【事件の表示】
　特許第６４８５０４３号発明「耐熱性樹脂膜およびその製造方法、加熱炉ならびに画像表示装置の製造方法」の特許異議申立事件について、次のとおり決定する。
【結　論】
　特許第６４８５０４３号の請求項１、２、８に係る特許を維持する。
【理　由】
第１　手続の経緯
　特許第６４８５０４３号（設定登録時の請求項の数は１１。以下「本件特許」という。）は、国際出願日である平成２６年９月２２日（優先権主張　平成２５年９月２７日）にされたとみなされる特許出願に係るものであって、平成３１年３月１日にその特許権が設定登録された。
　そして、本件特許に係る特許掲載公報は平成３１年３月２０日に発行されたところ、特許異議申立人落合憲一郎（以下、単に「異議申立人」という。）は、令和１年９月２０日、請求項１、２及び８に係る特許に対して特許異議の申立てを行った。
第２　本件発明
　本件特許の請求項１、２及び８の特許に係る発明は、それぞれ、その特許請求の範囲の請求項１、２及び８に記載された事項により特定される次のとおりのものである（以下、請求項の番号に応じて各発明を「本件発明１」などといい、これらを併せて「本件発明」という場合がある。）。
「【請求項１】
　ヘリウム気流下、４５０℃で３０分加熱する間に発生するアウトガスが０．０１〜４μｇ／ｃｍ２であり、化学式（１）で表される構造を有する耐熱性樹脂膜。
【化１】
（化学式（１）中、Ｘは、化学式（２）または（３）で表される４価のテトラカルボン酸残基を主成分とする、炭素数２以上の４価のテトラカルボン酸残基を示し、Ｙは、化学式（４）で表される２価のジアミン残基を主成分とする、炭素数２以上の２価のジアミン残基を示す。ｍは正の整数を示す。）
【化２】
【請求項２】
　最大引張応力が２００ＭＰａ以上である請求項１記載の耐熱性樹脂膜。
【請求項８】
　請求項１または２に記載の耐熱性樹脂膜を含む画像表示装置。」
第３　申立理由の概要
　異議申立人の主張は、概略、次のとおりである。
１　本件発明１〜２は、特許法第２９条第１項第３号に該当し特許を受けることができない発明である。すなわち、本件発明１〜２は、後記する甲１に記載された発明である（以下「取消理由１」という。）。
２　本件発明８は、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない発明である。すなわち、本件発明８は、甲１に記載された発明を主たる引用発明とし、それと、後記する甲２記載の技術的事項に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものである（以下「取消理由２」という。）。
３　そして、上記取消理由１〜２には、いずれも理由があるから、本件発明についての特許は、特許法第１１３条第２号に該当し、取り消されるべきものである。
４　また、証拠として、以下の刊行物（甲１〜２）を提出する。
　・甲１：　特開２００８−３７０４３号公報
　・甲２：　特開２０１０−２０２７２９号公報
第４　刊行物の記載事項及び刊行物に記載された発明
（１）甲１に記載された事項
　本件特許に係る出願の優先日前に頒布された刊行物である甲１には、以下の事項が記載されている。なお、下線は、当合議体が記した。
・「【請求項１】
　基材フィルムが芳香族ジアミン類と芳香族テトラカルボン酸類とを反応させて得られるポリイミドフィルムの少なくとも片面に乾式製膜方法による金属層が形成されてなる金属層積層ポリイミドフィルムであって、該金属層積層ポリイミドフィルム中ポリマー由来の分解物量が０．０１ｐｐｍ以上１ｐｐｍ以下であることを特徴とする金属層積層ポリイミドフィルム。」
・「【００３５】
　
本発明における、基材フィルムとして使用するポリイミドフィルムのポリマー由来の分解物量は、
少なければ少ないほど好ましいが、製造の容易性、コスト等を考慮すれば、実質的に不具合が生じない程度にすればよく、その下限としては、具体的には０．０１ｐｐｍである。
　本発明における、「ポリマー由来の分解物量」の測定は、下記のようにして実施した。
　
キューリーポイント型熱分解装置を用いて、ＧＣＭＳ法より、ポリマー分解物量を求めた。あらかじめ加熱乾燥処理した日本分析工業製５００℃用パイロホイルに、試料（目安４ｍｇ）を精秤し（秤量値をＡ（ｍｇ）とする。）、熱分解装置内保温温度を１７０℃にセットして、試料ホイルを導入、３分間ヘリウムパージした。その後、直ちに発振操作により５００℃で１０秒間加熱した。その５００℃での１０秒間の加熱中にフィルムから揮発するポリマー分解物を、ＧＣＭＳで検出した。
　　　ポリマー分解物量（ｐｐｍ）＝Ｂ（μｇ）／Ａ（ｍｇ）×１０００
　（熱分解ＧＣＭＳ条件）
　　装置　　　　　：　ＨＰ５９７３Ｎ（ＨＰ社製ＧＣＭＳ）
　　　　　　　　　　　ＪＨＳ−３（日本分析工業社製熱分解装置）
　　カラム　　　　：　ＨＰ−１（アジレントテクノロジー社製）、
　　　　　　　　　　　０．２５ｍｍφ×２５ｍ、膜厚１μｍ
　　カラム温度　　：　４０℃／２分保持→１０℃／分で２６０℃まで昇温
　　　　　　　　　　　→２６０℃で５分保持
　　流量　　　　　：　Ｈｅ　０．７ｍｌ／分、スプリット導入
　　質量操作範囲　：　ｍ／ｚ＝３０〜５５０
【００３６】
　
本発明におけるポリマー由来の分解物は、上記測定条件に即して、主としてかかる雰囲気下でポリイミドフィルムから分解・揮発するものと考えられ、分子量が９０以上２００以下、かつ分子骨格に１個以上の窒素原子を有する、ポリマー由来の分解物である。
　
ポリイミドフィルムに対するポリマー由来の分解物量が所定の範囲であるポリイミドフィルムを得るための方法は
ポリイミドフィルムの前駆体であるグリーンフィルムの乾燥条件と高温イミド化の条件を選定して実施することが好ましい方法であり
【００３７】
　得られたグリーンフィルムを所定の条件でイミド化することでポリマー由来の分解物量が０．０１ｐｐｍ以上１０ｐｐｍ以下であるポリイミドフィルムを得ることができる。（中略）
【００３８】
　本発明において基材となるポリイミドフィルムに含まれるポリマー分解物の量を所定の範囲内に納めるには、さらにポリイミドフィルムの熱処理後に、熱処理炉から出てきたフィルムを直ちに巻き取らず、フィルム両面をフリーの状態にして５分以上、好ましくは７分以上、さらに好ましくは１０分以上、なお好ましくは１６分以上、大気中ないし
不活性気体中に保持した後に巻き取ることが好ましい。
・「【００５１】
＜フィルム１〜フィルム６の作製）（中略）
　得られた各ＧＦを、芳香族ポリアミド製モノフィラメントストランドからなるブラシをフィルム両端部に接するように設け、ピンテンターのピンにフィルム両端が均一に突き刺さるようにして両端を把持した状態で
窒素置換された連続式の熱処理炉に通し、第１段が１８０℃で５分、昇温速度４℃／秒で昇温して第２段として５００℃で５分の条件で２段階の加熱を施して、イミド化反応を進行させた。
【００５２】
＜フィルム１ｂ〜フィルム６ｂの作製）
　フィルム１〜フィルム６と同様にして、得られたポリアミド酸溶液（１）を厚さ１８８μｍ、幅８００ｍｍのポリエステルフィルム（コスモシャインＡ４１００（東洋紡績株式会社製））の滑剤を含まない面に幅７４０ｍｍとなるようにコーティングし（スキージ／ベルト間のギャップは得られるフィルム厚さに応じて変化させた）、４つの乾燥ゾーンを有する連続式乾燥炉に通して乾燥した。（中略）
【００６２】
＜ポリアミド酸溶液（５）の作製＞
　窒素導入管、温度計、攪拌棒を備えた容器を窒素置換した後、Ｐ−ＰＤＡを入れた。次いで、ＤＭＡＣを加えて完全に溶解させてから、ＢＰＤＡを加えて、
モノマーとしてのＰ−ＰＤＡとＢＰＤＡとが１／１のモル比でＤＭＡＣ中重合し、モノマー仕込濃度が、１５質量％となるようにし、２５℃にて５時間攪拌すると、褐色の粘調なポリアミド酸溶液（５）が得られた。
【００６４】
＜フィルム１６ｂ〜フィルム１８ｂの作製）
　ポリアミド酸溶液（５）を使用し、フィルム１ｂ〜フィルム６ｂの作製条件と同様にして、フィルム１６ｂ〜フィルム１８ｂを作製した。
　
得られた各ＩＦの厚さ、ポリマー由来の分解物量は、フィルム１６ｂで７．５μｍと２３．５ｐｐｍ、フィルム１７ｂで１２．５μｍと１１．４ｐｐｍ、フィルム１８ｂで２５μｍと１０．７ｐｐｍであった。
・「【００７８】
　以上述べてきたように、
本発明の特定物性のポリイミドフィルムを基材として使用した金属層積層ポリイミドフィルム及びプリント配線板は、
　また多層化した際にも均質な積層加工が行われるため、反り、変形の小さい、特に高密度な微細配線が要求される
ディスプレイドライバー
ディスプレイドライバー
のプリント基板として有用である。
（２）甲１発明
　甲１には、特に、段落【００６２】記載のモノマー組成、同【００６４】記載のポリマー由来の分解物量の測定などの記載から見て、次のとおりの発明（以下「甲１発明」という。）が記載されていると認める。
「芳香族ジアミン類としてｐ−フェニレンジアミン、芳香族テトラカルボン酸類としてビフェニルテトラカルボン酸とを１／１のモル比で反応させて得られるポリイミドフィルムであって、
　キューリーポイント型熱分解装置を用い、３分間ヘリウムパージ後、５００℃で１０秒間加熱中にフィルムから揮発するポリマー分解物を、ＧＣＭＳ（ガスクロマトグラフ質量分析計）で検出した量が、フィルムの厚みごとに、７．５μｍ厚の時に２３．５ｐｐｍ、１２．５μｍ厚の時に１１．４ｐｐｍ、２５μｍ厚の時に１０．７ｐｐｍであるポリイミドフィルム。」
（３）甲１装置発明
　甲１の段落【００７８】には、甲１記載の特定物性のポリイミドフィルムを基材として使用したプリント配線板の特に有用な用途として、ディスプレ
イドライバーが記載されている。ディスプレイドライバーは、ディスプレイ素子等を駆動するものとして、通常ディスプレイ装置に組み込まれているものである。
　そうすると、甲１には、次のとおりの発明（以下「甲１装置発明」という。）が記載されていると認める。
「芳香族ジアミン類としてｐ−フェニレンジアミン、芳香族テトラカルボン酸類としてビフェニルテトラカルボン酸とを１／１のモル比で反応させて得られるポリイミドフィルムを用いたプリント基板から製造されたディスプレイドライバーを備えるディスプレイ装置であって、
　キューリーポイント型熱分解装置を用い、３分間ヘリウムパージ後、５００℃で１０秒間加熱中にフィルムから揮発するポリマー分解物を、ＧＣＭＳ（ガスクロマトグラフ質量分析計）で検出した量が、フィルムの厚みごとに、７．５μｍ厚の時に２３．５ｐｐｍ、１２．５μｍ厚の時に１１．４ｐｐｍ、２５μｍ厚の時に１０．７ｐｐｍであるポリイミドフィルムを用いたディスプレイ装置。」
第５　当合議体の判断
　当合議体は、以下述べるように、取消理由１〜２には、いずれも理由はないと判断する。
１　取消理由１について
（１）本件発明１について
ア　対比
　本件発明１と甲１発明とを対比すると、甲１発明のポリイミドフィルムに用いられるポリイミドは、芳香族ジアミン類としてｐ−フェニレンジアミン、芳香族テトラカルボン酸類としてビフェニルテトラカルボン酸を、１／１のモル比で反応させて得られるため、本件発明１の化学式（１）において、Ｘが化学式（３）で、Ｙが化学式（４）で表される構造を有する場合のものに相当する。
　そして、本件特許明細書の段落【０００２】には、「ポリイミド、（中略）等の
耐熱性樹脂
　また、本件発明１のアウトガスに関し、本件特許の段落【００９８】には、「本発明におけるワニスに耐熱性樹脂の前駆体、溶剤以外の成分を含む場合や未反応のモノマー成分が存在する場合、耐熱性樹脂膜中にその成分またはその分解物が残り、（中略）
耐熱性樹脂膜中に分解したオリゴマー成分やモノマー成分
　一方、甲１には、段落【００３５】〜【００３６】に、「ポリマー由来の分解物量」として、３分間
ヘリウムパージ
加熱中にフィルムから揮発するポリマー分解物
　そうすると、本件特許１、甲１発明は、いずれも、ポリイミドフィルムのヘリウム雰囲気下で加熱時の分解物であるガスを定量していることになる。
　そうすると、本件発明１と甲１発明との一致点及び相違点は、それぞれ次のとおりである。
（ア）一致点
　ヘリウム雰囲気下、加熱によってアウトガスが発生し、化学式（１）で表される構造を有する耐熱性樹脂膜である点。
【化１】
（化学式（１）中、Ｘは、化学式（３）で表される４価のテトラカルボン酸残基を主成分とする、炭素数２以上の４価のテトラカルボン酸残基を示し、Ｙは、化学式（４）で表される２価のジアミン残基を主成分とする、炭素数２以上の２価のジアミン残基を示す。ｍは正の整数を示す。）
【化２】
」
（イ）相違点１
　ヘリウム雰囲気下、耐熱性樹脂膜から加熱によって発生するアウトガス量について、本件発明１は、「ヘリウム気流下、４５０℃で３０分加熱する間に発生するアウトガスが０．０１〜４μｇ／ｃｍ２」であるのに対し、甲１発明は、「キューリーポイント型熱分解装置を用い、３分間ヘリウムパージ後、５００℃で１０秒間加熱中にフィルムから揮発するポリマー分解物を、ＧＣＭＳ（ガスクロマトグラフ質量分析計）で検出した量が、フィルムの厚みごとに、７．５μｍ厚の時に２３．５ｐｐｍ、１２．５μｍ厚の時に１１．４ｐｐｍ、２５μｍ厚の時に１０．７ｐｐｍ」と特定する点。
イ　相違点１についての検討
（ア）まず、測定方法の相違について検討する。
　アウトガスを定量する単位として、本件発明１は、ポリイミドフィルムの単位
面積
重量
　そうすると、ポリイミドの比重を１〜２と仮定して、単位面積あたりのアウトガス量を換算できたとしても、本件発明では「４５０℃で３０分間」に発生した量である一方、甲１発明は「５００℃で１０秒間」であり、温度プロファイルやサンプリング時間も大きく異なることに加えて、甲１発明では、ポリイミドフィルムの厚みが大きくなるほど発生するポリマー分解物の量が減少していることから、厚みが不定である本件発明１に対して、ポリイミドフィルムの単位重量あたりのポリマー分解物の量で単純に比較することは妥当ではない。
　そうすると、これらの定量単位の違いから、ポリイミドフィルムの単位量あたりに発生するアウトガスの量がどのような差異が出るのか当業者であっても不明である。
　
（イ）また、本件発明１は、明細書の段落【０００７】に記載されるように、「不活性雰囲気で加熱するとアウトガス成分が耐熱性樹脂膜中に残留しやすくなり、耐熱性樹脂膜のアウトガスを低減させることが難しかった」との知見から、（Ａ）酸素濃度１０体積％以上の雰囲気下、２５０℃以上で加熱する第１の加熱工程と、（Ｂ）酸素濃度３体積％以下の雰囲気下、第１の加熱工程よりも高い温度で加熱する第２の加熱工程とを上記順序で行って得られた耐熱性樹脂膜である。
　一方、甲１発明のポリイミドフィルムは、「窒素置換された連続式の熱処理炉に通し、第１段が１８０℃で５分、昇温速度４℃／秒で昇温して第２段として５００℃で５分の条件で２段階の加熱を施し」（甲１の段落【００５１】）て得られたものであるが、このように窒素雰囲気のみで加熱工程を行うことは、本件特許明細書の【表１】及び【表２】に、比較例１〜１０及び１２として、好ましくないものとして例示されている実施の態様にまさに相当するものといえる。
　したがって、不活性雰囲気下のみで加熱工程を実施する甲１発明で得られるポリイミドフィルムは、本件発明１と相違するものといえる。
（ウ）よって、本件発明１と甲１発明の耐熱性樹脂膜は、相違するものである。
ウ　本件発明１についての小括
　そうすると、本件発明１は、甲１に記載された発明とはいえない。
（２）本件発明２について
　本件特許の請求項２の記載は、請求項１を引用するものであるところ、請求項１に係る本件発明１が甲１に記載された発明であるといえないのは上述のとおりであるから，請求項２に係る本件発明２についても同様に、甲１に記載された発明であるとはいえない。
（３）異議申立人の主張について
　異議申立人は、「上述した測定条件の違いを考慮すると、「フィルム１６ｂ」の本件特許発明１でいう「アウトガス」は、
上記推定値より多くなると考えられる。
　しかしながら、甲１発明におけるポリマー由来の分解物量の測定値から、本件特許発明におけるアウトガス量を推定するこの主張は定性的に推定値が多くなると述べるだけで、温度や測定時間が相違する本件特許発明１における「アウトガスが０．０１〜４μｇ／ｃｍ２」の範囲に定量的に相当する根拠が不明である。
　よって、異議申立人の上記主張には理由がない。
（３）まとめ
　よって、取消理由１には、理由がない。
２　取消理由２について
（１）本件発明８について
　本件発明８は、請求項１または２に記載の耐熱性樹脂膜を含む画像表示装置であることを更に特定するものである。
ア　対比
　本件発明８と甲１装置発明とを対比する。
　甲１装置発明の「ディスプレイ装置」は、「画像表示装置」といえるから、本件発明１と甲１装置発明との一致点及び相違点は、それぞれ次のとおりである。
（ア）一致点
　上記「１（１）ア（ア）」で記した化学式（１）で表される構造を有する耐熱性樹脂膜を用いた画像表示装置である点。
（イ）相違点
　相違点１と同じ（以後、「相違点２」という）。
イ　相違点についての検討
　上記「１（１）イ（イ）」で述べたように、本件発明８で利用する耐熱性樹脂膜は、不活性雰囲気での加熱におけるアウトガス成分の耐熱性樹脂膜中への残留を課題として、酸素濃度と温度を変化させた２段階の加熱によって初めて本件発明８で特定する性能を有する耐熱性樹脂膜が得られるものである。このことは、本件特許明細書の【表１】及び【表２】に、第１及び第２の工程での加熱を共に窒素雰囲気で行った比較例が、第１の工程での加熱を大気雰囲気下で行う実施例に比べて、アウトガス発生量が大きくなっていることからも看取できる。したがって、窒素置換された（不活性雰囲気での）熱処理炉でイミド化を行う甲１装置発明で利用する耐熱性樹脂膜は、本件発明８と同じ測定条件としたとき、本件発明８よりも多くガスが発生する蓋然性が高いといえる。
　そうすると、当業者であっても、不活性雰囲気下のみで加熱工程を実施することを前提に発明された甲１発明から、本件特許１の特定事項のうち、ヘリウム気流下、４５０℃で３０分加熱する間に発生するアウトガスの上限値である４μｇ／ｃｍ２以下の条件を達成することには、技術的な阻害事由がある。
　また、相違点２による効果は、機械特性が高い耐熱性樹脂膜が提供できるという顕著なものと認められる。
（２）まとめ
　よって、取消理由２には、理由がない。
第６　むすび
　したがって、異議申立人の主張する特許異議の申立ての理由及び証拠によっては、請求項１、２及び８に係る特許を取り消すことはできない。　
また、他に請求項１、２及び８に係る特許を取り消すべき理由を発見しない。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
令和１年１２月２７日（２０１９．１２．２７）