【事件の表示】
　特許第２７０７８９３号「磁気ディスク装置　　　」の特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第２７０７８９３号の特許を維持する。
【理　由】
１．手続きの経緯                                
　特許第２７０７８９３号の請求項１に係る発明は、平成３年１０月３１日に特許出願され（昭和６２年７月１５日出願の特願昭６２−１７６６３１号の分割出願）、平成９年１０月１７日にその特許の設定登録がなされ、その後、矢野寛、須藤美智雄より特許異議の申立てがなされ、取消理由通知がなされ、その指定期間内である平成１１年３月２６日に訂正請求がなされたものである。
２．訂正の適否についての判断
ア．訂正の内容
訂正事項（一）　（明細書の請求項１に係る発明）
　訂正明細書の請求項１において、「前記浮上量は、０．１μｍ以下であり、」との記載を以下のとおり訂正する。
「磁気ディスクと、磁気ヘッドとを含み、前記磁気ディスクとの走行によって前記磁気ヘッドと前記磁気ディスクとの間に生じる動圧を利用して、前記磁気ヘッドを、前記磁気ディスクとの間に浮上量を保って浮上させる磁気ディスク装置であって、
前記浮上量は０．０９μｍ以下であり、前記磁気ヘッドは前記磁気ディスクと対向する面側に浮上面を有するスライダの空気流出端部側に読み書き素子を付着させてあり、前記スライダは、前記浮上面からその対向面までの厚みが０．６５ｍｍ以下であり、空気流出方向の長さが１ｍｍ〜３ｍｍであり、空気流出方向と直交する方向の幅が1ｍｍ〜２．５ｍｍである磁気ディスク装置。」
訂正事項（二）　特許明細書の段落番号００１１，００１２，００１３，００１４，００２１に記載の「浮上量０．１μｍ以下」と有るのを、「０．０９μｍ以下」と訂正する。
イ．訂正の目的の適否、拡張・変更の存否、新規事項の有無
訂正事項（一）について
　この訂正は、本件特許査定時の請求項１において、「前記浮上量は、０．１μｍ以下であり」とあるのを、「前記浮上量は、０．０９μｍ以下であり」と訂正する点は、「前記浮上量は「 ０．１μｍ以下」の点が出願当初の明細書に記載されていない旨の取消理由に対する応答として、０．１μｍ以下であって明細書に記載のある０．０９μｍ以下に減縮するものであるから、明瞭でない記載の釈明、及び、特許請求の範囲の減縮に該当し、実質的に特許請求の範囲の変更しまたは拡張するものではなく、さらに、新規事項の追加でもない。
訂正事項（二）について
　この訂正は、「前記浮上量は、０．１μｍ以下」の点が出願当初の明細書に記載されていない旨の取消理由に対する応答として、且つ、請求の範囲の記載と整合するために数値範囲を減縮しているものと認められるので、明瞭でない記載の釈明に該当し、実質的に特許請求の範囲の変更しまたは拡張するものではなく、さらに、新規事項の追加でもない。
　なお、上記訂正は、以下のとおり、原出願（昭和６２年特許願第１７６６３１号）の願書に最初に添付した明細書（以下原明細書と称する）、原出願の出願後に補正された本件特許発明の分割出願直前の明細書（以下基準明細書と称する）及び本件特許の分割出願当初の明細書（以下分割当初明細書と称する）によって裏づけられている。
（１）本件特許査定時の請求項１において、「前記浮上量は、０．１μｍ以下であり」とあるのを、「前記浮上量は０．０９μｍ以下であり」と訂正する点は、原明細書、基準明細書及び分割当初明細書の何れにも記載がある。以下に説明する。
Ａ．浮上量０．０９μｍについて原明細書第１３頁第７行〜第９行、基準明細書第２３頁第８行〜第１０行、及び、分割当初明細書第１２頁第２８行〜２９行に「図６の構成において、磁気ディスクＭの周速が９ｍ／ｓとなる部分で浮上させたところ、０．０９μｍの浮上量が得られた。」と記載されている。
　原明細書第１３頁第１８行、基準明細書第２４頁第６行、及び、分割当初明細書第１３頁第１３行に「磁気ヘッド３４の浮上量；０．０９μｍ」と記載されている。
　原明細書第１４頁第９行〜第１２行、基準明細書第２４頁第１７行〜２１行、及び、分割当初明細書第１３頁第２３行〜２４行に「本発明に係る磁気ディスク装置によれば、磁気ヘッドの浮上量が０．０９μｍの低い値になっても、磁気ヘッドのフライト姿勢が崩れず、安定な浮上特性が得られることが解る。」と記載されている。
　従って、本件特許の請求項１における「前記浮上量は０．０９μｍ」の点は、原明細書、基準明細書及び分割当初明細書の何れにも、裏付け記載がある。
Ｂ．浮上量０．０９μｍ以下について原明細書第１４頁第９行〜第１２行、基準明細書第２４頁第１７行〜２１行、及び、分割当初明細書第１３頁第２３行〜２４行に「本発明に係る磁気ディスク装置によれば、磁気ヘッドの浮上量が０．０９μｍの低い値になっても、磁気ヘッドのフライト姿勢が崩れず、安定な浮上特性が得られることが解る。」と記載された作用効果は、原明細書第１０頁第１１行〜第１６行、基準明細書第２０頁第１２行〜１７行、及び、分割当初明細書第１１頁第１８行〜２２行に記載されたように「スライダ１の外形寸法を、厚みｄ＝０．６５ｍｍ　長さＬ＝２．８ｍｍ　幅Ｗ＝２．３ｍｍ
浮上面１０３、１０４の幅Ｗ１＝０．３ｍｍ」として得られたものである。このスライダ１の外形は、本件特許の請求項１に記載されたスライダ寸法において、厚みｄ、長さＬ、及び、幅Ｗを最大に選んで得られたものである。この最大寸法において、浮上量が０．０９μｍとなったのであるから、請求項１に含まれるそれよりも寸法の小さなスライダでは、浮上量が０．０９μｍよりも小さくなると考えるのは妥当と認められる。
　なお、浮上量の下限値については、スライダの浮上面１０３、１０４が磁気ディスクの面に限りなく接近し、限りなく零に近い値となる。
　したがって、「前記浮上量は０．０９μｍ以下であり」の点は、原明細書、基準明細書及び分割当初明細書の何れにも、裏付け記載がある。
（２）本件特許査定時の明細書段落番号００１１、００１２、００１３、００１４、００２１に「０．１μｍ以下」とあるのを、「０．０９μｍ以下」と訂正する点は、上述したところから、原明細書、基準明細書及び分割当初明細書の何れにも、裏付け記載があることは明らかである。
ウ．独立特許要件の判断
（第２９条１項、２項違反について）
　上記訂正（一）により、本件特許発明に係る出願は、原出願から適法に分割されたものと認めることができるから、その出願日は原出願の出願日である昭和６２年７月１５日まで遡及する。
　したがって、原出願の公開公報である特開昭６４−２１７１３ 号公報は、本件特許出願前の公知の文献ではなくなるから、この記載に基づいて本件請求項１乃至２に係る発明が同一又は容易に発明をすることができたものとすることはできない。更に、３６条に関する取消理由は上記訂正及び該訂正請求と同時に提出された意見書により解消したので、本件発明は特許出願の際、独立して特許を受けることができるものである。
エ．むすび
　以上のとおりであるから、上記訂正は、特許法第１２０条の４第２項及び同条第３項で準用する第１２６条２−４項の規定に適合するので、当該訂正を認める。
３．特許異議の申立てについての判断
ア．　申立ての理由の概要
Ａ．申立人矢野寛の異議申し立てについて
　申立人矢野寛は、以下の理由により本件特許は取り消されるべきである旨主張している。
ａ．第１の取消理由
　本件明細書の特許請求の範囲に記載された発明は発明の詳細な説明に記載されたものではなく（浮上量は０．０１μｍ以下であるは、ある条件の磁気ヘッドをある条件で浮上させた場合の単なる測定結果を示すだけのことであり、本件発明に欠くことのできない事項ではない。）また、発明の詳細な説明には特許請求の範囲に記載された発明を容易に実施できる程度に記載されていない（スライダのサイズディメンションは、発明の詳細な説明の記載をみても、数値限定の臨界的意義については明確にされておらず、また、数値限定の全ての範囲において、本件発明の所期の目的を達成できるか否か明らかでない。）ので、特許法第３６条第３項あるいは第４項の規定に違反し、特許法第１１３条第１項第４号の規定により取り消されるべきものである。
ｂ．第２の取消理由
　本件明細書の特許請求の範囲に記載された発明は、その出願前公知の甲第１号証及び第２号証に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであって、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないものであり、特許法第１１３条第１項第２号の規定により取り消されるべきものである。
甲第１号証：「発明協会公開技報」Ｖｏｌ．１１−２９，公技番号８６−８３９７（１９８６年６月２０日、発明協会発行
甲第２号証：「電気学会雑誌」１０５巻４号第３５〜４１頁（１９８０年４月、電気学会発行）
ｃ．第３の取消理由
  本件明細書の特許請求の範囲に記載された発明は、その出願前公知の甲第３号証に記載の発明と実質的に同一であって、特許法第２９条第１項第３号の規定により特許を受けることができないものであり、特許法第１１３条第１項第２号の規定により取り消されるべきものである。
甲第３号証：特開昭６４ー２１７１３号公報（本件の原出願の公開公報）
Ｂ．申立人須藤美智雄の異議申し立てについて
　申立人須藤美智雄は、下記の甲第１号証〜第５号証を提示して、本件特許は該甲各号証に記載の発明に基づいて容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないものであり、同法第１１３条第１項第２号の規定により取り消されるべきものである旨主張している。
甲第１号証：三菱電機技報　Ｖｏｌ．６０・Ｎｏ．４・１９８６［磁気ディスク装置用薄膜ヘッド］
甲第２号証：発明協会公開技報　Ｖｏｌ．１１−２９公技番号８６−８３９７
甲第３号証：NIKKEI　ELECTRONICS １９８５．９．２３　［装置容量が５Ｇバイトに達した大容量磁気ディスク装置］
甲第４号証：電子通信学会技術研究報告　ＭＲ８５−２７　［小型ディスク用新負圧スライダの浮上特性］
甲第５号証：米国特許第４４２０７８０号明細書
イ．申立てについての判断
Ａ．申立人矢野寛の異議申立てについて
ａ．第１の取消理由について
 （一）浮上量について
   スライダの浮上量を０．０９μｍ（０．１μｍを訂正）以下にすることは、本件特許明細書段落０００８「スペーシングロスを低下させ、磁気記録の高密度化に対応させた磁気ディスク装置を提供する」という課題を達成するために必要な構成要件と認められる。これは、特許明細書の段落００１２「浮上量は０．０９μｍ以下であるから、従来の磁気ディスク装置の浮上量よりも著しく小さくなり、スペーシングロスが低下し、磁気記録の高密度化に対応することができるようになる。」との記載からも明らかである。
　この浮上量が磁気ヘッドのディメンションと共同して所期の効果を得ていることは、特許明細書の段落００１３「かかるディメンションを有する磁気ヘッドを用いると、浮上量を０．０９μｍ以下に設定した場合でも、浮上姿勢が安定することが解った。浮上姿勢の安定化は、スペーシングロスの低下に寄与するから、より一層、高密度記録に適した磁気ディスク装置が得られる。」の記載からも明らかである。
　また、スライダのディメンションを所定の範囲に設定するのに加えて浮上量を０．０９μｍにすることについて先行技術もなく、新規性も進歩性も問題がなく、この点について上記のように発明全体として一応の効果がある以上、臨界的意義を問題にする必要はない。また、下限については、スペーシングロスを低下させ、磁気記録の高密度化に対応させるという課題を考慮すれば、小さい程よいので、その極限値は磁気ディスクの面に限りなく零に近い値である。
（二）数値限定の根拠について　
（１）本件特許明細書第８頁第２４行〜２７行には「第９図の測定データに示すように、本発明に係る浮上型磁気ヘッド３４を使用した磁気ディスク装置では、ＡＥセンサ出力が殆ど生じていない。このことから、本発明に係る浮上型磁気ヘッドは、浮上量が０．０９μｍの低い値になっても、フライト姿勢が崩れず、安定な浮上特性が得られる。」と記載されている。このことは本件特許発明の要旨とする寸法のスライダを有する磁気ヘッドを用いたため、静的隙間変動が抑圧されて、浮上走行中に磁気ディスクとの接触が回避されたことを推測させるものである。
　また、本件特許の第１１図〜第１４図の実測データによれば、本件特許明細書第９行第２２行〜第１０頁第１行に記載されているように「本発明に係る磁気ヘッドは、従来の磁気ヘッドよりもロール値、即ちロール角が小さくなっている。特に周速が大きくなる外周に向かう程、本発明に係る磁気ヘッドのロール角は、従来の磁気ヘッドのロール角よりも著しく小さくなる。しかも、本発明に係る磁気ヘッドは、磁気ディスクの最内周と最外周との間におけるロール値の差が、従来の磁気ヘッドと比較して、著しく小さくなっている。このため、本発明によれば、磁気ディスクの全面にわたって、浮上姿勢の安定した磁気ヘッドが得られる。また、ロール角が小さくなるために、実効的な浮上量が低下し、スペーシングロスが減少し、高記録密度に適した磁気ヘッドが得られる。」との作用効果を奏するものである。
　更に上記実測データ及び第１５図によれば、従来の長さ４ｍｍ、幅３〜２ｍｍ、厚さ０．８５ｍｍのディメンションを持つ磁気ヘッドに対し、これを小型化した場合、ロール角の低下はディメンション比に比例せず、ディメンション比７５％前後にロール角を低下させる臨界点があることを推測させる結果が示されている。
　従って、本件特許明細書の発明の詳細な説明の記載において、数値限定の根拠、及び、臨界的意義は明確であり、特許法第３６条３項の規定に違反するものではない。
　本件特許の請求項１に記載された発明は、本件特許明細書の発明の詳細な説明の欄の記載に基づいて限定された数値を記載するものであるから、特許法第３６条第４項の規定には違反しない。
（２）数値限定の全ての範囲において本件発明の所期の目的を達成できるか否かについて
　本件特許明細書及び図面には、従来の長さ４ｍｍ、幅３．２ｍｍ、厚さ０．８５ｍｍのディメンションを持つ磁気ヘッドに対し、これを小型化した場合、ロール角の低下はディメンション比に比例せず、ディメンション比７５％前後にロール角を低下させる臨界点があることを推測させる結果が示されている。　本件特許発明の請求項１に記載された数値限定の上限値は、この明細書及び図面の記載に基づくものである。
　数値限定の下限については、本件特許明細書第５頁第２１〜第２９行に「浮上面からその対向面までの厚みｄが０．６５ｍｍを超えると浮上安定性が悪くなる。その理由は、重心位置がジンバルとの接続面である対向面側に寄りに移るためと推測される。また、厚みが薄くなり過ぎると、スライダの剛性が低下し、スライダにネジレや変形を生じ、空気ベアリング面の平面度が確保できなくなる。従って、厚みｄは、０．６５ｍｍ以下の範囲で、必要な空気ベアリング面の平面度を確保し得る下限値に設定する。
　また、長さＬ及び幅ｗがｌｍｍより小さくなると、浮上安定性が悪くなる。その理由は、安定な浮上特性を確保するのに充分な浮上面面積を確保できなくなるためと推測される。」と記載されている。
　従って、選択されるべき上限及び下限の値、及び、その限定根拠は明確である。
　よって、第１の取消理由は、採用できない。
ｂ．第２の取消理由について
   甲第１号証の公開技報には、「従来、軽量で追従性のよいスライダを実現する為には、スライダの寸法を半分にすると効果的」（第１頁左上欄３行から５行」と記載されている。　また、甲第２号証には、「浮上面からその対向面までの厚みが０．８５ｍｍ、空気流出方向の長さが４．０ｍｍ、空気流出方向と直交する方向の幅が３．２ｍｍであるスライダが記載されている。
　しかしながら、甲第１、２号証には、本件発明の構成要件である「スライダは、浮上面からその対向面までの厚みが０．６５ｍｍ以下であり、空気流出方向の長さがｌｍｍ〜３ｍｍであり、空気流出方向と直交する方向の幅がｌｍｍ〜２．５ｍｍである」点及び「浮上量は、０．０９μｍ以下」の点が記載されておらず、且つ、上記記載から該スライダの寸法の範囲及び浮上量を容易に設定しうるとも認められない。そして、本件発明はこの構成により特許明細書に記載のような効果が得られるものと認められる
　したがって、本件発明は、甲第１、２号証に記載された発明から容易に発明をすることができたものとすることができない。
ｃ．第３の取消理由について
   原出願の公開公報と本件発明との関係は前記２．ウで述べたとおりであり、この取消理由は採用できない。
Ｂ．申立人須藤美智雄の異議申立てについて
（証拠に記載の発明）
　甲第１号証には、「スライダの質量は小さいほどスライダ・空気膜ばね系の共振周波数を上げることになり、追従性は向上する。また、ディスク面のうねり振動に対する追従性は、スライダの大きさで決まり、小さい程良い。」（第５２頁左欄３行から７行）
「・・・全体の大きさはミニウィンチェスターの３／４である。・・・」（第５２頁左欄６行から１３行）が記載されている。
　甲第２号証には、「従来、軽量で追従性のよいスライダを実現する為には、スライダの寸法を半分にすると効果的」（第１頁左上欄３行から５行」
　甲第３号証には、「１００〜２００Ｍビット／（インチ）平方で記録するには、浮上高を０．１μｍ以下に抑える必要がある。原理的には、現在の浮上ヘッド技術で気体分子の平均自由行程（空気の場合、１気圧で０．０６μｍ）まで、浮上高を抑えられる。しかし、ディスク面上の凹凸を浮上高０．１μｍ以下に耐えるように工作する技術は未解決である。」と記載されている。
　甲第４号証には、「ＹＡＷ角に強い低浮上（０．１μｍ）のスライダを実現した」との記載（第１頁右欄第２〜４行）が認められるが、スライダのサイズについては何ら記載がない。
　甲第５号証には、公知の寸法として「クラウンハイトが約１μｍ、サイドレールの長さが２．６ｍｍで幅が０．４ｍｍ、スライダのフロント部分は端から窪みのところまで１．４ｍｍであり、窪み部分の深さは約１０μｍある（訳文）」（Ｆｉｇ．１、第２欄５行から２１行）の記載がある。
（本件発明との対比・判断）
  本件発明と甲第１号証〜甲第５号証の刊行物に記載された発明を対比すると、甲第１号証〜甲第５号証には、公知のスライダの寸法値や、スライダは小さい程良い及び公知のスライダの半分にするとよいとの記載が認められるものの、本件発明の構成要件である「スライダは、浮上面からその対向面までの厚みが０．６５ｍｍ以下であり、空気流出方向の長さがｌｍｍ〜３ｍｍであり、空気流出方向と直交する方向の幅がｌｍｍ〜２．５ｍｍである」点及び「浮上量を０．０９μｍ以下」にする点が記載されておらず、且つ、この構成を甲第１号証〜甲第５号証に記載の発明を容易に組み合わせて得られるとも認められない。そして、本件発明は、甲第１号証〜甲第５号証によっては得られない特許明細書に記載のとおりの効果が得られるものである。　
　したがって、本件発明は、甲第１〜５号証に記載の発明から容易に発明をすることができたものとすることができない。
ウ．　むすび
　以上のとおりであるから、異議申立人の提示した理由及び証拠によっては、本件発明についての特許を取り消すことはできない。
　また、他に本件発明に係る特許を取り消すべき理由を発見しない。
よって、結論のとおり決定する
【異議決定日】
平成１２年２月１６日（２０００．２．１６）