(57)【要約】  本開示のいくつかの態様は、ディスプレイデータをパイプライン方式で処理するための方法を提案する。いくつかの態様によれば、許容できる媒体アクセス制御（ＭＡＣ）効率と低減されたレイテンシとを達成するのを助け得る、効率的なパイプライン化を可能にする方法でスライスサイズが選択され得る。
2013543311.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス通信のための方法であって、
ビデオフレームをスライスに分割するためのスライス寸法を選択することと、
前記選択されたスライス寸法に基づいて、処理パイプラインを構成することと、
前記処理パイプラインの第２の段階から前記ビデオフレームの第２の前に符号化されたスライスを送信しながら、前記処理パイプライン中で前記ビデオフレームの第１のスライスを符号化することと
を備える、方法。
【請求項２】
前記スライス寸法が、少なくとも媒体アクセス制御（ＭＡＣ）効率目的とレイテンシ目的とのうちの１つに基づいて選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記スライス寸法が、少なくとも１つのレイテンシ目的またはスループット測度と、少なくとも１つのＭＡＣ効率目的とを同時に達成することに基づいて選択される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
送信より前に符号化出力を１つまたは複数の媒体アクセス制御（ＭＡＣ）データユニットとしてカプセル化すること
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
複数の前記ＭＡＣデータユニットをアグリゲートすることと、
アグリゲートされたＭＡＣデータユニットをディスプレイシンクに送信することと
をさらに備える、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記複数の前記ＭＡＣデータユニットをアグリゲートすることが、
連続するビデオフレームにわたらない符号化データをもつＭＡＣデータユニットのみをアグリゲートすること
を備える、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記複数の前記ＭＡＣデータユニットをアグリゲートすることが、
ビデオフレームの連続するスライスにわたらない符号化データをもつＭＡＣデータユニットのみをアグリゲートすること
を備える、請求項５に記載の方法。
【請求項８】
ソースデバイスとシンクデバイスとの間のチャネル状態に基づいて前記スライス寸法を調整すること
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
ワイヤレス通信のための装置であって、
ビデオフレームをスライスに分割するためのスライス寸法を選択するための手段と、
前記選択されたスライス寸法に基づいて、処理パイプラインを構成するための手段と、
前記処理パイプラインの第２の段階から前記ビデオフレームの第２の前に符号化されたスライスを送信しながら、前記処理パイプライン中で前記ビデオフレームの第１のスライスを符号化するための手段と
を備える、装置。
【請求項１０】
前記スライス寸法が、少なくとも媒体アクセス制御（ＭＡＣ）効率目的とレイテンシ目的とのうちの１つに基づいて選択される、請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記スライス寸法が、少なくとも１つのレイテンシ目的またはスループット測度と、少なくとも１つのＭＡＣ効率目的とを同時に達成することに基づいて選択される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
送信より前に符号化出力を１つまたは複数の媒体アクセス制御（ＭＡＣ）データユニットとしてカプセル化するための手段
をさらに備える、請求項９に記載の装置。
【請求項１３】
複数の前記ＭＡＣデータユニットをアグリゲートするための手段と、
アグリゲートされたＭＡＣデータユニットをディスプレイシンクに送信するための手段と
をさらに備える、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
アグリゲートするための前記手段が、
連続するビデオフレームにわたらない符号化データをもつＭＡＣデータユニットのみをアグリゲートするための手段
を備える、請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
アグリゲートするための前記手段が、
ビデオフレームの連続するスライスにわたらない符号化データをもつＭＡＣデータユニットのみをアグリゲートするための手段
を備える、請求項１３に記載の装置。
【請求項１６】
ソースデバイスとシンクデバイスとの間のチャネル状態に基づいて前記スライス寸法を調整するための手段
をさらに備える、請求項９に記載の装置。
【請求項１７】
１つまたは複数のプロセッサによって実行可能である命令が記憶されたコンピュータ可読媒体を備える、ワイヤレス通信のためのコンピュータプログラム製品であって、前記命令が、
ビデオフレームをスライスに分割するためのスライス寸法を選択するための命令と、
前記選択されたスライス寸法に基づいて、処理パイプラインを構成するための命令と、
前記処理パイプラインの第２の段階から前記ビデオフレームの第２の前に符号化されたスライスを送信しながら、前記処理パイプライン中で前記ビデオフレームの第１のスライスを符号化するための命令と
を備える、コンピュータプログラム製品。
【請求項１８】
前記スライス寸法が、少なくとも媒体アクセス制御（ＭＡＣ）効率目的とレイテンシ目的とのうちの１つに基づいて選択される、請求項１７に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項１９】
前記スライス寸法が、少なくとも１つのレイテンシ目的またはスループット測度と、少なくとも１つのＭＡＣ効率目的とを同時に達成することに基づいて選択される、請求項１８に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２０】
送信より前に符号化出力を１つまたは複数の媒体アクセス制御（ＭＡＣ）データユニットとしてカプセル化するための命令
をさらに備える、請求項１７に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２１】
複数の前記ＭＡＣデータユニットをアグリゲートするための命令と、
アグリゲートされたＭＡＣデータユニットをディスプレイシンクに送信するための命令と
をさらに備える、請求項２０に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２２】
前記複数の前記ＭＡＣデータユニットをアグリゲートするための前記命令が、
連続するビデオフレームにわたらない符号化データをもつＭＡＣデータユニットのみをアグリゲートするための命令
を備える、請求項２１に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２３】
前記複数の前記ＭＡＣデータユニットをアグリゲートするための前記命令が、
ビデオフレームの連続するスライスにわたらない符号化データをもつＭＡＣデータユニットのみをアグリゲートするための命令
を備える、請求項２１に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２４】
ソースデバイスとシンクデバイスとの間のチャネル状態に基づいて前記スライス寸法を調整するための命令
をさらに備える、請求項１７に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２５】
ワイヤレス通信のための装置であって、
ビデオフレームをスライスに分割するためのスライス寸法を選択することと、
前記選択されたスライス寸法に基づいて、処理パイプラインを構成することと、
前記処理パイプラインの第２の段階から前記ビデオフレームの第２の前に符号化されたスライスを送信しながら、前記処理パイプライン中で前記ビデオフレームの第１のスライスを符号化することと
を行うように構成された少なくとも１つのプロセッサと、
前記少なくとも１つのプロセッサに結合されたメモリと
を備える、装置。
【請求項２６】
前記スライス寸法が、少なくとも媒体アクセス制御（ＭＡＣ）効率目的とレイテンシ目的とのうちの１つに基づいて選択される、請求項２５に記載の装置。
【請求項２７】
前記スライス寸法が、少なくとも１つのレイテンシ目的またはスループット測度と、少なくとも１つのＭＡＣ効率目的とを同時に達成することに基づいて選択される、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記少なくとも１つのプロセッサが、
送信より前に符号化出力を１つまたは複数の媒体アクセス制御（ＭＡＣ）データユニットとしてカプセル化する
ようにさらに構成された、請求項２５に記載の装置。
【請求項２９】
前記少なくとも１つのプロセッサが、
複数の前記ＭＡＣデータユニットをアグリゲートすることと、
アグリゲートされたＭＡＣデータユニットをディスプレイシンクに送信することと
を行うようにさらに構成された、請求項２８に記載の装置。
【請求項３０】
前記少なくとも１つのプロセッサが、
連続するビデオフレームにわたらない符号化データをもつＭＡＣデータユニットのみをアグリゲートする
ようにさらに構成された、請求項２９に記載の装置。
【請求項３１】
前記少なくとも１つのプロセッサが、
ビデオフレームの連続するスライスにわたらない符号化データをもつＭＡＣデータユニットのみをアグリゲートする
ようにさらに構成された、請求項２９に記載の装置。
【請求項３２】
前記少なくとも１つのプロセッサが、
ソースデバイスとシンクデバイスとの間のチャネル状態に基づいて前記スライス寸法を調整する
ようにさらに構成された、請求項２５に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
米国特許法第１１９条による優先権の主張
本特許出願は、本出願の譲受人に譲渡され、参照により本明細書に明確に組み込まれる、２０１０年９月２３日に出願された「PIPELINED SLICING TECHNIQUES FOR WIRELESS DISPLAY」と題する仮出願第６１／３８５，８６０号の優先権を主張する。
【０００２】
本開示のいくつかの態様は、一般に、ワイヤレス通信に関し、より詳細には、ワイヤレス送信のためにディスプレイデータを処理することに関する。
【背景技術】
【０００３】
いくつかのワイヤレスディスプレイシステムは、物理ケーブルの除去を可能にする、ディスプレイデータがワイヤレス送信されるディスプレイミラーリングを提供する。典型的なワイヤレスディスプレイシステムでは、ソースデバイスにおけるディスプレイフレームが、キャプチャされ、（帯域幅制約により）圧縮され、ワイヤレスフィデリティ（Ｗｉ−Ｆｉ）接続などのワイヤレスリンクを介してシンクデバイスに送信される。シンクデバイスは、ビデオフレームを復号し、それらをシンクデバイスのディスプレイパネル上でレンダリングする。
【０００４】
そのようなワイヤレスディスプレイシステムは、両端（たとえば、ソースデバイスとシンクデバイスの両方）において様々な処理ステップによる増分遅延を招く。処理ステップは、ソースデバイスにおけるキャプチャ、符号化および送信と、シンクデバイスにおける復号、デジッタおよびレンダリングを含み得る。一例として、処理ステップの各々の平均スループットが、圧縮ビデオのために必要とされるビットレートおよびフレームレートに一致する場合、増分遅延は（ローカルにケーブル接続されたディスプレイに対して）約５フレーム持続時間に等しくなり得る。３０フレーム毎秒（ｆｐｓ）では、遅延は約１６７ミリ秒に等しくなり得る。そのような大きい遅延は、ゲームなど、いくつかの対話型アプリケーションにとって望ましくないことがある。
【発明の概要】
【０００５】
本開示のいくつかの態様は、ワイヤレス通信のための方法を提供する。本方法は、概して、ビデオフレームをスライスに分割するためのスライス寸法を選択することと、選択されたスライス寸法に基づいて、処理パイプラインを構成することと、処理パイプラインの第２の段階からビデオフレームの第２の前に符号化されたスライスを送信しながら、処理パイプライン中でビデオフレームの第１のスライスを符号化することとを含む。
【０００６】
いくつかの態様は、ワイヤレス送信のためにディスプレイデータを処理するための装置を提供する。本装置は、概して、ビデオフレームをスライスに分割するためのスライス寸法を選択するための手段と、選択されたスライス寸法に基づいて、処理パイプラインを構成するための手段と、処理パイプラインの第２の段階からビデオフレームの第２の前に符号化されたスライスを送信しながら、処理パイプライン中でビデオフレームの第１のスライスを符号化するための手段とを含む。
【０００７】
いくつかの態様は、ワイヤレス通信のためのコンピュータプログラム製品を提供する。本コンピュータプログラム製品は、一般に、１つまたは複数のプロセッサによって実行可能である命令が記憶されたコンピュータ可読媒体を含む。この命令は、概して、ビデオフレームをスライスに分割するためのスライス寸法を選択するための命令と、選択されたスライス寸法に基づいて、処理パイプラインを構成するための命令と、処理パイプラインの第２の段階からビデオフレームの第２の前に符号化されたスライスを送信しながら、処理パイプライン中でビデオフレームの第１のスライスを符号化するための命令とを含む。
【０００８】
本開示のいくつかの態様は、ワイヤレス通信のための装置を提供する。本装置は、概して、少なくとも１つのプロセッサと、その少なくとも１つのプロセッサに結合されたメモリとを含む。少なくとも１つのプロセッサは、概して、ビデオフレームをスライスに分割するためのスライス寸法を選択することと、選択されたスライス寸法に基づいて、処理パイプラインを構成することと、処理パイプラインの第２の段階からビデオフレームの第２の前に符号化されたスライスを送信しながら、処理パイプライン中でビデオフレームの第１のスライスを符号化することとを行うように構成される。
【０００９】
本開示の上述の特徴が詳細に理解され得るように、添付の図面にその一部を示す態様を参照することによって、上記で手短に要約されたより具体的な説明が得られ得る。ただし、その説明は他の等しく有効な態様に通じ得るので、添付の図面は、本開示のいくつかの典型的な態様のみを示し、したがって、それの範囲を限定するものと見なすべきではないことに留意されたい。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本開示のいくつかの態様による、例示的なワイヤレスディスプレイシステムを示す図。
【図２】本開示のいくつかの態様による、通信システムのブロック図。
【図３】本開示のいくつかの態様による、例示的なワイヤレスディスプレイシステムを示す図。
【図４】本開示のいくつかの態様による、ディスプレイデータのパイプライン処理のための例示的な動作を示す図。
【図４Ａ】図４に示す動作を実行することが可能な例示的な構成要素を示す図。
【図５】本開示のいくつかの態様による、例示的なソースデバイスを示す図。
【図６】パイプラインソースデバイスとシンクデバイスとを備える例示的なディスプレイシステムを示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
次に、図面を参照しながら様々な態様について説明する。以下の説明では、説明のために、１つまたは複数の態様の完全な理解を与えるために多数の具体的な詳細を記載する。ただし、そのような（１つまたは複数の）態様は、これらの具体的な詳細なしに実施され得ることは明らかであろう。
【００１２】
本出願で使用する「構成要素」、「モジュール」、「システム」などの用語は、限定はしないが、ハードウェア、ファームウェア、ハードウェアとソフトウェアの組合せ、ソフトウェア、または実行中のソフトウェアなど、コンピュータ関連のエンティティを含むものとする。たとえば、構成要素は、限定はしないが、プロセッサ上で実行されるプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行ファイル、実行スレッド、プログラム、および／またはコンピュータであり得る。例として、コンピューティングデバイス上で実行されるアプリケーションと、そのコンピューティングデバイスの両方が構成要素であり得る。１つまたは複数の構成要素がプロセスおよび／または実行スレッド内に常駐することができ、１つの構成要素が１つのコンピュータ上に配置され得、および／または２つ以上のコンピュータ間に分散され得る。さらに、これらの構成要素は、様々なデータ構造を記憶している様々なコンピュータ可読媒体から実行することができる。これらの構成要素は、ローカルシステム、分散システム中の、および／または他のシステムを用いるインターネットなどのネットワーク上の別の構成要素と信号を介して対話する１つの構成要素からのデータなど、１つまたは複数のデータパケットを有する信号によるなど、ローカルプロセスおよび／またはリモートプロセスを介して通信し得る。
【００１３】
さらに、「または」という用語は、排他的な「または」ではなく、包括的な「または」を意味するものとする。すなわち、別段に規定されていない限り、または文脈から明らかでない限り、「ＸはＡまたはＢを使用する」という句は、自然包括的並べ替えのいずれかを意味するものとする。すなわち、「ＸはＡまたはＢを使用する」という句は、以下の場合、すなわち、ＸがＡを使用する場合、ＸがＢを使用する場合、またはＸがＡとＢの両方を使用する場合のうちのいずれかによって満たされる。さらに、本出願および添付の特許請求の範囲で使用する冠詞「ａ」および「ａｎ」は、別段に規定されていない限り、または単数形を示すことが文脈から明らかでない限り、概して「１つまたは複数」を意味するものと解釈すべきである。
【００１４】
例示的なワイヤレスディスプレイシステム
図１に、本開示の様々な態様が実施され得る、例示的なワイヤレスディスプレイシステム１００を示す。図示のように、本ディスプレイシステムは、表示のためにディスプレイデータ１１２をシンクデバイス１２０にワイヤレス送信するソースデバイス１１０を含み得る。
【００１５】
ソースデバイス１１０は、表示のためにディスプレイデータ１１２を生成し、シンクデバイス１２０に送信することが可能な任意のデバイスであり得る。ソースデバイスの例には、限定はしないが、スマートフォン、カメラ、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータなどがある。シンクデバイスは、ソースデバイスからディスプレイデータを受信し、そのディスプレイデータを一体化あるいはアタッチされたディスプレイパネル上で表示することが可能な任意のデバイスであり得る。シンクデバイスの例には、限定はしないが、テレビジョン、モニタ、スマートフォン、カメラ、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータなどがある。
【００１６】
図２は、多入力多出力（ＭＩＭＯ）システム２００における、（ソースデバイスに対応し得る）送信機システム２１０と、（シンクデバイスに対応し得る）受信機システム２５０との一態様のブロック図である。送信機システム２１０において、いくつかのデータストリームのトラフィックデータがデータソース２１２から送信（ＴＸ）データプロセッサ２１４に与えられる。
【００１７】
一態様では、各データストリームは、それぞれの送信アンテナを介して送信される。ＴＸデータプロセッサ２１４は、コード化データを与えるために、各データストリームのトラフィックデータを、そのデータストリーム用に選択された特定のコーディング方式に基づいてフォーマットし、コーディングし、インターリーブする。
【００１８】
各データストリームのコード化データは、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）技法を使用してパイロットデータで多重化され得る。パイロットデータは、典型的には、知られている方法で処理され、チャネル応答を推定するために受信機システムにおいて使用され得る知られているデータパターンである。各データストリームの多重化されたパイロットおよびコード化データは、次いで、変調シンボルを与えるために、そのデータストリーム用に選択された特定の変調方式（たとえば、２位相シフトキーイング（ＢＰＳＫ）、４位相シフトキーイング（ＱＰＳＫ）、Ｍ−ＰＳＫ、またはＭ−ＱＡＭ（直交振幅変調）、ただしＭは２のべき乗であり得る）に基づいて変調（たとえば、シンボルマッピング）される。各データストリームのデータレート、コーディング、および変調は、メモリ２３２に結合され得るプロセッサ２３０によって実行される命令によって決定され得る。
【００１９】
すべてのデータストリームの変調シンボルが、次いで、ＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ２２０に与えられ、ＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ２２０はさらに（たとえば、ＯＦＤＭ用に）その変調シンボルを処理し得る。ＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ２２０は、次いで、ＮT個の変調シンボルストリームをＮT個の送信機（ＴＭＴＲ）２２２ａ〜２２２ｔに与える。いくつかの態様では、ＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ２２０は、データストリームのシンボルと、シンボルがそこから送信されているアンテナとにビームフォーミング重みを適用する。
【００２０】
各送信機２２２は、それぞれのシンボルストリームを受信し、処理して、１つまたは複数のアナログ信号を与え、さらに、それらのアナログ信号を調整（たとえば、増幅、フィルタ処理、およびアップコンバート）して、ＭＩＭＯチャネルを介して送信するのに好適な被変調信号を与える。送信機２２２ａ〜２２２ｔからのＮT個の被変調信号は、次いで、それぞれＮT個のアンテナ２２４ａ〜２２４ｔから送信される。
【００２１】
受信機システム２５０において、送信された被変調信号は、ＮR個のアンテナ２５２ａ〜２５２ｒによって受信され、各アンテナ２５２からの受信信号は、それぞれの受信機（ＲＣＶＲ）２５４ａ〜２５４ｒに与えられる。各受信機２５４は、それぞれの受信信号を調整（たとえば、フィルタ処理、増幅、およびダウンコンバート）し、調整された信号をデジタル化して、サンプルを与え、さらにそれらのサンプルを処理して、対応する「受信」シンボルストリームを与える。
【００２２】
受信（ＲＸ）データプロセッサ２６０が、次いで、特定の受信機処理技法に基づいてＮR個の受信機２５４からＮR個の受信シンボルストリームを受信し、処理して、ＮT個の「検出」シンボルストリームを与える。ＲＸデータプロセッサ２６０は、次いで、各検出シンボルストリームを復調し、デインターリーブし、復号して、データストリームのトラフィックデータを復元する。ＲＸデータプロセッサ２６０による処理は、送信機システム２１０におけるＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ２２０およびＴＸデータプロセッサ２１４によって実行される処理を補足するものである。
【００２３】
メモリ２７２に結合され得るプロセッサ２７０は、どのプリコーディング行列を使用すべきかを定期的に判断する。逆方向リンクメッセージは、通信リンクおよび／または受信データストリームに関する様々なタイプの情報を備え得る。逆方向リンクメッセージは、次いで、データソース２３６からいくつかのデータストリームのトラフィックデータをも受信するＴＸデータプロセッサ２３８によって処理され、変調器２８０によって変調され、送信機２５４ａ〜２５４ｒによって調整され、送信機システム２１０に返信される。
【００２４】
送信機システム２１０において、受信機システム２５０からの被変調信号は、アンテナ２２４によって受信され、受信機２２２によって調整され、復調器２４０によって復調され、ＲＸデータプロセッサ２４２によって処理されて、受信機システム２５０によって送信された逆方向リンクメッセージが抽出される。プロセッサ２３０が、次いで、ビームフォーミング重みを決定するためにどのプリコーディング行列を使用すべきかを決定し、次いで、抽出されたメッセージを処理する。
【００２５】
本開示のいくつかの態様は、媒体アクセス制御（ＭＡＣ）レイヤの効率およびスループットを維持しながら、ワイヤレスディスプレイのエンドツーエンドレイテンシを低減するための方法を提供する。本明細書で提案する技法は、図１に図示したものなど、ワイヤレスディスプレイシステムに適用され得る。
【００２６】
概して、レイテンシを低減するための試みにおいて様々な技法が利用され得る。たとえば、Ｈ．２６４またはＡＶＣ（アドバンストビデオコーディング）規格などのビデオ圧縮規格は、全フレームではなくスライスの単位でビデオ符号化が実行されることを可能にし得る。スライスの各々は、送信のために別々のネットワークアブストラクションレイヤユニット（ＮＡＬＵ）としてカプセル化され得る。これらのＮＡＬＵは、それらが処理パイプラインから入手可能になったときに送信され得る。受信機は、これらのスライスが受信されるとそれらを復号し得る。
【００２７】
Ｈ．２６４規格のスライシング技法は、最良の場合、エンドツーエンド遅延を５スライス持続時間に低減し得る。たとえば、各スライスがマクロブロック幅（たとえば、可能な最小幅）程度に小さい場合、増分遅延は、３０フレーム毎秒（ｆｐｓ）において７２０ｐ解像度（７２０という数はディスプレイ解像度の７２０本の水平スキャンラインを表し、ｐはプログレッシブスキャンを表す）に対して約３．７ミリ秒（ｍｓ）であるか、または３０ｆｐｓにおいて１０８０ｐ解像度に対して約２．５ｍｓであり得る。
【００２８】
しかしながら、これらの理論値は、Ｗｉ−Ｆｉ（たとえば、米国電気電子学会（ＩＥＥＥ）８０２．１１）など、いくつかのワイヤレス規格と互換性がある送信では実際的でないことがある。一例として、ＭＡＣレイヤ肯定応答（ＡＣＫ）を利用するシステムでは、個々のワイヤレス送信ユニット（たとえば、パイプラインユニット）として極めて小さいスライスを利用すると、著しくＷｉ−Ｆｉ  ＭＡＣ効率が劣化し、共有チャネル上のチャネル時間利用が増加し得る。
【００２９】
たとえば、１０メガビット毎秒（Ｍｂ／ｓ）符号化レートでは、７２０ｐ３０における最小スライス幅はわずか９２６バイトの符号化ペイロードサイズを生じ得、それは、７２Ｍｂ／ｓの物理レイヤ（ＰＨＹ）レートで送信するのに約１０３マイクロ秒を要し得る。しかしながら、拡張分散チャネルアクセス（ＥＤＣＡ：enhanced distributed channel access）チャネルアクセス遅延と、ＰＨＹプリアンブルと、フレームおよびＡＣＫフレームの終端におけるショートフレーム間スペース（ＳＩＦＳ：short inter-frame space）と、他の遅延とを含むフレーム交換オーバーヘッドが、合計して、同じ大きさである値になり得る。一例として、効率的なＷｉ−Ｆｉリンク利用のための目標は、０．５ｍｓ以上の送信機会（ＴＸＯＰ：transmit opportunity）であり得る（たとえば、ビデオなどの適用例では約１ｍｓが望ましいことがある）。したがって、パイプラインユニット（たとえば、スライス）は、効率的なＷｉ−Ｆｉリンク利用を有するために相当より大きくなる必要があり得る。
【００３０】
Ｗｉ−Ｆｉ  ＭＡＣを利用するシステムは、アグリゲーションを採用することによって所望の送信機会（ＴＸＯＰ）サイズの効率を最大にすることを試み得る。たとえば、ＴＸＯＰのサイズは、ブロックＡＣＫと併せて、ＭＡＣサービスデータユニット（ＭＳＤＵ：MAC service data unit）をアグリゲートしてアグリゲートＭＳＤＵ（Ａ−ＭＳＤＵ：aggregated MSDU）を形成することによって、および／またはＭＡＣプロトコルデータユニット（ＭＰＤＵ：MAC protocol data unit）をアグリゲートしてＡ−ＭＰＤＵを形成することによって増加され、効率的に使用され得る。しかしながら、Ｗｉ−Ｆｉディスプレイなど、ワイヤレスディスプレイシステムにおけるスライスの場合に起こり得る、ＭＳＤＵがエンコーダ遅延により離間されたとき、これらの日和見的技法は常に所望の効果を有するとは限らない。さらに、ＭＡＣレイヤは、エンコーダスライシングを知らずに送信スケジューリング決定を行い得る。
【００３１】
本開示のいくつかの態様では、データユニット（ＭＳＤＵおよび／またはＭＰＤＵ）は、ＭＡＣ効率および低減されたレイテンシを生じるサイズとともにエンコーダ出力から送信機（ＴＸ）ＭＡＣに配信され得る。したがって、スライスサイズは、ＭＡＣ効率とレイテンシとを一緒に最適化することによって計算され得る。
【００３２】
いくつかの態様によれば、図３に示すソースデバイス３１０は、本明細書で説明するいくつかの態様に従って、選択されたスライスサイズに基づいて構成可能である処理パイプライン３１２を有し得る。符号化データは、カプセル化され、アグリゲートされ、シンクデバイス３２０に送信され得、シンクデバイス３２０において、スライスは、それらが受信されたときに復号され、レンダリングされ得る。
【００３３】
図４に、たとえば、ソースデバイスにおいて実行され得る、例示的な動作４００を示す。動作は４０２において開始して、ビデオフレームをスライスに分割するためのスライス寸法（たとえば、サイズ）を選択する。いくつかの態様によれば、処理パイプラインは、最適に寸法決定されたスライスを生成するようにソースデバイス上で構成され得る。いくつかの態様によれば、スライス寸法は、最小理論スライス幅の倍数（たとえば、マクロブロック幅の倍数）として選択され得、この倍数は、Ｗｉ−Ｆｉ  ＭＡＣ効率目的を満足させるために十分大きく、レイテンシ目的を満足させるために十分小さい。
【００３４】
４０４において、選択されたスライス寸法に基づいて、処理パイプラインを構成して、４０６において、処理パイプラインの第２の段階から第２の前に前処理されたスライスを送信しながら、処理パイプラインの第１の段階中で第１のスライスを符号化することが可能になる。いくつかの態様では、スライス寸法は、ソースデバイスとシンクデバイスとの間のチャネル状態に基づいて調整され得る。
【００３５】
別のパイプライン段階は、選択されたスライス寸法に従って同じくパイプライン化され得る、ソースデバイスにおけるディスプレイキャプチャおよび前処理ステップ（たとえば、ＹＵＶ変換）を含み得る。ディスプレイキャプチャおよび前処理ステップは、前のスライスの符号化とともにパイプライン化され得る。
【００３６】
図５に、本開示のいくつかの態様による、例示的なソースデバイス５００を示す。本ソースデバイスは、ディスプレイフレームのスライスサイズを選択するためのサイズ選択構成要素５０２と、選択されたスライスサイズで処理パイプラインを構成するためのパイプライン構成構成要素５０４と、スライスを前処理するためのディスプレイキャプチャおよび前処理構成要素５０６と、前処理されたスライスを符号化するための符号化構成要素５０８と、符号化されたスライスをシンクデバイスに送信するための送信構成要素５１０とを備え得る。
【００３７】
図６に、パイプラインソースデバイス６０２とシンクデバイス６６０とを備える例示的なディスプレイシステムを示す。図示のように、ソースデバイスは、ディスプレイフレーム６１０を、選択されたサイズのスライス６２０に分割し得る。ソースデバイスは、処理パイプラインの第２の段階６４０において、（第１の段階６３０においてすでに前処理されている）第２のスライス６２０2を符号化しながら、処理パイプラインの第１の段階６３０において第３のスライス６２０3を前処理し得る。ソースデバイスは、送信構成要素６５０によって、（すでに前処理され、符号化されている）第１のスライス６２０1をシンクデバイス６６０に送信し得る。
【００３８】
いくつかの態様によれば、各スライスの符号化出力は、１つまたは複数のＭＡＣデータユニット（たとえば、ＭＰＤＵまたはＭＳＤＵ）としてカプセル化され得る。ＭＡＣデータユニットは、ディスプレイシンクへの送信より前にアグリゲートされ得る。（各スライスの）符号化出力は、１つまたは複数のＭＳＤＵとして、カプセル化され、ソースＭＡＣに配信され得る。これは、場合によっては、トランスポートレイヤヘッダ、および／またはコンテンツ保護を保証するための暗号演算を伴い得る。ソースＭＡＣは、ブロック−ＡＣＫと併せて、（たとえば、Ａ−ＭＳＤＵおよび／またはＡ−ＭＰＤＵを使用した）最適なリンク利用を達成するために、送信の前にこれらのＭＳＤＵをアグリゲートし得る。いくつかの態様によれば、ソースデバイスは、アグリゲートされたデータユニットが、連続するビデオフレームまたは連続するスライスにわたらないことを保証し得る。
【００３９】
シンクデバイス６６０において、ＭＡＣレイヤは、受信されたＭＳＤＵを、ＩＥＥＥ８０２．１１などのワイヤレス規格の下で動作し得るデコーダなどのシンクアプリケーションに配信し得る。いくつかの態様によれば、シンクデコーダは、各スライスが受信されたときにそれらを復号し得る。いくつかの態様では、シンクデバイスは、ローカルポリシーおよびプレゼンテーション時間の考慮事項に基づいてレンダリング（たとえば、シンクデバイスのディスプレイパネル上のラスタスキャン）を開始することを選択し得る。たとえば、シンクデバイスは、全ビデオフレームのすべてのスライスが復号された後にのみレンダリングを開始し得る。シンクデバイスはまた、複数の完全なビデオフレームが復号され、バッファされた後にのみレンダリングを開始し得る。または、シンクデバイスは、複数のスライスが復号され、バッファされた後にレンダリングを開始し得る。ポリシーは、所望のＷｉ−Ｆｉデジッタトレランスに依存し得る。ポリシーはさらに、プレゼンテーション時間制約を受け得る。
【００４０】
シンクデバイス６６０によって実行される上記のアクションは、ソースデバイスとは無関係であり得る。各側はレイテンシ改善に独立して寄与し得、節約は加法的であり得る。ソースデバイス（またはシンクデバイス）のうちの１つのみがそれのパフォーマンスを最適化する場合、それは部分的なパフォーマンス改善を依然として生じ得る。
【００４１】
いくつかの態様では、スライスサイズは、送信機会ＴＸＯＰの下限、エンドツーエンドレイテンシの上限、またはプラットフォーム処理制約のうちの１つまたは複数に基づいてジョイント最適化の一部として選択され得る。たとえば、ＴＸＯＰの下限は、０．５ｍｓ、１ｍｓなどに等しくなり得る。このＴＸＯＰ目的は、所与のペイロードスループットのチャネル時間占有を低減するために「良好なチャネル市民権（good channel citizenship）」考慮事項に基づいて選択され得る。極めて低いＴＸＯＰ値は達成可能なペイロードスループットを制限し得るので、画像品質に影響を及ぼし得る所望のペイロードスループットはまた、ＴＸＯＰ目的に影響を及ぼし得る。
【００４２】
ＴＸＯＰ下限は、公称ＰＨＹレート（たとえば、７２Ｍｂ／ｓ、１４４Ｍｂ／ｓなど）に応じて、（キロビット単位で）エンコーダスライスサイズの下限を暗黙的に設定し得る。ＰＨＹレートは、今度は、ソースデバイスおよびシンクデバイスの物理レイヤ能力と、チャネル幅（たとえば、２０ＭＨｚ、４０ＭＨｚ、８０ＭＨｚ）と、使用されるＭＩＭＯ空間ストリームの数（たとえば、１、２または４）と、現在のＰＨＹチャネル状態とに依存し得る。概して、ＴＸＯＰ目的は、チャネル利用のより高い割合を保証するためにより高くなる必要がある。
【００４３】
いくつかの態様によれば、スライス寸法は、少なくともＭＡＣ効率目的および／またはレイテンシ目的のうちの１つに基づいて選択され得る。ＭＡＣ効率目的は、シンクデバイスに送られるディスプレイデータの量がメッセージングオーバーヘッドと比較して十分に大きいことを保証するように確立され得る。レイテンシ目的は、レイテンシが許容量を超えないことを保証するように設定され得る。いくつかの態様によれば、スライス寸法は、少なくとも１つのレイテンシ目的（またはスループット測度）と少なくとも１つのＭＡＣ効率目的とを同時に達成するように選択され得る。
【００４４】
いくつかの態様では、スライスサイズを選択する際に、エンドツーエンドレイテンシ（たとえば、ソースデバイスとシンクデバイスの両方における処理ステップのレイテンシ）の上限が考慮され得る。この目的は使用モデルに依存し得る。たとえば、対話型ゲームは、他のアプリケーションよりも低いエンドツーエンドレイテンシの値を必要とし得る。レイテンシ上限はスライス持続時間の上限を暗黙的に設定し得る。スライス持続時間は、今度は、エンコーダの公称ビットレート（たとえば、１０Ｍｂ／ｓ、２０Ｍｂ／ｓ）に応じて変わり得る符号化スライスサイズの上限を（キロビット単位で）設定し得る。エンコーダのターゲットビットレートは、今度は、リンク容量のターゲット利用割合と、表示の所望の品質とに依存し得る。
【００４５】
いくつかの態様では、スライスサイズを選択する際に、プラットフォーム（たとえば、ソースデバイスまたはシンクデバイス）の処理制約が考慮され得る。一般に、処理要求は、プロセス間通信、割込みなど、各トランザクションについてローカルに関与するオーバーヘッドにより、スライスが小さくなるにつれて増加し得る。より小さいスライスサイズはより小さいスライス間隔を暗示し、より小さいスライス間隔は、プラットフォーム中のリソースに対する負荷を増加させる。この考慮事項は、上記で説明したレイテンシ上限を緩和する（たとえば、増加させる）ために使用され得る。
【００４６】
いくつかの態様では、実装形態は、ディスプレイセッション（たとえば、Ｗｉ−Ｆｉディスプレイセッション）の最初にスライス寸法を固定し、随意に、リンク状態に基づいてスライス寸法を適応的に変化させることを選択し得る。概して、スライス寸法を判断するアルゴリズムは、上記のパラメータまたはそれのサブセットの任意の関数に基づいて動作し得る。
【００４７】
かろうじてＴＸＯＰ目的を満足させ、得られたレイテンシを受容することのほうへバイアスされた例示的なアルゴリズムは、以下のステップによって実行され得る。最初に、ＭＳＤＵ部分のためのＴＸＯＰ目的Ｔが選択され得る（たとえば、Ｔ＝０．５ｍｓ）。Ｍｂｉｔ／ｓにおける公称ＰＨＹレートＰは、少なくともＴＸＯＰ目的に基づいて推定され得る。次に、所望のペイロード（たとえば、ユーザデータグラムプロトコル（ＵＤＰ）、論理リンク制御（ＬＬＣ：logical link control）など）のための利用可能なリンク容量Ｌが推定され得る。ターゲットエンコーダビットレートＥが、リンク容量Ｌのターゲット利用割合Ｕに基づいて選択され得る。ｆｐｓにおけるターゲットフレームレートＦも選択され得る。符号化スライスのターゲットサイズＳＳが、公称ＰＨＹレートとＴＸＯＰ目的とに基づいてＳＳ＝Ｐ×Ｔとして計算され得る。ターゲット符号化スライスサイズＳＳは、（推定ＰＨＹレートで）ターゲットＴＸＯＰ持続時間中に送信され得る量である。完全に符号化されたフレームのためのフレームサイズＳＦが以下のように推定され得る。
【数１】
2013543311.tif 000003
【００４８】
次に、最適スライシング寸法が以下のように推定され得る。
【数２】
2013543311.tif 000004
【００４９】
ただし、Ｒはフレーム当たりのスライスの比を表し得、Ｒｅｓは解像度を表し得、Ｗはスキャンラインに関するスライス幅を表し得、Ｄはミリ秒単位でスライス持続時間を表し得る。
【００５０】
たとえば、Ｔ＝０．５ｍｓ、Ｐ＝７２Ｍｂ／ｓ、Ｌ＝４０Ｍｂ／ｓ、Ｕ＝４０％およびＦ＝３０ｆｐｓでは、Ｒ＝１４．８スライス／フレームと、Ｗ＝４９．７ラインとの値が計算され得る。Ｗの値は、１６本のスキャンラインの正確な倍数（マクロブロックの整数）に丸められる必要があり得ることに留意されたい。したがって、Ｗ＝４８およびＲ＝１５である。これは、各スライスのペイロード部分のために０．４９ｍｓのＴＸＯＰ持続時間を生じる。スライス持続時間Ｄは約２．２ｍｓであり、これは約１１ｍｓ（約２．２×５）のエンドツーエンド遅延を生じる。
【００５１】
同様のアルゴリズムが、かろうじてレイテンシ限界を満足させ、得られたＴＸＯＰを受容するスライス寸法を推定し得る。提案する方法の他の代替形態も考慮され得、それのすべてが本開示の範囲内に入る。たとえば、スライスサイズの有限範囲がＴＸＯＰ限界とレイテンシ限界とを満たす場合、最適値は、レイテンシ対ＭＡＣ効率のシステム選好に基づいて選択され得る。一方、両方の制約が一緒に満たされ得ない場合、ソースデバイスは、システム選好としてあまり重要でない制約（たとえば、レイテンシ）を緩和するか、またはレイテンシ目的とＴＸＯＰ目的とを適切に折衷し得る。
【００５２】
上記で説明した方法の様々な動作は、図に示すミーンズプラスファンクションブロックに対応する様々なハードウェアおよび／またはソフトウェアの（１つまたは複数の）構成要素および／または（１つまたは複数の）モジュールによって実行され得る。たとえば、図４に示すブロック４０２〜４０６は、図４Ａに示すミーンズプラスファンクションブロック４０２Ａ〜４０６Ａに対応する。より一般的には、対応する相対ミーンズプラスファンクション図を有する図に方法が示されている場合、動作ブロックは、同様の番号付けをもつミーンズプラスファンクションブロックに対応する。
【００５３】
たとえば、スライス寸法を選択するための手段４０２Ａは、サイズ選択構成要素５０２など、サイズを選択することが可能なプロセッサまたは回路を備え得、処理パイプラインを構成するための手段４０４Ａは、パイプライン構成構成要素５０４など、処理パイプラインを構成することが可能なプロセッサまたは回路を備え得、スライスを符号化するための手段４０６Ａは、符号化構成要素５０８など、スライスを符号化することが可能なプロセッサまたは回路を備え得、スライスを送信するための手段は、図５に示す送信機または送信構成要素５１０を備え得る。
【００５４】
本開示に関連して説明した様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路は、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ信号（ＦＰＧＡ）または他のプログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ）、個別ゲートまたはトランジスタ論理、個別ハードウェア構成要素、あるいは本明細書で説明した機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せを用いて実装または実行され得る。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであり得るが、代替として、プロセッサは、任意の市販のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態機械であり得る。プロセッサはまた、コンピューティングデバイスの組合せ、たとえば、ＤＳＰとマイクロプロセッサとの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと連携する１つまたは複数のマイクロプロセッサ、あるいは任意の他のそのような構成として実装され得る。
【００５５】
本開示に関連して説明した方法またはアルゴリズムのステップは、直接ハードウェアで実施されるか、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールで実施されるか、またはその２つの組合せで実施され得る。ソフトウェアモジュールは、当技術分野で知られている任意の形態の記憶媒体中に常駐し得る。使用され得る記憶媒体のいくつかの例には、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読取り専用メモリ（ＲＯＭ）、フラッシュメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭなどがある。ソフトウェアモジュールは、単一の命令、または多数の命令を備え得、いくつかの異なるコードセグメント上で、異なるプログラム間で、および複数の記憶媒体にわたって分散され得る。記憶媒体は、プロセッサがその記憶媒体から情報を読み取ることができ、その記憶媒体に情報を書き込むことができるように、プロセッサに結合され得る。代替として、記憶媒体はプロセッサに一体化され得る。
【００５６】
本明細書で開示する方法は、説明した方法を達成するための１つまたは複数のステップまたはアクションを備える。本方法のステップおよび／またはアクションは、特許請求の範囲から逸脱することなく互いに交換され得る。言い換えれば、ステップまたはアクションの特定の順序が指定されない限り、特定のステップおよび／またはアクションの順序および／または使用は特許請求の範囲から逸脱することなく変更され得る。
【００５７】
説明した機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの組合せで実装され得る。ソフトウェアで実装する場合、機能は１つまたは複数の命令としてコンピュータ可読媒体上に記憶され得る。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスされ得る任意の利用可能な媒体であり得る。限定ではなく例として、そのようなコンピュータ可読媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭまたは他の光ディスクストレージ、磁気ディスクストレージまたは他の磁気ストレージデバイス、あるいは命令またはデータ構造の形態の所望のプログラムコードを担持または記憶するために使用され得、コンピュータによってアクセスされ得る、任意の他の媒体を備えることができる。本明細書で使用するディスク（disk）およびディスク（disc）は、コンパクトディスク（disc）（ＣＤ）、レーザディスク（disc）、光ディスク（disc）、デジタル多用途ディスク（disc）（ＤＶＤ）、フロッピー（登録商標）ディスク（disk）、およびブルーレイ（登録商標）ディスク（disc）を含み、ディスク（disk）は、通常、データを磁気的に再生し、ディスク（disc）は、データをレーザで光学的に再生する。
【００５８】
たとえば、そのようなデバイスは、本明細書で説明した方法を実行するための手段の転送を可能にするために、サーバに結合され得る。代替的に、本明細書で説明した様々な方法は、ユーザ端末および／または基地局が記憶手段をデバイスに結合するかまたは与えると様々な方法を得ることができるように、記憶手段（たとえば、ＲＡＭ、ＲＯＭ、コンパクトディスク（ＣＤ）またはフロッピーディスクなどの物理記憶媒体など）によって提供され得る。その上、本明細書で説明した方法および技法をデバイスに提供するための任意の他の好適な技法が利用され得る。
【００５９】
特許請求の範囲は、上記で示した厳密な構成および構成要素に限定されないことを理解されたい。上記で説明した方法および装置の構成、動作および詳細において、特許請求の範囲の範囲から逸脱することなく、様々な改変、変更および変形を行い得る。
【００６０】
上記は本開示の態様を対象とするが、本開示の他の態様およびさらなる態様は、それの基本的範囲から逸脱することなく考案され得、それの範囲は以下の特許請求の範囲によって判断される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図４Ａ】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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