(57)【要約】      （修正有）【課題】運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えて、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、心地良く且つ円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を図ることができる体操用具を提供する。【解決手段】運動を行なう際に用いる体操用具は、テープ状の熱可塑性ポリウレタン材料よりなる。体操用具の厚さは約０．２ｍｍであり、幅は約２〜３ｃｍである。【選択図】図１
0003106110.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
運動を行なう際に用いる体操用具であって、
前記体操用具は、テープ状の熱可塑性ポリウレタン材料よりなることを特徴とする体操用具。
【請求項２】
前記運動は、筋肉を伸展させる運動、筋肉を捻転させる運動、筋肉を収縮させる運動、筋出力を引き出す運動、又はアウターマッスルと共にインナーマッスルを鍛える運動であることを特徴とする請求項１に記載の体操用具。
【請求項３】
前記体操用具の長さは、約４ｍであることを特徴とする請求項１又は２に記載の体操用具。
【請求項４】
前記体操用具の厚さは、約０．２ｍｍであり、
前記体操用具の幅は、約２ｃｍであることを特徴とする請求項１〜３に記載の体操用具。
【請求項５】
前記体操用具の厚さは、約０．２ｍｍであり、
前記体操用具の幅は、約３ｃｍであることを特徴とする請求項１〜３に記載の体操用具。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、幼児、子供、成人、高齢者、及び身体障害者等の運動を行なう全ての人々が運動を行なう際に用いることができる体操用具に関し、特に、運動を行なう人々の身体能力に応じて、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を図ることができる体操用具に関する。
【背景技術】
【０００２】
体操用具は、運動を有効に行なう者の補助となって運動を行なう際の手助けをする役割を有している。また、体操用具は、運動を行なう者に、各個人の身体能力に応じた様々な使用方法を可能にしてくれる用具である。このため、運動を行なう者は、体操用具を補助的又は積極的に利用することにより、運動を心地良く継続させること又はより効果的に運動を行なうことを実現することができる。また、体操用具を用いて運動を行なえば、運動を行なう者は、各個人の身体能力に応じた負荷を筋肉に与えることを可能にする。このため、運動を行なう際に用いる体操用具の使用方法を運動の種類に応じて適宜選択することにより、特定部位の筋肉に負荷を与えることが可能になるので、運動を行なう者は、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を実現することができる。
【０００３】
以下に、従来の体操用具について図面を参照しながら説明する。
【０００４】
まず、従来の体操用具の構造について、図１０を参照しながら説明する。
【０００５】
図１０に示すように、従来の体操用具の形状は、扁平な紐状であり、また、その紐状の中央部１０ａは平坦であると共に両側部１０ｂには、長さ方向に延びるように形成された中空部を有している。また、従来の体操用具は塩化ビニルが材料として用いられている。
【０００６】
次に、前記図１０に示した従来の体操用具について、具体的な運動を例にして簡単に説明する。
【０００７】
まず、例えば、前回しと呼ばれる第１の運動を例に説明する。運動を行なう者は、体操用具を折り曲げない状態、又は体操用具を２つ折りにした状態で使用する。具体的には、適度な間隔をあけて両手で体操用具を親指と他の４指にはさんで持ち、両腕を上方に伸ばした状態から、腰を徐々に後方へ引きながら上体を前傾し両腕を頭の前方へ下ろす。そして、両腕を水平になるまで下ろしながら上体を水平になるまで前傾した後、大腿部を充分に後ろに引いて伸ばすことで背筋を伸ばす。さらに、両手を下ろしながら上体と両腕を脱力した後、体操用具を足の下を通過させて後方へくぐらせて両腕を上方へ上げながら直立直角に体を折り曲げた状態になるまで上体を起こし、両腕を水平に伸ばす。その後、手首を内側に回しながら掌を下向きにして、最後に、両腕を上方へ上げながら直立姿勢になるまで上体を起こし、両手を上方に伸ばす。
【０００８】
このように、従来の体操用具を用いて第１の運動を行なうと、主に、足の後面に位置する筋肉及び背面に位置する筋肉を伸展することで、この筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【０００９】
次に、例えば、捻りと呼ばれる第２の運動を例に説明する。運動を行なう者は、第１の運動と同様に、体操用具を折り曲げない状態、又は体操用具を２つ折りにした状態で使用する。具体的には、適度な間隔をあけて両手で体操用具を親指と他の４指にはさんで持ち、両腕を上方に伸ばした状態から、右足を重心にして左足を横に出し、適度な間隔をあけて足巾を広げる。そして、両腕を肩の高さになるまで頭の後方へ下ろす。次に、視線を正面に向けたまま、両腕を上方へ上げることで胸と肩を軽く緩めながら腰を右又は左に捻る。その後、腰を右又は左に捻った状態で、両腕を肩の高さになるまで頭の後方へ水平に下ろす。次に、視線を正面に向けたまま、両腕を上方へ上げることで胸と肩を軽く緩めながら腰を正面に戻す。
【００１０】
このように、従来の体操用具を用いて第２の運動を行なうと、主に、肩から胸にかけて位置する筋肉及び肩から腕にかけて位置する筋肉を伸展することで、この筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、従来の体操用具を用いて例えば前記第１及び第２の運動等を行なう場合、従来の体操用具は、塩化ビニルが材料として用いられていたため、弾力性が強すぎるので伸縮性に乏しい。このため、従来の体操用具を用いた運動を行なうと、運動を行なう際に、筋肉にかかる負荷が大きく、例えば、筋肉に必要以上にかかる負荷を関節で支えなければならず、関節に大きな負担がかかる等の問題があった。したがって、従来の体操用具を用いて運動を行なう場合には、運動を円滑に行なうことが困難であるとか、運動を心地良く継続させることが困難であるという問題があった。特に、身体能力に乏しい幼児及び子供、又は身体機能が低下している高齢者及び身体障害者等にとっては、運動時に筋肉にかかる負荷が大きくなりすぎることがあり、前記の問題がより深刻化していた。
【００１２】
また、従来の体操用具では、前述したように、伸縮性が乏しいので、運動を行なう際に、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることが困難であるという問題があった。すなわち、従来の体操用具では、適度な負荷を筋肉に与えようとして体操用具を引き伸ばしてもほとんど伸びないので、運動の目的が達成できなくなってしまう。また、この場合に、運動を無理して継続させようとすると、前述のように、筋肉に過度の負担がかかってしまうことになる。本来、運動を行なう際には各個人の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることが理想的であるが、従来の体操用具ではこれを実現することが難しく、このため、従来の体操用具を用いて行なう運動の種類が制限的になるという問題もあった。
【００１３】
以上のような問題が重畳的になり、従来の体操用具を用いて運動を行なうと、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を充分に実現することができないという状況が生じていた。
【００１４】
前記に鑑み、本考案の目的は、運動を行なう際に用いる体操用具に適度な伸縮性を持たせて、運動を行なう際に、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることにより、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、心地良く且つ円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を実現することができる体操用具を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
前記の課題を解決するために、本考案に係る体操用具は、運動を行なう際に用いる体操用具であって、体操用具は、テープ状の熱可塑性ポリウレタン材料よりなることを特徴とする。さらに、この場合の運動は、筋肉を伸展させる運動、筋肉を捻転させる運動、筋肉を収縮させる運動、筋出力を引き出す運動、又はアウターマッスルと共にインナーマッスルを鍛える運動であることが望ましい。
【００１６】
本考案に係る体操用具によると、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）が材料として用いられているので、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、熱可塑性ポリウレタン材料は適度な弾性を有している。これにより、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。このため、運動を行なう者は、筋肉を伸展させる運動、筋肉を捻転させる運動、筋肉を収縮させる運動、筋出力を引き出す運動、又はアウターマッスルと共にインナーマッスルを鍛える運動等を行なう際に、各個人の身体能力に応じた力で体操用具を適度な長さに伸ばすことができるので、体操用具によって筋肉に過度の負担を与えることなく、適度の負荷を与えることができる。したがって、運動を滑らかに継続させることができるので、筋肉を充分に伸ばして、より効果的に運動を行なうことができる。このように、運動を行なう際に、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることができることにより、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、心地良く且つ円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を実現することができる。尚、運動の中で身体の健康作りで重要なことは、アウターマッスルだけでなくインナーマッスルも鍛えることである。インナーマッスルは体幹部を支える重要な役割をしている筋肉が多く、骨と大きな筋肉を動かすために重要な繋ぎの働きをしているものが多い。このため、インナーマッスルを意識して使う（トレーニングする）ことが身体のスムーズな動きに繋がる。
【００１７】
本考案に係る体操用具は、体操用具の長さが約４ｍであることが望ましい。
【００１８】
このようにすると、運動を行なう際に、体操用具を折り曲げない状態、又は体操用具を２つ折りにした状態での使用だけでなく、体操用具を体に巻き付けた状態等の様々な状態での使用も可能にする。このため、従来の体操用具を用いて行なうことが可能な運動の種類と比べて、運動の種類を拡大することができる。これにより、運動を行なう際に、運動を行なう者の身体能力に応じたより適度な負荷を筋肉に与えることができるので、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、より快適に且つより円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復をより実現することができる。尚、ここで、体操用具の長さが約４ｍとは、３．５ｍ以上であって、且つ４．５ｍ以下であることを意味する。
【００１９】
本考案に係る体操用具は、体操用具の厚さが約０．２ｍｍであり、体操用具の幅が約２ｃｍ又は約３ｃｍであることが望ましい。
【００２０】
このように、厚さが約０．２ｍｍであるので、運動に必要な適度な弾力性及び伸縮性を体操用具に持たせることができる。このため、運動を行なう際に与える筋肉への負荷をより適度な大きさにすることができる。また、幅が約２ｃｍ又は約３ｃｍであるので、運動に必要な適度な伸縮性を体操用具に持たせることができる。このため、運動を行なう際に与える筋肉への負荷をより適度な大きさにすることができる。また、運動を行なう者は、体操用具をしっかりと持ったり、手首に巻き付けたりして固定することができるので、安定感を得ることができる。これにより、運動を行なう際に、運動を行なう者の身体能力に応じたより適度な負荷を筋肉に与えることができるので、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、より快適に且つより円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復をより実現することができる。尚、ここで、体操用具の厚さが約０．２ｍｍとは、０．１５ｍｍ以上であって、且つ０．２５ｍｍ以下であることを意味する。また、体操用具の幅が約２ｃｍとは、１．５ｃｍ以上であって、且つ２．５ｃｍ以下であることを意味し、幅が約３ｃｍとは、２．５ｃｍ以上であって、且つ３．５ｃｍ以下であることを意味する。
【考案の効果】
【００２１】
本考案に係る体操用具によると、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）が材料として用いられているので、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、熱可塑性ポリウレタン材料は適度な弾性を有している。これにより、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。このため、運動を行なう者は、運動を行なう際に、各個人の身体能力に応じた力で体操用具を適度な長さに伸ばすことができるので、体操用具によって筋肉に過度の負担を与えることなく、適度の負荷を与えることができる。したがって、運動を滑らかに継続させることができるので、筋肉を充分に伸ばして、より効果的に運動を行なうことができる。このように、運動を行なう際に、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることができることにより、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、心地良く且つ円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を実現することができる。
【考案を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下に、本考案の各実施の形態について図面を参照して説明する。
【００２３】
（第１の実施形態）
以下に、本考案の第１の実施形態に係る体操用具について、図１(a) 及び(b) を参照しながら説明する。
【００２４】
図１(a) 及び(b) は、本考案の第１の実施形態に係る体操用具の構造を示す斜視図である。
【００２５】
本考案に係る体操用具は、熱可塑性ポリウレタンが材料として用いられており、図１(a) 及び(b) に示すように、その形状は、テープ状である。また、その長さａ１及びｂ１は約４ｍであると共に、その厚さａ２及びｂ２は約０．２ｍｍである。さらに、その幅ａ３（図１(a) 参照）は約２ｃｍであり、その幅ｂ３（図１(b) 参照）は約３ｃｍである。
【００２６】
以下に、本考案に係る体操用具の構造について詳細に説明する。
【００２７】
まず、本考案の第１の実施形態に係る体操用具の材料及び形状について具体的に説明する。
【００２８】
本考案に係る体操用具は、熱可塑性ポリウレタン材料よりなる。このように、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）が材料として用いられているので、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、適度な弾性を有している。
【００２９】
これにより、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。このため、運動を行なう者は、運動を行なう際に、各個人の身体能力に応じた力で体操用具を適度な長さに伸ばすことができるので、体操用具によって筋肉に過度の負担を与えることなく、適度の負荷を与えることができる。したがって、運動を滑らかに継続させることができるので、筋肉を充分に伸ばして、より効果的に運動を行なうことができる。このように、運動を行なう際に、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることができることにより、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、心地良く且つ円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を実現することができる。
【００３０】
また、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を有するので、従来の体操用具を用いた運動に比べて、運動を行なう際に、各個人の身体能力に応じた適度な負荷をアウターマッスルだけでなく、インナーマッスルに対してもより効果的に与えることができる。このため、アウターマッスルとインナーマッスルとを同時にバランスよく鍛えることができる。したがって、例えば、肉離れ及び腱鞘炎等のけがの原因を防止することができる。尚、以降で説明する各実施形態に係る運動においても、同様の効果が得られることができる。
【００３１】
また、本考案に係る体操用具は、図１(a) 及び(b) に示すように、 形状がテープ状であって且つ熱可塑性ポリウレタンが材料として用いられているので、扁平な紐状の塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具に比べて、容易に且つコンパクトに体操用具を巻き取ることができると共に軽量である。このため、本考案に係る体操用具は、運動を行なう全ての人とって携帯性に優れ且つ便利である。
【００３２】
また、本考案に係る体操用具は、適度な伸縮性を有することにより、従来の体操用具を用いた運動に比べて、運動を行なう際に、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を効果的に筋肉に与えて特定部位の筋肉を圧迫することができる。このため、本考案に係る体操用具を用いることにより、運動時に圧迫された特定部位の筋肉が反発する力（筋出力）をより効果的に引き出すことができる。
【００３３】
次に、本考案の第１の実施形態に係る体操用具の長さについて具体的に説明する。
【００３４】
図１(a) 及び(b) に示すように、本考案に係る体操用具の長さａ１及びｂ１は、約４ｍである。ここで、約４ｍとは、３．５ｍ以上であって、且つ４．５ｍ以下であることを意味する。すなわち、本考案に係る体操用具の長さａ１及びｂ１は４ｍに限定されるものではなく、必要に応じて３．５ｍ以上であって且つ４．５ｍ以下の範囲の長さであってもよい。このように、本考案に係る体操用具の長さを約４ｍを有する長さとしたのは、人間の平均身長を約２倍にした長さであれば、運動を行なう際に体操用具として適当な長さとなるからである。
【００３５】
このように体操用具の長さａ１及びｂ１が約４ｍであると、運動を行なう際に、体操用具を折り曲げない状態、又は体操用具を２つ折りにした状態での使用だけでなく、体操用具を体に巻き付けた状態、又は体操用具の両端を互いに結んだリング状態等の様々な状態での使用も可能にする。このため、従来の体操用具を用いて行なうことが可能な運動の種類と比べて、運動の種類を拡大することができる。これにより、運動を行なう際に、運動を行なう者の身体能力に応じたより適度な負荷を筋肉に与えることができるので、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、より快適に且つより円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復をより実現することができる。
【００３６】
次に、本考案の第１の実施形態に係る体操用具の厚さについて具体的に説明する。
【００３７】
図１(a) 及び(b) に示すように、本考案に係る体操用具の厚さａ２及びｂ２は、約０．２ｍｍである。ここで、約０．２ｍｍとは、０．１５ｍｍ以上であって、且つ０．２５ｍｍ以下であることを意味する。すなわち、本考案に係る体操用具の厚さａ２及びｂ２は０．２ｍｍに限定されるものではなく、必要に応じて０．１５ｍｍ以上であって且つ０．２５ｍｍ以下の範囲の厚さであってもよい。
【００３８】
ここで、体操用具の厚さａ２及びｂ２を約０．２ｍｍとした理由は以下の通りである。
【００３９】
すなわち、運動を行なう際に、体操用具の厚さが約０．２ｍｍよりも小さい厚さを有する体操用具を用いた場合、体操用具の厚さが薄すぎるので、運動を行なう者は、わずかな力で、体操用具を必要な長さにまで容易に伸ばすことができる。このため、運動を行なう際に、体操用具によって筋肉にかかる負荷が小さくなりすぎて、運動が求める効果や目的が果たされず、また、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることができない。また、運動を行なう際に、余分に大きな力が体操用具に加えられてしまうと、体操用具が破損される恐れがある。
【００４０】
また、運動を行なう際に、体操用具の厚さが約０．２ｍｍよりも大きい厚さを有する体操用具を用いた場合、体操用具の厚さが厚すぎるので、運動を行なう者は、大きな力で、体操用具を必要な長さにまで伸ばさなければならない。このため、運動を行なう際に、体操用具によって筋肉にかかる負荷が大きくなりすぎて、運動が求める効果や目的が果たされず、また、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷以上の負荷を筋肉に与えるので、例えば、余分に筋肉にかかる負荷分を関節で支えなければならず、関節に大きな負担がかかる等の問題が生じる。また、運動を行なう者は、大きな力で、体操用具を伸ばさなければならないので、体操用具を必要な長さにまで伸ばすことができない。このため、運動を行なう際に、運動が滑らかに継続されず、筋肉を充分に伸ばすことができないので、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることができない。
【００４１】
以上のような理由から体操用具の厚さａ２及びｂ２が約０．２ｍｍである体操用具を用いることにより、運動に必要な適度な弾力性及び伸縮性を体操用具に持たせることができる。このため、運動を行なう者は、適度な力で体操用具を必要な長さにまで伸ばすことができるので、運動を行なう際に、より適度な負荷を筋肉に与えることができる。特に、身体能力に乏しい幼児及び子供、又は身体機能が低下している高齢者及び身体障害者等の場合、運動を行なう際に、体操用具によって筋肉にかかる負荷の大きさを各個人の身体能力に応じて調整することにより、前記の効果をより一層期待することができる。
【００４２】
次に、本考案の第１の実施形態に係る体操用具の幅について具体的に説明する。
【００４３】
図１(a) に示すように、本考案に係る体操用具の幅ａ３は、約２ｃｍである。ここで、約２ｃｍとは、１．５ｃｍ以上であって、且つ２．５ｃｍ以下であることを意味する。すなわち、本考案に係る体操用具の幅ａ３は２ｃｍに限定されるものではなく、必要に応じて１．５ｃｍ以上であって且つ２．５ｃｍ以下の範囲の幅であってもよい。また、図１(b) に示すように、本考案に係る体操用具の幅ｂ３は、約３ｃｍである。ここで、約３ｃｍとは、２．５ｃｍ以上であって、且つ３．５ｃｍ以下であることを意味する。すなわち、本考案に係る体操用具の幅ｂ３は３ｃｍに限定されるものではなく、必要に応じて２．５ｃｍ以上であって且つ３．５ｃｍ以下の範囲の幅であってもよい。
【００４４】
ここで、体操用具の幅ａ３（又はｂ３）を約２ｃｍ（又は約３ｃｍ）とした理由は以下の通りである。
【００４５】
すなわち、運動を行なう際に、体操用具の幅が約２ｃｍよりも小さい幅を有する体操用具を用いた場合、体操用具の幅が狭すぎるので、運動を行なう者は、わずかな力で、体操用具を必要な長さにまで容易に伸ばすことができる。このため、運動を行なう際に、体操用具によって筋肉にかかる負荷が小さくなりすぎて、運動が求める効果や目的が果たされず、また、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることができない。また、運動を行なう際に、余分に大きな力が体操用具に加えられてしまうと、体操用具が破損される恐れがある。さらに、体操用具の幅が狭すぎるので、運動を行なう者は体操用具をしっかりと持ったり、手首に巻き付けたりして固定することができないため、運動を行なう際に安定感を得ることができないので、充分に効果的な運動を行なうことができない。
【００４６】
また、運動を行なう際に、体操用具の幅が約３ｃｍよりも大きい幅を有する体操用具を用いた場合、体操用具の幅が広すぎるので、運動を行なう者は、大きな力で、体操用具を必要な長さにまで伸ばさなければならない。このため、運動を行なう際に、体操用具によって筋肉にかかる負荷が大きくなりすぎて、運動が求める効果や目的が果たされず、また、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷以上の負荷を筋肉に与えるので、例えば、余分に筋肉にかかる負荷分を関節で支えなければならず、関節に大きな負担がかかる等の問題が生じる。また、運動を行なう者は、大きな力で体操用具を伸ばさなければならないので、体操用具を必要な長さにまで伸ばすことができない。このため、運動を行なう際に、運動が滑らかに継続されず、筋肉を充分に伸ばすことができないので、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることができない。さらに、体操用具の幅が広すぎるので、運動を行なう者は体操用具をしっかりと持ったり、手首に巻き付けたりして固定することができないため、運動を行なう際に安定感を得ることができないので、充分に効果的な運動を行なうことができない。
【００４７】
以上のような理由から体操用具の幅ａ３（又はｂ３）が約２ｃｍ（又は約３ｃｍ）である体操用具を用いることにより、運動に必要な適度な伸縮性を体操用具に持たせることができると共に、運動を行なう者は、体操用具をしっかりと持ったり、手首に巻き付けたりして固定することができるので、安定感を得ることができる。このため、運動を行なう者は、適度な力で体操用具を必要な長さにまで伸ばすことができるので、運動を行なう際に、より適度な負荷を筋肉に与えることができる。特に、身体能力に乏しい幼児及び子供、又は身体機能が低下している高齢者及び身体障害者等の場合、運動を行なう際に、体操用具によって筋肉にかかる負荷の大きさを各個人の身体能力に応じて調整することにより、前記の効果をより一層期待することができる。
【００４８】
以上のように、本考案の第１の実施形態に係る体操用具によると、運動を行なう際に用いる体操用具に適度な伸縮性を持たせて、運動を行なう際に、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることにより、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、心地良く且つ円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を実現することができる。
【００４９】
（第２の実施形態）
以下に、本考案に係る体操用具について、具体的な運動を例にして、図２(a) 〜(e) 、図３(a) 〜(e) 、及び図４(a) 〜(f) を参照しながら説明する。
【００５０】
図２(a) 〜(e) は、本考案に係る体操用具を用いて行なう第１の運動（前回し運動）の流れを示す動作図である。
【００５１】
第１の運動において、運動を行なう者は、前述の図１(a) 及び(b) に示したように、体操用具の幅ａ３（又はｂ３）が約２ｃｍ（又は約３ｃｍ）である体操用具を折り曲げない状態、又は２つ折りにした状態で使用する。このとき、使用する体操用具の幅を適宜選択したり、使用する体操用具の状態を適宜変更したりすることで、第１の運動を行なう際に、体操用具により筋肉に与える負荷の大きさを身体能力に応じて調整する。
【００５２】
最初に、図２(a) に示すように、腕をハの字型にして上方に伸ばした状態で直立し、体操用具を親指と他の４指にはさんで持つ。このとき、体操用具を持つ手の間隔は肩の柔軟度に応じて調整する。
【００５３】
次に、腕をハの字型に伸ばした状態で、腰を徐々に後方へ引きながら上体を前傾して両腕を頭の前方へ下ろし、図２(b) に示すように、両腕を水平になるまで下ろしながら、上体を水平になるまで前傾する。その後、大腿部を充分に後ろに引いて伸ばすことで背筋を伸ばす。
【００５４】
次に、図２(c) に示すように、さらに両手を下ろしながら上体を下ろし、上体と両腕を脱力する。その後、踵が地面に触れた状態で足先を上げて、体操用具をくぐらせる。次に、地面を見ながら踵を上げ、掌を下向きにしながら体操用具を後方へくぐらせる。
【００５５】
次に、図２(d) に示すように、くぐらせた体操用具を後ろ手に親指と他の４指にはさんで持ち、両腕を上方へ上げながら直立直角に体を折り曲げた状態になるまで上体を起こし、腕をハの字型にして水平且つ頭の後方へ伸ばす。その後、直立直角に体を折り曲げた状態で、手首を内側に回しながら掌を下向きにする。
【００５６】
最後に、図２(e) に示すように、両腕を上方へ上げながら直立姿勢になるまで上体を起こし、腕をハの字型にして上方に伸ばす。
【００５７】
このような第１の運動において、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）を材料とした本考案に係る体操用具を用いることにより、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、熱可塑性ポリウレタン材料は適度な弾性を有しているので、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。このため、第１の運動において、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を足の後面に位置する筋肉及び背面に位置する筋肉に与えることができる。
【００５８】
具体的には、例えば、第１の運動における大腿部を充分に後ろに引いて伸ばす動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第１の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を主に、大殿筋及びハムストリング（半膜様筋、大腿二頭筋、及び半腱様筋）に与えることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第１の運動を行なうと、足の後面に位置する筋肉を伸展することで、この筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【００５９】
また、第１の運動における背筋を伸ばす動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第１の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を脊柱起立筋群（広背筋及び僧帽筋等）に与えることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第１の運動を行なうと、背面に位置する筋肉を伸展することで、この筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【００６０】
次に、図３(a) 〜(e) は、本考案に係る体操用具を用いて行なう第２の運動（後ろ回し運動）の流れを示す動作図である。
【００６１】
第２の運動において、運動を行なう者は、前述の図１(a) 及び(b) に示したように、体操用具の幅ａ３（又はｂ３）が約２ｃｍ（又は約３ｃｍ）である体操用具を折り曲げない状態、又は２つ折りにした状態で使用する。このとき、使用する体操用具の幅を適宜選択したり、使用する体操用具の状態を適宜変更したりすることで、第２の運動を行なう際に、体操用具により筋肉に与える負荷の大きさを身体能力に応じて調整する。
【００６２】
最初に、図３(a) に示すように、腕をハの字型にして上方に伸ばした状態で直立し、体操用具を親指と他の４指にはさんで持つ。このとき、体操用具を持つ手の間隔は肩の柔軟度に応じて調整する。
【００６３】
次に、腕をハの字型に伸ばした状態で、腰を徐々に後方へ引きながら上体を前傾して両腕を頭の後方へ下ろし、図３(b) に示すように、大腿部を充分に後ろに引いた状態で両腕を水平になるまで下ろしながら、上体を水平になるまで前傾する。その後、直立直角に体を折り曲げた状態で、手首を内側に回しながら掌を上向きにする。
【００６４】
次に、図３(c) に示すように、さらに両手を下ろしながら上体を下ろし、上体と両腕を脱力する。その後、足先が地面に触れた状態で踵を上げて、体操用具をくぐらせる。次に、地面を見ながら足先を上げ、掌を下向きにしながら体操用具を前方へくぐらせる。
【００６５】
最後に、図３(e) に示すように、くぐらせた体操用具を親指と他の４指にはさんで持ち、両腕を上方へ上げながら上体を起こして（図３(d) 参照）、さらに直立姿勢になるまで上体を起こし、腕をハの字型にして上方に伸ばす。
【００６６】
このような第２の運動において、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）を材料とした本考案に係る体操用具を用いることにより、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、熱可塑性ポリウレタン材料は適度な弾性を有しているので、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。このため、第２の運動において、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を足の後面に位置する筋肉及び背面に位置する筋肉に与えることができる。
【００６７】
また、適度な伸縮性を有することにより、従来の体操用具を用いた運動に比べて、第２の運動の際に、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に対して効果的に与えることができる。このため、第２の運動の際に、足の後面及び上体背面に位置する筋肉をバランスよく鍛えることができる。
【００６８】
具体的には、例えば、第２の運動における大腿部を充分に後ろに引いて伸ばす動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第２の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を主に、大殿筋及びハムストリング（半膜様筋、大腿二頭筋、及び半腱様筋）に与えることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第２の運動を行なうと、足の後面に位置する筋肉を伸展することで、この筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【００６９】
また、第２の運動における背筋を伸ばす動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第２の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を脊柱起立筋群（広背筋及び僧帽筋等）に与えることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第２の運動を行なうと、背面に位置する筋肉を伸展することで、この筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【００７０】
次に、図４(a) 〜(f) は、本考案に係る体操用具を用いて行なう第３の運動（捻り運動）の流れを示す動作図である。
【００７１】
第３の運動において、運動を行なう者は、前述の図１(a) 及び(b) に示したように、体操用具の幅ａ３（又はｂ３）が約２ｃｍ（又は約３ｃｍ）である体操用具を折り曲げない状態、又は２つ折りにした状態で使用する。このとき、使用する体操用具の幅を適宜選択したり、使用する体操用具の状態を適宜変更したりすることで、第３の運動を行なう際に、体操用具により筋肉に与える負荷の大きさを身体能力に応じて調整する。
【００７２】
最初に、図４(a) に示すように、腕をハの字型にして上方に伸ばした状態で直立し、体操用具を親指と他の４指にはさんで持つ。このとき、体操用具を持つ手の間隔は肩の柔軟度に応じて調整する。
【００７３】
次に、腕をハの字型に伸ばした状態で、右足を重心にして左足を左横に出し、足巾を広げる。このとき、足巾は後の動作において腰を捻り易いように足巾を調整する。
【００７４】
次に、適度な足巾を保った状態で左踵を下ろしながら背筋を伸ばし、図４(b) に示すように、肩の高さまで腕をハの字型にして水平且つ頭の後方へ下ろす。
【００７５】
次に、図４(c) に示すように、視線を正面に向けたまま、腕をハの字型にした状態で両腕を上方へ上げることで胸と肩を軽く緩めながら腰を右に捻る。その後、図４(d) に示すように、腰を右に捻った状態で、肩の高さまで腕をハの字型にして水平且つ頭の後方へ下ろす。
【００７６】
次に、図４(e) に示すように、視線を正面に向けたまま、腕をハの字型にした状態で両腕を上方へ上げることで胸と肩を軽く緩めながら腰を正面に戻す。その後、図４(f) に示すように、腰を正面に戻した状態で、肩の高さまで腕をハの字型にして水平且つ頭の後方へ下ろす。
【００７７】
次に、視線を正面に向けたまま、腕をハの字型にした状態で両腕を上方へ上げることで胸と肩を軽く緩めながら腰を左に捻る。その後、腰を左に捻った状態で、肩の高さまで腕をハの字型にして水平且つ頭の後方へ下ろす。
【００７８】
最後に、視線を正面に向けたまま、腕をハの字型にした状態で両腕を上方へ上げることで胸と肩を軽く緩めながら腰を正面に戻す。
【００７９】
このような第３の運動において、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）を材料とした本考案に係る体操用具を用いることにより、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、熱可塑性ポリウレタン材料は適度な弾性を有しているので、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。このため、第３の運動において、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を肩から胸にかけて位置する筋肉及び肩から腕にかけて位置する筋肉に与えることができる。
【００８０】
具体的には、例えば、第３の運動における腰を正面に戻した状態で両腕を頭の後方へ下ろす動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第３の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に均等に与えることができる。主に、大胸筋、上腕二頭筋、及び上腕三頭筋に対して、適度な負荷を与え伸展させることができると共に、僧帽筋に対して、適度な負荷を与え収縮させることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第３の運動を行なうと、肩から胸にかけて位置する筋肉及び肩から腕にかけて位置する筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【００８１】
また、第３の運動における腰を右又は左に捻った状態で両腕を頭の後方へ下ろす動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第３の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を腰を捻る方向に沿って筋肉に与えることができる。主に、大胸筋、上腕二頭筋、及び上腕三頭筋に対して、適度な負荷を与え伸展させることができると共に、僧帽筋に対して、適度な負荷を与え収縮させることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第３の運動を行なうと、肩から胸にかけて位置する筋肉及び肩から腕にかけて位置する筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【００８２】
以上のように、本考案の第２の実施形態に係る体操用具を用いて第１〜第３の運動を行なうと、第１〜第３の運動を行なう際に用いる体操用具は適度な伸縮性を有するので、第１〜第３の運動を行なう際に、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることにより、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、心地良く且つ円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を実現することができる。
【００８３】
（第３の実施形態）
以下に、本考案に係る体操用具について、具体的な運動を例にして、図５(a) 及び(b) 、図６(a) 及び(b) 、図７(a) 〜(c) 、図８(a) 及び(b) 、及び図９(a) 〜(c) を参照しながら説明する。
【００８４】
図５(a) 及び(b) は、本考案に係る体操用具を用いて行なう第４の運動の流れを示す動作図である。
【００８５】
第４の運動において、運動を行なう者は、前述の図１(a) 及び(b) に示したように、体操用具の幅ａ３（又はｂ３）が約２ｃｍ（又は約３ｃｍ）である体操用具を折り曲げない状態、又は２つ折りにした状態で使用する。このとき、使用する体操用具の幅を適宜選択したり、使用する体操用具の状態を適宜変更したりすることで、第４の運動を行なう際に、体操用具により筋肉に与える負荷の大きさを身体能力に応じて調整する。
【００８６】
最初に、図５(a) に示すように、体操用具を背中に巻いた状態で、背面の適度な部位に体操用具を当てて固定する。このとき、両手に持つ体操用具の長さは、後の運動を行なう際に、体操用具により肩から背面にかけて位置する筋肉に与える負荷の大きさが、第４の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷となるように調整する。
【００８７】
次に、図５(b) に示すように、背面及び腰を丸く（後傾）して足を開いた状態で、体操用具をしっかりと持ったり、手首に巻き付けたりすることで背面の適度な部位に体操用具を固定しながら、体操用具を両手で徐々に体の前方へ引く。ここで、背面及び腰を丸くした状態を維持すると共に、腹部に力を入れた状態を維持することにより、特に、身体能力に乏しい幼児及び子供、又は身体機能が低下している高齢者及び身体障害者等にとって、第４の運動による効果をより一層期待することができる。
【００８８】
このような第４の運動において、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）を材料とした本考案に係る体操用具を用いることにより、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、熱可塑性ポリウレタン材料は適度な弾性を有しているので、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。このため、第４の運動において、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を肩から背面及び腹部にかけて位置する筋肉に与えることができる。
【００８９】
また、適度な伸縮性を有することにより、従来の体操用具を用いた運動に比べて、第４の運動の際に、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に対して効果的に与えることができる。このため、第４の運動の際に、肩から背面及び腹部にかけて位置する筋肉をバランスよく鍛えることができる。
【００９０】
具体的には、例えば、第４の運動における体操用具を両手で体の前方へ引く動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第４の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を脊柱起立筋群（広背筋及び僧帽筋等）に与え伸展させることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第４の運動を行なうと、肩から背面及び腹部にかけて位置する筋肉の機能維持、向上、及び回復による背筋力の強化を図ることができる。
【００９１】
また、第４の運動における背面及び腰を丸くする動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第４の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を主に腹筋（上腹筋及び下腹筋）に与えることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第４の運動を行なうと、腹部に位置する筋肉の機能維持、向上、及び回復による腹筋力の強化を図ることができる。
【００９２】
次に、図６(a) 及び(b) は、本考案に係る体操用具を用いて行なう第５の運動の流れを示す動作図である。
【００９３】
第５の運動において、運動を行なう者は、前述の図１(a) 及び(b) に示したように、体操用具の幅ａ３（又はｂ３）が約２ｃｍ（又は約３ｃｍ）である体操用具を折り曲げない状態、又は２つ折りにした状態で使用する。このとき、使用する体操用具の幅を適宜選択したり、使用する体操用具の状態を適宜変更したりすることで、第５の運動を行なう際に、体操用具により筋肉に与える負荷の大きさを身体能力に応じて調整する。
【００９４】
最初に、図６(a) に示すように、足を開いた自然な状態で、体操用具を頭の後ろに回して首に体操用具を引っ掛ける。
【００９５】
次に、図６(b) に示すように、頭を後傾することで視線を前方且つ斜め上の方向へ向けた状態で、両腕を前方且つ斜め上の方向へ伸ばしながら、首の後面に固定した体操用具を徐々に上方へ引っ張る。
【００９６】
このような第５の運動において、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）を材料とした本考案に係る体操用具を用いることにより、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、熱可塑性ポリウレタン材料は適度な弾性を有しているので、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。
【００９７】
また、適度な伸縮性を有することにより、従来の体操用具を用いた運動に比べて、第５の運動の際に、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に対して効果的に与えることができる。
【００９８】
具体的には、例えば、第５の運動における両腕を前方且つ斜め上の方向へ伸ばしながら体操用具を上方へ引っ張る動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第５の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を胸鎖乳突筋、後頸部にある頭半棘筋及び頭板状筋、及び広頸筋に与えストレッチを行なうことができる。また、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を首の後面に位置する筋肉又は後頭部下辺のツボに与えることができるので、指圧的な圧迫効果が得られる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第５の運動を行なうと、首の後面に位置する筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【００９９】
次に、図７(a) 〜(c) は、本考案に係る体操用具を用いて行なう第６の運動の流れを示す動作図である。
【０１００】
第６の運動において、運動を行なう者は、前述の図１(a) 及び(b) に示したように、体操用具の幅ａ３（又はｂ３）が約２ｃｍ（又は約３ｃｍ）である体操用具を折り曲げない状態で使用する。このとき、使用する体操用具の幅を適宜選択することで、第６の運動を行なう際に、体操用具により筋肉に与える負荷の大きさを身体能力に応じて調整する。
【０１０１】
最初に、図７(a) に示すように、仰臥で片足を上げた状態で、足を上げた方の足の裏に体操用具を引っ掛けてしっかりと持ったり、手首に巻き付けたりすることで、体操用具を足の裏に位置するように固定する。このとき、後の運動を行なう際に、体操用具が緩まないように体操用具を持つ両手の位置を調整することで体操用具をV字型に張る。
【０１０２】
次に、体操用具で固定した足の裏を体操用具を用いて両手で支えながら、腰を捻ることで体操用具で固定した足を徐々に体の内側へ倒す。図７(b) 及び(c) に示すように、倒した足と地面との成す角度ｃが約４５°になるまで腰の部分から捻って足を内側へ倒して、この状態をしばらくの間維持する。このとき、体操用具で固定した足と地面との成す角度ｃが約４５°に調整されることで、後の運動を行なう際に、第６の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を大殿筋下部及び中殿筋下部に位置するインナーマッスルに与えることができる。ここで、図７(b) は、第６の運動の流れについて仰臥状態を真横から見た動作図であり、図７(c) は、第６の運動の流れについて仰臥状態を頭の後方から見た動作図である。
【０１０３】
このような第６の運動において、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）を材料とした本考案に係る体操用具を用いることにより、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、熱可塑性ポリウレタン材料は適度な弾性を有しているので、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。このため、第６の運動において、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を大殿筋下部及び中殿筋下部に位置する筋肉に与えることができる。
【０１０４】
また、適度な伸縮性を有することにより、従来の体操用具を用いた運動に比べて、第６の運動の際に、各個人の身体能力に応じた適度な負荷をアウターマッスルだけでなく、インナーマッスルに対してもより効果的に与えることができる。このため、第６の運動の際に、大殿筋下部及び中殿筋下部に位置するアウターマッスルとインナーマッスルとを同時にバランスよく鍛えることができる。
【０１０５】
具体的には、例えば、第６の運動における腰を捻ることで体操用具で固定した足を体の内側へ倒す動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第６の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷をアウターマッスル、特に、大殿筋及び中殿筋に与え伸展させることができると共に、第６の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷をインナーマッスル、特に、内閉鎖筋、双子筋、及び梨状筋に与え捻転及び伸展させることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第６の運動を行なうと、大殿筋下部及び中殿筋下部に位置する筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【０１０６】
次に、図８(a) 及び(b) は、本考案に係る体操用具を用いて行なう第７の運動の流れを示す動作図である。
【０１０７】
第７の運動において、運動を行なう者は、前述の図１(a) 及び(b) に示したように、体操用具の幅ａ３（又はｂ３）が約２ｃｍ（又は約３ｃｍ）である体操用具を体に巻き付けた状態で使用する。このとき、使用する体操用具の幅を適宜選択することで、第７の運動を行なう際に、体操用具により筋肉に与える負荷の大きさを身体能力に応じて調整する。
【０１０８】
最初に、図８(a) に示すように、２つ折りにした体操用具を腰の周囲に一周させて作ったわさの中に体操用具の両端部を通して固定した後、さらに片足を通せるだけのリングを作り、背筋を伸ばして足を開いた状態で、体操用具（リング）を踏み、足を引っ掛けることで固定する。
【０１０９】
次に、図８(b) に示すように、背筋を伸ばして足を開いた状態で、膝を曲げないように注意を払いながらリングに足を通した側と反対方向へ上体を横に倒す。
【０１１０】
このような第７の運動において、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）を材料とした本考案に係る体操用具を用いることにより、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、熱可塑性ポリウレタン材料は適度な弾性を有しているので、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。このため、第７の運動において、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を脇に位置する筋肉及び腰回りに位置する筋肉に与えることができる。
【０１１１】
具体的には、例えば、第７の運動における上体を横に倒す動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第７の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を上体を倒した側に沿って脇に位置する筋肉及び腰回りに位置する筋肉に同時に与えることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第７の運動を行なうと、上体を倒した側に沿って脇に位置する筋肉及び腰回りに位置する筋肉の機能維持、向上、及び回復を図ることができる。
【０１１２】
また、腰の周囲に一周させて作ったわさに通したリング（体操用具）を足で踏んで固定することで、上体を倒した側に沿って脇に位置する筋肉及び腰回りに位置する筋肉に対して伸縮性を有する体操用具による負荷を与えることができる。したがって、体操用具による負荷を上体を倒した側に沿って脇に位置する筋肉及び腰回りに位置する筋肉に与え圧迫することができるので、脇に位置する筋肉及び腰回りに位置する筋肉において、圧迫された筋肉が反発する力（筋出力）を引き出すことができる。
【０１１３】
次に、図９(a) 〜(c) は、本考案に係る体操用具を用いて行なう第８の運動の流れを示す動作図である。
【０１１４】
第８の運動において、運動を行なう者は、前述の図１(a) 及び(b) に示したように、体操用具の幅ａ３（又はｂ３）が約２ｃｍ（又は約３ｃｍ）である体操用具の両端を互いに結んだリング状態で使用する。このとき、使用する体操用具の幅を適宜選択することで、第８の運動を行なう際に、体操用具により筋肉に与える負荷の大きさを身体能力に応じて調整する。
【０１１５】
最初に、図９(a) に示すように、仰臥で足をクの字に曲げた状態（図９(c) 参照）で、リング状の体操用具を腰の下から回しながら小さな輪ｄ１及び大きな輪ｄ２を形成して、図９(b) 及び(c) に示すように、 小さい輪ｄ１に対して、左右両方の足先を通して足を引っ掛けると共に、大きい輪ｄ２の各々に対して、足をクの字に曲げた状態を維持しながら両膝を片膝ずつ通す。ここで、図９(b) は、第８の運動の流れについて仰臥状態を頭の後方から見た動作図であり、図９(c) は、第８の運動の流れについて仰臥状態を真横から見た動作図である。
【０１１６】
次に、図９(c) に示すように、小さい輪ｄ１に通した左右両方の足先を前に突き出すと共に、腹部に力を入れることでお尻を少し地面から離し、この状態をしばらくの間維持する。
【０１１７】
このような第８の運動において、熱可塑性ポリウレタンよりなる弾性体（エラストマー）を材料とした本考案に係る体操用具を用いることにより、塩化ビニル材料よりなる従来の体操用具と比べて、熱可塑性ポリウレタン材料は適度な弾性を有しているので、本考案に係る体操用具は適度な伸縮性を実現できる。このため、第８の運動において、各個人の身体能力に応じた適度な負荷を腹部に位置する筋肉に与えることができる。
【０１１８】
具体的には、例えば、第８の運動における足先と共にお尻を上げる動作では、本考案に係る体操用具を用いると、第８の運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を主に下腹筋に与えることができる。このため、本考案に係る体操用具を用いて第８の運動を行なうと、腹部に位置する筋肉の機能維持、向上、及び回復による下腹筋の筋力の強化を図ることができる。
【０１１９】
以上のように、本考案の第３の実施形態に係る体操用具を用いて第４〜第８の運動を行なうと、第４〜第８の運動を行なう際に用いる体操用具は適度な伸縮性を有するので、第４〜第８の運動を行なう際に、運動を行なう者の身体能力に応じた適度な負荷を筋肉に与えることにより、体操用具を用いた運動を行なう全ての人が、心地良く且つ円滑に運動を継続させることができると共に、身体機能の成長促進、維持、向上、及び回復を実現することができる。
【産業上の利用可能性】
【０１２０】
本考案は、運動を行なう際に用いる体操用具に有用である。
【図面の簡単な説明】
【０１２１】
【図１】(a) 及び(b) は、本考案の第１の実施形態に係る体操用具の構造を示す斜視図である。
【図２】(a) 〜(e) は、本考案の第１の実施形態に係る体操用具を用いて行なう第１の運動の流れを示す動作図である。
【図３】(a) 〜(e) は、本考案の第１の実施形態に係る体操用具を用いて行なう第２の運動の流れを示す動作図である。
【図４】(a) 〜(f) は、本考案の第１の実施形態に係る体操用具を用いて行なう第３の運動の流れを示す動作図である。
【図５】(a) 及び(b) は、本考案の第２の実施形態に係る体操用具を用いて行なう第４の運動の流れを示す動作図である。
【図６】(a) 及び(b) は、本考案の第２の実施形態に係る体操用具を用いて行なう第５の運動の流れを示す動作図である。
【図７】(a) 〜(c) は、本考案の第２の実施形態に係る体操用具を用いて行なう第６の運動の流れを示す動作図である。
【図８】(a) 及び(b) は、本考案の第２の実施形態に係る体操用具を用いて行なう第７の運動の流れを示す動作図である。
【図９】(a) 〜(c) は、本考案の第２の実施形態に係る体操用具を用いて行なう第８の運動の流れを示す動作図である。
【図１０】従来の体操用具の構造を示す斜視図である。
【符号の説明】
【０１２２】
ａ１、ｂ１      長さ
ａ２、ｂ２      厚さ
ａ３、ｂ３      幅
ｃ              角度
ｄ１            小さな輪
ｄ２            大きな輪
１０ａ          中央部
１０ｂ          両端部
【図１】
0003106110.tif 000003
【図２】
0003106110.tif 000004
【図３】
0003106110.tif 000005
【図４】
0003106110.tif 000006
【図５】
0003106110.tif 000007
【図６】
0003106110.tif 000008
【図７】
0003106110.tif 000009
【図８】
0003106110.tif 000010
【図９】
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【図１０】
0003106110.tif 000012