(57)【要約】  本発明は、抗腫瘍活性を有する新たな一連の式（Ｉ）の１，２−ジフェニルピロール類又はその薬学的に許容可能な塩、又はその薬学的に許容可能な溶媒和物に関し、ここで、Ｒ１及びＲ２はハロゲン、置換されていてもよいＯ（Ｃ１−Ｃ４）アルキル、及び置換されていてもよい（Ｃ１−Ｃ４）アルキルからなる群から個々に選択され；Ｒ３はＨ、（Ｃ１−Ｃ４）アルキル、ＣＯＮＨ２及び（Ｃ＝ＮＨ）ＮＨ２からなる群から選択される。本発明はまたそれらを調製する方法、それらを含む薬学的組成物、及び癌、特に肺癌、結腸直腸癌、乳癌及び／又は前立腺癌の治療のためのその使用に関する。
2013500310.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）の化合物、又はその薬学的に許容可能な塩、又は水和物を含むその薬学的に許容可能な溶媒和物であって、
2013500310.tif 000011
ここで、
Ｒ１及びＲ２は、ハロゲン、一又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよいＯ（Ｃ１−Ｃ４）アルキル、及びハロゲン、ＯＨ及びＯ（Ｃ１−Ｃ４）アルキルからなる群から選択される一又は複数の置換基で置換されていてもよい（Ｃ１−Ｃ４）アルキルからなる群から個々に選択され；
Ｒ３は、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ４）アルキル、ＣＯＮＨ２及び（Ｃ＝ＮＨ）ＮＨ２からなる群から選択される化合物。
【請求項２】
Ｒ３がＨを表す請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ１及びＲ２がフェニル環の２及び５位に位置している請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ１及びＲ２がフェニル環の３及び５位に位置している請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ１及びＲ２が、ハロゲンと、ハロゲン、ＯＨ及びＯ（Ｃ１−Ｃ４）アルキルからなる群から選択される一又は複数の置換基で置換されていてもよい（Ｃ１−Ｃ４）アルキルからなる群から個々に選択される請求項１から４の何れか一項に記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ１及びＲ２が、ハロゲンと一又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよい（Ｃ１−Ｃ４）アルキルからなる群から個々に選択される請求項５に記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ１及びＲ２が、クロロ、ブロモ、フルオロ、メチル及びトリフルオロメチルからなる群から個々に選択される請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ１及びＲ２が同じ意味を有している請求項１から７の何れか一項に記載の化合物。
【請求項９】
４−［２−（２，５−ジメチルフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド、
４−［２−（３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド、
４−［２−（３，５−ジメチルフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド、
４−［２−（３，５−ジクロロフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド、及び
４−［２−（２，５−ジクロロフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド
からなる群から選択される請求項１から８の何れか一項に記載の化合物。
【請求項１０】
請求項１に記載の式（Ｉ）の化合物の調製方法であって、
ａ）金属触媒及び塩基の存在下で、
式（ＩＩ）の化合物を式（ＩＩＩ）の化合物と反応させ、
2013500310.tif 000012
ここで、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は請求項１に記載されたものと同じ意味を有し；
Ｒ４はＸ又はＹを表し；
Ｒ５はＲ４がＹを表すときはＸを表し、又はＲ５はＲ４がＸを表すときはＹを表し；
Ｘは、ハロゲン、トリフルオロメタンスルホネート及びＲ３ＳｉＯからなる群から選択され；
Ｙは、ＳｎＲ３、ＺＺｎＭｇ、ＺＺｎＣｕ、Ｂ（ＯＨ）２、Ｂ（ＯＲ）２及び
2013500310.tif 000013
からなる群から選択され；
Ｒは（Ｃ１−Ｃ４）アルキルを表し；
Ｚはハロゲンを表し；及び
Ｒ’はＨ又は（Ｃ１−Ｃ４）アルキルを表し；
ｂ）場合によっては、一又は複数の工程で、式（Ｉ）の化合物を式（Ｉ）の他の化合物に転換させ；及び
ｃ）場合によっては式（Ｉ）の化合物を塩基又は酸と反応させて、対応する塩を得る
ことを含む方法。
【請求項１１】
Ｒ４がＸを表し、Ｒ５がＹを表す請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
Ｒ４がトリフルオロメタンスルホネートを表し、Ｒ５がＢ（ＯＨ）２を表す請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
請求項１から９の何れか一項に記載の式（Ｉ）の化合物、又はその薬学的に許容可能な塩又は薬学的に許容可能な溶媒和物の有効量を、一又は複数の薬学的に許容可能な賦形剤又は担体と共に含有する薬学的組成物。
【請求項１４】
癌の治療のための、請求項１から９の何れか一項に記載の式（Ｉ）の化合物、又はその薬学的に許容可能な塩又は溶媒和物。
【請求項１５】
癌が、肺癌、結腸直腸癌、乳癌及び前立腺癌からなる群から選択される請求項１４に記載の式（Ｉ）の化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この出願は、双方とも２００９年７月２９日に出願された欧州特許出願第０９１６６６６８号及び米国仮特許出願第６１／２２９６４３号の優先権の利益を主張するものである。
【０００２】
本発明は、抗腫瘍活性を有する新たな一連の１，２−ジフェニルピロール類、それらを調製する方法、及びそれらを含む薬学的組成物に関する。
【背景技術】
【０００３】
癌は、動物とヒトの双方に死を生じせしめうる腫瘍細胞の蓄積によって特徴づけられる異質な疾患である。癌を治療する一般的な方法は、外科処置、遺伝毒性薬剤、及び最近では標的レセプターの小分子阻害剤の投与又は治療用部分、標的膜レセプターにコンジュゲートされた抗体又は抗体断片の投与を含む。しかしながら、今日まで、かかる治療の成功は限られていた。
【０００４】
一般的な適用性を有する抗腫瘍治療法の開発は薬化学における主要な目標の一つである。新しい抗腫瘍治療を開発するために考えられる方策のなかで、細胞死の促進、特にこれまであまり探求されていない機序である接着点を介したシグナル伝達の阻害によるアポトーシスの誘導は特に魅力的である。この興味の理由は、接着点を介した構成的シグナル伝達の遮断によって誘導される抗腫瘍及び転移抑制活性にある。接着点を介した構成的シグナル伝達は、それらが形質転換し、腫瘍増殖及び転移性広がりに関与するプロセスである足場非依存性増殖に対する能力を獲得するようになったときに、必ずしも全ての腫瘍ではないが殆どにおいて生じる。この点で、できる限り多くの癌においてアポトーシス誘導原として作用しうる新規化合物の開発は非常に大きな科学的、社会的及び経済的影響を有する。
【０００５】
多くの医薬が癌治療に使用されてきたが、現在、殆どのタイプの癌に対して治癒的療法は存在していない。
【０００６】
欧州特許出願公開第９２７５５５号は、腫瘍、腫瘍関連疾患及び悪液質の治療又は予防のための１，２−ジフェニルピロール誘導体の使用を開示している。この出願の化合物じゃＣＯＸ−２阻害剤である。選択的ＣＯＸ−２阻害を示す化合物は、当初は抗炎症薬としてのその使用のために開発されたが、後で抗腫瘍剤として開発された。しかしながら、ＣＯＸ−２阻害剤はある望まれない作用、例えば心血管毒性を示す場合があると記載されている。
【０００７】
従って、癌の治療において改善された活性を示し、望まれない作用が少ない化合物を開発する興味が尚存在している。
【発明の概要】
【０００８】
発明者は、亢進した抗腫瘍活性を示す新たな一連の１，２−ジフェニルピロール類を見出した。特に、本発明の１，２−ジフェニルピロール類は、ピロール環の２位に結合したフェニル環に二つの置換基を含み、癌において有意に低い腫瘍細胞生存性を示し、ここで癌は肺癌、結腸直腸癌、乳癌及び前立腺癌からなる群から選択される。
【０００９】
従って、本発明の第一の態様は、式（Ｉ）の化合物、又はその薬学的に許容可能な塩又は水和物を含むその薬学的に許容可能な溶媒和物に関し、
2013500310.tif 000003
ここで、Ｒ１及びＲ２はハロゲン、一又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよいＯ（Ｃ１−Ｃ４）アルキル、及びハロゲン、ＯＨ及びＯ（Ｃ１−Ｃ４）アルキルから選択される一又は複数の置換基で置換されていてもよい（Ｃ１−Ｃ４）アルキルから個々に選択され；及びＲ３はＨ、（Ｃ１−Ｃ４）アルキル、ＣＯＮＨ２及び（Ｃ＝ＮＨ）ＮＨ２から選択される。
【００１０】
本発明の他の態様は、上で定義された式（Ｉ）の化合物の調製方法であって、
ａ）金属触媒及び塩基の存在下で、
式（ＩＩ）の化合物を式（ＩＩＩ）の化合物と反応させ、
2013500310.tif 000004
ここで、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は上に定義したものと同じ意味を有し；Ｒ４はＸ又はＹを表し；
Ｒ５はＲ４がＹを表すときはＸを表し、又はＲ５はＲ４がＸを表すときはＹを表し；Ｘは、ハロゲン、トリフルオロメタンスルホネート及びＲ３ＳｉＯから選択され；Ｙは、ＳｎＲ３、ＺＺｎＭｇ、ＺＺｎＣｕ、Ｂ（ＯＨ）２、Ｂ（ＯＲ）２及び
2013500310.tif 000005
から選択され；
Ｒは（Ｃ１−Ｃ４）アルキルを表し；Ｚはハロゲンを表し；及びＲ’はＨ又は（Ｃ１−Ｃ４）アルキルを表し；
ｂ）場合によっては、一又は複数の工程で、式（Ｉ）の化合物を式（Ｉ）の他の化合物に転換させ；及び
ｃ）場合によっては式（Ｉ）の化合物を塩基又は酸と反応させて、対応する塩を得る
ことを含む方法に関する。
【００１１】
本発明の他の態様は、上述の式（Ｉ）の化合物の有効量を、一又は複数の薬学的に許容可能な賦形剤又は担体と共に含有する薬学的組成物に関する。
【００１２】
先に記載したように、本発明の化合物は癌の治療に対して有用である。従って、本発明の他の態様は、癌の治療のための、上で定義された式（Ｉ）の化合物に関する。よって、この態様は、癌の治療のための医薬の製造のための、上で定義された式（Ｉ）の化合物の使用に関し、また式（Ｉ）の先に定義された化合物の有効量と、一又は複数の薬学的に許容可能な賦形剤又は担体を、それを必要とする被験者に投与することを含む癌の治療方法として記載されうる。
【００１３】
本発明のこれらの態様は以下の詳細な説明のセクションにおいて更に記載する。特段の記載がない限り、ここで使用される全ての技術的及び科学的用語は、本発明が属する技術分野の当業者によって一般的に理解されるものと同じ意味を有している。ここに記載のものと類似か又は等価な方法及び材料を本発明の実施に使用することができる。明細書及び特許請求の範囲を通じて、「含む」なる用語及びその変形語は他の技術的特徴、付加物、成分、又は工程を排除することを意図しない。本発明の更なる態様、利点及び特徴は、明細書を調べると当業者には明らかになるか、又は発明の実施によって知得されうる。更に、本発明はここに記載された特定かつ好ましい実施態様のあらゆる可能な組み合わせを包含する。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、２０、４０又は６０μＭ濃度の化合物Ａ（比較例）又はＢ（実施例２）に４時間の間（ヒト結腸直腸癌細胞由来の）ＬＳ１７４Ｔ細胞株を曝露した後の腫瘍細胞生存率を示す。
【図２】図２は、２０、４０又は６０μＭ濃度の化合物Ａ（比較例）又はＢ（実施例２）に４時間の間（乳癌細胞由来の）ＣＡＬ５１細胞株を曝露した後の腫瘍細胞生存率を示す。
【図３】図３は、２０、４０又は６０μＭ濃度の化合物Ａ（比較例）又はＢ（実施例２）に４時間の間（ヒト肺癌細胞由来の）Ｈ−４６０細胞株を曝露した後の腫瘍細胞生存率を示す。
【図４】図４は、２０、４０又は６０μＭ濃度の化合物Ａ（比較例）又はＢ（実施例２）に４時間の間（ヒト肺癌細胞由来の）Ｈ−７２７細胞株を曝露した後の腫瘍細胞生存率を示す。
【図５】図５は、２０、４０又は６０μＭ濃度の化合物Ａ（比較例）又はＢ（実施例２）に４時間の間（ヒト前立腺癌細胞由来の）ＰＣ３細胞株を曝露した後の腫瘍細胞生存率を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明によれば、第一の態様は、上述の式（Ｉ）の化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩又は薬学的に許容可能な溶媒和物に関する。
この発明の目的において、（Ｃ１−Ｃ４）アルキルなる用語は、１から４の炭素原子を含み、特段の記載がない限り場合によっては置換されうる直鎖状又は分枝状のアルキル鎖を意味する。例は、とりわけ、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル及びｔｅｒｔ−ブチル基を含む。
ハロゲンなる用語は、フルオロ、クロロ、ブロモ又はヨードを意味する。
【００１６】
「一又は複数で置換されていてもよい」なる表現は、この基が置換可能な１、２、３又は４つの位置を有している限り、基を一又は複数、好ましくは１、２、３又は４の置換基で置換することができることを意味する。
治療目的で使用される場合にそれらが薬学的に許容可能である限り、使用できる塩のタイプに制約はない。「薬学的に許容可能な塩」なる用語は、アルカリ金属塩を形成するため、及び遊離酸又は遊離塩基の付加塩を形成するために一般的に使用される塩を包含する。
【００１７】
塩は、式（Ｉ）の化合物を十分な量の所望の酸又は塩基で処理して常套的に塩を得ることによって調製することができる。式（Ｉ）の化合物又はその塩は、所定の物理的性質において異なっている場合があるが、本発明の目的に対しては均等である。
【００１８】
本発明の化合物のあるものは、水和形態を含む溶媒和形態で存在しうる。一般に、水、エタノール等のような薬学的に許容可能な溶媒との溶媒和形態は本発明の目的に対する非溶媒和形態と均等である。
【００１９】
本発明の好ましい実施態様では、式（Ｉ）の化合物において、Ｒ３はＨを表す。
Ｒ１及びＲ２は、フェニル環の利用できる位置の何れにでも位置させうる。好ましい実施態様では、Ｒ１及びＲ２はフェニル環の２位及び５位；フェニル環の３位及び５位；又は２位及び３位の何れかに位置させられる。より好ましい実施態様では、Ｒ１及びＲ２は、フェニル環の２及び５位；又はフェニル環の３及び５位の何れかに位置させられる。
より好ましい実施態様では、Ｒ３はＨを表し、Ｒ１及びＲ２はフェニル環の２及び５位か、又はフェニル環の３及び５位の何れかに位置させられる。
【００２０】
他の好ましい実施態様では、Ｒ１及びＲ２は、ハロゲン及びハロゲン、ＯＨ及びＯ（Ｃ１−Ｃ４）アルキルからなる群から選択される一又は複数の置換基で置換されていてもよい（Ｃ１−Ｃ４）アルキルからなる群から個々に選択される。より好ましい実施態様では、Ｒ１及びＲ２は、ハロゲン及び一又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよい（Ｃ１−Ｃ４）アルキルからなる群から個々に選択される。更により好ましい実施態様では、Ｒ１及びＲ２はクロロ、ブロモ、フルオロ、メチル及びトリフルオロメチルからなる群から個々に選択される。
【００２１】
他の好ましい実施態様では、Ｒ１及びＲ２は同じ意味を有している。より好ましい実施態様では、Ｒ３はＨを表し、Ｒ１及びＲ２は同じ意味を有しており、フェニル環の２及び５位、又はフェニル環の３及び５位の何れかにそれぞれ位置させられ；またハロゲン及び一又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよい（Ｃ１−Ｃ４）アルキルからなる群から個々に選択される。
【００２２】
本発明の他の好ましい実施態様では、式（Ｉ）の化合物は、
４−［２−（２，５−ジメチルフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼン−スルホンアミド、
４−［２−（３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼン−スルホンアミド、
４−［２−（３，５−ジメチルフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼン−スルホンアミド、
４−［２−（３，５−ジクロロフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼン−スルホンアミド、及び
４−［２−（２，５−ジクロロフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼン−スルホンアミド
からなる群から選択される。
【００２３】
上で定義した式（Ｉ）の化合物は、一般に、次のスキームに示すように、式（ＩＩ）の化合物を式（ＩＩＩ）の化合物とカップリングさせることによって得ることができる：
2013500310.tif 000006
ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５はこれまで記載したものと同じ意味を有している。
【００２４】
好ましい実施態様では、Ｒ４はＸを表し、Ｒ５はＹを表す。より好ましい実施態様では、ＹはＳｎ（ＣＨ３）３、ＣｌＺｎＭｇ、ＣｌＺｎＣｕ、Ｂ（ＯＨ）２、Ｂ（ＯＲ）２及び
2013500310.tif 000007
から選択され、ここで、R 及びR' はこれまでに記載した意味を有している。
【００２５】
より好ましい実施態様では、Ｒ４は、ハロゲン、トリフルオロメタン−スルホネート及びトリメチルシリルオキシから選択され、Ｒ５はＢ（ＯＨ）２、Ｂ（ＯＲ）２及び
2013500310.tif 000008
から選択され；
ここで、Ｒ及びＲ’はこれまでに記載したものと同じ意味を有している。この実施態様は、中間体化合物はより容易に入手できるという利点を有している。より好ましい実施態様では、Ｒ４はトリフルオロメタン−スルホネートを表し、ＹはＢ（ＯＨ）２を表す。
【００２６】
それぞれの特定の場合、この方法を実施するための最善の反応条件（温度、溶媒等）は使用される出発材料に応じて変わり得、当業者によって容易に決定することができる。
【００２７】
一般に、この反応は、室温と使用される溶媒の沸点温度の間からなる温度で、適切な溶媒系中、適切な金属触媒及び塩基の存在下で実施されうる。好ましくは、反応は環流下で実施される。
【００２８】
好ましくは、金属触媒は、パラジウム又はニッケル化合物からなる群から選択される。より好ましくは、金属触媒は、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（Ｐｄ（ＰＰｈ３）４）、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（ＩＩ）（ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ））及びパラジウム（ＩＩ）アセテート／トリフェニルホスフィン（Ｐｄ（ＯＡｃ）２／ＰＰｈ３）から選択される。
【００２９】
使用される溶媒系は、好ましくは水又は有機溶媒、例えば極性非プロトン性溶媒、又はその混合物から選択される。そのような溶媒の例は、限定しないが、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）又は１，４−ジオキサンを含む。より好ましくは、溶媒は１，４−ジオキサンである。
【００３０】
塩基は好ましくはアミン、アルカリ金属のカーボネート及びホスフェートから選択される。より好ましくは、塩基は、トリエチルアミン、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム及びリン酸カリウムから選択される。
【００３１】
式（Ｉ）の化合物はまた一又は複数の工程で式（Ｉ）の他の化合物に転換されうる。
よって、例えば、Ｒ１又はＲ２がＯＨで置換された（Ｃ１−Ｃ４）アルキルである式（Ｉ）の化合物は、当該技術分野でよく知られているアルキル化反応によって、Ｒ１又はＲ２がＯ（Ｃ１−Ｃ４）アルキルで置換された（Ｃ１−Ｃ４）アルキルである式（Ｉ）の化合物に転換されうる。
あるいは、Ｒ３がＳＯ２ＮＨ２である式（Ｉ）の化合物は、当該技術分野でよく知られているアルキル化反応によって、Ｒ３がＳＯ２ＮＨ（Ｃ１−Ｃ４）アルキルである式（Ｉ）の化合物に転換されうる。
あるいは、Ｒ３がＳＯ２ＮＨ２である式（Ｉ）の化合物は、シクロヘキサノールのような適切な溶媒中、それぞれ尿素又はグアニジンの存在下でアミノ基転移反応と、好ましくは加熱によって、Ｒ３がＳＯ２ＮＨＣＯＮＨ２又はＳＯ２ＮＨ（Ｃ＝ＮＨ）ＮＨ２である式（Ｉ）の化合物に転換されうる。
【００３２】
更に、式（ＩＩ）の化合物において、Ｒ４がＸを表すとき、つまり式（ＩＩａ）の化合物のとき、これらの化合物は、次のスキームに示される合成プロセスに従って簡便に調製できる：
2013500310.tif 000009
ここで、Ｒ３及びＸはこれまでに記載された意味を有し；Ｒ６は（Ｃ１−Ｃ６）アルキルを表し；Ｚはハロゲン、好ましくはＢｒを表し；Ｒ７はＨ又はＳＯ２ＮＨＲ３を表す。
【００３３】
このプロセスによれば、対応するカルボン酸から一般的な合成によって得ることができる式（ＶＩＩ）の化合物をハロゲン化して式（ＶＩ）の化合物を得ることができる。この反応は、適切な溶媒、例えばＣＣｌ４中、ラジカル開始剤、例えば２，２’−アゾビス（イソブチロニトリル）（ＡＩＢＮ）、過酸化ベンゾイル又はメタ−クロロ過安息香酸の存在下で、場合によっては開始に２００ワットランプを使用して、Ｎ−ブロモスクシンイミド（ＮＢＳ）で実施されうる。別法では、光化学剤をラジカル開始剤として使用してもよい。
【００３４】
式（ＶＩ）の化合物は続いて式（Ｖ）の化合物と反応させられて、式（ＩＶ）のラクタムが得られる。この後の反応は、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）のような適切な溶媒中、２，３，５−トリメチルピリジン（ＴＭＰ）のような塩基の存在下で生じる。コリジン又はトリエチルアミン（ＴＥＡ）のような他の塩基、及びジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）又はジエチレングリコール（ＤＥＧ）のような他の極性非プロトン性溶媒をまた使用することができる。
【００３５】
式（Ｖ）の化合物において、Ｒ７がＳＯ２ＮＨＲ３を表すとき、ラクタム（ＩＶ）は如何なる更なる工程もなしに式（ＩＩａ）のピロールに転換される。しかしながら、式（Ｖ）の化合物において、Ｒ７がＨを表す場合、得られるラクタム（ＩＶ）は、Ｒ７がＳＯ２ＮＨＲ３を表す式（ＩＶ）の他のラクタムに転換される。この反応は、適切な溶媒、例えばクロロホルム、ＣＣｌ４又はジクロロメタン中、式ＺＳＯ２ＮＨＲ３（ここで、Ｚはハロゲン、好ましくはＣｌ）の化合物の存在下で実施されうる。
【００３６】
Ｒ７がＳＯ２ＮＨＲ３を表すラクタム（ＩＶ）は更に式（ＩＩａ）のピロールに転換される。式（ＩＩａ）の化合物において、Ｘがハロゲンを表す場合、反応は、好ましくは還流温度で数時間、ラクタム（ＩＶ）を、ＰＯＣｌ３又はＰＯＢｒ３と反応させることにより実施される。
【００３７】
式（ＩＩａ）の化合物において、Ｘがトリフルオロメタンスルホネートを表す場合、反応は、ジクロロメタン（ＤＣＭ）のような適切な溶媒中、好ましくは低温で、ラクタム（ＩＶ）をトリフルオロメタン−無水スルホン酸と反応させることによって実施される。
【００３８】
式（ＩＩａ）の化合物において、ＸがＲ３ＳｉＯを表し、Ｒが（Ｃ１−Ｃ４）アルキルである場合、反応は、ジクロロメタン（ＤＣＭ）のような適切な溶媒中、好ましくは低温で、ラクタム（ＩＶ）をＲ３ＳｉＺ（ここで、Ｚはハロゲン、好ましくはヨードである）と反応させることによって実施することができる。
【００３９】
Ｒ４がボロン酸又はスタンナン誘導体からの基である式（ＩＩ）の化合物は、Ｘがハロゲン、好ましくはＢｒである式（ＩＩａ）の化合物を、有機金属化合物、例えばブチルリチウム（ＢｕＬｉ）又はリチウムジイソプロピルアミド（ＬＤＡ）と反応させることによって簡便に調製することができる。一般に、この反応は、低温、好ましくは−７５℃で、適切な極性非プロトン性溶媒、例えばジエチルエーテル又はテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）中で実施される。
【００４０】
得られたリチウム中間体は、Ｒが（Ｃ１−Ｃ４）アルキルである式Ｂ（ＯＲ）３のボロン誘導体と続いて反応させて、ＹがＢ（ＯＨ）２である式（ＩＩ）の化合物を得ることができる。この反応は、−７８℃と室温の間の温度でジエチルエーテル又はテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）中で実施されうる。
【００４１】
所望ならば、式（ＩＩｂ’）の化合物は、ＹがＢ（ＯＨ）２である式（ＩＩ）の化合物を式ＲＯＨのアルコールと反応させることによって、ＹがＢ（ＯＲ）２である式（ＩＩ）の他の化合物に転換されうる。この反応は、−７８℃と室温の間の温度でジエチルエーテル又はテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）中で実施されうる。
【００４２】
あるいは、所望ならば、ＹがＢ（ＯＨ）２である式（ＩＩ）の化合物は、ＹがＢ（ＯＨ）２である式（ＩＩ）の化合物を、式ＨＯＣ（Ｒ’Ｒ’）−Ｃ（Ｒ’Ｒ’）ＯＨのジオールと反応させることによって、Ｙが
2013500310.tif 000010
である式（ＩＩ）の他の化合物に転換されうる。
【００４３】
上記の得られたリチウム中間体は、続いて式ＺＳｎＲ３のスタンナン誘導体と反応させることができ、ここで、Ｚはハロゲン、好ましくはブロモである。この反応は、−７８℃と室温の間の温度でジエチルエーテル又はテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）中で実施されうる。
Ｒ４がＺＺｎＭｇを表し、Ｚが好ましくはＣｌである式（ＩＩ）の化合物は、Ｘがハロゲン、好ましくはＢｒを表す式（ＩＩａ）の化合物を、有機金属化合物、例えばヨウ化メチルマグネシウム又は金属マグネシウムと反応させてオルガノマグネシウム中間体を得、続いて亜鉛誘導体、例えばＺｎＣｌ２を加えることによって簡便に調製することができる。
Ｒ４がＺＺｎＣｕを表し、Ｚが好ましくはＣｌである式（ＩＩ）の化合物は、上で得られたオルガノマグネシウム中間体をＣｌＣｕと反応させ、続いて亜鉛誘導体、例えばＺｎＣｌ２を加えることによって簡便に調製することができる。
【００４４】
一般に、マグネシウム又は銅酸化物誘導体を調製するための全てのこれらの反応はジエチルエーテル、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）又はジオキサンのような適切な溶媒中、及び好ましくは低温で実施される。加熱が必要な場合、溶媒としてジエチレングリコールを使用することができる。
【００４５】
式（Ｖ）及び（ＶＩＩ）の化合物は市販されているか又は一般的な合成方法によって得ることができる。
【００４６】
本発明はまた式（Ｉ）の化合物を必要なら賦形剤又は他の補助薬剤と共に含有する薬学的組成物に関する。薬学的製剤の選択は活性化合物の性質及びその投与経路に依存するであろう。例えば経口、非経口及び局所投与など、任意の投与経路を使用することができる。
【００４７】
例えば、薬学的組成物は経口投与用に製剤化することができ、固形又は液体形態で一又は複数の生理学的に適合性のある担体又は賦形剤を含みうる。これらの調製物は、結合剤、フィラー、滑剤、及び許容可能な湿潤剤のような一般的な成分を含みうる。
【００４８】
薬学的組成物は、水又は適当なアルコールのような一般的な注射可能な液体担体と組み合わせて非経口投与用に製剤化されうる。注射用の一般的な薬学的賦形剤、例えば安定剤、可溶化剤、及びバッファーをかかる組成物中に含めることができる。これらの薬学的組成物は好ましくは筋肉内、腹腔内又は静脈内に注射することができる。
【００４９】
薬学的組成物は、とりわけ、錠剤、ペレット、カプセル、水溶液又は油性溶液、懸濁液、エマルジョン、又は即時又は遅延放出のための、使用前に水又は他の適切な液体媒体での再構成に適した乾燥粉末化形態を含む任意の形態でありうる。
【００５０】
治療的恩恵を得るための本発明の化合物の特定の用量は、とりわけ、患者の大きさ、体重、年齢及び性別、疾患の性質及び段階、疾患の攻撃性、及び投与経路を含む個々の患者の特定の環境に依存して変わりうる。例えば、約０．０１から約１００ｍｇ／ｋｇ／日の毎日の用量が使用されうる。
【００５１】
本発明の化合物は癌の治療に有用である。好ましい実施態様では、癌は、肺癌、結腸直腸癌、乳癌及び前立腺癌からなる群から選択される。
【００５２】
本発明の化合物は、先行技術の最も近い化合物と比較してのより高い抗腫瘍活性に加えて、ＣＯＸ−２阻害を示さない。ＣＯＸ−２阻害剤はある望まれない作用、特に心血管毒性を伴っている。
【実施例】
【００５３】
次の実施例は例証手段のために提供されるもので、本発明を限定することを意味するものではない。
式（ＩＩ）の化合物：１−（４−スルファモイルフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−２−イルトリフルオロメタンスルホネート（Ｒ２＝トリフルオロメタンスルホネート、Ｒ３＝ＮＨ２）
ａ）４−（２−オキソ−４−（トリフルオロメチル）−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ピロール−１−イル）ベンゼンスルホンアミド（ＩＶ、Ｒ３＝ＮＨ２）
無水ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）（３ｍＬ）中の４−アミノフェニルスルホンアミド（Ｖ、Ｒ３＝ＮＨ２）（０．７７ｍｍｏｌ）及び２，３，５−トリメチルピリジン（０．１ｍＬ、０．７８ｍｍｏｌ）の混合物を、無水ＤＭＦ（３ｍＬ）中の４−ブロモ−３−（トリフルオロメチル）−２−ブテン酸エチル（ＶＩ、Ｚ＝Ｂｒ、Ｒ６＝ＣＨ２ＣＨ３、S.C. Welch、J. M. Gruber、J. Org. Chem. 1982、vol. 47、p. 385におけるようにして得た）（０．２ｇ、０．７７ｍｍｏｌ）の冷（０℃）溶液に加えた。添加が終わったところで、冷却浴を除去し、反応混合物を室温で２４時間攪拌した。この後、Ｈ２Ｏを添加し、反応混合物を酢酸エチル（ＥｔＯＡｃ）で抽出した。有機溶液を１ＭのＨＣｌ（２×５ｍＬ）及びブライン（２×５ｍＬ）で洗浄し、無水ＭｇＳＯ４で乾燥させた。溶媒を除去し、残留物を、シリカゲルを使用するカラムクロマトグラフィーによって精製した。ヘキサン／ＥｔＯＡｃ（１：１）での溶出により１１％の収率が得られた。融点２０９−２１１℃。ＩＲ（ＫＢｒ）：３３００、３２９７、１７０３、１２４５、１１５９、８８３、６０７。１Ｈ ＮＭＲ（２００ＭＨｚ、（ＣＤ３）２ＣＯ）δ２．８４（ｓ、２Ｈ）；６．５８（ｂｓ、２Ｈ）；６．８７（ｑ、Ｊ＝１．８Ｈｚ、１Ｈ Ｈ５）；７．９１（ｄ、Ｊ＝９．０Ｈｚ、２Ｈ）；８．０５（ｄ、Ｊ＝９．０Ｈｚ、２Ｈ）。１３Ｃ ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、（ＣＤ３）２ＣＯ）δ５０．２（ｔ）；１１８．５（ｄ）；１２７．４（ｄ）；１３０．３（ｄ）；１３０．４（ｓ）；１３９．８（ｓ）；１４２．０（ｓ）；１６７．２（ｓ）。ＭＳ（ＥＩ）３０７（Ｍ＋１、１６）；３０６（Ｍ、１００）；２２６（５０）；１９８（５３）。
【００５４】
ｂ）表題化合物
無水ジクロロメタン（ＤＣＭ）（１７ｍＬ）中の上で得られたピロロンＩＶ（Ｒ３＝ＮＨ２）（８．８５ｍｍｏｌ）の冷（０℃）溶液をトリフルオロメタノスルホン酸無水物（４当量、０．５７ｍＬ、３．４ｍｍｏｌ）にゆっくりと添加した。反応混合物を０−５℃で３０分間攪拌した。冷却浴を除去し、混合物を室温で２１時間攪拌した。この後、ＤＣＭを加えた。有機溶液を水（３×１５ｍＬ）で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥させた。溶媒を除去し、粗反応物を、溶出剤としてヘキサン／ＥｔＯＡｃを使用してシリカゲルを使用するカラムクロマトグラフィーによって精製した。収率３７％、融点１１８−１１９℃。ＩＲ（ＫＢｒ）：３３６０、３２８０、３２２０；１５２６、１４３０、１１６０、１１２７、８３９。１Ｈ ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ６．４１（ｓ、１Ｈ）；７．０８（ｓ、１Ｈ）；７．５５（ｄ、Ｊ＝８．８Ｈ、２Ｈ）；８．１０（ｄ、Ｊ＝８．８Ｈ、２Ｈ）．１３ＣＮＭＲ（１００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）：９７．５（ｄ）；１１７．７（ｄ）；１２５．７（ｄ）；１２８．４（ｄ）；１３８．９（ｓ）；１４２．５（ｓ）；１４７．５（ｓ）。ＭＳ（ＥＩ）４３９（Ｍ＋１、０，１）；４３８（Ｍ、５）；３０５（１００）；
【００５５】
式（Ｉ）の化合物：一般的方法
１，４−ジオキサン（１０ｍＬ）中の上で得られた式（ＩＩ）（Ｒ２＝トリフルオロメタンスルホネート、Ｒ３＝ＮＨ２）（１当量）の化合物、式（ＩＩＩ）（Ｒ５＝Ｂ（ＯＨ）２）の化合物（４当量）、Ｋ２ＣＯ３（８当量）の溶液を室温、窒素下で２５分間攪拌し、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（０．１当量）を加えた。反応混合物を還流温度で１時間攪拌した。この後、反応を冷却し、水（１５ｍＬ）を加えた。水性混合物をＥｔＯＡｃ（３×１０ｍＬ）で抽出し、１ＮのＮａＯＨ（２×１０ｍＬ）、飽和Ｎａ２ＣＯ３（２×５ｍＬ）及び最後に水（２×１０ｍＬ）で洗浄した。有機溶液を乾燥させ、蒸発させた。粗物質をシリカゲルカラムクロマトグラフィーによって精製した。
この一般的な方法に従い、各例における式（ＩＩＩ）の適切な化合物を使用して、次の化合物を得た：
【００５６】
実施例１：４−［２−（２，５−ジメチルフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド（Ｒ１、Ｒ２＝２−ＣＨ３、５−ＣＨ３、Ｒ３＝Ｈ）
式（ＩＩＩ）の出発化合物：（２，５−ジメチルフェニル）ボロン酸（Ｒ１、Ｒ２＝２−ＣＨ３、５−ＣＨ３、Ｒ５＝Ｂ（ＯＨ）２）。
収率２１％。１Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ２．２７（ｓ、３Ｈ）；２．３３（ｓ、３Ｈ）；６．４６（ｓ、１Ｈ）；７．０２−７．０６（ｍ、３Ｈ）；７．２０（ｄ、Ｊ＝８．８Ｈｚ、２Ｈ）；７．２９（ｓ、１Ｈ）；７．８２（ｄ、Ｊ＝８．８Ｈｚ、２Ｈ）．ＭＳ（ＣＩ、ＮＨ３）：４１２（Ｍ＋ＮＨ３、１００）；３９５（Ｍ＋１、７４）；３９４（Ｍ、４０）；３７５（１７）。１３Ｃ ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ１９．８（ｑ）；２１．１（ｑ）；１２１．２（ｄ）；１２２．２（ｄ）；１２４．９（ｄ）；１２７．９（ｄ）；１３０．１（ｄ）；１３０．６（ｄ）；１３２．１（ｄ）；１３４．５（ｓ）；１３５．８（ｓ）；１４３．３（ｓ）；１５６．８（ｓ）。
【００５７】
実施例２：４−［２−（３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド（Ｒ１、Ｒ２＝３−ＣＦ３、５−ＣＦ３、Ｒ３＝Ｈ）。
式（ＩＩＩ）の出発化合物：［３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ボロン酸（Ｒ１、Ｒ２＝３−ＣＦ３、５−ＣＦ３、Ｒ５＝Ｂ（ＯＨ）２）。
収率４２％。ＩＲ（ＫＢｒ）：３３００、３２７７、１５７７、１５０１、１３６７、１２８０、１１８４。１Ｈ ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、４００ＭＨｚ）δ４．８９（ｓ、２Ｈ）；６．８１（ｓ、１Ｈ）；７．２８（ｄ、Ｊ＝８．４Ｈｚ、２Ｈ）；７．３１（ｓ、１Ｈ）；７．３３（ｓ、２Ｈ）；７．６８（ｓ、１Ｈ）；８．００（ｄ、Ｊ＝８．４Ｈｚ、２Ｈ）。１３Ｃ ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ１１０．１（ｄ）；１２１．１（ｄ）；１２４．２（ｓ）；１２６．４（ｄ）；１２８．１（ｄ）；１３１．８（ｓ）；１４１．９（ｓ）；１４２．１（ｄ）。ＭＳ（ＣＩ、ＮＨ３）５２０（Ｍ＋ＮＨ３、１００）；５０２（Ｍ、２７）。
【００５８】
実施例３：４−［２−（３，５−ジメチルフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド（Ｒ１、Ｒ２＝３−ＣＨ３、５−ＣＨ３、Ｒ３＝Ｈ）。
式（ＩＩＩ）の出発化合物：（３，５−ジメチルフェニル）ボロン酸（Ｒ１、Ｒ２＝３−ＣＨ３、５−ＣＨ３、Ｒ５＝Ｂ（ＯＨ）２）。
収率１０％。ＩＲ（ＫＢｒ）：３３００、２２６８、１６００、１３４６、１２５９、１１６４、１１１３。１Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ２．２１（ｓ、３Ｈ）；２．４４（ｓ、３Ｈ）；４．８９（ｂｓ、２Ｈ）；６．７２（ｓ、１Ｈ）；６．９１（ｓ、１Ｈ）；７．２９（ｄ、Ｊ＝８．４Ｈｚ、２Ｈ）；７．９０（ｄ、Ｊ＝８．４Ｈｚ、２Ｈ）。１３Ｃ ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ２１．２（ｑ）；２１．３（ｑ）；１０８．４（ｄ）；１２２．３（ｄ）；１２５．９（ｄ）；１２６．６（ｄ）；１２７．７（ｄ）；１２９．６（ｄ）；１３０．９（ｓ）；１３１．２（ｓ）；１３３．３（ｓ）；１３４．４（ｓ）；１３７．３（ｓ）；１３８．１（ｓ）；１４０．５（ｓ）。ＭＳ（ＥＩ）：３９６（Ｍ＋２、２６）；３９５（Ｍ＋１、３８）；３９４（Ｍ、１００）。
【００５９】
実施例４：４−［２−（３，５−ジクロロフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド（Ｒ１、Ｒ２＝３−Ｃｌ、５−Ｃｌ、Ｒ３＝Ｈ）。
式（ＩＩＩ）の出発化合物：（３，５−ジクロロフェニル）ボロン酸（Ｒ１、Ｒ２＝３−Ｃｌ、５−Ｃｌ、Ｒ５＝Ｂ（ＯＨ）２）。
収率１５％。ＩＲ（ＫＢｒ）：３３００、３２７１、１５９７、１５６０、１２６２、１１６５。１Ｈ ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、４００ＭＨｚ）δ６．６６（ｓ、１Ｈ）；６．９８（ｓ、２Ｈ）；７．３１（ｄ、Ｊ＝８．４Ｈｚ、２Ｈ）；７．９８（ｄ、Ｊ＝８．４Ｈｚ、２Ｈ）。１３Ｃ ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、１００ＭＨｚ）δ１０９．９（ｄ）；１２３．７（ｄ）；１２５．９（ｄ）；１２６．７（ｄ）；１２７．８（ｄ）；１２８．１（ｄ）；１３１．９（ｓ）；１３２．２（ｓ）；１３３．８（ｓ）；１３５．２（ｓ）；１４１．５（ｓ）；１４２．１（ｓ）。ＭＳ（ＥＩ）：４３６（Ｍ＋１、６７）；４３５（Ｍ、２８）；４３４（１００）。
【００６０】
実施例５：４−［２−（２，５−ジクロロフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド（Ｒ１＝２−Ｃｌ、Ｒ２＝５−Ｃｌ、Ｒ３＝Ｈ）。
式（ＩＩＩ）の出発化合物：（２，５−ジクロロフェニル）ボロン酸（Ｒ１、Ｒ２＝２−Ｃｌ、５−Ｃｌ、Ｒ５＝Ｂ（ＯＨ）２）。
収率２０％。ＨＰＬＣ−ＭＳ：４３５（Ｍ＋）、８７１（２Ｍ＋＋Ｈ）。１Ｈ ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、４００ＭＨｚ）δ４．８４（ｓ、２Ｈ）；６．６０（ｓ、１Ｈ）；７．２３（ｓ、１Ｈ）；７．２４（ｄ、Ｊ＝８．８Ｈｚ、２Ｈ）；７．２７（ｄ、Ｊ＝２．４Ｈｚ、１Ｈ）；７．３２（ｍ、１Ｈ）；７．３６（ｄ、Ｊ＝２．４Ｈｚ、１Ｈ）；７．８８（ｄ、Ｊ＝８．８Ｈｚ、２Ｈ）。１３Ｃ ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、１００ＭＨｚ）δ１１０．５（ｄ）；１２２．２（ｄ）；１２４．９（ｄ）；１２７．９（ｄ）；１２８．７（ｓ）；１３０．３（ｄ）；１３０．５（ｓ）；１３１．１（ｄ）；１３２．０（ｓ）；１３２．３（ｄ）；１３２．８（ｓ）；１４０．８（ｓ）；１４２．６（ｓ）；１４９．９（ｓ）；１５３．４（ｓ）。
【００６１】
上述の一般的方法に従い、式（ＩＩＩ）の化合物の代わりに（４−フルオロフェニル）−ボロン酸を使用して、次の比較例を得た：
比較例：４−［２−（４−フルオロフェニル）−４−（トリフルオロメチル）−１Ｈ−ピロール−１−イル］ベンゼンスルホンアミド。
収率１４．３％。ＨＰＬＣ−ＭＳ：３８５（Ｍ＋＋Ｈ）、４０８（Ｍ＋＋Ｎａ＋Ｈ）、７６９（２Ｍ＋＋Ｈ）。１Ｈ ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、４００ＭＨｚ）δ４．８２（ｓ、２Ｈ）；６．５７（ｓ、１Ｈ）；６．９８−７．１１（ｍ、５Ｈ）；７．２８（ｄ、Ｊ＝８．７Ｈｚ、２Ｈ）；７．９２（ｄ、Ｊ＝８．７Ｈｚ、２Ｈ）。
【００６２】
抗腫瘍活性
細胞株及び培養条件
ヒト肺癌及びヒト前立腺癌ＰＣ３細胞から由来するＨ−７２７及びＨ−４６０細胞株を、１０％のウシ胎仔血清、１％のグルタミン及び１００単位／ｍｌのペニシリン／ストレプトマイシン（Life Technologies、Inc.）を補填したＲＰＭＩ１６４０培地中で培養した。ヒト結腸直腸癌由来のＬＳ１７４Ｔ細胞、及び乳癌由来のＣＡＬ５１細胞を、１０％のウシ胎仔血清、１％のグルタミン及び１００単位／ｍｌのペニシリン／ストレプトマイシン（Life Technologies、Inc.）を補填したＤＭＥＭ培地中で培養した。全ての細胞株を、５％のＣＯ２を含む加湿雰囲気中、３７℃でインキュベートした。各化合物の原液をＤＭＳＯ中で再構成し、使用前に培養培地で希釈した。
【００６３】
細胞生存率アッセイ
抗腫瘍活性を、細胞増殖キットＩＩ（ＸＴＴ）を使用し製造者（Roche Diagnostics）の推奨に従って細胞代謝能（生存率）を測定して評価した。アッセイは、曝露されていない細胞を含むコントロール、ビヒクルを含む細胞、又は培地＋化合物の三組で実施した。細胞を１００μｌの培地中、９６ウェルプレートに播種し、２４時間インキュベートした。その後、実施例２の化合物、比較例の化合物又はビヒクルを、２０、４０又は６０μＭの濃度で添加し、４時間インキュベートした。インキュベーション期間の終わりに、ＸＴＴ及び電子カップリング試薬を含む混合物の５０μｌを各ウェルに添加した。３７℃でのインキュベーションから４時間後、４９０ｎｍの吸光度を読み取った。増殖阻害活性を、ブランクの吸光度を減算し、未処理コントロールと比較して、細胞増殖阻害の割合として表した。
【００６４】
図面に示されるように、実施例２の化合物は、先行技術の比較化合物と比較して、これらの癌細胞株において腫瘍細胞生存率を有意に減少させた。特に、本発明の化合物は、ＬＳ１７４Ｔ、ＣＡＬ５１及びＨ−４６０細胞株において比較例と比較して、４０μｍで６０％を越える腫瘍細胞生存割合の減少を示した。そして４０μｍでの減少はＬＳ１７４Ｔ、ＣＡＬ５１、Ｈ−４６０及びＨ−７２７細胞株において５０％より多かった。
【図１】
2013500310.tif 000014
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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2013500310.tif 000021