントロールポイント５０２は、無線端末３０２ａに代わって、組み合わせた能力および接続要求メッセージを無線端末３０２ｂに発行またはプロキシすることができる。当然、組み合わせた能力および接続要求メッセージは、代わりに、無線端末３０２ｂの代わりにコントロールポイント５０２によって無線端末３０２ａに通信することができる。
【００４９】
無線端末３０２ａ−ｂ間で交換されたメッセージのボリュームをさらに低減するために、無線端末３０２ａ−ｂは、互いのＰ２Ｐ能力、および任意の他の無線端末から受信したＰ２Ｐ能力をキャッシュすることができる。このようにして、以降の互いの接続中に、無線端末３０２ａ−ｂは、１つ以上のＰ２Ｐ接続を取り決めて確立するために、それらが以前にキャッシュした互いのＰ２Ｐ能力を参照することができる。
【００５０】
図１４に示されるように、Ｐ２Ｐ接続の確立について、Ｐ２Ｐサービスタイプが無線端末３０２ａ−ｂによって同意された後、無線端末３０２ａ−ｂは、互いにＰ２Ｐ接続をプロビジョニングするために、互いに関連付けおよび無線プロビジョニングサービス（ＷＰＳ）取り決め通信１１１４を開始する。無線端末３０２ａ−ｂは、次いで、互いにＰ２Ｐ通信１１１６を送信することができる。図１４の例示される実施例では、取り決め通信１１１４およびＰ２Ｐ通信は、中間ＡＰ１０４を必要とせずに、Ｐ２Ｐ接続を介して、無線端末３０２ａ−ｂ間で直接起こる。しかしながら、中間ＡＰを必要とするＰ２Ｐ接続も、そのような中間ＡＰ（例えば、ＡＰ１０４）を介して、無線端末３０２ａ−ｂ間で確立することができる。
【００５１】
図１５は、無線端末３０２ａ−ｂのＰ２Ｐ能力を発見して、それらの間でＰ２Ｐ接続を確立するための、無線端末３０２ａ−ｂとコントロールポイント５０２との間の通信を表す、例示的メッセージ工程図を図示する。無線端末３０２ａ−ｂが最初にＡＰ１０４を介して互いに通信する、図１４に図示されるメッセージング交換とは異なり、図１５の例示される実施例では、無線端末３０２ａ−ｂは、ＷＬＡＮ基盤上で互いに発見して、コントロールポイント５０２から互いのＰ２Ｐ能力および構成情報を受信するために、最初にコントロールポイント５０２と通信する。図示されていないが、無線端末３０２ａ−ｂは、依然としてＡＰ（例えば、ＡＰ１０４）を介して通信する。しかしながら、そのような通信は、コントロールポイント５０２を介して、最初に方向付けまたは経路設定が行われ、図６−１０に関連して上述したように、ネットワーク、ＡＰ、または無線端末の中に存在するか、または別々に位置するコントロールポイントで形成される仮想コントロールポイントであることが可能である。
【００５２】
図１５を詳細に参照すると、無線端末３０２ａ−ｂは、ＷＬＡＮ基盤と関連付けられた後、ネットワーク上の他のＰ２Ｐが可能なデバイスまたはサービスの発見および取り決めを求める、ブロードキャストされたＰ２Ｐ発見メッセージ１２０２を通信する。Ｐ２Ｐ発見メッセージ１２０２は、コントロールポイント５０２がそのＣＰ管理データ構造５０４（図６および１３）で無線端末３０２ａ−ｂのエントリを作成することができるように、コントロールポイント５０２によって受信される。無線端末３０２ａ−ｂは、次いで、任意のＱｏＳおよび／またはサービスクラスのレベル要件を含む、それぞれのＰ２Ｐ能力メッセージ１２０４および１２０６を通信する。例示される実施例では、無線端末３０２ａは、ＳＴＡ１能力ＸＭＬメッセージ１１０６の形態で、そのＰ２Ｐ能力メッセージを通信することができ、無線端末３０２ｂは、ＳＴＡ２能力ＸＭＬメッセージ１１０８の形態で、そのＰ２Ｐ能力メッセージ１２０６を通信することができる。コントロールポイント５０２は、Ｐ２Ｐ能力メッセージ１２０４および１２０６を受信して、それぞれの能力を、無線端末３０２ａ−ｂのそれぞれについて、それぞれのＣＰ管理データ構造５０４のエントリに格納する。
【００５３】
いくつかの例示的実装では、コントロールポイント５０２は、異なる無線端末のＰ２Ｐ能力情報をキャッシュすることができる。このようにして、無線端末は、コントロールポイント５０２との最初の接続または関連付け中に、その能力を１度発行することだけしか必要としない。その後無線端末をコントロールポイント５０２に接続するときに、その無線端末は、その以前に発行されたＰ２Ｐ能力と比較して、任意の新しいまたは異なるＰ２Ｐ能力を発行することだけしか必要としない。加えて、無線端末は、他の無線端末のＰ２Ｐ能力をキャッシュすることができる。例えば、無線端末３０２ｂは、無線端末３０２ａとの以降の接続中に使用するために、無線端末３０２ａのＰ２Ｐ能力をキャッシュすることができる。このようにして、コントロールポイント５０２は、無線端末３０２ａのＰ２Ｐ能力を、以前に無線端末３０２ａとのＰ２Ｐ接続を試みなかった無線端末に転送することだけしか必要としない。加えて、無線端末３０２ａに付加的なまたは異なるＰ２Ｐ能力が提供されたときにはいつでも、コントロールポイント５０２は、そのような変化を無線端末３０２ｂに通信することができる。
【００５４】
図１５のメッセージフローでは、コントロールポイント５０２は、無線端末３０２ａ−ｂ、およびコントロールポイント５０２と通信している任意の他の無線端末に、ステーション能力公表１２０８をブロードキャストする。ステーション能力公表１２０８は、コントロールポイント５０２に接続され、かつＰ２Ｐ接続を介して通信することに利用可能な全ての無線端末のＰ２Ｐ能力および構成を含む、ＸＭＬメッセージ１２１０を使用して実装可能である。図１５の例示される実施例では、無線端末３０２ａが無線端末３０２ｂとのＰ２Ｐ接続を確立することを選択したときに、無線端末３０２ａは、接続要求メッセージ１２１２をその選択されたサービスタイプを伴う無線端末３０２ｂに通信し、無線端末３０２ｂは、選択されたサービスタイプを承認して接続に同意する、接続応答メッセージ１２１４で応答する。他の例示的実装では、接続要求メッセージ１２１２および接続応答メッセージ１２１４は、これらのメッセージの中間サービスとしてコントロールポイント５０２を使用せずに、これらの無線端末３０２ａ−ｂ間で直接通信可能である。
【００５５】
いくつかの例示的実装では、通信される情報のボリュームを低減するために、コントロールポイント５０２は、Ｐ２Ｐ接続の確立に関心を示す２つ以上の無線端末間でいくつかの通信があるまで、ステーション能力公表１２０８を介したＰ２Ｐ能力の発行を延期するように構成可能である。したがって、無線端末が（例えば、接続要求メッセージを介して）Ｐ２Ｐ接続の確立にそのような関心を示す前に、コントロールポイント５０２は、いくつかのＰ２Ｐ能力を有するネットワーク環境の中の異なる無線端末を表すＵＲＩ等のプレースホルダーまたは間接参照を含む、通知を通信することができる。いくつかの例示的実装では、無線端末３０２ａ−ｂ等の無線端末がＰ２Ｐ接続を確立することにいくらかの関心を示したときに、無線端末３０２ａ−ｂは、それらのＰ２Ｐ能力を互いに交換する一方で、この交換についてコントロールポイント５０２をバイパスすることができる。このタイプの能力交換の利点は、コントロールポイント５０２は、無線端末３０２ａ−ｂが間接参照（例えば、ＵＲＩ）を含む通知を通して互いに発見することを可能にするが、無線端末３０２ａ−ｂ間でのＰ２Ｐ能力および接続のさらなる取り決めに関して、コントロールポイント５０２のさらなるリソースを費やす必要がないことである。
【００５６】
図１５の例示される実施例に戻ると、Ｐ２Ｐ接続の確立について、Ｐ２Ｐサービスタイプが無線端末３０２ａ−ｂによって同意された後、無線端末３０２ａ−ｂは、コントロールポイント５０２を介して通信せずに、互いに無線プロビジョニングサービス（ＷＰＳ）取り決め通信１２１６を直接開始する。このようにして、無線端末３０２ａ−ｂは、互いにＰ２Ｐ接続を関連付けてプロビジョニングすることができる。無線端末３０２ａ−ｂは、次いで、Ｐ２Ｐ通信１２１８を介して、互いに通信することができる。
【００５７】
図１６は、コントロールポイント５０２によって促進されるＰ２Ｐ能力の動的更新プロセスを表す、例示的メッセージ工程図を図示する。図示されるように、無線端末３０２ａ−ｂは、以前のＰ２Ｐ能力交換（例えば、図１５のメッセージング交換）の結果として、継続的なＰ２Ｐ通信１３０２を有する。継続的なＰ２Ｐ通信１３０２中に、無線端末３０２ａは、状態または環境の変化１３０４を受ける。例示される実施例では、無線端末３０２ａはカレンダーイベント（例えば、会議時間）を検出し、結果として、無線端末３０２ａは、サイレントモードに置かれる。状態または環境の変化の検出に応じて、無線端末３０２ａは、能力変化通知１３０６をコントロールポイント５０２に通信する。コントロールポイント５０２は、次に、更新された能力を格納し、プロキシされた能力交換更新１３０８を通して、ＷＬＡＮ基盤内の他のデバイスまたは要素（例えば、無線端末３０２ｂ）に能力を通信する。それに応じて、無線端末３０２ｂ等の他のデバイスまたは要素は、それらの能力情報１３１０をコントロールポイント５０２に再通信する。
【００５８】
コントロールポイント５０２は、次いで、交換された修正／プロキシされた能力１３１２を処理して、仲介する。すなわち、コントロールポイント５０２は、無線端末３０２ａ−ｂが公表した能力を管理することができる。例えば、コントロールポイント５０２は、無線端末３０２ａ−ｂ間でポリシーを施行する（すなわち、Ｐ２Ｐ接続をポリシングする）ことができる。そのようなポリシー施行は、適切な修正された能力を使用してＰ２Ｐ接続を再確立または修正するために、無線端末３０２ａ−ｂに要求を再提供および／または再提出することを含むことができる。いくつかの例示的実装では、ポリシーは、（例えば、他の無線端末が、発信側の無線端末でサービス（例えば、音声通話）を起動することができないことを確実にするために）他の無線端末に提供される能力のタイプおよび／または幅を制限するために使用されてもよい。
【００５９】
いったん能力が再確立されると、それぞれのＰ２Ｐ通信の一連の１つ以上の接続要求が、無線端末３０２ａの代わりに、コントロールポイント５０２によって送信される。例示される実施例では、コントロールポイント５０２は、無線端末３０２ａ−ｂ間の継続的なＰ２Ｐ接続を更新するために、修正された接続要求メッセージ１３１４を無線端末３０２ｂに送信する。次に、無線端末３０２ｂは、接続応答メッセージ１３１６をコントロールポイント５０２に通信する。要求１３１４および応答１３１６は、利用可能なＰ２Ｐ通信経路で使用される能力を取り決める。このようにして、無線端末３０２ａ−ｂは、修正されたＰ２Ｐ通信１３１８を使用して、Ｐ２Ｐ接続を介した通信を継続することができる。例示される実施例では、無線端末３０２ａ−ｂ間の継続的なＰ２Ｐ通信１３０２は、ＶｏＩＰ通信を行うことが可能であった。しかしながら、無線端末３０２ａの状態変化は、ユーザが会議中である間、無線端末３０２ａをＶｏＩＰ通信に対応しないようにする。したがって、修正されたＰ２Ｐ通信１３１８は、無線端末３０２ａのユーザが会議中である間、インスタントメッセージング（ＩＭ）通信だけをサポートする。
【００６０】
図１６に図示される更新はまた、無線端末のユーザによるいかなる直接的な相互作用または関与も伴わずに、ＷＬＡＮ環境への状態または環境の変化によってトリガーされてもよい。例えば、そのようなＷＬＡＮ環境の変化は、ＡＰが再構成されること、またはサービスを中止すること、ＷＬＡＮで新しいサービス（例えば、音声またはストリーミングメディアサービス）がプロビジョニングされること、予防保守のためＷＬＡＮサービスをシャットダウンすること、またはトナーが少ない、用紙切れ等の要因のためＷＬＡＮ印刷デバイスまたはサービスがもはやアクセス可能ではないこと、を含み得る。
【００６１】
次に、図１７Ａ−１７Ｃを参照すると、無線端末（例えば、無線端末３０２ａ−ｂ）間で通信されるＰ２Ｐ能力および構成情報を整理する際に使用するための、例示的ＸＭＬスキーマ１４００が提供される。スキーマ１４００は、標準化機構、無線サービスプロバイダ、通信事業者、ネットワークオペレータ、デバイス製造業者等によって規定され得る。スキーマ１４００の構造は、付加的なＰ２Ｐ能力を可能にするために、随時変化してもよい。
【００６２】
図１８Ａおよび１８Ｂでは、例示的ＸＭＬベースのＰ２Ｐ能力メッセージ１５００が例示される。ＸＭＬベースのＰ２Ｐ能力メッセージ１５００は、定義されたＸＭＬスキーマ１４００に従って実装される。代替として、ＸＭＬベースのＰ２Ｐ能力メッセージ１５００は、ＸＭＬ文書型定義（ＤＴＤ）、またはＸＭＬスキーマおよびリソース記述フレームワーク（ＲＤＦ）ＸＭＬコンストラクトの組み合わせに基づくことができる。ＸＭＬベースのＰ２Ｐ能力メッセージ１５００は、ＡＰ（例えば、ＡＰ１０４）を介してアクセス可能なＰ２Ｐ能力およびサービスを示す。例えば、ＡＰ１０４は、無線端末（例えば、無線端末３０２ａ−ｂ）とのＰ２Ｐ接続を介して通信することができる、ＶｏＩＰサービス、印刷サービス、ストリーミングメディアサービス、緊急呼出しサービス等を含む、  １つ以上のＰ２Ｐサービスと通信してもよい。いくつかの例示的実装では、ＸＭＬベースのＰ２Ｐ能力メッセージ１５００の中の情報は、中心的構成要素、リレー、または基盤（例えばＢｌａｃｋＢｅｒｒｙ（登録商標）企業サーバ（ＢＥＳ）構成要素）からプロビジョンされ得る。そのような中心的構成の構成要素は、例えばＯＭＡ  ＤＭ等のいくつかの上位層プロトコルを使用して、構成チャネルを通してＰ２Ｐの接続性を制御することができ、またはいくつかのタイプの独自の（非標準）ネットワークプロビジョニングシステムを通して確立することができる。代替として、ＸＭＬベースのＰ２Ｐ能力メッセージ１５００はまた、ＡＰ１０４を介してアクセス可能な（例えば、明白なプロビジョニングを伴わない）Ｐ２Ｐ能力またはサービスの動的検出に基づいて、ポピュレートされて、更新されてもよい。
【００６３】
図１８Ａおよび１８Ｂの例示される実施例では、ＸＭＬベースのＰ２Ｐ能力メッセージ１５００は、ＡＰ１０４を介してアクセス可能なＰ２Ｐ  ＷＬＡＮ基盤が、接頭辞「ＡＨ−Ｌｉｎｋ１」、「ＡＨ＿Ｌｉｎｋ２」（規定のリンクタイプ、すなわち「ＷｉＦｉ  Ｐ２Ｐ」である第２のリンク）を伴う２つのアドホックリンクに対応することを示す。ＸＭＬベースのＰ２Ｐ能力メッセージ１５００はまた、ＷＬＡＮが、ＤＨＣＰを使用したＩＰＶ４ベースのネットワークとして構成され、ＩＰアドレスおよびサブネットマスク（例えば、サブネット１９２．１６８．１５．０、マスク２５５．２５５．２５５．０（１９２．１６８．１５．０／２４））として表されるＩＰサブネットに基づくことを示す。事前プロビジョニングされたサービスは、「ＷｉＦｉ：音声」として定義されるサービスクラス、緊急サービスアクセスプラットフォーム、およびクロックサービスを伴う、ＳｋｙｐｅＴＭＶｏＩＰサービスを含むように示される。例示される実施例では、ＷｉＦｉおよびクロックサービスは、シンプルサービス発見プロトコル（ＳＳＤＰ）上でマルチキャストするＩＰＶ４を直接的に使用することが可能である一方で、緊急サービスアクセスプラットフォームは、いくつかの他の（未定義または未決定の）発見スキームを使用し得る。加えて、ＳｋｙｐｅＴＭＶｏＩＰサービスについて、およびその識別子に「Ｐｒｉｎｔ」という単語を含有する任意のサービス（例えば、「ＰｒｉｎｔｉｎｇＳｅｒｖｉｃｅ」として識別される印刷サービス）について、ＵＰｎＰを含む代替の発見プロトコルが規定され、マッピングが提供される。例示される実施例では、Ｂｏｎｊｏｕｒ発見プロトコルは、別の代替物である。Ｂｏｎｊｏｕｒサービスは、静的に規定されたクロックサービス、またはその識別子に「Ｔｉｍｅ」という単語を伴う任意のサービス（例えば、「ＮｅｔｗｏｒｋＴｉｍｅ」として識別される時刻同期サービス）に適用されてもよい。
【００６４】
次に、図１９を参照すると、図３−１１および１４−１６の無線端末３０２ａの例示される実施例が、ブロック図の形態で示される。無線端末３０２ｂ、および本明細書に説明される例示的技術を実装するように構成される任意の他のＰ２Ｐが可能なデバイスは、類似した様式で実装可能である。例示される実施例では、無線端末３０２ａは、無線端末３０２ａの全体的な動作を制御するために使用され得る、プロセッサ１６０２を含む。プロセッサ１６０２は、コントローラ、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ、専用ハードウェア、または任意のそれらの組み合わせを使用して実装されてもよい。
【００６５】
無線端末３０２ａはまた、端末メッセージ生成器１６０４と、端末データ解析装置１６０６とを含む。端末メッセージ生成器１６０４は、図２のＰ２Ｐ設定情報２０４を含むメッセージを生成するために使用されてもよい。端末データ解析装置１６０６は、メモリ（例えば、ＲＡＭ１６１２）から情報を読み出すために使用されてもよい。例えば、端末データ解析装置１６０６は、端末能力データ構造３０６に関連して上述したＰ２Ｐ能力パラメータおよび構成情報のうちのいくつかを読み出すことができる。例えば、無線端末３０２ａがＰ２Ｐ能力メッセージ（例えば、ＳＴＡ２能力ＸＭＬメッセージ１１０８）を受信したときに、能力および構成情報は、無線端末３０２ａのメモリに格納して、端末データ解析装置１６０６によってメモリから読み出すことが可能である。
【００６６】
無線端末３０２ａはまた、別のＰ２Ｐが可能な無線端末またはサービスとのＰ２Ｐ接続を取り決めて、確立する際に使用するためのモード、プロトコル、サービス、または他のＰ２Ｐ設定情報を選択するために、能力セレクタ１６０８を含む。能力セレクタ１６０８は、例えばユーザ選好、無線端末リソース、ＷＬＡＮ基盤リソース、無線サービスプロバイダ制限、Ｐ２Ｐアプリケーション要件（例えば、メディアストリーミング、ファイル転送、ＰＩＭ同期等）等を含む、異なる要因または基準に基づいて、通信モードまたはパラメータを選択するように構成可能であってもよい。
【００６７】
端末メッセージ生成器１６０４、端末データ解析装置１６０６、および能力セレクタ１６０８は、図１９におけるプロセッサ１６０２から別個として、およびこれに接続されるものとして示されるが、いくつかの例示的実装では、端末メッセージ生成器１６０４、端末データ解析装置１６０６、および能力セレクタ１６０８は、プロセッサ１６０２および／または無線通信サブシステム（例えば、無線通信サブシステム１６２０）内に実装されてもよい。端末メッセージ生成器１６０４、端末データ解析装置１６０６、および能力セレクタ１６０８は、ハードウェア、ファームウェア、および／またはソフトウェアの任意の所望の組み合わせを使用して実装されてもよい。例えば、１つ以上の集積回路、個別半導体構成要素、および／または受動電子構成要素を使用してもよい。したがって、例えば、端末メッセージ生成器１６０４、端末データ解析装置１６０６、および能力セレクタ１６０８、またはその一部は、１つ以上の回路、プログラマブルプロセッサ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラマブル論理デバイス（ＦＰＬＤ）等を使用して実装され得る。端末メッセージ生成器１６０４、端末データ解析装置１６０６、および能力セレクタ１６０８、またはその一部は、機械アクセス可能な媒体上に格納され、例えば、プロセッサ（例えば、例示的プロセッサ１６０２）によって実行可能な、命令、コード、ならびに／あるいは他のソフトウェアおよび／またはファームウェア等を使用して実装されてもよい。添付された請求項のうちのいずれかが純粋にソフトウェア実装を網羅するように読まれる時、本明細書では、端末メッセージ生成器１６０４、端末データ解析装置１６０６、または能力セレクタ１６０８のうちの少なくとも１つは、固体メモリ、磁気メモリ、ＤＶＤ、ＣＤ等の有形媒体を含むように、明示的に定義される。
【００６８】
図１９に示される例示的無線端末３０２ａはまた、プロセッサ１６０２に通信可能に連結されるフラッシュメモリ１６１０と、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）１６１２と、拡張可能メモリインターフェース１６１４とを含む。フラッシュメモリ１６１０は、例えば、コンピュータ可読命令および／またはデータを格納するために使用可能である。いくつかの例示的実装では、フラッシュメモリ１６１０は、無線端末３０２ａを使用して実装された場合に、無線端末３０２ａおよび／またはコントロールポイント５０２と関連付けられる、図３、６、１２、１３−１５、１７Ａ−１７Ｃ、１８Ａ、および１８Ｂに関連して上述したデータ構造のうちの１つ以上格納するために使用可能である。ＲＡＭ１６１２はまた、例えば、データおよび／または命令を格納するために使用可能である。加えて、コントロールポイント５０２を実装するために使用される命令は、フラッシュメモリ１６１０および／またはＲＡＭ１６１２に格納され得る。いくつかの例示的実装では、コントロールポイント５０２の命令は、拡張可能メモリに格納することができ、拡張可能メモリインターフェース１６１４を介して、間接的にアドレス可能である。いずれにせよ、コントロールポイント５０２の動作を形成する機能は、命令を実行するプロセッサ１６０２によって全体的または部分的に実行される。
【００６９】
無線端末３０２ａは、無線サービスプロバイダからのＳＩＭカードを受けるために、セキュリティハードウェアインターフェース１６１６が提供される。ＳＩＭカードは、他のＰ２Ｐが可能なデバイスまたはサービスとのＰ２Ｐ接続を確立するために無線端末３０２ａが使用するための、サービスプロバイダによって許可されたＰ２Ｐ能力を提供するために使用され得る。無線端末３０２ａはまた、外部データＩ／Ｏインターフェース１６１８で提供される。外部データＩ／Ｏインターフェース１６１８は、有線媒体を通して、無線端末３０２ａと相互に情報を転送するために、ユーザによって使用されてもよい。
【００７０】
無線端末３０２ａには、ＷＬＡＮ  ＡＰ（例えば、ＡＰ１０４）および他の無線端末（例えば、無線端末３０２ｂ）との無線通信を可能にするために、無線通信サブシステム１６２０が提供される。図示されていないが、無線端末３０２ａはまた、セルラー無線ネットワークからメッセージを受信し、それにメッセージを送信するために、長距離通信サブシステムを有してもよい。本明細書に説明される例示される実施例では、無線通信サブシステム１６２０は、ＩＥＥＥ（登録商標）８０２．１１規格に従って構成可能である。他の例示的実装では、無線通信サブシステム１６２０は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線、ＺＩＧＢＥＥ（登録商標）デバイス、無線ＵＳＢデバイス、またはウルトラワイドバンド（ＵＷＢ）無線（例えば、ＷｉＭａｘ）を使用して実装可能である。
【００７１】
ユーザが、無線端末３０２ａを使用して、それと、またはそれを介して、相互作用可能にするために、無線端末３０２ａには、スピーカ１６２２、マイクロホン１６２４、ディスプレイ１６２６、およびユーザ入力インターフェース１６２８が提供される。ディスプレイ１６２６は、ＬＣＤディスプレイ、電子ペーパーディスプレイ等であることが可能である。ユーザ入力インターフェース１６２８は、英数字キーボードおよび／または電話式キーパッド、動的ボタン押下能力を伴う多方向アクチュエータまたはローラホイール、タッチパネル等であり得る。上述のように、本明細書に説明される例示的方法および装置はまた、有利には、ユーザインターフェースを有さない無線端末と関連して使用可能であって、したがって、スピーカ１６２２、マイクロホン１６２４、ディスプレイ１６２６、ユーザ入力インターフェース１６２８、および／またはその任意の組み合わせは、随意に省略されてもよい。例示される実施例では、無線端末３０２ａは、バッテリ給電デバイスであって、したがって、バッテリ１６３０およびバッテリインターフェース１６３２が提供される。
【００７２】
次に図２０を参照すると、コントロールポイント５０２の実施例が、ブロック図の形態で示される。図示されるように、コントロールポイント５０２は、通信インターフェース１７０２と、データ記憶装置インターフェース１７０４と、コントロールポイントメッセージ生成器１７０６と、コントロールポイントデータ解析装置１７０８と、能力識別子１７１０とを含む。通信インターフェース１７０２、データ記憶装置インターフェース１７０４、コントロールポイントメッセージ生成器１７０６、コントロールポイントデータ解析装置１７０８、および能力識別子１７１０は、ハードウェア、ファームウェア、および／またはソフトウェアの任意の所望の組み合わせを使用して実装されてもよい。例えば、１つ以上の集積回路、個別半導体構成要素、および／または受動電子構成要素を使用してもよい。したがって、例えば、通信インターフェース１７０２、データ記憶装置インターフェース１７０４、コントロールポイントメッセージ生成器１７０６、コントロールポイントデータ解析装置１７０８、および能力識別子１７１０、またはその一部は、１つ以上の回路、プログラマブルプロセッサ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラマブル論理デバイス（ＦＰＬＤ）等を使用して実装され得る。通信インターフェース１７０２、データ記憶装置インターフェース１７０４、コントロールポイントメッセージ生成器１７０６、コントロールポイントデータ解析装置１７０８、および能力識別子１７１０、またはその一部は、機械アクセス可能な媒体上に格納され、プロセッサ（例えば、図１９の例示的プロセッサ１６０２）によって実行可能な、命令、コード、ならびに／あるいは他のソフトウェアおよび／またはファームウェア等を使用して実装されてもよい。添付された請求項のうちのいずれかが純粋にソフトウェア実装を網羅するように読まれる時、本明細書では、通信インターフェース１７０２、データ記憶装置インターフェース１７０４、コントロールポイントメッセージ生成器１７０６、コントロールポイントデータ解析装置１７０８、または能力識別子１７１０のうちの少なくとも１つは、固体メモリ、磁気メモリ、ＤＶＤ、ＣＤ等の有形媒体を含むように、明示的に定義される。
【００７３】
図２０を詳細に参照すると、Ｐ２Ｐが可能なデバイスまたはサービス（例えば、無線端末３０２ａ−ｂ）と通信を交換するために、コントロールポイント５０２には、通信インターフェース１７０２が提供される。Ｐ２Ｐ能力および構成情報、ならびにＰ２Ｐ接続状態情報をメモリに格納する、およびそこから取り出すために、コントロールポイント５０２には、データ記憶装置インターフェース１７０４が提供される。例えば、データ記憶装置インターフェース１７０４は、コントロールポイント５０２が、図６および１３のコントロールポイント管理データ構造５０４にアクセスすることを可能にすることができる。メッセージを生成するために、コントロールポイント５０２には、コントロールポイントメッセージ生成器１７０６が提供される。能力メッセージを介してＰ２Ｐが可能なデバイスまたはサービスから受信される、Ｐ２Ｐ能力および他の情報を読み出すために、コントロールポイント５０２には、コントロールポイントデータ解析装置１７０８が提供される。異なるＰ２Ｐが可能なデバイスおよびサービスと関連付けられ、能力メッセージを介して受信される、異なるＰ２Ｐ能力を識別するために、コントロールポイント５０２には、能力識別子１７１０が提供される。
【００７４】
図２１Ａ、２１Ｂ、２２、および２３は、Ｐ２Ｐ能力および構成情報を交換し、Ｐ２Ｐが可能なデバイスおよび／またはサービス間でＰ２Ｐ接続を確立するために使用され得るコンピュータ可読命令を使用して実装され得る例示的プロセスを表わす、例示的工程図を図示する。図２１Ａ、２１Ｂ、２２、および２３の例示的動作は、プロセッサ、コントローラ、および／または任意の他の好適な処理デバイスを使用して行われてもよい。例えば、図２１Ａ、２１Ｂ、２２、および２３の例示的動作は、プロセッサ（例えば、図１９のプロセッサ１６０２）と関連付けられるフラッシュメモリ、読取専用メモリ（ＲＯＭ）、および／またはランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）等の有形媒体上に格納されたコード化命令を使用して実装されてもよい。代替として、図２１Ａ、２１Ｂ、２２、および２３の例示的動作の一部または全部は、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラマブル論理デバイス（ＦＰＬＤ）、離散論理、ハードウェア、ファームウェア等の任意の組み合わせを使用して実装されてもよい。また、図２１Ａ、２１Ｂ、２２、および２３の例示的動作の一部または全部は、手動で、または上述の技術の任意の組み合わせ、例えば、ファームウェア、ソフトウェア、離散論理および／またはハードウェアの任意の組み合わせとして、実装されてもよい。さらに、図２１Ａ、２１Ｂ、２２、および２３の例示的動作は、図２１Ａ、２１Ｂ、２２、および２３の工程図を参照して説明されるが、図２１Ａ、２１Ｂ、２２、および２３の動作を実装する他の方法が採用されてもよい。例えば、ブロックの実行の順序を変更してもよく、および／または説明されているブロックのいくつかを、変更、排除、再分割、または組み合わせてもよい。加えて、図２１Ａ、２１Ｂ、２２、および２３の例示的動作の一部または全部は、例えば、別々の処理スレッド、プロセッサ、デバイス、離散論理、回路等によって、逐次的におよび／または並行に行われてもよい。
【００７５】
図２１Ａおよび２１Ｂの例示的工程図は、無線端末３０２ａと３０２ｂとの間の通信を促進するように協働可能に相互作用する、ＳＴＡ１プロセス１８０２およびＳＴＡ２プロセス１８０４を含む。例示される実施例では、ＳＴＡ１プロセス１８０２は、無線端末３０２ａを使用して実装され、ＳＴＡ２プロセス１８０４は、無線端末３０２ｂを使用して実装される。図２１Ａおよび２１Ｂの工程図は、図１４の例示的メッセージフローに関連して説明され、コントロールポイント５０２の使用を伴わずに行うことが可能である。
【００７６】
図２１Ａおよび２１Ｂを詳細に参照すると、最初に、無線端末３０２ｂは、無線端末３０２ｂと同じＷＬＡＮ基盤と通信している他のＰ２Ｐが可能なデバイスを発見するために、図１４のＰ２Ｐ発見メッセージ１１０２をブロードキャストする（ブロック１８０６）（図２１Ａ）。例示される実施例では、無線端末３０２ｂは、ＡＰ１０４を介して、Ｐ２Ｐ発見メッセージを受信する（ブロック１８０８）。端末メッセージ生成器１６０４は、図１４のＳＴＡ１  Ｐ２Ｐ能力メッセージ１１０６の形態で、Ｐ２Ｐ能力メッセージを生成し（ブロック１８１０）、無線端末３０２ａは、ＳＴＡ１  Ｐ２Ｐ能力メッセージ１１０６を無線端末３０２ｂに通信する（ブロック１８１２）。無線端末３０２ｂによってブロードキャストされたＰ２Ｐ発見メッセージ１１０２を受信し、かつＰ２Ｐ通信に対応していない、任意の無線端末は、受信したブロードキャストされたメッセージを無視し、したがって、プロセスは、任意のさらなる動作を伴わずに終了する。
【００７７】
無線端末３０２ｂは、ＡＰ１０４を介して、ＳＴＡ１  Ｐ２Ｐ能力メッセージ１１０６を受信する（ブロック１８１８）。無線端末３０２ｂの（例えば、図１９の端末データ解析装置１６０６に類似）端末データ解析装置は、ＳＴＡ１  Ｐ２Ｐ能力メッセージ１１０６において示されるＰ２Ｐ能力を識別し、無線端末３０２ｂは、それが任意の共通または互換のＰ２Ｐ能力に対応しているか否かを決定する（ブロック１８２０）。無線端末３０２ｂが任意の互換のＰ２Ｐ能力に対応していない場合（ブロック１８２０）、無線端末３０２ｂは、他の互換のＰ２Ｐデバイスまたはサービスの検索を継続することができ（ブロック１８２２）、その場合、制御はブロック１８１８に戻り、別のデバイスまたはサービスから別のＰ２Ｐ能力メッセージを受信する。代替として、無線端末３０２ｂが任意の互換のＰ２Ｐ能力に対応していない場合（ブロック１８２０）、プロセスは、無線端末３０２ｂが他のＰ２Ｐ能力メッセージを受信しなければ、さらなる動作を伴わずに終了することができる。そのようなプロセスの終了は、例えば、ユーザ選好、またはいかなる無線端末３０２ａのＰ２Ｐ能力も無線端末３０２ｂのＰ２Ｐ能力に一致しなかったことを示すメッセージに対するユーザ供給応答に基づいた、選択の問題であり得る。
【００７８】
無線端末３０２ｂが１つ以上の共通または互換のＰ２Ｐ能力に対応する場合、無線端末３０２ｂの端末メッセージ生成器は、図１４のＳＴＡ２  Ｐ２Ｐ能力ＸＭＬメッセージ１１０８の形態で、能力応答メッセージを生成する（ブロック１８２４）。無線端末３０２ｂは、次いで、ＳＴＡ２  Ｐ２Ｐ能力ＸＭＬメッセージ１１０８を無線端末３０２ａに通信する（ブロック１８２６）。
【００７９】
無線端末３０２ａは、ＡＰ１０４（ブロック１８２８）を介して、ＳＴＡ２  Ｐ２Ｐ能力ＸＭＬメッセージ１１０８を受信する。能力セレクタ１６０８は、次いで、無線端末３０２ａ−ｂ間でＰ２Ｐ接続を確立することを無線端末３０２ｂに提案するために、Ｐ２Ｐ接続パラメータ（例えば、Ｐ２Ｐモードおよび構成）を選択する。そのようなＰ２Ｐ能力選択は、無線端末リソース、ＷＬＡＮ基盤リソース、無線サービスプロバイダ制限、Ｐ２Ｐアプリケーション要件（例えば、メディアストリーミング、ファイル転送、ＰＩＭ同期等）、ユーザ選好等を含む、１つ以上の基準または要因に基づくことが可能である。図１９の端末メッセージ生成器１６０４は、選択されたＰ２Ｐパラメータを伴う図１４の接続要求メッセージ１１１０を生成し（ブロック１８３２）、無線端末３０２ａは、接続要求メッセージ１１１０を無線端末３０２ｂに通信する（ブロック１８３４）。
【００８０】
無線端末３０２ｂは、ＡＰ１０４を介して、接続要求メッセージ１１１０を受信し（ブロック１８３６）、図１４の接続応答メッセージ１１１２を生成する（ブロック１８３８）。例えば、最小限のＱｏＳおよび／またはサービスクラスのレベルを含むＰ２Ｐ能力および構成情報が、無線端末３０２ｂに許容される場合、無線端末３０２ｂは、提案されたＰ２Ｐ能力および構成情報に基づいて、無線端末３０２ａとのＰ２Ｐ接続の確立に同意することができる。無線端末３０２ｂは、次いで、接続応答メッセージ１１１２を無線端末３０２ａに通信する（ブロック１８４０）（図２１Ｂ）。
【００８１】
無線端末３０２ａは、ＡＰ１０４を介して接続応答メッセージ１１１２を受信し（ブロック１８４２）、無線端末３０２ｂ（すなわち、ＳＴＡ２）との直接Ｐ２Ｐ通信のためのプロファイルを構成する（ブロック１８４４）。例えば、無線端末３０２ａは、無線端末３０２ｂのＩＰアドレス、および／または同意したＰ２Ｐ通信モードによって必要とされる任意の他の情報を使用して、Ｐ２Ｐ接続をプロビジョンすることができる。無線端末３０２ａは、次いで、提案されたＰ２Ｐの関連付けおよびプロビジョニングメッセージを無線端末３０２ｂに通信する（ブロック１８４６）。
【００８２】
無線端末３０２ｂは、無線端末３０２ａ（すなわち、ＳＴＡ１）から、提案されたＰ２Ｐの関連付けおよびプロビジョニングメッセージを受信し（ブロック１８４８）、無線端末３０２ａとの直接Ｐ２Ｐ通信のためのプロファイルを構成する（ブロック１８５０）。このようにして、無線端末３０２ａ−ｂは、Ｐ２Ｐ接続（例えば、図３のＰ２Ｐ接続３０４または図４の４０６）を確立する。単一のＰ２Ｐの関連付けおよびプロビジョニング交換がブロック１８４６および１８４８に関連して示されるが、そのような関連付けおよびプロビジョニングは、Ｐ２Ｐ接続を確立するために、１つを超えるメッセージングを必要とし得る。Ｐ２Ｐ接続が確立された後、または無線端末３０２ｂが、任意の他のＰ２Ｐが可能なデバイスの検索を継続するべきではないと決定した場合（ブロック１８２２（図２１Ａ））、図２１Ａおよび２１Ｂの例示的プロセスは終了する。
【００８３】
図２２は、コントロールポイント５０２を使用してＰ２Ｐ能力を発見し、無線端末（例えば、無線端末３０２ａ−ｂ）間でＰ２Ｐ接続を確立するために、コンピュータ可読命令を使用して実装され得る例示的プロセスを表す、工程図を図示する。例示される実施例では、ＳＴＡ１プロセス１９０２は、無線端末３０２ａを使用して実装され、ＣＰプロセス１９０４は、コントロールポイント５０２を使用して実装される。図２２の工程図は、図１５の例示的メッセージフローに関連して説明される。
【００８４】
図２２を詳細に参照すると、最初に、無線端末３０２ａおよびコントロールポイント５０２は、無線端末３０２ａが、無線端末３０２ａと同じＷＬＡＮ基盤と通信している他のＰ２Ｐが可能なデバイスを発見することを可能にするために、図１５のブロードキャストされたＰ２Ｐ発見メッセージ１２０２を交換する（ブロック１９０６および１９０８）。端末メッセージ生成器１６０４は、図１５のＳＴＡ１  Ｐ２Ｐ能力メッセージ１１０６の形態で、Ｐ２Ｐ能力メッセージを生成し（ブロック１９１０）、無線端末３０２ａは、ＳＴＡ１  Ｐ２Ｐ能力メッセージ１１０６をコントロールポイント５０２に通信する（ブロック１９１２）。
【００８５】
コントロールポイント５０２は、ＳＴＡ１  Ｐ２Ｐ能力メッセージ１１０６を受信し（ブロック１９１４）、データ記憶装置インターフェース１７０４（図２０）は、無線端末３０２ａのＰ２Ｐ能力をデータ構造（例えば、図６および１３のＣＰ管理データ構造５０４）に記憶する（ブロック１９１６）。コントロールポイント５０２は、次いで、全ての利用可能な無線端末のＰ２Ｐ能力、およびコントロールポイント５０２と通信しているＰ２Ｐが可能なサービスを示す、Ｐ２Ｐ能力公表１２０８（図１５）をブロードキャストする。例えば、データ記憶装置インターフェース１７０４は、ＣＰ管理データ構造５０４から、Ｐ２Ｐ能力および対応する無線端末識別子を読み出すことができ、コントロールポイントメッセージ生成器１７０６は、Ｐ２Ｐ能力公表１２０８を生成することができる。
【００８６】
無線端末３０２ａは、コントロールポイント５０２から、Ｐ２Ｐ能力公表１２０８を受信する（ブロック１９２０）。能力セレクタ１６０８（図１９）は、次いで、公表１２０８に基づいて接続する（ブロック１９２２）、ステーション、無線端末、またはサービスを選択する。例示される実施例では、無線端末３０２ａは、無線端末３０２ｂと接続することを選択する。加えて、能力セレクタ１６０８は、無線端末３０２ａ−ｂ間でＰ２Ｐ接続を確立することを無線端末３０２ｂに提案するために、Ｐ２Ｐ接続パラメータ（例えば、Ｐ２Ｐモードおよび構成）を選択する。そのようなＰ２Ｐ能力選択は、無線端末リソース、ＷＬＡＮ基盤リソース、無線サービスプロバイダ制限、Ｐ２Ｐアプリケーション要件（例えば、メディアストリーミング、ファイル転送、ＰＩＭ同期等）、ユーザ選好等を含む、１つ以上の基準または要因に基づくことが可能である。端末メッセージ生成器１６０４（図１９）は、選択されたＰ２Ｐパラメータを伴う図１５の接続要求メッセージ１２１２を生成し（ブロック１９２６）、無線端末３０２ａは、接続要求メッセージ１２１２をコントロールポイント５０２に通信する（ブロック１９２８）。
【００８７】
コントロールポイント５０２は、接続要求メッセージ１２１２受信し（ブロック１９３０）、接続要求メッセージを示されたステーションにプロキシする（ブロック１９３２）。例示される実施例では、示されたステーションは、無線端末３０２ｂである。コントロールポイント５０２は、次いで、無線端末３０２ｂから、接続応答メッセージ１２１４（図１５）を受信し（ブロック１９３４）、接続応答メッセージ１２１４をプロキシ無線端末３０２ａ（すなわち、ＳＴＡ１）にプロキシする（ブロック１９３６）。
【００８８】
無線端末３０２ａは、接続応答メッセージ１２１４を受信する（ブロック１９３８）。無線端末３０２ａは、コントロールポイント５０２を使用せずに、無線端末３０２ｂとの関連付けおよびプロビジョニングを直接取り決めて（ブロック１９４０）、無線端末３０２ｂとのＰ２Ｐ接続を確立する（ブロック１９４２）。次いで、図２２の例示的プロセスは、終了する。
【００８９】
図２３は、コントロールポイント５０２を使用して無線端末のＰ２Ｐ能力を動的に更新し、それらの無線端末間で確立したＰ２Ｐ接続を更新するために、コンピュータ可読命令を使用して実装され得る例示的プロセスを表す、工程図を図示する。例示される実施例では、ＳＴＡ１プロセス２００２は、無線端末３０２ａを使用して実装され、ＣＰプロセス２００４は、コントロールポイント５０２を使用して実装される。図２３の工程図は、図１６の例示的メッセージフローに関連して説明される。最初に、無線端末３０２ａは、無線端末３０２ａのＰ２Ｐサービスタイプおよび／またはＰ２Ｐ能力の対応する構成に影響を及ぼす、状態変化を検出する（ブロック２００６）。端末メッセージ生成器１６０４は、図１６の能力変化通知１３０６の形態で、修正されたＰ２Ｐ能力メッセージを生成し（ブロック２００８）、無線端末３０２ａは、能力変化通知１３０６をコントロールポイント５０２に通信する（ブロック２０１０）。
【００９０】
コントロールポイント５０２は、能力変化通知１３０６を受信し（ブロック２０１２）、無線端末３０２ａ（すなわち、ＳＴＡ１）の修正されたＰ２Ｐ能力を（ＵＲＩを介して直接的または間接的に）、図６および１３のＣＰ管理データ構造５０４に格納する（ブロック２０１４）。コントロールポイント５０２は、次いで、修正されたＰ２Ｐ能力を無線端末３０２ｂ（すなわち、ＳＴＡ２）にプロキシし（ブロック２０１６）、無線端末３０２ｂからＰ２Ｐ能力メッセージを受信する（ブロック２０１８）。コントロールポイント５０２は、例えば、無線端末３０２ａ−ｂが依然として共通または互換のＰ２Ｐ能力を有することを確実にすることによって、および無線端末３０２ａ−ｂ間のＰ２Ｐ接続を修正するために、変化したＰ２Ｐ能力に基づいて、修正された接続要求メッセージ１３１４（図１６）を形成することによって、Ｐ２Ｐ能力変化を仲介する（ブロック２０２０）。コントロールポイント５０２は、次いで、無線端末３０２ａの代わりに、修正された接続要求メッセージ１３１４を無線端末３０２ｂに通信し（ブロック２０２２）、無線端末３０２ｂから、接続応答メッセージ１３１６（図１６）を受信する（ブロック２０２４）。無線端末３０２ｂが修正されたＰ２Ｐ接続に同意した場合、コントロールポイント５０２は、無線端末３０２ａ−ｂ間のＰ２Ｐ接続を修正する（ブロック２０２６）。次いで、図２３のプロセスは、終了する。
【００９１】
特定の方法、装置、および製品が本明細書に記載されているが、本特許の範囲は、これらに限られるものではない。むしろ、本特許は、文字通り、または、同等物の原則に基づいて、添付の請求項の範囲内にある全ての方法、装置、および製品を網羅するものである。
【図１】
2013507029.tif 000003
【図２】
2013507029.tif 000004
【図３】
2013507029.tif 000005
【図４】
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【図５】
2013507029.tif 000007
【図６】
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【図７】
2013507029.tif 000009
【図８】
2013507029.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2013507029.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
2013507029.tif 000020
【図１７Ｃ】
2013507029.tif 000021
【図１８Ａ】
2013507029.tif 000022
【図１８Ｂ】
2013507029.tif 000023
【図１９】
2013507029.tif 000024
【図２０】
2013507029.tif 000025
【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２２】
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【図２３】
2013507029.tif 000029
【手続補正書】
【提出日】平成24年9月20日(2012.9.20)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
動作中に、Ｐ２Ｐが可能な無線端末がＷＬＡＮとの接続を確立したときに、無線端末は、既存のＷＬＡＮ基盤を使用して、そのＰ２Ｐ接続能力を示すＰ２Ｐ能力メッセージを伝送する。それに応じて、同じくＷＬＡＮに接続され、Ｐ２Ｐ能力メッセージに応答してＰ２Ｐ能力交換およびＰ２Ｐ接続取り決めを開始する、別のＰ２Ｐが可能な無線端末は、無線端末が互換性のあるＰ２Ｐ能力を有しなければならない。発見プロセス中に、発見、能力、および取り決めメッセージを交換する無線端末は、発見無線端末または発見デバイスと称される。
本発明は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
ピアツーピア通信を確立する方法であって、該方法は、
ピアツーピア通信能力と関連付けられる第１の情報を受信することと、
ピアツーピア通信を促進するために、該第１の情報を通信することと
を含む、方法。
（項目２）
ピアツーピア能力と関連付けられる第２の情報を受信することと、
該ピアツーピア能力交換を促進するために、該第２の情報を通信することと
をさらに含む、項目１に記載の方法。
（項目３）
前記第２の情報は、前記第１の情報とは異なる、項目２に記載の方法。
（項目４）
複数の第１の情報を受信することと、
基準を満たす該複数の第１の情報のうちの１つを決定することと
をさらに含む、項目１に記載の方法。
（項目５）
別のピアから第３の情報を受信することと、
該別のピアとのピアツーピア通信を促進するために、該第３の情報を通信することと
をさらに含む、項目１に記載の方法。
（項目６）
ピアツーピア通信に対する要求を受信することであって、該要求は、少なくともサービスに対する基準を含有する、ことと、
前記第１の情報の中に含有される該基準に基づいて、前記能力が該基準を満たすか否かを決定することと
をさらに含む、項目１に記載の方法。
（項目７）
ピアツーピア通信を確立する方法であって、該方法は、
所望のサービスを決定することであって、該サービスは、少なくとも１つの基準を必要とする、ことと、
情報に対する要求を送信することであって、該情報に対する要求は、サービスまたは基準のうちの少なくとも１つを含有する、ことと、
該要求に対する応答を受信することであって、該応答は、第１のピアの少なくとも１つの能力情報を含有する、ことと、
該第１のピアとのピアツーピア通信を確立することと
を含む、方法。
（項目８）
前記応答において受信した前記能力情報は、前記サービスの前記基準を少なくとも満たす、項目７に記載の方法。
（項目９）
第２の情報基準を含有する第２の情報を受信することと、該第２の基準に基づいて、前記サービスを修正することとをさらに含む、項目７に記載の方法。
（項目１０）
前記第２の情報能力が、前記サービスの前記基準を満たしていない場合に、前記ピアツーピア通信を解除することをさらに含む、項目９に記載の方法。
（項目１１）
前記サービスは、前記応答において受信された前記受信された能力情報に基づいて修正される、項目９に記載の方法。
（項目１２）
別のピアから第３の情報能力を受信することをさらに含む、項目７に記載の方法。
（項目１３）
前記第３の情報能力が前記サービスの前記基準を少なくとも満たす場合に、前記別のピアとのピアツーピア通信を確立することをさらに含む、項目１２に記載の方法。
（項目１４）
ピアツーピア通信を確立するデバイスであって、該デバイスは、
ピアツーピア通信能力と関連付けられる第１の情報を受信することと、
ピアツーピア通信を促進するために、該第１の情報を通信することと
を行うように構成されるプロセッサを含む、デバイス。
（項目１５）
前記プロセッサは、
ピアツーピア能力と関連付けられる第２の情報を受信することと、
該ピアツーピア能力交換を促進するために、該第２の情報を通信することと
を行うようにさらに構成される、項目１４に記載のデバイス。
（項目１６）
前記第２の情報は、前記第１の情報とは異なる、項目１５に記載のデバイス。
（項目１７）
前記プロセッサは、
複数の第１の情報を受信することと、
基準を満たす該複数の第１の情報のうちの１つを決定することと
を行うようにさらに構成される、項目１４に記載のデバイス。
（項目１８）
前記プロセッサは、
別のピアから第３の情報を受信することと、
該別のピアとのピアツーピア通信を促進するために、該第３の情報を通信することと
を行うようにさらに構成される、項目１４に記載のデバイス。
（項目１９）
前記プロセッサは、
ピアツーピア通信の要求を受信することであって、該要求は、少なくともサービスに対する基準を含有する、ことと、
前記第１の情報の中の受信された該基準に基づいて、前記能力が少なくとも基準を満たすか否かを決定することと
を行うようにさらに構成される、項目１４に記載のデバイス。
（項目２０）
ピアツーピア通信を確立するデバイスであって、該デバイスは、
所望のサービスを決定することであって、該サービスは、少なくとも１つの基準を必要とする、ことと、
情報に対する要求を送信することであって、該情報に対する要求は、サービスまたは基準のうちの少なくとも１つを含有する、ことと、
該要求に対する応答を受信することであって、該応答は、第１のピアの少なくとも１つの能力情報を含有する、ことと、
該第１のピアとのピアツーピア通信を確立することと
を行うように構成されるプロセッサを含む、デバイス。
（項目２１）
前記応答において受信された前記能力情報は、前記サービスの前記基準を少なくとも満たす、項目２０に記載のデバイス。
（項目２２）
前記プロセッサは、
第２の情報基準を含有する第２の情報を受信することと、
該第２の基準に基づいて、前記サービスを修正することと
を行うようにさらに構成される、項目２０に記載のデバイス。
（項目２３）
前記プロセッサは、
第２の情報能力が、前記サービスに対する前記基準を満たしていない場合に、前記ピアツーピア通信を解除することを行うようにさらに構成される、項目２２に記載のデバイス。
（項目２４）
前記サービスは、前記応答において受信された前記受信された能力情報に基づいて修正される、項目２２に記載のデバイス。
（項目２５）
前記プロセッサは、
別のピアから第３の情報能力を受信することを行うようにさらに構成される、項目２０に記載のデバイス。
（項目２６）
前記プロセッサは、
前記第３の情報能力が前記サービスに対する前記基準を少なくとも満たす場合に、前記別のピアとのピアツーピア通信を確立することを行うようにさらに構成される、項目２５に記載のデバイス。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７９】
無線端末３０２ａは、ＡＰ１０４を介して、ＳＴＡ２  Ｐ２Ｐ能力ＸＭＬメッセージ１１０８を受信する（ブロック１８２８）。能力セレクタ１６０８は、次いで、無線端末３０２ａ−ｂ間でＰ２Ｐ接続を確立することを無線端末３０２ｂに提案するために、Ｐ２Ｐ接続パラメータ（例えば、Ｐ２Ｐモードおよび構成）を選択する（ブロック１８３０）。そのようなＰ２Ｐ能力選択は、無線端末リソース、ＷＬＡＮ基盤リソース、無線サービスプロバイダ制限、Ｐ２Ｐアプリケーション要件（例えば、メディアストリーミング、ファイル転送、ＰＩＭ同期等）、ユーザ選好等を含む、１つ以上の基準または要因に基づくことが可能である。図１９の端末メッセージ生成器１６０４は、選択されたＰ２Ｐパラメータを伴う図１４の接続要求メッセージ１１１０を生成し（ブロック１８３２）、無線端末３０２ａは、接続要求メッセージ１１１０を無線端末３０２ｂに通信する（ブロック１８３４）。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８５】
コントロールポイント５０２は、ＳＴＡ１  Ｐ２Ｐ能力メッセージ１１０６を受信し（ブロック１９１４）、データ記憶装置インターフェース１７０４（図２０）は、無線端末３０２ａのＰ２Ｐ能力をデータ構造（例えば、図６および１３のＣＰ管理データ構造５０４）に記憶する（ブロック１９１６）。コントロールポイント５０２は、次いで、全ての利用可能な無線端末のＰ２Ｐ能力、およびコントロールポイント５０２と通信しているＰ２Ｐが可能なサービスを示す、Ｐ２Ｐ能力公表１２０８（図１５）をブロードキャストする（ブロック１９１８）。例えば、データ記憶装置インターフェース１７０４は、ＣＰ管理データ構造５０４から、Ｐ２Ｐ能力および対応する無線端末識別子を読み出すことができ、コントロールポイントメッセージ生成器１７０６は、Ｐ２Ｐ能力公表１２０８を生成することができる。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８６】
無線端末３０２ａは、コントロールポイント５０２から、Ｐ２Ｐ能力公表１２０８を受信する（ブロック１９２０）。能力セレクタ１６０８（図１９）は、次いで、公表１２０８に基づいて接続する、ステーション、無線端末、またはサービスを選択する（ブロック１９２２）。例示される実施例では、無線端末３０２ａは、無線端末３０２ｂと接続することを選択する。加えて、能力セレクタ１６０８は、無線端末３０２ａ−ｂ間でＰ２Ｐ接続を確立することを無線端末３０２ｂに提案するために、Ｐ２Ｐ接続パラメータ（例えば、Ｐ２Ｐモードおよび構成）を選択する（ブロック１９２４）。そのようなＰ２Ｐ能力選択は、無線端末リソース、ＷＬＡＮ基盤リソース、無線サービスプロバイダ制限、Ｐ２Ｐアプリケーション要件（例えば、メディアストリーミング、ファイル転送、ＰＩＭ同期等）、ユーザ選好等を含む、１つ以上の基準または要因に基づくことが可能である。端末メッセージ生成器１６０４（図１９）は、選択されたＰ２Ｐパラメータを伴う図１５の接続要求メッセージ１２１２を生成し（ブロック１９２６）、無線端末３０２ａは、接続要求メッセージ１２１２をコントロールポイント５０２に通信する（ブロック１９２８）。
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１８Ａ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１８Ａ】
2013507029.tif 000030
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２１Ａ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２１Ａ】
2013507029.tif 000031
【国際調査報告】
2013507029.tif 000032
2013507029.tif 000033
2013507029.tif 000034
2013507029.tif 000035
2013507029.tif 000036