(57)【要約】  体の管腔を処置するために様々な機能を実行して様々なモードで作動可能な装置が提供される。装置は、近位端及び遠位端を有するシャフトと、近位端及び遠位端の間で延びる内腔と、遠位端上のバルーンと、を有している。装置は、内腔と連通する出口を選択的に開放する又は閉鎖する弁を遠位端上に有している。弁が開放された状態では、内腔内に導入された流体が出口から出て体の管腔に入る。弁が閉鎖された状態では、内腔内に導入された流体がバルーンを拡張させる。弁は、例えばバルーン内に配置されたばね要素によって閉鎖されるように付勢されてよい。任意選択的に、装置はまた、体の管腔内の物質を除去するために、螺旋部材及びバルーンが拡張螺旋形状を採用し得るように、例えばバルーンを拡張させる前又はバルーンを拡張させた後に、バルーンの内部内で螺旋部材を拡張させるアクチュエータを有している。【選択図】図２９
2013500082.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
体の管腔を処置する装置であって、
近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、並びに、前記近位端及び前記遠位端の間で延びる第１内腔、を有する外側部材と、
前記外側部材の遠位端に固定される近位端、及び、出口を備える遠位端、を備える拡張可能なバルーンであって、前記第１内腔及び当該バルーンの出口と連通する内部を備えるバルーンと、
前記第１内腔内にスライド移動可能に配置される内側部材であって、前記外側部材の近位端に隣接する近位端、及び、前記バルーンの出口から延びる遠位端、を備える内側部材と、
前記内側部材の遠位端上のシール部材であって、前記第１内腔を通って導入された流体が前記バルーンの内部を通って前記バルーンの出口から流出するように当該シール部材が前記バルーンの出口から間隔を空けて配置される第１位置と、前記第１内腔を通って導入された流体が、前記バルーンを拡張させるために前記バルーンの内部に流入するように当該シール部材が前記バルーンの出口を実質的にシールする第２位置と、の間で前記内側部材が移動可能である、シール部材と、
前記バルーンの遠位端内のばね止めと前記内側部材の遠位端との間で、前記第２位置に向かって前記内側部材を付勢するためのばね要素と、を備えることを特徴とする装置。
【請求項２】
請求項１に記載の装置において、前記外側部材の近位端上のハンドルと、前記バルーンの出口を開放するために前記第２位置から前記第１位置に前記内側部材を案内するための前記ハンドル上のアクチュエータと、をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項３】
請求項２に記載の装置において、前記ばね要素は、前記アクチュエータが解放された時に前記第１位置から前記第２位置に前記内側部材を自動的に案内するために付勢されることを特徴とする装置。
【請求項４】
請求項２に記載の装置において、前記アクチュエータは、前記第２位置から前記第１位置に前記内側部材を案内するために前記ばね要素の付勢力を克服するように構成されていることを特徴とする装置。
【請求項５】
請求項２に記載の装置において、前記内側部材は、細長部材を受け入れる前記内側部材の近位端及び遠位端の間で延びる第２内腔を備えており、前記ハンドルは、前記第２内腔に受け入れられた細長部材の一部を固定するために前記ハンドルの外面上に保持装置を備えることを特徴とする装置。
【請求項６】
請求項１に記載の装置において、前記内側部材の遠位端は、前記内側部材が前記第１位置にある時に前記バルーンの内部から前記バルーンの出口を通って流体を運搬するために前記内側部材と前記バルーンの出口との間に環状内腔が画定されるように、前記バルーンの出口よりも小さい断面を有することを特徴とする装置。
【請求項７】
請求項１に記載の装置において、前記内側部材は、前記外側部材の近位端から前記バルーンの内部内に流体を運搬するために前記内側部材と前記外側部材との間に環状内腔が画定されるように、前記第１内腔よりも小さい断面を有することを特徴とする装置。
【請求項８】
請求項１に記載の装置において、前記バルーンは、前記バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を備えており、前記遠位先端は、前記出口のシールを容易にするために前記内側部材が前記第２位置にある時に前記シール部材と前記遠位先端との間の表面接触を最大化するように構成されていることを特徴とする装置。
【請求項９】
請求項１に記載の装置において、前記シール部材は、テーパ形状の近位端を備えており、前記バルーンは、前記バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を備えており、前記遠位先端は、前記シール部材の前記テーパ形状の近位端を内部に受け入れるために前記バルーンから外側に離れて広がるために偏向されることを特徴とする装置。
【請求項１０】
請求項１に記載の装置において、前記シール部材は、テーパ形状の近位端を備えており、前記バルーンは、前記バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を備えており、前記遠位先端は、前記第２位置で前記シール部材の前記テーパ形状の近位端を内部に受け入れるために前記遠位先端が弾性的に拡張するように可撓性材料を備えることを特徴とする装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の装置において、前記遠位先端は、前記シール部材を前記バルーンの出口から離れるように移動させるために前記第２位置から前記第１位置に前記内側部材が案内される時にその原形のサイズに向かって弾性的に復帰するように構成されることを特徴とする装置。
【請求項１２】
請求項１に記載の装置において、前記内側部材は、前記シール部材を越えて前記内側部材の遠位端から遠位に延びる湾曲した遠位先端を備えており、前記遠位先端は、細長部材が前記内側部材及び前記遠位先端を通って導入される時に前記遠位先端がほぼ真っ直ぐにされるように弾性的に可撓性を有しており、前記遠位先端は、前記細長部材が前記遠位先端から移動させられる時にその湾曲した形状に向かって弾性的に復帰することを特徴とする装置。
【請求項１３】
請求項１に記載の装置において、前記バルーンの遠位端と前記第２位置の前記シール部材との間の摩擦を低減するために前記バルーンの遠位端の少なくとも一部の内面上に被覆をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項１４】
請求項１に記載の装置において、前記シール部材は、前記内側部材の遠位端から延びる円錐頭を備えており、前記円錐頭は、傾斜した遠位先端を有することを特徴とする装置。
【請求項１５】
体の管腔を処置する装置であって、
近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、並びに、前記近位端及び前記遠位端の間で延びる第１内腔、を有する外側部材と、
前記外側部材の遠位端に固定される近位端、及び、出口を備える遠位端、を備える拡張可能バルーンであって、前記第１内腔及び前記バルーンの出口と連通する内部を備える拡張可能なバルーンと、
前記第１内腔内にスライド移動可能に配置された内側部材であって、前記外側部材の近位端に隣接する近位端、及び、前記バルーンの出口から延びる遠位端、を備える内側部材と、
前記内側部材の遠位端上のシール部材であって、前記第１内腔を通って導入された流体が前記バルーンの内部を通って前記バルーンの出口から流出するように当該シール部材が前記バルーンの出口から間隔を空けて配置される第１位置と、前記第１内腔を通って導入された流体が、前記バルーンを拡張させるために前記バルーンの内部に流入するように当該シール部材が前記バルーンの出口を実質的にシールする第２位置と、の間で前記内側部材が移動可能である、シール部材と、
前記バルーン内で前記内側部材に固定される中間部分、前記中間部材から近位に延びる近位部分、及び、前記中間部分から遠位に延びる遠位部分、を備えるばね要素であって、前記遠位部分が前記バルーンの遠位端に結合されており、それによって、前記第２位置に向かって前記内側部材を付勢する、ばね要素と、
前記外側部材の遠位端に結合された第１端及び前記ばね要素の前記近位部分に結合された第２端を備える螺旋部材であって、前記螺旋部材は、前記バルーンの内部内で前記内側部材周りに螺旋状に延び、前記内側部材は、半径方向外側に前記螺旋部材を拡張させるために前記外側部材の遠位端に向かって前記内側部材の遠位端が案内される第３位置に移動可能であり、拡張螺旋形状を画定するために前記バルーンが前記螺旋部材上に重なる、螺旋部材と、を備えることを特徴とする装置。
【請求項１６】
請求項１５に記載の装置において、前記拡張螺旋形状の前記螺旋部材の形状に前記バルーンがほぼ一致するように、前記第３位置に前記内側部材が案内される前に前記バルーンを折り畳むために前記第１内腔と連通する真空源をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項１７】
請求項１５に記載の装置において、前記螺旋部材が前記バルーンの内部内で螺旋状に拡張するように、前記第３位置に前記内側部材が案内される前に前記バルーンを拡張させるために前記第１内腔と連通する膨張媒体源をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項１８】
請求項１７に記載の装置において、前記拡張螺旋形状の前記螺旋形状の形状に前記バルーンがほぼ一致するように、前記第３位置に前記内側部材を案内した後に、前記バルーンは収縮可能であることを特徴とする装置。
【請求項１９】
請求項１７に記載の装置において、前記バルーンの過度の拡張を防止するために前記内側部材が前記第３位置に案内される際に前記バルーンの内部内から流体を解放するために前記第１内腔と連通する安全弁をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項２０】
請求項１５に記載の装置において、前記バルーンの遠位端は、前記内側部材が前記第３位置に移動させられる時に前記バルーンの近位端に向かって案内され、それによって、軸線方向に前記バルーンを圧縮することを特徴とする装置。
【請求項２１】
請求項２０に記載の装置において、前記バルーンが軸線方向に圧縮される際に前記バルーンの過度の拡張を防止するために前記第３位置に前記内側部材が案内される際に前記バルーンの内部内から流体を自動的に解放するために前記第１内腔と連通する安全弁をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項２２】
請求項１５に記載の装置において、前記バルーンはほぼ非弾性の材料を備えることを特徴とする装置。
【請求項２３】
請求項１５に記載の装置において、前記ばね要素の前記近位部分は、前記螺旋部材にコンプライアンスを提供するために前記第１位置に前記内側部材が案内される時に前記ばね要素の近位部分が延びるように相対的に小さなばね定数を有することを特徴とする装置。
【請求項２４】
請求項２３に記載の装置において、前記ばね要素の前記近位部分は、前記ばね要素の前記遠位部分よりも小さいばね定数を有することを特徴とする装置。
【請求項２５】
請求項１５に記載の装置において、前記バルーンの遠位端は内部にばね止めを備えており、前記ばね要素の前記遠位部分は、前記第２位置に向かって前記内側部材を付勢するために前記ばね止めに接触することを特徴とする装置。
【請求項２６】
請求項１５に記載の装置において、前記内側部材上にスライド移動可能に配置されたカラーをさらに備えており、前記ばね要素の前記近位部分は前記カラーに結合されており、及び、前記螺旋部材の前記第２端は前記カラーに結合されており、それによって、前記ばね要素の前記近位部分に前記第２端を結合することを特徴とする装置。
【請求項２７】
請求項１５に記載の装置において、前記バルーンは、前記バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を備えており、前記遠位遠端は、前記内側部材が前記出口のシールを向上させるために前記第２位置にある時に前記シール部材及び前記遠位先端の間の表面接触を最大化するように構成されていることを特徴とする装置。
【請求項２８】
請求項１５に記載の装置において、前記シール部材は、テーパ形状の近位端を備えており、前記バルーンは、前記バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を備えており、前記遠位先端は、前記シール部材の前記テーパ形状の近位端を内部に受け入れるために前記バルーンから外側に離れて広がるように偏向されることを特徴とする装置。
【請求項２９】
請求項１５に記載の装置において、前記シール部材は、テーパ形状の近位端を備えており、前記バルーンは前記バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を備えており、前記遠位先端は、前記第２位置で内部に前記シール部材の前記テーパ形状の近位端を受け入れるために前記遠位先端が弾性的に拡張するように可撓性材料を備えることを特徴とする装置。
【請求項３０】
請求項２９に記載の装置において、前記遠位先端は、前記バルーンの出口から前記シール部材を離れるように移動させるために前記第２位置から前記第１位置に前記内側部材が案内される時にその原形のサイズに向かって弾性的に復帰するように構成されていることを特徴とする装置。
【請求項３１】
請求項１５に記載の装置において、前記内側部材は、前記内側部材の遠位端から前記シール部材を越えて遠位に延びる湾曲した遠位先端を備えており、前記遠位先端は、細長部材が前記内側部材及び前記遠位先端を通って導入される時に前記遠位先端がほぼ真っ直ぐにされるように弾性的に可撓性を有しており、前記遠位先端は、前記細長部材が前記遠位先端から除去される時にその湾曲した形状に向かって弾性的に復帰することを特徴とする装置。
【請求項３２】
請求項１５に記載の装置において、前記バルーンの遠位端と前記第２位置の前記シール部材との間の摩擦を低減するために前記バルーンの遠位端の少なくとも一部の内面上に被覆をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項３３】
請求項１５に記載の装置において、前記シール部材は、前記内側部材の遠位端から延びる円錐頭を備えており、前記円錐頭は、傾斜した遠位先端を有することを特徴とする装置。
【請求項３４】
請求項１５に記載の装置において、前記外側部材の近位端上のハンドルと、前記バルーンの出口を開放するために前記第２位置及び前記第１位置の間で前記内側部材を案内する、及び、前記螺旋部材を拡張するために前記第３位置に前記内側部材を案内する前記ハンドル上のアクチュエータと、を備えることを特徴とする装置。
【請求項３５】
請求項３４に記載の装置において、前記ばね要素は、前記アクチュエータが解放さされる時に前記第１位置から前記第２位置に前記内側部材を自動的に案内するように付勢されることを特徴とする装置。
【請求項３６】
請求項３４に記載の装置において、前記アクチュエータは、前記第２位置から前記第１位置に前記内側部材を案内するために前記ばね要素の前記付勢を克服するように構成されることを特徴とする装置。
【請求項３７】
請求項３４に記載の装置において、前記内側部材は、細長部材を受け入れるために前記内側部材の近位端及び遠位端の間で延びる第２内腔を備えており、前記ハンドルは、前記第２内腔内に受け入れられた細長部材の一部を固定するために前記ハンドルの外面上に保持装置を備えることを特徴とする装置。
【請求項３８】
体の管腔を処置する装置であって、
ハンドルを備える近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、並びに、前記近位端及び前記遠位端の間で延びる第１内腔、を有する細長の外側部材と、
前記外側部材の遠位端に固定される近位端、及び、出口を備える遠位端、を備える拡張可能なバルーンであって、前記第１内腔及び当該バルーンの出口と連通する内部を備える、バルーンと、
前記第１内腔内にスライド移動可能に配置される内側部材であって、前記外側部材の近位端に隣接する遠位端、前記バルーンの出口から延びる遠位端、及び、前記内側部材の遠位端上のシール部材、を備える内側部材と、
前記第１内腔を通って導入された流体が前記バルーンの内部を通って前記バルーンの出口から流出するように前記バルーンの出口から間隔を空けて前記シール部材が配置される第１位置と、前記第１内腔を通って導入された前記流体が、前記バルーンを拡張させるために前記バルーンの内部に流入するように前記バルーンの出口を前記シール部材が実質的にシールする第２位置と、の間で前記内側部材を移動させるために前記内側部材に結合されるハンドル上の第１アクチュエータと、
前記内側部材の遠位端に結合される遠位端及び前記遠位端の近位に配置される近位端を備え、前記バルーンの内部内で前記内側部材周りに螺旋状に延びる螺旋部材と、
前記螺旋部材を軸線方向に圧縮して半径方向外側に拡張させるように前記螺旋部材の近位端を遠位に移動させるために前記螺旋部材の前記近位端に結合される前記ハンドル上の第２アクチュエータと、を備えることを特徴とする装置。
【請求項３９】
請求項３８に記載の装置において、前記第２位置に向かって前記内側部材を付勢するために前記バルーンの内部内に少なくとも部分的に配置されるばね要素をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項４０】
請求項３８に記載の装置において、前記螺旋部材が前記バルーンの内部内で実質的に妨げられないで拡張するように前記螺旋部材を拡張させるために前記第２アクチュエータを始動させる前に前記バルーンを拡張させるための膨張媒体源をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項４１】
請求項４０に記載の装置において、拡張螺旋形状を採用するために前記螺旋部材の形状に前記バルーンがほぼ一致するように前記螺旋部材を拡張させた後に前記バルーンを折り畳むために前記第１内腔と連通する真空源をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項４２】
請求項４１に記載の装置において、前記注入媒体源及び前記真空源は、前記バルーンを拡張させる及び折り畳むために前記バルーンの内部内に流体を運搬する及び前記バルーンの内部から流体を除去するための注射器を備えることを特徴とする装置。
【請求項４３】
請求項３８に記載の装置において、前記バルーンの内部内で前記内側部材に固定される中間部分、前記中間部分から近位に延びて前記螺旋部材の遠位端に結合される近位部分、及び、前記中間部分から遠位に延びる遠位部分、を有するばね要素をさらに備え、前記遠位部分は前記バルーンの遠位端に結合され、それによって、前記第２位置に向かって前記内側部材を付勢することを特徴とする装置。
【請求項４４】
請求項４３に記載の装置において、前記ばね要素の前記近位部分は、前記螺旋部材にコンプライアンスを提供するために前記第１位置に前記内側部材が案内される時に前記ばね要素の前記近位部分が延びるように相対的に低いばね定数を有することを特徴とする装置。
【請求項４５】
請求項５５に記載の装置において、前記ばね要素の前記近位部分は、前記ばね要素の前記遠位部分よりも小さいばね定数を有することを特徴とする装置。
【請求項４６】
請求項４３に記載の装置において、前記バルーンの遠位端は内部にばね止めを備えており、前記ばね要素の前記遠位部分は、前記第２位置に向かって前記内側部材を付勢するために前記ばね止めに接触することを特徴とする装置。
【請求項４７】
請求項４３に記載の装置において、前記内側部材上にスライド移動可能に配置されたカラーをさらに備えており、前記ばね要素の前記近位部分は前記カラーに結合され、及び、前記螺旋部材の前記第２端は前記カラーに結合され、それによって、前記ばね要素の前記近位部分に前記第２端を結合することを特徴とする装置。
【請求項４８】
体の管腔を処置する装置であって、
近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、並びに、前記近位端及び前記遠位端の出口の間で延びる第１内腔、を有する細長の外側部材と、
前記第１内腔内にスライド移動可能に配置されて、前記外側部材の近位端及び前記出口の間で前記外側部材及び前記内側部材の間に環状内腔が画定されるように前記第１内腔よりも小さな断面を有する内側部材であって、前記外側部材の近位端に隣接する近位端、及び、前記外側部材の遠位端に隣接する遠位端、を備える内側部材と、
前記外側部材の遠位端に固定される近位端、及び、前記近位端の遠位で前記外側部材の遠位端に固定される遠位端、を備える拡張可能なバルーンであって、前記外側部材の遠位端の１以上の開口を介して前記第１内腔に連通する内部を備えるバルーンと、
前記内側部材の遠位端上のシール部材であって、前記第１内腔を通って導入された流体が前記出口から流出するように前記出口から間隔を空けて前記シール部材が配置される第１位置と、前記第１内腔を通って導入された流体が、前記バルーンを拡張させるために前記バルーンに流入するように前記出口を前記シール部材が実質的にシールする第２位置、の間で前記内側部材が移動可能である、シール部材と、
前記第２位置に向かって前記内側部材を付勢するために前記バルーンの遠位端のばね止め及び前記内側部材の遠位端の間のばね要素と、を備えることを特徴とする装置。
【請求項４９】
請求項４８に記載の装置において、前記外側部材の近位端上のハンドルと、前記バルーンの出口を開放するために前記第２位置から前記第１位置に前記内側部材を案内するための前記ハンドル上のアクチュエータと、をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項５０】
請求項４９に記載の装置において、前記ばね要素は、前記アクチュエータが解放された時に前記第１位置から前記第２位置に前記内側部材を自動的に案内するように付勢されることを特徴とする装置。
【請求項５１】
体の管腔を処置する装置であって、
近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、並びに、前記近位端及び前記遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側部材と、
前記外側部材の遠位端に固定される近位端、及び、出口を備える遠位端、を備える拡張可能なバルーンであって、前記第１内腔及び前記バルーンの出口と連通する内部を備えるバルーンと、
前記第１内腔内にスライド移動可能に配置される内側部材であって、前記外側部材の近位端に隣接する近位端、及び、前記バルーンの出口から延びる遠位端、を備える内側部材と、
前記内側部材の遠位端上のシール部材であって、前記第１内腔を通って導入された流体が前記バルーンの内部を通って前記バルーンの出口から流出するように前記バルーンの出口から前記シール部材が間隔を空けて配置される第１位置と、前記第１内腔を通って導入された流体が、前記バルーンを拡張させるために前記バルーンの内部に流入するように前記バルーンの出口を前記シール部材が実質的にシールする第２位置と、の間で前記内側部材が移動可能である、シール部材と、を備え、
前記バルーンは、前記バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を備えており、前記遠位先端は、前記出口のシールを向上させるために前記内側部材が第２位置にある時に前記シール部材及び前記遠位先端の間の表面接触を最大化するように構成されることを特徴とする装置。
【請求項５２】
請求項５１に記載の装置において、前記外側部材の近位端上のハンドルと、前記バルーンの出口を開放するために前記第２位置から前記第１位置に前記内側部材を案内する前記ハンドル上のアクチュエータと、をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項５３】
請求項５１に記載の装置において、前記バルーンの遠位端のばね止めの間で前記バルーンの内部内少なくとも部分的にあるばね要素であって、前記第２位置に向かって前記内側部材を付勢するために前記内側部材の遠位端に結合されるばね要素をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項５４】
請求項５３に記載の装置において、前記ばね要素は、前記アクチュエータが解放された時に前記第１位置から前記第２位置に前記内側部材を自動的に案内するように付勢されることを特徴とする装置。
【請求項５５】
請求項５１に記載の装置において、前記シール部材は、テーパ形状の近位端を備え、前記バルーンは、前記バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を備え、前記遠位先端は、前記シール部材の前記テーパ形状の近位端を内部に受け入れるように前記バルーンから外側に広がるように偏向されることを特徴とする装置。
【請求項５６】
請求項５１に記載の装置において、前記シール部材は、テーパ形状の近位端を備え、前記バルーンは、前記バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を備え、前記遠位先端は、当該遠位先端が前記第２位置の前記シール部材の前記テーパ形状の近位端を内部に受け入れるように弾性的に拡張するように可撓性材料を備えることを特徴とする装置。
【請求項５７】
請求項５６に記載の装置において、前記遠位先端は、前記バルーンの出口から離れるように前記シール部材を移動させるために前記第２位置から前記第１位置に前記内側部材が案内される時にその原形のサイズに向かって弾性的に復帰するように構成されることを特徴とする装置。
【請求項５８】
請求項５１に記載の装置において、前記内側部材は、前記シール部材を越えて前記内側部材の遠位端から遠位に延びる湾曲した遠位先端を備え、前記遠位先端は、細長部材が前記内側部材及び前記遠位先端を通って導入される時に前記遠位先端がほぼ真っ直ぐにされるように弾性的に可撓性を有しており、前記遠位先端は、前記細長部材が前記遠位先端から除去される時にその湾曲した形状に向かって弾性的に復帰することを特徴とする装置。
【請求項５９】
請求項５１に記載の装置において、前記バルーンの遠位端及び前記第２位置の前記シール部材の間の摩擦を低減するために前記バルーンの遠位端の少なくとも一部の内面上に被覆をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項６０】
請求項５１に記載の装置において、前記シール部材は、前記内側部材の遠位端から延びる円錐頭を備え、前記円錐頭は、傾斜した遠位先端を有することを特徴とする装置。
【請求項６１】
近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側部材と、前記第１内腔内でスライド移動可能な内側部材と、前記外側部材の遠位端に取り付けられた近位端、出口を有する遠位端、及び、前記第１内腔及び前記出口と連通する内部、を有するバルーンと、を備えるバルーン装置を使用して、患者の体の管腔を処置する方法であって、当該方法は、
前記出口が前記内側部材の遠位端上のシール部材によって実質的にシールされるように、収縮状態の前記バルーン及び近位位置の前記内側部材とともに体の管腔内に前記外側部材の前記遠位端を導入する工程と、
遠位位置に前記内側部材を移動させるために前記装置の近位端上のアクチュエータを案内して、結果として、前記出口を開放するために遠位に前記シール部材を案内する工程と、
流体が前記バルーンの内部を通って前記体の管腔内に、開放した出口から流出するように前記第１内腔を通って流体を運搬する工程と、
前記シール部材によって前記出口を実質的にシールするために前記近位位置に向かって前記内側部材を案内し、前記ばね要素が、前記シール部材の前記出口のシールを向上させるために前記内側部材を付勢する工程と、
前記出口が実質的にシールされた状態で、前記第１内腔を通って流体を運搬し、それによって、収縮状態から拡大状態に前記バルーンを拡張させる工程と、を備えることを特徴とする方法。
【請求項６２】
請求項６１に記載の方法において、
前記体の管腔内で、拡張螺旋形状に前記バルーンを案内する工程と、
前記体の管腔の壁から物質を除去するために、前記体の管腔の前記壁に沿って前記拡張螺旋形状で前記バルーンを案内する工程と、をさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項６３】
請求項６２に記載の方法において、前記拡張螺旋形状に前記バルーンを案内する工程は、
前記拡大状態に向かって少なくとも部分的に前記バルーンを拡張する工程と、
前記拡大状態に向かって少なくとも部分的に拡張された前記バルーンとともに前記バルーンの内部内で螺旋部材を拡張させる工程と、
前記バルーンが前記螺旋形状の前記形状にほぼ一致するように、拡張した前記螺旋部材周りに前記バルーンを折り畳む工程と、を備えることを特徴とする方法。
【請求項６４】
請求項６２に記載の方法において、前記拡張螺旋形状に前記バルーンを案内する工程は、前記バルーンが前記螺旋部材の前記形状にほぼ一致するように、折り畳まれた前記バルーンとともに前記バルーンの内部内で螺旋部材を拡張する工程を備えることを特徴とする方法。
【請求項６５】
請求項６２に記載の方法において、前記拡張螺旋形状に前記バルーンを案内する工程は、前記外側部材に対して近位に前記内側部材を案内し、それによって、軸線方向に前記バルーンを圧縮して前記バルーンの内部内で螺旋部材を拡張させる工程を備え、前記バルーンは、前記螺旋部材が拡張される際に前記螺旋部材の前記形状にほぼ一致することを特徴とする方法。
【請求項６６】
請求項６１に記載の方法において、前記体の管腔は、動静脈移植片及び動静脈痩孔の少なくともいずれか一方を備えることを特徴とする方法。
【請求項６７】
請求項６１に記載の方法において、前記外側部材の前記遠位端が前記体の管腔内に導入される時に、前記バルーンの内部内で前記内側部材周りに減少した輪郭で螺旋部材が配置され、前記螺旋部材の遠位端は前記ばね要素に結合され、前記ばね要素は、前記内側部材が前記遠位位置に案内される時に前記減少した輪郭の前記螺旋部材にコンプライアンスを提供することを特徴とする方法。
【請求項６８】
請求項６１に記載の方法において、前記バルーンは、前記体の管腔内の障害を広げるために前記拡大状態に拡張されることを特徴とする方法。
【請求項６９】
請求項６１に記載の方法において、前記流体は造影剤を備えており、当該方法は、
前記造影剤によって向上した外部画像化を使用して前記体の管腔を画像化する工程と、
前記外部画像化上の少なくとも一部に基づいて前記体の管腔内で前記外側部材の前記遠位端を操作する工程と、をさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項７０】
請求項６１に記載の方法において、前記流体は、１以上の診断剤又は治療剤を備えることを特徴とする方法。
【請求項７１】
近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側部材と、前記第１内腔内でスライド移動可能な内側部材と、前記外側部材の遠位端に取り付けられた近位端、出口を有する遠位端、及び、前記第１内腔及び前記出口と連通する内部、を有するバルーンと、を備えるバルーン装置を使用して、患者の体の管腔を処置する方法であって、当該方法は、
収縮状態の前記バルーンとともに体の管腔内に前記外側部材の前記遠位端を導入する工程と、
前記出口がシールされた状態で前記第１内腔を通って流体を運搬して、それによって、収縮状態から拡張状態に前記バルーンを拡張させる工程と、
拡大状態の前記バルーンによって前記バルーンの内部内で螺旋部材を拡張させる工程と、
拡張螺旋形状を画定するために前記螺旋部材の前記形状に前記バルーンがほぼ一致するように、拡張した前記螺旋部材周りに前記バルーンを折り畳む工程と、
前記体の管腔の壁から物質を除去するために、前記体の管腔の前記壁に沿って前記拡張螺旋形状の前記バルーンを案内する工程と、を備えることを特徴とする方法。
【請求項７２】
請求項７１に記載の方法において、前記体の管腔の前記壁から物質を除去した後に、減少した輪郭に向かって前記螺旋部材を折り畳む工程をさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項７３】
請求項７２に記載の方法において、前記体の管腔内の障害を広げるために前記螺旋部材を折り畳んだ後に、前記拡大状態に向かって前記バルーンを拡張させる工程をさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項７４】
請求項７１に記載の方法において、前記バルーンは、前記体の管腔内の障害を広げるために前記拡大状態に拡張されることを特徴とする方法。
【請求項７５】
近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側管状部材と、前記第１内腔内でスライド移動可能な内側部材と、前記外側部材の遠位端に取り付けられた近位端、出口を有する遠位端、及び、前記第１内腔及び前記出口と連通する内部、を有するバルーンと、を備える装置を使用して、患者の体の管腔を処置する方法であって、当該方法は、
前記遠位端が体の管腔に配置されるまで患者の体内に細長部材の遠位端を導入する工程であって、前記細長部材が前記遠位端上にシール部材を備える、工程と、
前記バルーンの出口が前記シール部材に隣接して配置されるまで、収縮状態の前記バルーンとともに前記細長部材を越えて前記外側部材の前記遠位端を前進させる工程と、
前記内側部材に前記外側部材の近位端上のアクチュエータを結合する工程と、
前記シール部材が実質的に前記出口をシールする第１位置に前記アクチュエータを案内する工程と、
前記出口が実質的にシールされた状態で前記第１内腔内に流体を運搬して、それによって、拡大状態に前記バルーンを拡張する工程と、
前記シール部材が前記出口から間隔を空けて配置される第２位置に前記アクチュエータを案内する工程と、
前記シール部材が前記出口から間隔を空けて配置された状態で前記第１内腔内に流体を運搬して、それによって、前記出口から前記体の管腔内に前記流体を運搬する工程と、を備えることを特徴とする方法。
【請求項７６】
請求項７５に記載の方法において、
前記内側部材から前記アクチュエータを切り離す工程と、
前記内側部材周りから前記外側部材を取り外す工程と、をさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項７７】
請求項７５に記載の方法において、
前記体の管腔内で、拡張螺旋形状に前記バルーンを案内する工程と、
前記体の管腔の壁から物質を除去するために、前記体の管腔の前記壁に沿って前記拡張螺旋形状の前記バルーンを案内する工程と、をさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項７８】
近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を備える外側管状部材と、前記外側部材の遠位端に取り付けられた近位端、出口を有する遠位端、及び、前記第１内腔及び前記出口と連通する内部、を有するバルーンと、前記バルーンの内部内の螺旋部材と、を備える装置を使用して、患者の体の管腔を処置する方法であって、当該方法は、
前記遠位端が体の管腔内に配置されるまで患者の体内に細長部材の遠位端を導入する工程であって、前記細長部材は前記遠位端上に拡大部材を備える、工程と、
前記バルーンの出口が前記シール部材に隣接して配置されるまで、収縮状態の前記バルーンとともに前記細長部材を越えて前記外側部材の前記遠位端を前進させる工程と、
前記バルーンを圧縮して前記バルーンの内部内で螺旋部材を拡張させるために前記外側部材及び前記内側部材の少なくともいずれか一方を他方に対して軸線方向に案内して、前記バルーンが、拡張螺旋形状を画定するために前記螺旋部材が拡張される際に前記螺旋部材の前記形状にほぼ一致する、工程と、
前記体の管腔の壁から物質を除去するために、前記体の管腔の前記壁に沿って前記拡張螺旋形状の前記バルーンを案内する工程と、を備えることを特徴とする方法。
【請求項７９】
請求項７８に記載の方法において、前記体の管腔の前記壁から物質を除去した後に、減少した輪郭に向かって前記螺旋部材を折り畳む工程をさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項８０】
請求項７９に記載の方法において、
前記シール部材によって前記出口を実質的にシールするために前記外側部材及び前記内側部材の少なくともいずれか一方を他方に対して軸線方向に案内する工程と、
前記出口が実質的にシールされた状態で前記第１内腔内に流体を運搬して、それによって、拡大状態に前記バルーンを拡張させる工程と、をさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項８１】
請求項８０に記載の方法において、前記バルーンは、前記体の管腔内の障害を広げるために前記拡大状態に拡張されることを特徴とする方法。
【請求項８２】
体の管腔を処置する装置であって、
近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、及び、前記近位端及び前記遠位端の出口の間で延びる第１内腔、を有する外側部材と、
前記第１内腔内にスライド移動可能に配置される内側部材であって、前記外側部材の近位端に隣接する近位端、及び、前記外側部材の遠位端を越えて遠位に延びる遠位端、を備える内側部材と、
１以上の通路を備える前記内側部材の遠位端上のシール部材と、
前記シール部材を越えて遠位で前記内側部材の遠位端に固定される遠位端、及び、前記バルーンの内部が１以上の通路と連通するように前記シール部材に固定される近位端、を備える拡張可能なバルーンと、を備え
前記内側部材は、前記第１内腔を通って導入された流体が前記出口を通って前記装置周りの領域内に流入するように前記外側部材の前記出口から前記シール部材が間隔を空けて配置される第１位置と、前記第１内腔を通って導入された流体が、前記バルーンを拡張させるために前記１以上の通路を通って前記バルーンの内部に流入するように前記シール部材が前記出口を実質的にシールする第２位置、の間で移動可能であることを特徴とする装置。
【請求項８３】
請求項８２に記載の装置において、前記第２位置に向かって前記内側部材を付勢するために前記内側部材及び前記外側部材の間に結合されるばね要素をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項８４】
請求項８２に記載の装置において、前記外側部材の近位端上のハンドルと、前記バルーンの出口を開放するために前記第２位置から前記第１位置に前記内側部材を案内する前記ハンドル上のアクチュエータと、をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項８５】
請求項８２に記載の装置において、前記内側部材は、細長部材を受け入れるために前記内側部材の近位端及び遠位端の間で延びる第２内腔を備えることを特徴とする装置。
【請求項８６】
請求項８２に記載の装置において、前記シール部材は、前記第２位置の前記外側部材の前記出口内に前記シール部材を着座させることを向上させるためのテーパ形状の近位端を備えることを特徴とする装置。
【請求項８７】
請求項８２に記載の装置において、前記外側部材の遠位端に結合される第１端、及び、前記内側部材の遠位端に結合される第２端、を備える螺旋部材であって、前記バルーンの内部内で前記内側部材周りに螺旋状に延びる螺旋部材をさらに備え、前記内側部材は、半径方向外側に前記螺旋部材を拡張させるために第３位置に遠位に移動可能であり、前記バルーンは、拡張螺旋形状を画定するために前記螺旋部材に重なることを特徴とする装置。
【請求項８８】
近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側部材と、前記第１内腔内でスライド移動可能な内側部材と、前記外側部材の遠位端を越えて前記内側部材の遠位端に取り付けられるバルーンと、を備えるバルーン装置を使用して、患者の体の管腔を処置する方法であって、当該方法は、
前記第１内腔と連通する前記外側部材の遠位端の出口を前記内側部材上のシール部材が実質的にシールするように、収縮状態の前記バルーン及び近位位置の前記内側部材とともに体の管腔内に前記外側部材の前記遠位端を導入する工程と、
遠位位置に前記内側部材を移動させるために前記装置の近位端上のアクチュエータを案内して、結果として前記出口から離れるように前記シール部材を案内する工程と、
前記出口を通って前記体の管腔内に流体が流入するように前記第１内腔を通って前記流体を運搬する工程と、
前記シール部材の１以上の通路が前記第１内腔及び前記バルーンの内部の間を連通させるように前記シール部材によって前記出口を実質的にシールするために前記近位位置に向かって前記内側部材を案内する工程と、
前記出口が実質的にシールされた状態で前記第１内腔を通って流体を運搬して、それによって、前記収縮状態から拡大状態に前記バルーンを拡張するために前記バルーンの内部内に１以上の通路を通って流体を運搬する工程と、を備えることを特徴とする方法。
【請求項８９】
請求項８８に記載の方法において、前記内側部材及び前記外側部材の間にばね要素が結合され、前記ばね要素は、前記シール部材が前記出口をシールすることを向上させるために近位に前記内側部材を付勢することを特徴とする方法。
【請求項９０】
請求項８８に記載の方法において、
前記体の管腔内で、拡張螺旋形状に前記バルーンを案内する工程と、
前記体の管腔の壁から物質を除去するために、前記体の管腔の前記壁に沿って前記拡張螺旋形状の前記バルーンを案内する工程と、をさらに備えることを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して、例えば管状移植片内、大動静脈瘻孔内、血管内などの患者の体の管腔内の閉塞物質及び／又は他の閉塞を処置する装置に関する。特に、本発明は、体の管腔内の血栓又は他の閉塞物質を除去する又は捕らえるために、及び／又は、体の管腔を広げるために、体の管腔内に流体を注入する例えばバルーンカテーテルといった装置に関し、及び、そういった装置を製造して使用する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
患者の脈管構造内の血管又は他の体の管腔内の流れは、様々な理由で抑制されるようになり得る又は最終的に遮られるようになり得る。例えば、血管は、炎症及び／又は細胞増殖によって次第に狭まり得る。さらに、血管内のそうした狭まり又は他の流れの問題によって血栓が生じ得る。
【０００３】
例えば、大動静脈移植片は、例えば透析処置を容易にするために、腎不全を経験した患者の腕に移植され得る。こうした移植片は、例えば隣接する動脈及び静脈の間又は他の血管同士の間の組織を通じて、患者の体内に直接形成される瘻孔であってよく、瘻孔は、２つの血管の間に移植された異種移植片であってよく、又は、人工的な移植片であってよい。こうした移植片は、炎症、血栓の形成などによってライフサイクルが限られている。こうした移植片が十分に閉塞されるようになる又は劣化すると、その後の処置のために新しい移植片が新しい位置に移植されなければならない。
【０００４】
従って、大動静脈移植片、血管又は他の体の管腔から物質を除去する、及び／又は、体の管腔を処置する、装置及び方法が有用であろう。
【発明の概要】
【０００５】
本発明は、例えば管状移植片、大動静脈痩孔、血管などの患者の体の管腔を処置する装置に関する。より具体的には、本発明は、体の管腔内の血栓又は他の閉塞物質を除去する又は捕らえるための、及び／又は、体の管腔を広げるための、体の管腔内に流体を注入する装置、及び、そうした装置を製造して使用する方法、に関する。
【０００６】
第１実施形態によれば、様々な機能を実行するために異なるモードで作動可能な、体の管腔を処置する装置が提供され、当該装置は、場合によっては、例えば処置中に装置の交換の回数を減らす。例えば、装置は、近位端と、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端と、近位端及び遠位端の間で延びる内腔と、内腔と連通する内部を有する、遠位端上のバルーンと、を有するシャフトを有してよい。装置は、内腔と連通する出口を選択的に開放する又は閉鎖するシャフトの遠位端上の弁を有してもよい。弁が開放された状態では、内腔内に導入された流体は、出口から流出して遠位端を越えて体の管腔内に流入し得る。弁が閉鎖された状態では、内腔内に導入された流体は、例えば体内の閉塞を広げるために円筒形状に、又は、体の管腔内の物質を除去するために球根形状に、収縮状態から拡張状態にバルーンを拡張させ得る。任意選択的に、弁は、例えばバルーンの輪郭を伸展させる若しくは減少させる及び／又は患者の体内への導入を容易にするために、バルーンの遠位端を押し込むために伸展され得る止めを有してよい。
【０００７】
追加として又は代替として、装置は、軸線方向にバルーンを圧縮するアクチュエータを有してよく、バルーンは、軸線方向に圧縮される時に収縮状態から拡張螺旋形状に拡張するように構成されてよい。例えば、アクチュエータは、バルーンの遠位端に結合されたシャフト内に内側部材を有してよく、バルーン内の内側部材周りに螺旋部材が延びてよい。内側部材が近位に案内される又は作動される時、螺旋部材は、圧縮され、その結果として半径方向外側に拡張し、それによって拡張螺旋形状にバルーンを拡張させる。例えば体の管腔内の物質を除去するために拡張螺旋形状のバルーンを使用した後に、内側部材は、バルーンを伸展させて収縮状態に向かってバルーンを復帰させるために遠位に伸展されてよい。
【０００８】
別の実施形態によれば、近位端、遠位端、並びに、近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する細長の管状外側部材と、管状部材の遠位端に固定される近位端、及び、出口を有する遠位端、を有する拡張可能なバルーンであって、第１内腔及びバルーンの出口と連通する内部を有するバルーンと、第１内腔内にスライド移動可能に配置される細長の内側部材と、有する、体の管腔を処置する装置が提供される。細長部材は、管状部材の近位端に隣接する近位端、及び、バルーンの出口から延びる遠位端、を有してよい。バルーン及び細長部材は、バルーンの出口を選択的に開放する及び閉鎖する弁を提供する協働の特徴部を有してよい。例えば、流体の流れから出口を実質的にシールするためにバルーンの遠位端と係合されるサイズを有する細長部材の遠位端上にシール部材が設けられてよい。
【０００９】
細長部材は、第１内腔を通って導入された流体がバルーンの内部を通ってバルーンの出口から流出するようにバルーンの出口から間隔を空けてシール部材が配置される第１位置と、第１内腔を通って導入された流体が、バルーンを拡張させるためにバルーンの内部に流入するようにバルーンの出口をシール部材が実質的にシールする第２位置と、の間で移動可能であってよい。
【００１０】
任意選択的に、細長部材は、第１及び第２位置のいずれか一方に付勢されてよいものの、第１及び第２位置の他方に選択的に案内されてよい。一実施形態では、例えば出口を実質的にシールするために出口にシール部材を係合させるため、細長部材を近位に付勢するように細長部材に結合されるばね要素がバルーンの内部内に設けられてよい。例えば、ばね要素は、バルーンの遠位端上のばね止めと細長部材上のカラー又は他の取付部材との間に結合されてよい。出口を開放するために細長部材が遠位に前進する時、ばね要素は、細長部材が解放される時にシール部材によって出口を再びシールするため又は再びシールすることを容易にするために近位に自動的に細長部材をばね要素が案内し得るように、ばね止め及びカラーの間で圧縮されてよい。
【００１１】
必要であれば、バルーンの遠位端は、出口をシールすること及び／又は開放することを容易にするように形作られる及び／又は構成される遠位先端を有してよい。例えば、一実施形態では、シール部材はテーパ形状の近位端を有してよく、遠位先端は、シール部材のテーパ形状の近位端が、広がった遠位先端に少なくとも部分的に着座され得るようにバルーンから外側に離れて広がっていてよい。こうした実施形態は、シール部材と遠位端との間の表面接触を増大させて、出口のシールを向上させ得る。追加として又は代替として、広がった遠位先端は、シール部材が出口から離れるように案内される時に出口の自由領域を最大化し得る。
【００１２】
別の実施形態では、例えば出口のシールを向上させるためにシール部材とバルーンの遠位端との間の表面接触を増大させるために、弾性的に拡張可能な遠位先端が設けられてよい。例えば、遠位先端は、シール部材が遠位先端内に近位に案内される時に遠位先端が拡張してシール部材の形状に一致し得るように、バルーンの遠位端に比べて相対的に細くてよい。出口を開放するためにシール部材が遠位に案内される時、遠位先端は、その原形のサイズ及び／又は形状に弾性的に復帰してよい。
【００１３】
追加として又は代替として、細長の内側部材は、例えばシール部材から遠位に延びる又は内側部材の遠位端から遠位に延びる、「Ｊ」字形の又は湾曲した遠位先端を有してよい。遠位先端は、案内ワイヤ又は他の器具が細長部材を通って遠位先端内に前進する時に遠位先端がほぼ真っ直ぐにされるように、十分に可撓性を有してよく、案内ワイヤを越えて装置を前進させることを容易にし得る。案内ワイヤが遠位先端から引き戻される時、遠位先端は、その湾曲した形状に弾性的に復帰してよく、主血管又は他の体の管腔から枝内に装置を配置すること及び／又は前進させることを容易にし得る。
【００１４】
任意選択的に、本願明細書の装置のいずれかは、管状部材の遠位端に結合される第１端及び細長部材の遠位端に結合される第２端を有する螺旋部材であって、バルーンの内部内で細長部材周りに螺旋状に延びる螺旋部材を有してよい。細長部材は、螺旋部材を軸線方向に圧縮させて半径方向外側に拡張させるようにするために管状部材の遠位端に向かって細長部材の遠位端が案内される第３位置に移動可能であってよく、それによって、拡張螺旋形状にバルーンを拡張させる。
【００１５】
さらに別の実施形態によれば、近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、並びに、近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔、を有する外側部材と、外側部材の遠位端に固定される近位端、及び、出口を備える遠位端、を有する拡張可能なバルーンであって、第１内腔及びバルーンの出口と連通する内部を有するバルーンと、を有する、体の管腔を処置する装置が提供される。第１内腔内にスライド移動可能に内側部材が配置され、内側部材は、外側部材の近位端に隣接する近位端、バルーンの出口から延びる遠位端、及び、内側部材の遠位端上のシール部材、を有している。内側部材は、第１内腔を通って導入された流体がバルーンの内部を通ってバルーンの出口から流出するようにシール部材がバルーンの出口から間隔を空けて配置される第１位置と、第１内腔を通って導入された流体が、バルーンを拡張させるためにバルーンの内部に流入するようにシール部材がバルーンの出口を実質的にシールする第２位置と、の間で移動可能であってよい。例えば、第２位置に向かって内側部材を付勢するためにバルーンの遠位端のばね止めと内側部材の遠位端との間にばね要素が設けられてよい。
【００１６】
さらに別の実施形態によれば、近位端、遠位端、並びに、近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側管状部材と、第１内腔内にスライド移動可能に配置される内側部材と、外側部材の遠位端に固定される近位端、及び、第１内腔及びバルーンの出口と連通する内部を有する拡張可能なバルーンと、を有する、体の管腔を処置する装置が提供される。内側部材は、バルーンの出口から延びて１以上のシール部材を運ぶ遠位端を有している。螺旋部材が、外側部材の遠位端に結合される第１端と、内側部材の遠位端に結合される第２端を有しており、螺旋部材は、バルーンの内部内で内側部材周りに螺旋状に延びる。
【００１７】
内側部材は、複数のモードでバルーンを展開するために外側部材に対して移動可能であってよい。例えば、内側部材は、第１内腔を通って導入された流体がバルーンの内部を通ってバルーンの出口から流出するように、シール部材がバルーンの出口から間隔を空けて配置される第１位置から、及び、第１内腔を通って導入された流体が、バルーンを拡張させるためにバルーンの内部に流入するように、シール部材がバルーンの出口を実質的にシールする第２位置から、移動可能であってよい。追加として又は代替として、内側部材は、第１位置又は第２位置から、螺旋部材が半径方向外側に拡張するようにするために内側部材の遠位端が外側部材の遠位端に向かって近位に案内される第３位置に移動可能であってよく、それによって、拡張螺旋形状にバルーンを拡張させる。
【００１８】
さらに別の実施形態によれば、その近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側管状部材と、第１内腔内にスライド移動可能に配置される内側部材と、外側部材の遠位端に固定される近位端、及び、内側部材の遠位端に結合される遠位端を備える拡張可能なバルーンと、を有する、体の管腔を処置する装置が提供される。バルーンは、例えば円筒形状又は球根形状を画定する、収縮状態から拡張状態に半径方向外側にバルーンを拡張するために第１内腔を通ってバルーンの内部内に膨張媒体が運搬され得るように、第１内腔と連通する内部を有している。内側部材は、バルーンが軸線方向に圧縮して収縮状態から拡張螺旋形状に半径方向に拡張するように外側部材に対して軸線方向に移動可能であってよい。
【００１９】
例えば、装置は、バルーンの内部内で内側部材周りに螺旋状に延びる螺旋部材であって、外側部材の遠位端に結合される第１端、及び、内側部材に結合される第２端を有する螺旋部材を有してよい。内側部材が軸線方向に移動する時、螺旋部材は軸線方向に圧縮されて半径方向外側に拡張され、それによって、拡張螺旋形状にバルーンを案内する。
【００２０】
任意選択的に、内側部材は、例えば案内ワイヤ又は他のレールを受け入れるために、内側部材の近位端及び遠位端の間で延びる第２内腔を有してよい。従って、装置は、第２内腔を通って装着される案内ワイヤを越えて前進してよい。バルーンが標的の体の管腔内に配置されると、内側部材は、例えば装置を除去することなく及び／又は体の管腔内に別の装置を導入することなく、必要であれば、装置を使用して様々な機能を実行するために、第１、第２、及び／又は第３位置の１以上に案内されてよい。
【００２１】
さらに別の実施形態によれば、ハンドルを備える近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、並びに、近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔、を有する細長の外側部材と、外側部材の遠位端に固定される近位端、及び、出口を備える遠位端、を有する拡張可能なバルーンであって、第１内腔及びバルーンの出口と連通する内部を有するバルーンと、を有する、体の管腔を処置する装置が提供される。第１内腔内にスライド移動可能に内側部材が配置されてよく、内側部材は、外側部材の近位端に隣接する近位端と、バルーンの出口から延びる遠位端と、内側部材の遠位端上のシール部材と、を有している。第１内腔を通って導入された流体がバルーンの内部を通ってバルーンの出口から流出するようにシール部材がバルーンの出口から間隔を空けて配置される第１位置と、第１内腔を通って導入された流体が、バルーンを拡張させるためにバルーンの内部に進入するようにシール部材がバルーンの出口を実質的にシールする第２位置と、の間で内側部材を移動させるために内側部材に結合される第１アクチュエータがハンドル上に設けられてよい。
【００２２】
装置は、内側部材の遠位端に結合される遠位端と、遠位端の近位に配置される近位端と、を有する螺旋部材であって、バルーンの内部内で内側部材周りに螺旋状に延びる螺旋部材を有してもよい。螺旋部材が軸線方向に圧縮して半径方向外側に拡張するようにするために螺旋部材の近位端を遠位に移動させるため、螺旋部材の近位端に結合される第２アクチュエータがハンドル上に設けられてよい。
【００２３】
螺旋部材は、第１位置及び第２位置の間における内側部材の移動とは無関係に、拡張されてよく及び折り畳まれてよい。例えば、螺旋部材がバルーンの内部内で実質的に妨げられずに拡張するように螺旋部材を拡張させるために第２アクチュエータを始動させる前に、バルーンを拡張させる装置に膨張媒体源が結合されてよい。追加として又は代替として、拡張螺旋形状を採用するためにバルーンが螺旋部材の形状にほぼ一致するように螺旋部材を拡張させた後に、バルーンを折り畳むために真空源が第１内腔と連通してよい。例示の実施形態では、膨張媒体源及び真空源の両方が、バルーンを拡張させる及び折り畳むためにバルーンの内部内に流体を運搬する及びバルーンの内部から流体を除去する単一の注射器であってよい。
【００２４】
さらに別の実施形態によれば、近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、並びに、近位端と遠位端の出口との間で延びる第１内腔、を有する、体の管腔を処置する装置が提供されてよい。外側部材の近位端に隣接する近位端、及び、外側部材の遠位端に隣接する遠位端、を有する内側部材が第１内腔内にスライド移動可能に配置されてよい。装置は、外側部材の遠位端に結合される近位端及び遠位端と、外側部材の遠位端の１以上の開口を介して第１内腔と連通する内部と、を有する拡張可能なバルーンを有してもよい。
【００２５】
内側部材の遠位端上にシール部材が設けられてよく、内側部材は、第１内腔を通って導入された流体が出口から出るようにシール部材が出口から間隔を空けて配置される第１位置と、第１内腔を通って導入された流体が、バルーンを拡張させるためにバルーンの内部に進入するようにシール部材が出口を実質的にシールする第２位置と、の間で移動可能であってよい。任意選択的に、内側部材は、第１位置及び第２位置のいずれか一方に向かって付勢されてよい。例えば、シール部材及び出口の間のシールを向上させるため、及び／又は、例えばシール部材によって出口を自動的にシールするために第２位置に向かって内側部材を付勢するため、バルーンの遠位端のばね止めと内側部材の遠位端との間にばね要素が結合されてよい。
【００２６】
さらに別の実施形態によれば、近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、並びに、近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔、を有する外側部材と、外側部材の遠位端に固定される近位端、及び、出口を有する遠位端、を有する拡張可能なバルーンと、を有する、体の管腔を処置する装置が提供されてよい。バルーンは、第１内腔及びバルーンの出口と連通する内部を有してよい。第１内腔内にスライド移動可能に内側部材が配置されてよく、内側部材は、外側部材の近位端に隣接する近位端、バルーンの出口から延びる遠位端、及び、内側部材の遠位端上のシール部材、を有している。内側部材は、第１内腔を通って導入された流体がバルーンの内部を通ってバルーンの出口から出るようにシール部材がバルーンの出口から間隔を空けて配置される第１位置と、第１内腔を通って導入された流体が、バルーンを拡張させるためにバルーンの内部に進入するようにシール部材がバルーンの出口を実質的にシールする第２位置と、の間で移動可能であってよい。
【００２７】
さらに、バルーンは、バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を有してよく、遠位先端は、例えば、出口のシールを容易にするために内側部材が第２位置にある時にシール部材と遠位先端との間の表面接触を最大化するために、出口の開放及び／又は閉鎖を容易にするように構成される。例えば、一実施形態では、シール部材は、テーパ形状の近位端を有してよく、バルーンは、バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を有してよく、遠位先端は、その中にシール部材のテーパ形状の近位端を受け入れるためにバルーンから外側に離れて張り出すように付勢される。
【００２８】
別の実施形態では、シール部材は、テーパ形状の近位端を有してよく、バルーンは、バルーンの遠位端から遠位に延びる遠位先端を有してよく、遠位先端は、第２位置で内部にシール部材のテーパ形状の近位端を受け入れるために遠位先端が弾性的に拡張するように可撓性材料を備えている。例えば、遠位先端は、バルーンの出口からシール部材を離れるように移動させるために第２位置から第１位置に内側部材が案内される時にその原形のサイズに向かって弾性的に復帰するように構成されてよい。
【００２９】
任意選択的に、これらの実施形態のいずれかにおいて、バルーンの遠位端及び／又は遠位先端と第２位置のシール部材との間の摩擦を低減するためにバルーンの遠位端及び／又は遠位先端の少なくとも一部の内面上に被覆が設けられてよい。
【００３０】
別の選択肢では、これらの実施形態のいずれかにおいて、バルーンの遠位端は、そこを通る流体の流れに対する既定の抵抗を提供するためのサイズを有してよい。例えば、遠位端内のばね止め又は他の特徴部が、出口につながる遠位端を通る通路を部分的に収縮させてよい。従って、必要であれば、出口が開放された状態で、遠位端は、そこを通る流体の流れに対する十分な抵抗を提供してよく、バルーンの内部内に運搬される流体は、出口を通って体の管腔内に流体を運搬すると同時にバルーンを少なくとも部分的に拡張させ得る。
【００３１】
さらに別の実施形態によれば、近位端、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端、近位端と遠位端の出口との間で延びる第１内腔、を有する外側部材と、第１内腔内にスライド移動可能に配置される内側部材であって、外側部材の近位端に隣接する近位端、及び、外側部材の遠位端を越えて遠位に延びる遠位端、を備える内側部材と、を有する、体の管腔を処置する装置が提供される。そこを通る１以上の通路を有する内側部材の遠位端上にシール部材が設けられており、シール部材を越えて遠位で内側部材の遠位端に固定される遠位端と、バルーンの内部が１以上の通路に連通するようにシール部材に固定される近位端と、を有する拡張可能なバルーンが提供される。内側部材は、第１内腔を通って導入された流体が出口を通って装置周りの領域内に流入するように外側部材の出口からシール部材が間隔を空けて配置される第１位置と、第１内腔を通って導入された流体が、バルーンを拡張させるために１以上の通路を通ってバルーンの内部に流入するようにシール部材が出口を実質的にシールする第２位置と、の間で移動可能であってよい。
【００３２】
別の実施形態によれば、その近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する細長のシャフトと、出口、並びに、第１内腔及び出口と連通する内部を有する、シャフトの遠位端上で運ばれるバルーンと、を有するバルーン装置を使用して患者の体の管腔を処置する方法が提供される。シャフトの遠位端は、収縮状態のバルーンとともに体の管腔内に導入されてよく、除去されるべき体の管腔内の閉塞物質に対して位置決めされてよい。閉塞物質に隣接して位置決めされると、バルーンは、収縮状態から拡張螺旋形状に拡張されてよく、装置の遠位端は、体の管腔から物質を除去するために拡張螺旋形状のバルーンとともに体の管腔に沿って案内されてよい。例えば、バルーンの螺旋形状は、体の管腔の壁に付着した物質を押しのけることを容易にし得る。任意選択的に、バルーンは、体の管腔の壁から付着物質を切り離すことを容易にするために、例えば縁、溝などの１以上の特徴部を有してよい。必要であれば、バルーンは、収縮状態に戻されてよく、体の管腔の新たな位置に動かされ、そして、体の管腔内のさらなる物質を除去するために拡張螺旋形状に再び拡張されてよい。十分な物質が除去されると、バルーンは収縮状態に戻されてよい。
【００３３】
体の管腔から閉塞物質を除去する前及び除去した後、収縮状態から拡張状態にバルーンを拡張させるために、例えばほぼ円筒形状を画定するために、第１内腔を通ってバルーンの内部内に膨張媒体が導入されてよい。バルーンは、閉塞、障害を広げるため、又は、体の管腔の壁を処置するために、拡張されてよい。体の管腔を広げた後、膨張媒体は、収縮状態に向かってバルーンを折り畳むためにバルーンの内側から第１内腔を通って引き戻されてよい。
【００３４】
装置が、第１内腔及びバルーンの内部と連通する出口を開放する又は閉鎖するために弁をバルーンに隣接して有する場合、バルーンを膨張させる前に弁が閉鎖されてよい。任意選択的に、処置中はいつでも、弁は、例えば診断目的及び／又は治療目的で、例えば体の管腔内に流体を注入するために開放されてよい。こうした注入中、バルーンの出口は、バルーン内に運搬された流体のほぼすべてが出口から流出するように、実質的に最小の抵抗を提供し得る。代替的に、出口は、バルーン内に運搬された流体のいくらかがバルーンを拡張させる一方で残りの流体が出口を通って運搬されるようにそこを通る流体の流れに対して既定の抵抗を提供し得る。例えば円筒形状及び／又は螺旋形状に１回以上バルーンを拡張させた後、装置の遠位端は、収縮状態のバルーンとともに体の管腔から及び／又は患者の体から完全に除去されてよい。
【００３５】
さらに別の実施形態によれば、その近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側部材と、第１内腔内でスライド移動可能な内側部材と、外側部材の遠位端に取り付けられた近位端、出口を有する遠位端、並びに、第１内腔及び出口と連通する内部、を有するバルーンと、を有するバルーン装置を使用して患者の体の管腔を処置する方法が提供される。外側部材の遠位端は、収縮状態のバルーンとともに、及び、出口が内側部材の遠位端上のシール部材によって実質的にシールされるように近位位置の内側部材とともに、体の管腔内に導入されてよい。出口を開放するために遠位にシール部材を連続して案内する遠位位置に内側部材を移動させるために装置の近位端上のアクチュエータが始動されてよく、流体は、バルーンの内部を通って開放した出口を流出して体の管腔内に流体が流入するように、第１内腔を通って運搬されてよい。
【００３６】
その後、内側部材は、シール部材によって出口を実質的にシールするために近位位置に向かって近位に後退させられてよい。任意選択的に、出口をシールするためにシール部材がバルーンの遠位端に実質的に係合することを保証するために十分な付勢力を提供するばね要素がバルーンの内部内に設けられてよい。代替的に、アクチュエータがそうして解放される時に、シール部材によって出口を実質的にシールするために近位位置に向かって内側部材を自動的に後退させるように、ばね要素は十分な付勢力を有してよい。出口が実質的にシールされた状態で流体は第１内腔を通って運搬されてよく、それによって、例えば障害を広げる又は体の管腔を処置するために、収縮状態から拡大状態にバルーンを拡張させる。
【００３７】
任意選択的に、例えばバルーンを拡大状態に拡張させる前又は拡張させた後、体の管腔内で拡張螺旋形状にバルーンが案内されてよく、バルーンは、体の管腔の壁から物質を除去するために拡張螺旋形状で体の管腔の壁に沿って案内されてよい。一実施形態では、バルーンは、拡大状態に向かって少なくとも部分的にバルーンを拡張させることによって、拡大状態に向かって少なくとも拡張されたバルーンとともにバルーンの内部内の螺旋部材を拡張させることによって、及び、バルーンが螺旋部材の形状にほぼ一致するように、拡張した螺旋部材周りにバルーンを折り畳むことによって、拡張螺旋形状に案内されてよい。別の実施形態では、バルーンは、バルーンが螺旋部材の形状にほぼ一致するように折り畳まれたバルーンとともにバルーンの内部内で螺旋部材を拡張させることによって拡張螺旋形状に案内されてよい。さらに別の実施形態では、バルーンは、外側部材に対して近位に内側部材を案内することによって拡張螺旋形状に案内されてよく、それによって、バルーンの内部内でバルーンを軸線方向に圧縮して螺旋部材を拡張させ、バルーンは、螺旋部材が拡張される際に螺旋部材の形状にほぼ一致する。
【００３８】
さらに別の実施形態によれば、その近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側部材と、第１内腔内でスライド移動可能な内側部材と、外側部材の遠位端に取り付けられる近位端、出口を有する遠位端、並びに、第１内腔及び出口と連通する内部、を有するバルーンと、を有するバルーン装置を使用して患者の体の管腔を処置する方法が提供される。外側部材の遠位端は、収縮状態のバルーンとともに体の管腔内に導入されてよく、流体は、出口がシールされた状態で第１内腔を通って運搬されてよく、それによって、収縮状態から拡張状態にバルーンを拡張させる。バルーンの内部の螺旋部材は、その後、拡大状態のバルーンによって拡張されてよく、その後、バルーンは、拡張螺旋形状を画定するためにバルーンが螺旋部材の形状にほぼ一致するように、拡張した螺旋部材周りに折り畳まれてよい。バルーンは、その後、体の管腔の壁から物質を除去するために拡張螺旋形状で体の管腔の壁に沿って案内されてよい。
【００３９】
任意選択的に、拡張螺旋形状において、螺旋部材及びバルーンのサイズは、必要であれば、変更されてよい。例えば、螺旋部材は、必要なサイズまで螺旋部材を拡張させる複数の位置のいずれかに内側部材をスライドさせることによって、処置される特定の体の管腔のサイズに対応するサイズに拡張されてよい。従って、螺旋部材及びバルーンは、単一の装置を使用して様々なサイズの体の管腔を処置することが可能であってよい。
【００４０】
さらに別の実施形態によれば、その近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側管状部材と、外側部材の遠位端に取り付けられる近位端、出口と第１内腔及び出口に連通する内部とを有する遠位端を有するバルーンと、を有する装置を使用して患者の体の管腔を処置する方法が提供される。最初に、細長部材の遠位端が、遠位端が体の管腔内に配置されるまで、例えば経皮的な進入部位を介して、患者の体内に導入されてよく、細長部材は、遠位端上にシール部材を有している。
【００４１】
外側部材の遠位端は、例えばバルーンの出口がシール部材に係合する又はシール部材に隣接して配置されるまで、収縮状態のバルーンとともに細長部材を越えて前進してよい。任意選択的に、外側部材の近位端上のアクチュエータが内側部材に結合されてよく、アクチュエータは、シール部材が出口を実質的にシールする第１位置に案内される。流体はその後、出口が実質的にシールされた状態で第１内腔内に運搬されてよく、それによって、拡大状態にバルーンを拡張する。
【００４２】
バルーンを拡張させる前又は拡張させた後のいずれかで、アクチュエータは、シール部材が出口から間隔を空けて配置される第２位置に案内されてよく、流体は、第１内腔内に運搬されてよく、それによって、出口から体の管腔内に流体を運搬する。任意選択的に、バルーンを拡張させることによって及び／又は体の管腔内に流体を運搬することによって、十分な処置が完了すると、アクチュエータは内側部材から切り離されてよく、外側部材は、内側部材周りから例えば患者の体の外側に除去されてよい。代替的に、外側及び内側部材はほぼ同時に除去されてよい。
【００４３】
代替の実施形態では、バルーンは、体の管腔内で拡張螺旋形状に拡張可能であってよい。その場合、バルーンは、体の管腔の壁から物質を除去するために、拡張螺旋形状で体の管腔の壁に沿って案内されてよい。
【００４４】
さらに別の実施形態によれば、その近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側管状部材と、外側部材の遠位端に取り付けられた近位端、出口と第１内腔及び出口に連通する内部とを有する遠位端、及び、バルーンの内部内の螺旋部材、を有するバルーンと、を有する装置を使用して患者の体の管腔を処置する方法が提供される。最初に、細長部材の遠位端は、遠位端が体の管腔内に配置されるまで患者の体内に導入されてよく、細長部材は遠位端上に拡大部材を有している。
【００４５】
外側部材の遠位端は、例えばバルーンの出口がシール部材に係合するまで又はシール部材に隣接して配置されるまで、収縮状態のバルーンとともに細長部材を越えて前進してよい。外側部材及び内側部材の少なくともいずれか一方は、例えば軸線方向にバルーンを圧縮する及びバルーンの内部内で螺旋部材を拡張するために、他方に対して軸線方向に案内されてよい。バルーンは、例えば、拡張螺旋形状を画定するために螺旋部材が拡張される際に螺旋部材の形状にほぼ一致してよく、バルーンは、体の管腔の壁にから物質を除去するために拡張螺旋形状で体の管腔の壁に沿って案内されてよい。
【００４６】
さらに別の実施形態によれば、その近位端及び遠位端の間で延びる第１内腔を有する外側部材と、第１内腔内でスライド移動可能な内側部材と、外側部材の遠位端を越えて内側部材の遠位端に取り付けられるバルーンと、を有するバルーン装置を使用して患者の体の管腔を処置する方法が提供される。外側部材の遠位端は、収縮状態のバルーンとともに体の管腔内に導入されてよい。内側部材は、内側部材上のシール部材が、第１内腔と連通する外側部材の遠位端の出口を実質的にシールするように近位位置にあってよく、又は、内側部材は、シール部材が出口から間隔を空けて配置されるように遠位位置にあってよい。
【００４７】
内側部材は、例えば外側部材の近位端上のアクチュエータを使用して、遠位位置に案内されてよく、その結果として、出口から離れるようにシール部材を案内して出口を開放する。流体が出口を通って体の管腔内に流入するように第１内腔を通って流体が運搬されてよい。任意選択的に、内側部材は、流体のいくらかが体の管腔内に運搬される中間位置に案内されてよく、流体のいくらかは、バルーンを少なくとも部分的に拡張させるためにシール部材の１以上の通路を通ってバルーンの内部内に入る。
【００４８】
必要であれば、シール部材によって出口を実質的にシールするために近位位置に向かって内側部材が案内されてよく、出口が実質的にシールされた状態で第１内腔を通って流体が運搬されてよく、それによって、収縮状態から拡大状態にバルーンを拡張させるためにシール部材の１以上の通路を通って流体を運搬する。バルーンは、体の管腔を広げる又は処置するために使用されてよい。十分な処置の後、流体は、収縮状態にバルーンを復帰させるために、１以上の通路及び第１内腔を通ってバルーンの内部から吸引されてよい。
【００４９】
本発明の他の態様及び特徴は、添付の図面に関連してなされる以下の説明の考察から明らかになるであろう。
【００５０】
図面に示す例示の装置は、必ずしも縮尺通りに描かれておらず、例示の実施形態の様々な態様及び特徴を例示する際に代わりに強調されることが理解されよう。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】体の管腔内への導入のために装置の輪郭を最小化する第１モードと、体の管腔内に流体を注入する第２モードと、体の管腔内の物質を除去する第３モードと、で作動可能な装置であって、体の管腔を処置するバルーンを有する装置の例示の第１実施形態の側面図である。
【図２Ａ】体の管腔内に導入するために装置の輪郭を最小化する第１モードにおける図１の装置の側面図である。
【図２Ｂ】体の管腔内に流体を注入する第２モードにおける図１の装置の側面図である。
【図２Ｃ】体の管腔内の物質を除去するためにバルーンが拡張される第３モードにおける図１の装置の側面図である。
【図２Ｄ】体の管腔内の物質の除去を容易にするためにバルーンのサイズが増大されたことを示す、第３モードにおける図１及び図２Ｃの装置の側面図である。
【図３】体の管腔を処置するバルーンと、装置から流体を選択的に運搬するための弁と、を有する装置の別の実施形態の側面図である。
【図４Ａ】開放位置の弁を示す図３の装置の遠位端の詳細図である。
【図４Ｂ】閉鎖位置の弁を示す図３の装置の遠位端の詳細図である。
【図５Ａ】図３の装置を使用して体の管腔を処置する様々な方法を示す患者の体内の体の管腔の断面図である。
【図５Ｂ】図３の装置を使用して体の管腔を処置する様々な方法を示す患者の体内の体の管腔の断面図である。
【図５Ｃ】図３の装置を使用して体の管腔を処置する様々な方法を示す患者の体内の体の管腔の断面図である。
【図６Ａ】バルーンの代替構成を示す図１及び図３の装置の側面詳細図である。
【図６Ｂ】バルーンの代替構成を示す図１及び図３の装置の側面詳細図である。
【図６Ｃ】バルーンの代替構成を示す図１及び図３の装置の側面詳細図である。
【図６Ｄ】バルーンの代替構成を示す図１及び図３の装置の側面詳細図である。
【図７】体の管腔内に流体を注入する第１モードと、体の管腔内の閉塞を広げる第２モードと、体の管腔内の物質を除去する第３モードと、で動作可能な装置であって、体の管腔を処置するバルーンを有する装置のさらに別の例示の実施形態の側面図である。
【図７Ａ】バルーン内に螺旋部材を一体的に形成する代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｂ】バルーン内に螺旋部材を一体的に形成する代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｃ】バルーン内に螺旋部材を一体的に形成する代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｄ】バルーン内に螺旋部材を一体的に形成する代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｅ】バルーン内に螺旋部材を一体的に形成する代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｆ】バルーン内に螺旋部材を一体的に形成する代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｇ】バルーン内に螺旋部材を一体的に形成する代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｈ】バルーン内に螺旋部材を一体的に形成する代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図８】体の管腔内の閉塞を広げる第１モードと、体の管腔内の物質を除去する第２モードと、で動作可能な装置であって、体の管腔を処置するバルーンを有する装置のさらに別の例示の実施形態の側面図である。
【図９Ａ】図７又は図８の装置を使用して体の管腔から血栓又は閉塞物質を除去する及び／又は体の管腔内の閉塞を広げる例示の方法を示す体の管腔の断面図である。
【図９Ｂ】図７又は図８の装置を使用して体の管腔から血栓又は閉塞物質を除去する及び／又は体の管腔内の閉塞を広げる例示の方法を示す体の管腔の断面図である。
【図９Ｃ】図７又は図８の装置を使用して体の管腔から血栓又は閉塞物質を除去する及び／又は体の管腔内の閉塞を広げる例示の方法を示す体の管腔の断面図である。
【図９Ｄ】図７又は図８の装置を使用して体の管腔から血栓又は閉塞物質を除去する及び／又は体の管腔内の閉塞を広げる例示の方法を示す体の管腔の断面図である。
【図９Ｅ】図７又は図８の装置を使用して体の管腔から血栓又は閉塞物質を除去する及び／又は体の管腔内の閉塞を広げる例示の方法を示す体の管腔の断面図である。
【図９Ｆ】図７又は図８の装置を使用して体の管腔から血栓又は閉塞物質を除去する及び／又は体の管腔内の閉塞を広げる例示の方法を示す体の管腔の断面図である。
【図９Ｇ】図７又は図８の装置を使用して体の管腔から血栓又は閉塞物質を除去する及び／又は体の管腔内の閉塞を広げる例示の方法を示す体の管腔の断面図である。
【図１０Ａ】体の管腔内の付着物質の除去を容易にするために図８の装置上に設けられ得るバルーン構造の代替の実施形態の断面図である。
【図１０Ｂ】体の管腔内の付着物質の除去を容易にするために図８の装置上に設けられ得るバルーン構造の代替の実施形態の断面図である。
【図１０Ｃ】体の管腔内の付着物質の除去を容易にするために図８の装置上に設けられ得るバルーン構造の代替の実施形態の断面図である。
【図１０Ｄ】体の管腔内の付着物質の除去を容易にするために図８の装置上に設けられ得るバルーン構造の代替の実施形態の断面図である。
【図１１】バルーンの様々な領域に様々なサイズのコイルを有する閉塞除去バルーンを有する図７又は図８の装置の代替の実施形態の側面図である。
【図１２】図１１の装置を使用して動静脈透析移植片を処置する方法を示す、患者の体の断面図である。
【図１３】図１１の装置を使用して動静脈透析移植片を処置する方法を示す、患者の体の断面図である。
【図１４】閉塞除去バルーンに隣接して拡張バルーンを有する、図１１の装置の別の代替の実施形態の側面図である。
【図１４Ａ】図１１の装置の別の代替の実施形態の側面図である。
【図１５Ａ】図８〜図１４の装置のいずれかのバルーン内に設けられ得るコイル構造の代替実施形態である。
【図１５Ｂ】図８〜図１４の装置のいずれかのバルーン内に設けられ得るコイル構造の代替実施形態である。
【図１６】体の管腔内の物質を除去する第１モードと、体の管腔内の閉塞を広げる第２モードと、で動作可能な装置であって、体の管腔を処置するバルーンを有する装置のさらに別の例示の実施形態の側面図である。
【図１７Ａ】最初の運搬構造（図１１Ａ）、体の管腔内の物質を除去する第１モード（図１１Ｂ及び図１１Ｃ）、及び、体の管腔内の閉塞を広げる第２モード（図１１Ｄ）の間での装置の動作を示す、図１０の装置の側面図である。
【図１７Ｂ】最初の運搬構造（図１１Ａ）、体の管腔内の物質を除去する第１モード（図１１Ｂ及び図１１Ｃ）、及び、体の管腔内の閉塞を広げる第２モード（図１１Ｄ）の間での装置の動作を示す、図１０の装置の側面図である。
【図１７Ｃ】最初の運搬構造（図１１Ａ）、体の管腔内の物質を除去する第１モード（図１１Ｂ及び図１１Ｃ）、及び、体の管腔内の閉塞を広げる第２モード（図１１Ｄ）の間での装置の動作を示す、図１０の装置の側面図である。
【図１７Ｄ】最初の運搬構造（図１１Ａ）、体の管腔内の物質を除去する第１モード（図１１Ｂ及び図１１Ｃ）、及び、体の管腔内の閉塞を広げる第２モード（図１１Ｄ）の間での装置の動作を示す、図１０の装置の側面図である。
【図１８Ａ】体の管腔内の閉塞を広げる第１モードと、体の管腔内に流体を注入する第２モードと、体の管腔内の物質を除去する第３モードと、で動作可能な装置であって、体の管腔を処置するバルーンを有する装置の別の実施形態の遠位端の断面図である。
【図１８Ｂ】体の管腔内の閉塞を広げる第１モードと、体の管腔内に流体を注入する第２モードと、体の管腔内の物質を除去する第３モードと、で動作可能な装置であって、体の管腔を処置するバルーンを有する装置の別の実施形態の遠位端の断面図である。
【図１８Ｃ】体の管腔内の閉塞を広げる第１モードと、体の管腔内に流体を注入する第２モードと、体の管腔内の物質を除去する第３モードと、で動作可能な装置であって、体の管腔を処置するバルーンを有する装置の別の実施形態の遠位端の断面図である。
【図１９Ａ】第１、第２及び第３モードでそれぞれ装置を作動させるための第１、第２及び第３位置の間で案内される近位端上のアクチュエータを示す図１８Ａ〜図１８Ｃの装置の近位端の側面図である。
【図１９Ｂ】第１、第２及び第３モードでそれぞれ装置を作動させるための第１、第２及び第３位置の間で案内される近位端上のアクチュエータを示す図１８Ａ〜図１８Ｃの装置の近位端の側面図である。
【図１９Ｃ】第１、第２及び第３モードでそれぞれ装置を作動させるための第１、第２及び第３位置の間で案内される近位端上のアクチュエータを示す図１８Ａ〜図１８Ｃの装置の近位端の側面図である。
【図２０Ａ】図１８Ａ〜図１８Ｃの装置上に設けられ得る近位端の代替の実施形態の側面図である。
【図２０Ｂ】図１８Ａ〜図１８Ｃの装置上に設けられ得る近位端の代替の実施形態の側面図である。
【図２０Ｃ】図１８Ａ〜図１８Ｃの装置上に設けられ得る近位端の代替の実施形態の側面図である。
【図２１Ａ】異なる作動モードの間で案内される装置を示す、図１８Ａ〜図１９Ｃの装置の側面図である。
【図２１Ｂ】異なる作動モードの間で案内される装置を示す、図１８Ａ〜図１９Ｃの装置の側面図である。
【図２１Ｃ】異なる作動モードの間で案内される装置を示す、図１８Ａ〜図１９Ｃの装置の側面図である。
【図２１Ｄ】異なる作動モードの間で案内される装置を示す、図１８Ａ〜図１９Ｃの装置の側面図である。
【図２２Ａ】図１８Ａ〜図２１Ｄの装置と同様であるものの、バルーンと、バルーンから切り離された体の管腔を処置する拡張可能なコイルと、を有する装置の代替実施形態の側面図である。
【図２２Ｂ】図１８Ａ〜図２１Ｄの装置と同様であるものの、バルーンと、バルーンから切り離された体の管腔を処置する拡張可能なコイルと、を有する装置の代替実施形態の側面図である。
【図２２Ｃ】図１８Ａ〜図２１Ｄの装置と同様であるものの、バルーンと、バルーンから切り離された体の管腔を処置する拡張可能なコイルと、を有する装置の代替実施形態の側面図である。
【図２２Ｄ】図１８Ａ〜図２１Ｄの装置と同様であるものの、バルーンと、バルーンから切り離された体の管腔を処置する拡張可能なコイルと、を有する装置の代替実施形態の側面図である。
【図２３Ａ】装置を始動させるハンドルの例示の第１実施形態を含む、図７に示すものと同様の装置の斜視図である。
【図２３Ｂ】内部構成要素を示すためにハンドルのハウジングが除去された状態の図２３Ａのハンドル上の回転ノブコントロールの構成要素の断面詳細図である。
【図２４Ａ】図７に示すものと同様に、装置を始動させるためのハンドルの例示の第２実施形態を含む別の装置の斜視図である。
【図２４Ｂ】内部構成要素を示すためにハンドルのハウジングが除去された状態の図２４Ａのハンドル上のスライダコントロールの構成要素の断面詳細図である。
【図２４Ｃ】図２４Ａ及び図２４Ｂに示すものと同様に、装置の始動位置を特定する視覚インジケータを含む代替のスライダコントロールの詳細である。
【図２５Ａ】図７に示すものと同様に、装置を始動させるハンドルの例示の第３実施形態を含むさらに別の装置の斜視図である。
【図２５Ｂ】内部構成要素を示すためにハンドルのハウジングが除去された状態の図２５Ａのハンドル上の回転ホイールコントロールの構成要素の断面詳細図である。
【図２６Ａ】図７に示すものと同様に、装置を始動させるためのハンドルの例示の第４実施形態を含むさらに別の装置の斜視図である。
【図２６Ｂ】内部構成要素を示すためにハンドルのハウジングが除去された状態の図２６Ａのハンドル上の押し込みコントロールの構成要素の断面詳細図である。
【図２７Ａ】体の管腔を処置するバルーンを有する装置の別の実施形態の遠位端の断面側面図である。
【図２７Ｂ】２７Ｂ−２７Ｂ線に沿った図２７Ａの装置の断面図である。
【図２８Ａ】図２１Ａ〜図２２Ｄの装置といったバルーン装置上に設けられ得るハンドルの例示の実施形態の斜視図である。
【図２８Ｂ】ハンドルの外側ハウジングが除去された状態の図２８Ａのハンドルの構成要素の斜視図である。
【図２９】体の管腔を処置する装置のさらに別の例示の実施形態の部分断面側面図である。
【図３０Ａ】閉鎖された弁を示す図２９の装置の遠位端の詳細図である。
【図３０Ｂ】開放された弁を示す図２９の装置の遠位端の詳細図である。
【図３１Ａ】閉鎖された弁を示す図２９の装置の遠位端の代替実施形態の詳細図である。
【図３１Ｂ】開放された弁を示す図２９の装置の遠位端の代替実施形態の詳細図である。
【図３２】体の管腔を処置する装置のさらに別の例示の実施形態の部分断面側面図である。
【図３３Ａ】装置内に挿入された案内ワイヤを有する、体の管腔を処置する装置のさらに別の例示の実施形態の部分断面側面図である。
【図３３Ｂ】装置から除去された案内ワイヤを有する、体の管腔を処置する装置のさらに別の例示の実施形態の部分断面側面図である。
【図３４Ａ】図２９〜図３３Ａの装置といった装置上に設けられ得るハンドルの代替の実施形態の側面図である。
【図３４Ｂ】図２９〜図３３Ａの装置といった装置上に設けられ得るハンドルの代替の実施形態の側面図である。
【図３４Ｃ】図２９〜図３３Ａの装置といった装置上に設けられ得るハンドルの代替の実施形態の側面図である。
【図３５】体の管腔を処置する装置のさらに別の例示の実施形態の遠位端の側面図である。
【図３６】体の管腔を処置する装置のさらに別の例示の実施形態の遠位端の斜視図である。
【図３７Ａ】開放位置の弁を示す図３６の装置の詳細図である。
【図３７Ｂ】閉鎖位置の弁を示す図３６の装置の詳細図である。
【図３７Ｃ】図３７Ｂの線３７Ｃ−３７Ｃに沿った図３６〜図３７Ｂの装置の断面図である。
【図３８】図３６〜図３７Ｃの装置の代替の実施形態の断面図である。
【図３９】体の管腔を処置する装置のさらに別の例示の実施形態の遠位端の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００５２】
図面を参照すると、図１〜図２Ｄは、体の管腔内に流体を注入する、及び／又は、例えば血管、大動静脈瘻孔、管状移植片など（図示せず）の体の管腔の内部から血栓、物体及び／又は閉塞物質を除去する、体の管腔を処置する装置１０の例示の第１実施形態を示している。概して、装置１０は、カテーテル、さや型ケース、又は、他の管状の外側部材２０と、心線、シャフト、又は、他の細長の内側部材３０と、内側及び／又は外側部材２０、３０によって運ばれる拡張可能なバルーン５０と、を有している。装置１０は、例えば体の管腔内の処置中に複数の装置を交換する必要性を低減する又は排除するためなどの例えば体の管腔内の様々な処置又は他の機能を実行するため、複数のモードで作動可能であってよい。例えば、装置１０は、以下にさらに説明するように、例えば患者の体内への導入を容易にするために装置１０の輪郭を最小化する第１モード（図２Ａ）、体の管腔内に流体を注入する第２モード（図２Ｂ）、及び、体の管腔内の物質を除去する第３モード（図２Ｃ及び図２Ｄ）で作動可能であってよい。
【００５３】
図１で最もよく見えるように、外側部材２０は、近位端２２と、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端２４と、近位端２２及び遠位端２４の間で延びる第１内腔２６と、を有している。外側部材２０は、その長さに沿ってほぼ均一な構造を有していてよく、又は、代替的に、構造は変更されてよい。例えば、外側部材２０の近位部分は、近位端２２からの装置１０の前進を容易にするために実質的に剛体又は半剛体であってよく、及び／又は、外側部材２０の遠位部分は、例えば、よじれ又は座屈の実質的な危険がないように蛇行した構造を通じた曲げ及び／又は前進を容易にするために、可撓性を有してよい。例示の実施形態では、外側部材２０は、例えば金属、ＰＥＥＫやＧｒｉｌａｍｅｄ  Ｌ２５などのプラスチックなどの材料、又は、複合材料などの材料から形成されてよい。外側部材２０は約３０〜１３０ｃｍの長さ及び約１．２〜２．０ｍｍの外径を有してよく、また、第１内腔２６は約１．０〜１．８ｍｍの径を有してよい。
【００５４】
内側部材３０は、近位端３２と、遠位端３４と、任意選択的に、近位端３２及び遠位端３４の間で延びる第２内腔３６と、を有してもよく、第２内腔３６は、そこを通って例えば約０．３〜１．０ｍｍの径を有する案内ワイヤ又は他のレール（図示せず）をスライド移動可能に受け入れるサイズを有してよい。内側部材３０は、以下にさらに説明するように、例えばそこを通って１以上の流体を通過させるために外側部材２０及び内側部材３０の間に環状空間が画定されるように、外側部材２０の第１内腔２６内にスライド移動可能に受け入れられるサイズを有する。内側部材３０は、内側部材の近位端３２が外側部材の近位端２２内に受け入れられるように又は近位端２２を越えて近位に延びるように外側部材２０に対して所定の長さを有してよく、及び、内側部材の遠位端３４は、例えばバルーン５０を通って外側部材の遠位端２４を越えて遠位に延びる。
【００５５】
バルーン５０は、外側部材の遠位端２４に結合される近位端５２と、出口５８を画定する遠位端５４と、第１内腔２６及び出口５８と連通する内部５６と、を有している。バルーン５０の近位端５２は、例えば、接着剤による接合、締まり嵌め、超音波溶接、融解、周囲スリーブ又は他のコネクタ（図示せず）との係合、などの１以上によって流体気密接続を提供するために、外側部材２０の遠位端２４に取り付けられてよい又は固定されてよい。
【００５６】
内側部材３０の遠位端３４は、例えば、出口５８がバルーン５０の遠位端５４及び内側部材３０の遠位端３４の間に環状通路を画定するように、バルーン５０の遠位端５４を通って延びてよい。出口５８のサイズは、第１内腔２６のサイズとほぼ同じであってよく、又は代替的に、出口５８は、所望通りに、出口５８を通る流体の流れに対する摩擦又は抵抗の所望の度合いに応じて、第１内腔２６よりも大きくてよく又は小さくてよい。例えば、流体の流れを許容するために出口５８が開放した状態では、出口５８を通って流れる流体に対する抵抗は、以下にさらに説明するように、バルーン５０を拡張させることに代えて、出口５８を通って流体が優先的に流れるように、バルーン５０を拡張させる抵抗よりも実質的に小さくてよい。
【００５７】
代替的に、図２７Ａ及び図２７Ｂに示すように、複数の内腔を有する外側部材２０’及び／又は内側部材３０’を有する装置１０’が提供されてよい。例えば、図２７Ｂで最もよく見えるように、外側部材２０’は、内側部材３０’をスライド移動可能に受け入れる第１内腔２６ａ’と、バルーン５０’の内部５６’内に流体を運搬する別個の膨張内腔２６ｂ’と、を有してよい。この代替例は、第１内腔２６ａ’内で内側部材３０’周りに必要とされ得るクリアランスを小さくするので、外側部材２０’の輪郭を減少させることを可能にし得る。追加として又は代替として、内側部材３０’は、案内ワイヤ９９’又は他の器具を受け入れる第１器具内腔３６ａ’と、内側部材３０’の遠位端３４’を越えて流体を運搬する及び／又は吸引する第２流体内腔３６ｂ’と、を有してよい。
【００５８】
図１を参照すると、バルーン５０の遠位端５４は、（内部５６を画定する）バルーン５０の主壁に、及び任意選択的に、バルーン５０の近位端５２に、一体的に形成されてよい。例えば、バルーン５０並びにその近位端５２及び遠位端５４は、成形されてよく、ブロー成形されてよく、又は、材料の単一の管状区画から形成されてよい。任意選択的に、バルーン５０の主壁は、例えばバルーン５０が拡張される時にバルーン５０の遠位端５４がその原形のサイズ及び／又は形状を維持するように、遠位端５４に比較して相対的に薄くてよい。
【００５９】
例えば、バルーン５０の遠位端５４は、遠位端５４上にシールリングを提供するために十分に厚く及び／又は剛体であってよい。任意選択的に、バルーン５０の遠位端５４は、例えば出口５８を取り囲む又は出口５８を画定する及び／又は遠位端５４を補強する１以上の特徴部を有してよい。例えば、遠位端５４は、例えば接着剤による接合、締まり嵌め、超音波溶接、融解などによって、例えば遠位端５４に取り付けられる又は固定される、遠位端５４内の又は遠位端５４周りのカラー又はスリーブ（図示せず、例えば図７に示すスリーブ１５５を参照）を有してよい。
【００６０】
バルーン５０は、以下にさらに説明するように、例えばバルーン５０の内部５４内及び／又は内側部材３０の相対位置内の流体及び／又は圧力の量に基づき、例えば様々なサイズ及び／又は形状に拡張され得る柔軟な又は半柔軟なバルーンを提供するために、弾性材料から形成されてよい。代替的に、バルーン５０は、（既定のサイズを実現するために最小の容積及び／又は圧力が導入されると）圧力とは無関係に膨張する時に、例えば既定のサイズに拡張する非柔軟なバルーンを提供するために、実質的に非弾性材料から形成されてよい。こうした非柔軟なバルーン５０は、例えば少なくとも１０気圧、２０気圧、３０気圧などの圧力でバルーン５０が破裂する又は裂けるまで、たとえ比較的に高い圧力まで膨張しても、既定のサイズまで拡張し得る。
【００６１】
以下にさらに説明するように、例えば弁を提供するためにバルーン５０の出口５８を選択的に開放する及び閉鎖するため、例えば内側部材３０が移動する際にシール部材３８がバルーン５０に対して移動可能であるように、１以上のシール部材３８が内側部材の遠位端３４上に運ばれる。シール部材３８は、例えばシリコーン又は例えばＰＥＢＡＸといったプラスチックなどのエラストマー材料などの、バルーンの遠位端５４との係合を容易にし得る可撓性材料から形成されてよい。
【００６２】
図１で最もよく見えるように、第１シール部材３８ａが、第２シール部材３８ｂの近位に又は第２シール部材３８ｂに隣接して内側部材３０上に設けられてよい。シール部材３８は、内側部材３０の遠位先端３５に隣接して配置されてよく、又は、遠位先端３５を越えて延びてよい。遠位先端３５（又は遠位先端３５を越えて延びるシール部材）は、遠位先端３５が通る体の管腔の壁を遠位先端３５が穿孔する又は損傷させる危険がほとんどなく患者の体内での装置１０の前進を容易にするために、例えば丸くしてよく、軟化させてよく、「Ｊ」字形の先端など（図示せず）の実質的に非外傷性であってよい。
【００６３】
シール部材３８は、例えば出口５８の内径よりも大きいバルーン５０の遠位端５４よりも大きいサイズ、例えば外径を有してよい。図１に示すように、シール部材３８は、バルーン５０の遠位端５４がシール部材３８同士の間で自由に浮遊するように、相互に十分に間隔を空けて配置される。内側部材３０が軸線方向に案内される時、シール部材３８の１つがバルーン５０の遠位端５４に係合してよく又は接触してよい。シール部材３８は、シール部材３８による遠位端５４との着座又は他の係合を容易にするために、テーパ形状を有してよい。
【００６４】
例えば、図２Ａをさらに参照すると、内側部材３０は、第１シール部材３８ａが遠位端５４を押す又は遠位端５４に接触するとともに第２シール部材３８ｂがバルーンの出口５８から間隔を空けて配置される第１又は遠位位置に遠位に案内され得る。図示するように、内側部材３０は、第１シール部材３８ａが遠位端５４を押すようにするために遠位に前進させられ得る。第１シール部材３８ａの外径が遠位端５４の内径よりも大きいので、第１シール部材３８ａは、近位端５２から離れるようにバルーン５０の遠位端５４を押し、それによって、バルーン５０を広げる。この構造は、例えば患者の体内への導入を容易にするためにバルーン５０の輪郭を最小化し得る又は減少させ得る。この第１位置では、第１シール部材３８ａが出口５８を実質的にシールし得るものの、代替的に、第１シール部材３８ａは、第１シール部材３８ａが遠位端５４に対して着座する又は遠位端５４を押している時でさえも、少なくともいくらかの流体が出口５８を通ることを可能にする１以上の軸方向溝又は他の特徴部を有してよい。
【００６５】
図２Ｂを参照すると、内側部材３０は、バルーン５０の遠位端５４がシール部材３８ａ、３８ｂの間に配置されて出口５８が実質的に開放するように、例えば第１位置の近位で第２位置に軸線方向に案内され得る。従って、外側部材２０の第１内腔２６を通って導入された流体は、バルーンの内部５６を通って、例えば体の管腔内へバルーンの遠位端５４及び内側部材の遠位端２４の間で遠位先端３５を越えて出口５８から流出する。
【００６６】
図２Ｃに示すように、内側部材３０は、第２シール部材３８ｂがバルーン５０の遠位端５４に係合する例えば第２位置に近接した第３位置に近位に案内されてもよく、それによって、そこを通る流体の流れから出口５８を実質的にシールする。従って、第１内腔２６を通って導入されたいくらかの流体がバルーンの内部５６に流入してバルーン５０を拡張させる。任意選択的に、図２Ｄに示すように、バルーン５０がひとたび拡張させられると、内側部材３０は、例えば第２シール部材３８ｂが出口５８をシールし続ける、不特定の数の位置までさらに近位に案内されてよいし、バルーン５０のサイズ及び／又は形状は変化してもよい。例えば、図２Ｃに示すように、内側部材３０が第３位置にある状態では、バルーン５０は、例えばバルーン５０の内部５６内への既定の容積の流体を運搬することによって、楕円形の又はほぼ球形の形状まで膨張させられてよい。バルーン５０が柔軟である場合、所望の範囲のうちのいずれかの容積が、所望の径までバルーン５０を拡張させるために内部５６内に運搬されてよい。
【００６７】
図２Ｄをさらに参照すると、その後、内側部材３０がさらに近位に案内されると、（シール部材３８同士の間で捕らえられた）バルーン５０の遠位端５４が、近位に、すなわちバルーン５０の近位端５２に向かって案内され、それによって、バルーン５０を軸線方向に圧縮し、バルーン５０をさらに拡張させる。
【００６８】
図６Ａに示すように、バルーン５０の壁は、近位端５２及び遠位端５４の間のほぼ均一な壁厚を有してよい。従って、バルーンが圧縮される時、図２Ｄに示すように、バルーン５０の近位端５２及び／又は遠位端５４は、バルーン５０の内部５６内に少なくとも部分的に裏返されてよい。従って、バルーン５０の壁は、内側部材３０が第３位置から近位に案内される際に近位端５２及び／又は遠位端５４の外側上に折り返されてよい。
【００６９】
代替的に、図６Ｂに示すように、バルーン５０ａの厚さは、その長さに沿って減少してよく、例えば、近位端５２ａ及び遠位端５４ａからバルーン５０ａの中心領域５５ａに向かって薄くなる。従って、近位端５２ａ及び遠位端５４ａにすぐ隣接したバルーン５０ａの領域は、中心領域５５ａに比較して相対的に剛体であってよい。バルーン５０ａが拡張後に圧縮される時、近位端５２ａ及び遠位端５４ａにすぐ隣接する領域はバルーン５０ａのめくり返しに抵抗し、より薄い中心領域５５ａは、図６Ａのバルーン５０に比べて大きな径まで拡張し得る。
【００７０】
図６Ｃ及び図６Ｄに示すさらなる代替例では、近位端５２ｂ若しくは５４ｂ及び／又は遠位端５２ｃ若しくは５４ｃにすぐ隣接するバルーン５０ｂ、５０ｃの領域は、めくり返しを低減するために、及び／又は、バルーン５０ｂ、５０ｃの拡張を優先的に制御するために、バルーン５０ｂ、５０ｃの基部を補強するため、例えば追加の材料をさらに有することによって補強されてよい。例えば、図６Ｃでは、近位端５２ｂ及び遠位端５４ｂに隣接するバルーン材料に複合材料５３ｂが埋め込まれてよく又は設けられてよい一方で、図６Ｄでは、バルーン５０ｃの残りの部分と同一の材料又は異なる材料であってよい材料５３ｃの追加の層が追加されている。層は、例えば外側部材２０にバルーン５０ｃを取り付ける本願明細書の他の箇所で説明する材料及び方法と同様に、バルーン５０ｃに取り付けられてよい。
【００７１】
図１を参照すると、例えば外側部材２０及び／又は装置１０全体を操作するために外側部材２０の近位端２２上にハンドル又はハブ６０が結合されてよく又は設けられてよい。ハンドル６０は、例えばハンドル６０を保持する及び／又は操作することを容易にするために人間工学の形状を有してよく、及び、装置１０の構成要素を作動させる１以上の制御部又はアクチュエータを有する。例えば、図示するように、プルハンドル６２が、内側部材３０に結合されたメインハンドル６０に隣接して設けられてよい。従って、上述した様々な位置に内側部材３０を移動させるために、プルハンドル６２は、押されてよく又は引かれてよく、例えば図２Ａに示す第１位置に内側部材３０を案内するために遠位に押されてよく、及び、図２Ｂ〜図２Ｄに示す第２及び第３（又はさらに近位の）位置に内側部材３０を案内するために近位に引かれてよい。代替的に、図１１及び図１４に図示する実施形態と同様に、スライドアクチュエータ（図示せず）が、ハンドル６０及び外側部材２０に対して軸線方向に内側部材３０を案内するために内側部材３０に結合されるハンドル６０上に設けられてよい。さらなる代替例では、ホイール又は他のアクチュエータが、外側部材２０に対して軸線方向に内側部材３０を案内するために設けられてよい。
【００７２】
プルハンドル６２及び／又は内側部材３０は、例えばハンドル６０内に１以上のばね又は他の付勢機構（図示せず）によって、図２Ａ〜図２Ｄに示す位置の１つに付勢されてよい。例えば、内側部材３０は第２（注入）位置に付勢されてよいものの、付勢力に打ち勝つことによって他の位置に案内されてよい。代替的に、ハンドル６０は、触覚のフィードバックを提供する及び／又は位置の１つに内側部材３０を解除可能に固定するために、例えばポケット、切り欠きなど（図示せず）の１以上の特徴部を有してよい。追加として又は代替として、ハンドル６０は、例えば様々な位置が実現される時をユーザに知らせるために、１以上の視覚マーカー（図示せず）を有してよい。さらなる代替例では、例えば、導入中の装置１０の輪郭に問題がなければ及び／又は装置１０の作動を単純化するために、第１シール部材３８ａは取り除かれてよく、及び、第１位置が取り除かれてよい。
【００７３】
引き続き図１を参照すると、ハンドル６０は、例えば注入媒体源、真空源及び／又は診断剤源及び／又は治療剤源（図示せず）などの装置１０への１以上の流体源を連結するための１以上のポートを有してもよい。例えば、図示するように、サイドポート６４が第１内腔２６に連通してよい。サイドポート６４は、例えばルアー（Ｌｕｅｒ）ロックコネクタといったサイドポート６４への１以上の流体源の結合を容易にするための１以上のコネクタ（図示せず）、及び／又は、サイドポート６４から流体が漏れ出すことを防止する例えば止血シールなどの１以上のシール、を有してよい。
【００７４】
注射器又は他の流体源（図示せず）が、内側部材の位置に応じて第１内腔２６を通ってバルーン５０の内部５６内への流体の運搬及び／又は出口５８を通る流体の運搬を可能にするためにサイドポート６４に結合されてよい。例えば、内側部材３０が第２（注入）位置にある場合に、例えば、放射線不透過性の造影剤、音響発生の造影剤、又は、蛍光透視、超音波、又は他の外部画像化を使用する観察を容易にする他の流体が、第１内腔２６及び出口５８を通って体の管腔内に運搬されてよい。こうした材料は、以下にさらに説明するように、標的の体の管腔内に患者の体を通る前進中に装置１０をモニタすることを容易にしてよく、及び／又は、体の管腔の処置の状態を識別することを容易にしてよい。内側部材３０が第３位置にある状態では、同じ流体が、バルーン５０を拡張するために第１内腔２６を通って運搬されてよく、又は、造影剤源が、バルーン５０の拡張及び／又は折り畳みを容易にするために、例えば塩水の注射器などの異なる流体源と交換されてよい。
【００７５】
代替的に、例えば様々な流体が所望の機能に応じて第１内腔２６を通って選択的に運搬され得るように、第１内腔２６と連通する複数のポートが設けられてよい。例えば、造影剤源及び塩水源は、源を交換せずに内側部材３０の位置に応じて各流体が独立して運搬されるように、異なるポートに結合され得る。代替的に、１以上の治療剤源が、例えば必要とされる場合に、標的の体の管腔内に薬品を運搬するために、サイドポート６４（又は別個のポート）に結合されてよい。
【００７６】
任意選択的に、ハンドル６０は、外側部材２０及び内側部材３０の相対的に動作を容易にするため、及び／又は、第１内腔２６をシールするため、１以上のシール、ブッシングなどを有してよい。例えば、図１に示すように、外側部材２０及びハンドル６０に対して軸線方向に移動する際に内側部材３０を案内し得るｏリング６６が外側部材２０及び内側部材３０の間に設けられてよい。ｏリング６６は、サイドポート６４の近位に配置されてもよく、それによって、ハンドル６０からサイドポート６４内に導入される流体の漏れ出しを防止するために外側部材２０及び内側部材３０の間に実質的に流体気密シールを提供する。
【００７７】
図示するように、プルハンドル６２は、そこを通る案内ワイヤ及び他のレール（図示せず）を受け入れるポート６３を有している。例えば、案内ワイヤは、例えばポート６３から又は内側部材の遠位端３４内に積み込むことによって、内側部材３０の第２内腔３６内に導入されてよい。ポート６３は、第２内腔３６からの血液又は他の体液の漏れ出しの実質的な危険を生じさせずに案内ワイヤの通過に適応する１以上のシール、例えば止血シール（図示せず）を有してよい。
【００７８】
任意選択的に、外側部材２０は、例えば案内ワイヤ又は他のレール（図示せず）を受け入れる案内ワイヤ内腔、例えば内側部材３０が第２内腔３６を有しない場合に、遠位端２４上の別のバルーン（図示せず）に膨張媒体を運搬する膨張内腔などの、近位端２２及び遠位端２４の間で延びる１以上の追加の内腔（図示せず）を有してよい。
【００７９】
追加として又は代替として、必要であれば、装置１０は、使用時に装置１０の位置決め及び／又は前進を容易にする１以上のマーカーを有してよい。例えば、外側部材の遠位端２４上に、バルーン５０又は遠位先端３５内の内側部材３０上に、バルーン５０上に、例えば近位端５２及び／又は遠位端５４上に、及び／又は、シール部材３８上に、１以上の放射線不透過性マーカーが設けられてよい。代替的に、装置１０の１以上の構成要素が、使用時に装置１０の画像化を容易にし得る放射線不透過性材料又は他の材料から形成されてよい。例えば、放射線不透過性マーカー及び／又は材料は、例えば、（膨張前又は膨張後のいずれかの）バルーン５０を位置決めする時、及び／又は、出口４８を介して流体を注入する時、蛍光透視法又は他のＸ線画像化を使用して装置１０を位置決めする又は画像化することを容易にし得る。代替的に、音波発生マーカー及び／又は材料が、超音波又は同様の画像化技術を使用した画像化を容易にするために設けられてよい。
【００８０】
継続して図２Ａ〜図２Ｄを参照すると、例えば、本願明細書で説明するいずれかの実施形態であって、図１を参照して以下に図示して説明する実施形態に必ずしも限定されない装置１０を使用して、体の管腔（図示せず）を処置する例示の方法をここで説明する。標的の体の管腔は、例えば静脈又は動脈といった血管、例えば大動静脈瘻孔、管状異種移植片、又は、複合管状移植片などの移植片であってよい。例えば、体の管腔は、例えば、透析の患者の腕又は他の領域において、隣接する動脈及び静脈（図示せず）の間を連通する通路であってよい。代替的に、体の管腔は、例えば患者の脚の末梢血管、大脳血管などの患者の脈管構造内の血管であってよい。さらなる代替例では、材料は、患者の尿路内の石であってよく、又は、患者の体から除去されるべき他の異物であってよい。
【００８１】
任意選択的に、体の管腔は、システムの一部であり得る又は装置１０を含むキットの一部であり得る１以上の追加の器具（図示せず）を使用してアクセスされてよい。例えば、導入器さや型ケース、案内カテーテル、又は、他の管状部材（図示せず）が、物質が除去されるべき標的部位に隣接して導入されてよく、又は、患者の脈管構造若しくは体の管腔に連通する他の通路にアクセスするために患者の体のどこにでも導入されてよい。体の管腔が患者の末梢血管に配置される場合、経皮の穿刺又は切断が、例えば大腿動脈、頸動脈、又は、他の侵入部位（図示せず）などの末梢位置で針又は他の器具（図示せず）を使用して形成されてよく、導入器さや型ケースは、アクセスを提供するために末梢位置の穿刺を通じて配置されてよい。装置１０は、例えば、単独で、又は、案内カテーテル、案内ワイヤなど（図示せず）の助けによって、侵入部位から患者の穿刺を通って前進してよい。
【００８２】
例えば、侵入部位から標的の体の管腔まで装置１０を案内することを容易にするために、案内カテーテル、マイクロカテーテル又は他の管状体が、従来の方法を使用して侵入部位から体の管腔まで配置されてよい。追加として又は代替として、案内ワイヤ（図示せず）が、必要であれば、例えば、内側部材３０が第２内腔３６を有する場合に、侵入部位から体の管腔まで配置されてよい。管状体は、例えば、装置１０によって除去される物質を捕らえるために真空源に結合されて、吸引のために使用されてもよい。
【００８３】
最初に、図２Ａを参照すると、装置１０は、例えばバルーン５０がその輪郭を減少させるために伸展するように、第２又は遠位位置の内側部材３０とともに体の管腔内に前進させられてよい。任意選択的に、第１シール部材３８ａが出口５８をシールしない場合、１以上の流体が、例えば装置１０の画像化及び／又は位置決めを容易にするために、体の管腔内に運搬されてよい。代替的に、内側部材３０は、図２Ｂに示すように、第１位置に案内されてよく、及び、画像化を容易にするために流体が運搬されてよい。
【００８４】
例えば、蛍光透視法を使用して物質９２の位置を突き止めること及び／又は物質９２のサイズを測定することを容易にするために、外側部材２０及び内側部材３０の間で第１内腔２６によって画定される環状通路を介して体の管腔内に放射線不透過性造影剤又は他の流体が運搬されてよい。装置１０上のマーカー（図示せず）が、例えば、バルーン５０が物質の遠位に又は物質を越えて位置決めされることの検証を容易にするために、バルーン５０が拡張される前に除去されることが意図される物質に対してバルーン５０を位置決めすることを容易にする。必要であれば、内側部材３０は、例えば除去の標的にされる閉塞物質を越えてバルーン５０が配置されるまで、例えば造影剤の注入を可能にして、さらなる前進を容易にするように装置１０の輪郭を減少させるために、第１位置及び第２位置の間で前後に案内されてよい。
【００８５】
任意選択的に、装置１０は、真空源と連通する内腔を有する案内カテーテル又は他の環状部材（図示せず）を通じて導入されてよい。バルーン５０が案内カテーテルを越えて配置されるもののまだ拡張していない状態で、真空源が、その後の処置中に体の管腔内の物質を吸引するために始動されてよい。
【００８６】
図２Ｃを参照すると、内側部材３０は、第３位置に案内されてよく、それによって出口５８をシールし、及び、バルーン５０は、例えばバルーン５０が体の管腔を実質的に完全に横切って延びるように、体の管腔内で膨張させられてよい。装置１０全体が、その後、例えば案内カテーテル内に吸引されるべき又は体の管腔から除去されるべき閉塞物質を体の管腔から引き寄せるために後退させられてよい。図２Ｄに示すように、必要であれば、内側部材３０は、例えば体の管腔の壁に実質的に係合するために、バルーン５０をさらに拡張させるために引き寄せられてよい。バルーン５０からの追加の圧力が、体の管腔の壁から付着物質を切り離すことを容易にしてその除去を可能にしてよい。
【００８７】
物質が除去されると、内側部材３０は、第２位置に向かって戻され、除去された及び／又は体の管腔内に残っている物質の量を観察するために流体が導入されてよい。さらなる物質が除去されるべき場合には、内側部材は、例えば除去されるべきさらなる物質を通じて装置１０を前進させる必要がある場合に、第１位置に案内されて戻される。ひとたびバルーン５０が物質を越えて配置されると、必要とされるたびに処理が繰り返されてよい。
【００８８】
必要であれば、閉塞物質は、引き抜き前、引き抜き中、又は、引き抜き後に、処置されてよく、例えば少なくとも部分的に溶解されてよく、浸軟されてよい。例えば、バルーン５０によって除去される前に血栓又は他の比較的に柔軟な物質を少なくとも部分的に溶解させる又は切り離すために、及び／又は、体の管腔の壁を処置するために、治療剤が外側部材２０の第１内腔２６を介して体の管腔内に運搬されてよい。
【００８９】
単一の内腔すなわち第１内腔２６が、バルーン５０の膨張と体の管腔内への流体の運搬との両方のために使用されるため、外側部材２０及び従って装置１０全体の輪郭が、別個の膨張内腔及び注入内腔を有する装置よりも小さくてよい。さらに、内側部材３０の第２内腔３６が流体の注入のために使用され得るにも拘わらず、このことは、案内ワイヤが第２内腔３６をほぼ充填するので、それを越えて装置１０が導入される案内ワイヤを概して除去する必要がある。第１内腔２６が注入のために使用され得るので、案内ワイヤは、処置中に第２内腔３６内に残ったままであってよく、それによって、案内ワイヤの数又は他の装置の交換の回数を潜在的に減少させる。さらに、装置１０は、案内ワイヤ上に残ったままであってよく、処置が意図される他の標的の体の管腔への装置１０の前進を容易にし得る。
【００９０】
様々な代替例では、シール部材３８及びバルーン５０の出口５８によって形成された弁が、必要であれば、装置１０上の他の位置に設けられてよい。例えば、出口５８及びシール部材３８がバルーン５０に近接して配置され得るような構造が反転されてよい。例えば、シール部材（図示せず）が外側部材２０の遠位端２４上に設けられてよく、バルーン５０の遠位端５４が内側部材３０の遠位端３４に固定され得る（同様に図示せず）状態で、バルーン５０の近位端５２がシール部材に隣接して浮遊し得る。従って、外側部材２０に対する内側部材３０の移動が、バルーンの近位端をシール部材に選択的に係合させてよく又はバルーンの近位端とシール部材との係合を解除させてよく、そのことが、バルーンの近位端がシール部材と係合しない場合に第１内腔２４からの注入を可能にし、及び、バルーンの近位端がシール部材と係合する場合にバルーンの膨張を可能にする。代替として、図３６〜図３７Ｃに示すように、出口１０２７が、以下にさらに説明するように、バルーン１０５０の近位で内側部材１０３０上のシール部材１０３８に選択的に係合され得る外側部材１０２０の遠位端１０２４上に設けられてよい。
【００９１】
別の代替例では、バルーン（図示せず）は、必要であれば、本願明細書で説明した他の実施形態と同様に、バルーン５０の近位で外側部材２０の遠位端２４上に及び／又はバルーン５０の遠位で内側部材３０の遠位端３４上に設けられてよい。こうしたバルーンは、例えば体の管腔を膨張させるための非柔軟な高圧バルーン、又は、その中への流体の注入前に体の管腔の１以上の領域を隔離するために体の管腔を実質的にシールするために弾性を有する柔軟なバルーンであってよい。
【００９２】
図３〜図４Ｂを参照すると、外側管状部材２０”、内側部材３０”、及び、内側及び外側部材２０”、３０”によって運ばれる拡張可能なバルーン５０”、を有する、図１の装置１０と同様に構成され得る体の管腔を処置する装置１０”の別の実施形態が示されている。前の実施形態と同様に、装置１０”は、以下にさらに説明するように、例えば、物質を除去するため、体の管腔を広げるため、又は、体の管腔を処置するためにバルーン５０”を拡張させる第１モード（図４Ａ）、及び、体の管腔内に流体を運搬する第２モード（図４Ｂ）の複数のモードで作動可能であってよい。
【００９３】
図３で最もよく見えるように、外側部材２０”は、近位端２２”と、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端２４”と、近位端２２”及び遠位端２４”の間で延びる第１内腔２６”と、を有している。内側部材３０”はまた、近位端３２”と、遠位端３４”と、を有しており、及び、任意選択的に、近位端３２”及び遠位端３４”の間で延びて、案内ワイヤ又は他の器具（図示せず）をそこを通ってスライド移動可能に受け入れるサイズを有し得る第２内腔３６”を有してよい。
【００９４】
バルーン５０”は、外側部材の遠位端２４”に結合された近位端５２”と、出口５８”を有する遠位端５４”と、第１内腔２６”及び出口５８”と連通する内部５６”と、を有している。バルーン５０”の遠位端５４”は、（内部５６”を規定する）バルーン５０”の主壁に、及び、任意選択的に、バルーン５０”の近位端５２”に、一体的に形成されてよい。バルーン５０”は、本願明細書の他の実施形態と同様に、例えば柔軟な又は半柔軟なバルーンを提供するために弾性材料から形成されてよく、又は、例えば半柔軟なバルーンを提供するために実質的に非弾性材料から形成されてよい。
【００９５】
図４Ａ及び図４Ｂで最もよく見えるように、例えば出口５８”を取り囲む又は画定するために及び／又は遠位端５４”を補強するためにバルーン５０”の遠位端５４”上にスリーブ７０”が取り付けられてよく又は設けられてよい。例えば、スリーブ７０”は、遠位端５４”の内面に取り付けられた実質的に剛体の管状又は他の管状体の長さであってよい。内側部材３０”の遠位端３４”は、例えば出口５８”がスリーブ７０”と内側部材３０”の遠位端３４”との間に環状通路を画定するように、スリーブ７０”を通って延びてよい。
【００９６】
図示するように、スリーブ７０”は、スリーブ７０”の第１端７２”が遠位端５４”からバルーン５０”の内部５６”内に近位に延びるとともに、出口５８”を画定するためにスリーブ７０”の第２端７４”が遠位端５４”から遠位に延びるように、遠位端５４”よりも長い。スリーブ７０”の第１端７２”は、以下にさらに説明するように、例えば、スリーブ７０”内に流体通路を提供するために、その側壁に１以上の孔又は他の開口部７３”（２つ図示する）を有してよい。
【００９７】
シール部材３８”が内側部材の遠位端３４”上に支持されてよく、以下にさらに説明するように、弁を提供するために内側部材３０”が例えば出口５８”を選択的に開放する及び閉鎖するために移動する際にシール部材３８”はバルーン５０”に対して移動可能である。例えば、シール部材３８”は、スリーブ７０”の内径及び／又は出口５８”よりも大きいサイズ、例えば外径を有してよい。任意選択的に、シール部材３８”は、シール部材３８”による出口５８”との着座又は他の係合を容易にするために、テーパ形状を有してよい。追加として又は代替として、スリーブ７０”の第２端７４”は、例えば、シール部材３８”による出口５８”の着座及び／又はシールを容易にするために及び／又は向上させ得るために、テーパ形状を有してよい。
【００９８】
シール部材３８”は、本願明細書の他の実施形態と同様に、例えば、スリーブ７０”の第２端７４”との係合を向上させ得る可撓性材料から形成されてよい。任意選択的に、シール部材３８”（又は内側部材３０”）が、例えば、本願明細書の他の実施形態と同様に、丸い、軟化した、傾斜した、又は、「Ｊ」字形の、又は他の湾曲した先端など（図示せず）のほぼ非外傷性の遠位先端３５”を有してよい。
【００９９】
さらに、バルーン５０”の遠位端５４”に対する内側部材３０”の遠位の移動を制限するために内側部材の遠位端３４”上に止め７８”が設けられてよい。図４Ａ及び図４Ｂで最もよく見えるように、止め７８”は、止め７８”及びシール部材３８”の間の距離がスリーブ７０”の長さよりも大きいようにシール部材３８”から間隔を空けて配置される位置で内側部材の遠位端３４”に取り付けられてよい。従って、バルーン５０”の遠位端５４”は、本願明細書の他の実施形態と同様に、出口５８”を選択的に開放する及び閉鎖する弁を提供するためにシール部材３８”及び止め７８”の間で自由に浮遊し得る。
【０１００】
例えば、図４Ａに示すように、内側部材３０”は、出口５８”を実質的にシールするためにスリーブ７０”の第２端７４”と係合するようにシール部材３８”を案内するために近位に案内されてよい。シール部材３８”及び／又はスリーブ７４”は、例えば、実質的に流体気密シールを提供するために、シール部材３８”及び／又はスリーブ７４”のいずれか一方又は両方の変形によって、比較的に高い接触圧で相互に接触するために十分な可撓性を有してよい。従って、この位置では、外側部材２０”の第１内腔２６”内に運搬された流体は、バルーン４０”を拡張させるためにバルーン内部５６”内に残ってよい。
【０１０１】
図４Ｂを参照すると、内側部材３０”は、例えば止め７８”がスリーブ７０”に接触するまで遠位に案内されてよく、それによって出口５８”を開放する。従って、第１内腔２６”内に運搬された流体は、バルーン内部５６”、スリーブ７０”及び出口５８”を通って装置１０”を越えて体の管腔内に流入する。図示するように、止め７８”及びスリーブ７０”は、例えば止め７８”及びスリーブ７０”の間に比較的に低い接触圧を提供するために、相互に接触する実質的に平坦な及び／又は尖っていない端面を有してよい。孔７３”は、例えば止め７８”の接触端面とスリーブ７０”との間に制約又はシールが生じる場合に、バルーンの内部５６”を通って運搬された流体がスリーブ７０”に流入して出口５８”から流出する。
【０１０２】
一実施形態では、流体は、バルーン５０”の最小の拡張によって又は拡張なしで出口５８”から運搬されてよい。代替的に、孔７３”のサイズは、少なくとも部分的にバルーン５０”が拡張する一方で出口５８”を通って流体を体の管腔内に運搬するように流体がそこを通って運搬される時にいくらかの摩擦が生じるように選択されてよい。
【０１０３】
任意選択的に、内側部材３０”は、スリーブ７０”に対して止め７８”を押し込むために、及び、近位端からバルーン５０”の遠位端５４”を押しやるために、前進してよく、それによってバルーン５０”を伸展させる。この構造は、例えば、患者の体内への注入を容易にするために、バルーン５０”の輪郭を最小化し得る又は減少させ得る。代替的に、内側部材３０”の遠位の前進は、バルーン５０”を過度に伸展させずに出口５８”が開放されるように、例えば装置１０”の近位端上のアクチュエータ（図示せず）によって、制限されてよい。例えば、装置１０”は、外側部材２０”の近位端上のハンドル又はハブ（図示せず）を有してよく、ハンドル上のアクチュエータ（同様に図示せず）は開放位置及び閉鎖位置の間で装置１０”を案内するために移動可能であってよい。任意選択的に、アクチュエータは、本願明細書の他の実施形態と同様に、位置のいずれか１つに付勢されてよい。
【０１０４】
図５Ａ〜図５Ｃを参照すると、例えば装置１０”（又は本願明細書の他の装置のいずれか）を使用して、体の管腔９０を処置する例示の方法が示されている。標的の体の管腔９０は、例えば静脈又は動脈といった血管、例えば大動静脈瘻孔、管状異種移植片、又は複合管状移植片といった移植片などであってよい。例えば、体の管腔９０は、例えば透析患者の腕又は他の領域の隣接する動脈及び静脈の間をつなぐ管であってよい（図示せず）。代替的に、体の管腔９０は、例えば、患者の脚の末梢血管、大脳血管などの患者の脈管構造内の血管であってよい。
【０１０５】
任意選択的に、体の管腔９０は、装置１０”を有するシステム又はキットの一部であり得る１以上の追加の器具（図示せず）を使用してアクセスされてよい。例えば、導入器さや型ケース、案内カテーテル、又は他の管状部材（図示せず）が、標的部位に隣接して導入されてよく、又は、体の管腔と連通する患者の脈管構造又は他の管へのアクセスを提供するために患者の体のどこかに導入されてよい。体の管腔９０が、患者の末梢血管内に配置される場合、経皮の穿刺又は切開が、例えば大腿部の静脈、頸動脈、又は他の侵入部位など（図示せず）の末梢位置で針又は他の器具（図示せず）を使用して形成されてよく、導入器さや型ケースが、アクセスを提供するために末梢位置で穿刺を通じて配置されてよい。装置１０”は、例えば単独で又は案内カテーテル、案内ワイヤなど（図示せず）の助けを借りて、侵入部位から患者の脈管構造を通って前進させられてよい。
【０１０６】
例えば、侵入部位から標的の体の管腔９０内への装置１０”を案内することを容易にするため、案内カテーテル、マイクロカテーテル又は他の管状体（図示せず）が、従来の方法を使用して侵入部位から体の管腔９０に配置されてよい。追加として又は代替として、案内ワイヤ９９”は、例えば内側部材３０”が第２内腔３６”（図示せず、図３〜図４Ｂ参照）を有する場合、図示するように、侵入部位から体の管腔９０まで配置されてよい。
【０１０７】
図５Ａを参照すると、例示の第１の方法では、体の管腔９０は、例えば血管内の慢性の完全閉塞などの閉塞９４を含み、案内ワイヤ９９”は、例えば公知の方法を使用して侵入部位から体の管腔９０まで閉塞９４を通って追跡されてよい。こうした障害は、体の管腔９０を通る流れがないため、画像化を容易にするために従来の色素注入を実行する機会が少ないので、処置が特に困難であり得る。さらに、色素注入を使用せずに体の管腔９０内で案内ワイヤ９９”及び／又は装置１０”を追跡する及び／又は位置決めすることは困難であり得る。
【０１０８】
最初に、装置１０”は、折り畳み状態のバルーン５０”とともに体の管腔９０内に前進させられてよい。例えば、装置１０”は、例えばバルーン５０”の遠位端５４”が、図示するように、閉塞９４を越えて体の管腔９０の領域に進入するまで、閉塞９４を通って予め配置された案内ワイヤ９９”を越えて前進させられてよい。
【０１０９】
バルーン５０”の遠位端５４”が閉塞９４を越えて弁が開放した状態では、９５で表される放射線不透過性造影剤、色素、又は他の流体が、例えば蛍光透視法を使用して閉塞９４及び／又は体の管腔９０の物質を配置すること及び／又は物質のサイズを測定することを容易にするために、外側及び内側部材２０”、３０”の間の第１内腔によって画定される環状通路を介して体の管腔９０内に運搬されてよい。装置１０”上のマーカー（図示せず）は、例えばバルーン５０”が閉塞９４を通って及び／又は横切って位置決めされているかを確認することを容易にするために、バルーン５０が拡張される前に閉塞９４に対してバルーン５０”を位置決めすることを容易にし得る。必要であれば、内側部材３０”は、例えば閉塞９４を越えてバルーン５０”が配置されるまで、さらなる前進を容易にするために造影剤の注入が装置１０”の輪郭を減少させることを可能にするために、第１及び第２位置の間で前後方向に案内されてよい。
【０１１０】
従って、装置１０”は、案内ワイヤ９９”を所定の位置に維持する一方で閉塞９４を越えて色素注入を容易にし得る。装置１０”とは異なり、従来の装置は、閉塞９４を越えて色素注入及び画像化を可能にするため、閉塞９４を通じて前進する案内ワイヤ又は他の装置を除去することを必要とし得る。こうした処置では、閉塞９４を通って形成された小さな管を通じて戻った案内ワイヤ又は他の装置を再び導入することは困難であり得る。
【０１１１】
引き続き図５Ａを参照すると、装置１０”が閉塞９４を横切ってバルーン５０”によって位置決めされると、弁は閉鎖されて、バルーン５０”は、例えば閉塞９４を広げる又は処置するために、体の管腔９０内で膨張させられてよい。任意選択的に、図５Ｂに示すように、ステント９６”がバルーン５０”によって運ばれてよく、バルーン５０”を膨張させることによって拡張されてよい。例えば、装置１０”の弁が開放した状態では、色素９５は、装置１０”を画像化して位置決めすることを容易にするために体の管腔９０内に注入されてよい。ステント９６”が閉塞９４を横切って位置決めされると、弁が閉鎖され、バルーン５０”が、ステント９６”を拡張して閉塞９４を拡張するために膨張させられてよい（図示せず）。ステント９６”が拡張すると、バルーン５０”は折り畳まれ、装置１０”は体の管腔９０及び患者の体から除去される。
【０１１２】
必要であれば、閉塞物質は、引き抜き前、引き抜き中又は引き抜き後に、処置され、例えば少なくとも部分的に溶解され、軟化させられてよい。例えば、治療剤が、例えば、バルーン５０”及び／又はステント９６”によって広げられる前に血栓又は他の比較的に柔軟な物質を少なくとも部分的に溶解させる又は切り離すために、外側部材２０”の第１内腔を介して体の管腔９０内に運搬されてよい。
【０１１３】
図５Ｃを参照すると、別の方法では、装置１０”は、閉塞９４を処置するための薬物運搬プラットホームとして使用されてよい。例えば、用途によっては、ステントなしで非再狭窄薬物を運搬するために必要とされることがある。図示するように、装置１０”は、体の管腔９０内に及び／又は閉塞９４”を通って運搬され得るバルーン５０”を越えて設けられたキャリア９８”を有する。例えば、上述したように、装置１０”は、例えば案内ワイヤ９９”上で、折り畳み状態でバルーン５０”及びキャリア９８”とともに体の管腔９０内に前進してよい。
【０１１４】
バルーン５０”の遠位端５４”が閉塞９４を越えて弁が開放した状態では、造影剤、色素又は他の流体９５が、例えば蛍光透視法を使用して閉塞９４及び／又は体の管腔９０を配置すること及び／又はサイズを測定することを容易にするために体の管腔９０内に運搬されてよい。装置１０”が閉塞９４を横切ってバルーン５０”とともに位置決めされると、弁が閉鎖されて閉塞９４を広げてキャリア９８”を運搬するために体の管腔９０内で膨張させられる。キャリア９８”が運搬されると、バルーン５０”は折り畳まれて、装置１０”が体の管腔９０及び患者の体から除去される。１以上の治療剤が、キャリア９８”内に位置決めされる又はキャリア９８”によって運ばれてよく、従って、体の管腔９０を処置するために、広げられた閉塞９４内に残ったままでよい。
【０１１５】
代替的に、薬剤は、バルーン５０”の壁から直接的に運搬されてよい。例えば、薬剤は、例えばその中に薬剤が埋め込まれ得る又は配置され得るバルーン５０”上に多孔質層を設けることによって、バルーン５０”の壁を通じて注入されてよい。
【０１１６】
別の代替例では、体の管腔９０内に運搬された薬剤は、体の管腔９０内に共に運搬されるとそのままで反応し得る又は相互に作用し得る複数の成分から提供されてよい。例えば、第１成分（又は薬剤のすべての成分よりも少ない１以上の追加の成分）が、例えば、上述したように、バルーン５０”周りに配置された多孔質層内で又はキャリア９８”上で、バルーン５０”の壁上に運ばれてよい。第２成分（又は薬剤に必要な複数の残余成分）は装置１０”上の出口５８”を介して運搬されてよい。例えば、１以上の成分が、弁を閉鎖して閉塞９４内でバルーン５０”を膨張させることによって運搬された後、弁が開放されて、１以上の残余成分を運ぶ流体が体の管腔９０内に運搬されてよい。成分は、その後、閉塞９４の物質を処置し得る及び／又は体の管腔９０を処置し得る反応性の薬品又は薬剤を形成するために化合されてよい。
【０１１７】
図７を参照すると、本願明細書の他の実施形態と同様に、外側環状部材１２０と、内側部材１３０と、内側部材１２０及び／又は外側部材１３０によって運ばれる拡張可能なバルーン１５０と、を概して有する、体の管腔を処置する装置１１０の別の実施形態が示されている。装置１１０は、以下にさらに説明するように、体の管腔内に流体を注入する第１モード、体の管腔内の閉塞を広げる第２モード、及び／又は、体の管腔内の閉塞物質を除去する第３モードで作動可能であってよい。
【０１１８】
図示するように、外側部材１２０は、本願明細書の他の実施形態と同様に構成されてよく、近位端１２２と、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端１２４と、近位端１２２及び遠位端１２４の間で延びる第１内腔１２６と、を有している。内側部材１３０は、近位端１３２と、遠位端１３４と、任意選択的に、例えばそこを通って案内ワイヤ又は他のレール（図示せず）をスライド移動可能に受け入れるサイズを有する、近位端１３２及び遠位端１３４の間で延びる第２内腔１３６と、を有している。内側部材１３０は、例えば、本願明細書の他の実施形態と同様に、そこを通る１以上の流体のために外側部材１２０及び内側部材１３０の間に環状空間が画定されるように、外側部材１２０の第１内腔１２６内にスライド移動可能に受け入れられるサイズを有する。
【０１１９】
バルーン１５０は、外側部材の遠位端１２４に結合された近位端１５２と、出口１５８を画定する遠位端１５４と、第１内腔１２６及び出口１５８に連通する内部１５６と、を有している。内側部材１３０の遠位端１３４は、例えば、バルーン１５０の遠位端１５４と内側部材１３０の遠位端１３４との間に環状通路を出口１５８が画定するように、バルーン１５０の遠位端１５４を通って延びてよい。図示するように、バルーン１５０の遠位端１５４は、例えば、接着剤による接合、締まり嵌め、超音波溶接、融解などによって、遠位端１５４に取り付けられる又は固定されるカラー又はスリーブ１５５を有してよい。任意選択的に、カラー１５５は、バルーン１５０の内部１５６内に近位に延びてよく（図示せず）、カラー１５５の内側区画は、例えば、バルーンの内部１５６から出口１５８を通じた流体の通過を容易にするために、１以上のサイドポート又は他の開口部を有してよい（図示せず）。代替的に、バルーン１５０の遠位端１５４は、例えば本願明細書の他の実施形態と同様に、バルーン１５０の主要部分と同様の又は異なる材料からバルーン１５０と一体的に形成されてよく、及び／又は、他の特徴部を有してよい（図示せず）。
【０１２０】
バルーン１５０は、例えば、（既定のサイズを達成するために最小の容積が導入されると）圧力とは無関係に膨張する際に既定のサイズに拡張する非柔軟のバルーンを提供するために、実質的に非弾性材料から形成されてよい。こうした非柔軟なバルーン１５０は、例えば、少なくとも１０気圧、２０気圧、３０気圧などの圧力で、例えば、バルーン１５０が破裂する又は断裂するまで、比較的に高い圧力で膨張させられても既定のサイズまで拡張し得る。代替的に、バルーン１５０は、本願明細書の他の箇所で説明する他の実施形態と同様に、弾性材料から形成されてよい。
【０１２１】
１以上のシール部材１３８は、例えば、バルーン１５０の出口１５８を選択的に開放する及び閉鎖する弁を提供するために、例えば内側部材１３０が移動する際にシール部材１３８がバルーン１５０に対して移動可能であるように、内側部材の遠位端１３４上に運ばれてよい。図示するように、バルーンの遠位端１５４及びカラー１５５の遠位で内側部材１３０上に第１シール部材１３８が設けられる。シール部材１３８は、シール部材１３８が、出口１５８を実質的にシールするためにカラー１５５及び／又はバルーン１５０の遠位端１５４に実質的に係合し得るように、カラー１５５及び／又はバルーン１５０の遠位端１５４より大きなサイズ、例えば外径を有してよい。
【０１２２】
図示する例示の実施形態では、シール部材１３８は、内側部材１３０上に円錐頭を提供するために例えばその近位端及び遠位端の一方又は両方上にテーパ形状を有してよい。例えば、シール部材１３８の近位端上のテーパ形状は、例えばその間の流体気密シールを向上させるために、バルーン１５０の出口１５８に着座するようにシール部材１３８を自動的に案内してよい。シール部材１３８の遠位端上のテーパ形状は、丸い、又は、実質的に非外傷性の先端を装置１１０に提供してよい。追加として又は代替として、他の実質的に非外傷性の遠位先端（図示せず）は、本願明細書の他の実施形態と同様に、第１シール部材１３８を越えて内側部材１３０上に設けられてよく、例えば図３３Ａ及び図３３Ｂに示すように「Ｊ」字形状の先端、図３２に示すように傾斜先端、ねじ山を切った先端（図示せず）などであってよい。
【０１２３】
図７を参照すると、本願明細書の他の実施形態と概して同様に、例えば外側部材１２０及び／又は装置１１０全体を操作するために、外側部材１２０の近位端１２２上にハンドル又はハブ１６０が結合されてよく又は設けられてよい。ハンドル１６０は、以下に説明する様々な位置に内側部材１３０を移動させるために内側部材１３０に結合されるプルハンドル１６２又は他のアクチュエータを有してよい。ハンドル１６０は、例えば装置１１０に１以上の流体源を結合するためのサイドポート１６４などの１以上のポートと、例えば内側部材１３０の位置に応じて、第１内腔１２６を通ってバルーン１５０の内部１５６内に及び／又は出口１５８を通って、流体を運搬するための注射器又は他の流体源と、を有してもよい。
【０１２４】
任意選択的に、ハンドル１６０は、外側部材１３０及びハンドル１６０に対して軸線方向に移動する際に、外側及び内側部材１２０、１３０の間に、内側部材１３０を案内し得る例えばｏリング１６６といった１以上のシール、ブッシングなどを有してよい。本実施形態では、内側部材１３０は、内側部材１３０の近位端１３２に取り付けられる又は結合されるハイポチューブの区画又は他の実質的に剛体のチューブ１３１を有する。チューブ１３１は、例えば内側部材１３０が軸線方向に案内される時に座屈又はねじれを防止するために、内側部材１３０のための軸線支持体を設けてよい。チューブ１３１は、例えばチューブ１３１が、ｏリング１６６を通って容易にスライドする一方でその間の流体気密シールを維持するほぼ平滑な又は潤滑な外面を有する場合に、内側部材１３０を軸線方向に容易に移動させることも可能である。
【０１２５】
追加として又は代替として、必要であれば、装置１１０は、使用時に装置１１０の位置決め及び／又は前進を容易にする１以上のマーカーを有してよい。例えば、図７に示すように、放射線不透過性のマーカーバンド１３７が、例えばバルーンの内部５６内で内側部材１３０の遠位端１３４周りに取り付けられてよい。図示するように、マーカー１３７は、バルーン１５０の近位端１５２及び遠位端１５４の両方に隣接して取り付けられてよく、マーカー１３７は、体の管腔内の閉塞を広げる前にバルーン１５０の位置をモニタすることを容易にし得る。追加として又は代替として、螺旋部材１７０の心線が、放射線不透過性材料から形成されてよく、及び／又は、放射線不透過性充填材料、ＢＡＳ０４、が、必要であれば、螺旋部材１７０を形成するために使用されるプラスチック材料内に分散されてよい。
【０１２６】
前の実施形態と異なり、装置１１０は、バルーンの内部１５６内に外側部材１２０及び内側部材１３０の間に結合される螺旋部材１７０を有している。螺旋部材１７０は、以下にさらに説明するように、例えば図７に示すもののように、比較的に小さい輪郭から拡張螺旋形状に移動可能であってよい。図示するように、螺旋部材１７０は、外側部材１２０の遠位端１２４に結合される第１端１７２と、内側部材１３０の遠位端１３４に結合される第２端１７４と、を有するワイヤ、管又は他のフィラメントである。例えば、螺旋部材１７０は、ワイヤ周りに形成された又は取り付けられた管又はスリーブを有する心線から形成されてよい。代替的に、螺旋部材１７０は、相互に周りに巻き付けられた複数のフィラメント（図示せず）から形成されてよく、又は、一体構造として作用するようにともに結合されてよい。例示の実施形態では、螺旋部材１７０は、熱可塑性、熱硬化性、及び／又は、他のプラスチック、ガラス、金属、又は複合材料から形成されてよい。
【０１２７】
第１端１７２及び第２端１７４の間で、螺旋部材１７０は、内側部材１３０周りに螺旋状に１回以上巻き付いてよい。図示するように、螺旋部材１７０は、内側部材１３０周りにおよそ１回転半にわたって延びているものの、螺旋部材１７０はさらに多くの又はさらに少ない巻きを有してよいことが理解されよう。
【０１２８】
図示するように、螺旋部材１７０の第１端１７２は、例えば、接着剤による接合、超音波溶接、はんだ付け、締まり嵌めの１以上によって（例えば、遠位端１２４周りに１回以上第１端１７２を巻き付けることによって）、遠位端１２４の環状溝、孔、又はポケット（図示せず）内に第１端１７２を挿入して、例えば重なったバンド又はカラー（同様に図示せず）などによって融解することによって、外側部材１２０の遠位端１２４に取り付けられてよく又は直接的に固定されてよい。螺旋部材１７０の第２端１７４は、内側部材１３０の遠位端１３４に固定されたスリーブ１７８又は遠位端１３４に同様に取り付けられてよく又は直接的に固定されてよい。
【０１２９】
スリーブ１７８は、例えば、接着剤による接合、超音波溶接、締まり嵌め、融解などによって、バルーンの遠位端１５４に隣接して内側部材の遠位端１３４に取り付けられた比較的に短い管であってよい。スリーブ１７８は、カラー１５５及び／又はバルーン１５０の遠位端１５４の内径よりも大きな外径を有してよく、それによって、内側部材１３０に対するカラー１５５及び遠位端１５４の移動を制限する止めを提供する。スリーブ１７８がカラー１５５及び／又は遠位端１５４に接触する時、スリーブ１７８は、例えばバルーンの内部１５６に導入される時に出口１５８を通って流体が依然として流れるように、出口１５８と連通する環状通路を実質的に塞がない。代替的に、スリーブ１７８は、本願明細書の他の箇所で説明した他のシール部材と同様に、スリーブ１７８がカラー１５５及び／又はバルーン１５０の遠位端１５４と係合する時に出口１５８を実質的にシールする形状であってよい。任意選択的に、製造時又は組立時、カラー１５５は、カラー及びスリーブ１７８が内側部材の遠位端１３４に取り付けられる時、すなわち、バルーンの遠位端１５４にカラー１５５を取り付ける前に、シール部材１３８とスリーブ１７８との間に位置決めされてよい。バルーンの遠位端１５４は、その後、バルーン１５４が外側部材の遠位端１２４に取り付けられる時にカラー１５５上に取り付けられてよい。必要であれば、バルーンの遠位端１５４は、カラー１５５の近位区画がバルーン１５０の内部１５６内に配置されるようにカラー１５５に取り付けられてよい。その場合、カラー１５５の近位区画は、以下にさらに説明するように、バルーンの内部１５６からカラー１５５を通って出口１５８から流出する流体の通過を容易にするために、すなわち、出口１５８がシール部材１３８によってシールされない時に、１以上の開口部（図示せず）を有してよい。
【０１３０】
内側部材１３０は、例えば、第１又は遠位位置、第２又は中間位置（図７に示す）、及び／又は、第３又は近位位置（図示せず）の間で外側部材１２０に対して軸線方向に移動可能であってよく、それによって、体の管腔を処置する異なる機能を装置１１０が提供することを可能にする。例えば、第１位置では、内側部材１３０は、シール部材１３８がバルーンの出口１５８から間隔を空けて配置されるようにシール部材１３８を遠位に案内してよい。従って、外側部材１２０の第１内腔１２６を通って導入された流体は、前の実施形態と同様に、バルーンの内部１５６を通って出口１５８から流出し、例えば、遠位先端３５を越えて体の管腔内に流入してよい。
【０１３１】
必要であれば、内側部材１３０は、図７に示すもののように、第２位置まで近位に案内されてよく、シール部材１３８は、カラー１５５及び／又はバルーン１５０の遠位端１５４に係合し、それによって、そこを通る流体の流れから出口１５８を実質的にシールする。従って、第１内腔１２６を通って導入された流体のいずれかは、バルーンの内部１５６に流入し、バルーン１５０を拡張させ得る。このモードでは、バルーン１５０は、例えばテーパ形状の端部同士の間のほぼ均一の経の主要部を有する細長いほぼ円筒形状に拡張されてよい。拡張状態では、バルーン１５０の主要部は、約２０〜８０ｍｍの長さ、約３〜１２ｍｍの経を有してよい。バルーン１５０は、例えば、図９Ｅ〜図９Ｇで示す方法と同様に以下に説明するように、狭窄、障害、又は他の閉塞を広げるために、体の管腔の壁を広げる又は壁にかなりの圧力を作用させるために使用されてよい。
【０１３２】
追加として又は代替として、体の管腔を広げるためにバルーン１５０を膨張させた後、真空源が、サイドポート１６４に結合されてよく、バルーン１５０は、螺旋部材１７０周りに収縮状態に折り畳まれてよい。代替的に、バルーン１５０が予め膨張させられなかった場合、バルーン１５０は既に十分に折り畳まれており又は収縮した状態にあるので、真空を使用してバルーン１５０を折り畳む必要はない。
【０１３３】
内側部材１３０はその後、第３位置に近位に案内されてよく、それによって、螺旋部材１７０の端部を相互に向かって案内する。このことは、軸線方向に圧縮される際に半径方向に外側に螺旋部材１７０を拡張させ、それによって、例えば図９Ｃ及び図９Ｄに示すように、軸線方向にバルーン１５０を圧縮させ、螺旋部材１７０周りに拡張螺旋形状に半径方向にバルーン１５０を拡張させる。任意選択的に、内側部材１３０及び／又はハンドル１５０は、バルーン１５０及び螺旋部材１７０を圧縮して拡張させる時に内側部材１３０の近位の移動を制限する１以上の止め（図示せず）を有してよい。例えば、止めは、バルーンの長さが約６〜３０ｍｍまで減少するまで内側部材１３０が引き寄せられることを許容し、それによって、バルーン１５０及び／又は螺旋部材１７０の過度の圧縮を防止する。
【０１３４】
一実施形態では、螺旋部材１７０は、螺旋部材１７０が、軸線方向に圧縮される際に小さい輪郭から螺旋形状に向かって弾性的に単純に縮む十分な剛性を有してよい。従って、螺旋部材１７０は、螺旋部材１７０がその原形から小さい輪郭形状に復帰する（及び、必要であれば、繰り返し拡張して折り畳まれる）ように、実質的に弾性変形せずに拡張してよい。代替的に、螺旋部材１７０は、例えば、内側部材１３０が第１位置又は第２位置にある時に螺旋部材１７０の端部１７２、１７４上の軸線方向のテンションを提供することによって、既定の拡張螺旋形状に付勢されてよいものの、小さい輪郭に制限されてよい。内側部材１３０が第３位置に向かって案内される際、テンションは解放され、そこで、螺旋部材１７０は、拡張螺旋形状に向かって弾性的に拡張してよい。
【０１３５】
別の代替例では、螺旋部材は、バルーン１５０に一体的に形成されてよく、又は、例えば近位端１５２及び遠位端１５４の間でバルーンの壁（図示せず）に取り付けられる又はバルーン１５０内に埋め込まれる、又は、固定される、というようにバルーン１５０に直接的に結合されてよい。例えば、図７Ｂ及び図７Ｄに示すように、１以上の螺旋形状のワイヤ又はファイバ１５７’（例えば、図７Ｂに１つ示し、図７Ｄに２つ示す）が、バルーン１５０’の壁に成形されてよく、埋め込まれてよく、又は、一体的に形成されてよい。バルーン１５０’が、第３位置に向かって内側部材１３０が移動する時に軸線方向に圧縮されるので、ファイバ１５７’は、拡張螺旋形状に向かってバルーン１５０’を自動的に付勢してよい。代替的に、図７Ｃに示すように、ファイバ１５７”は、例えば放射線不透過性材料、付勢した心線などの心線又は部材１５９”を有するバルーン１５０”の壁に成形され、埋め込まれ又は一体的に形成されてよい。さらなる代替例では、図７Ｅ〜図７Ｈは、バルーン１５０ｅ〜１５０ｈの壁に成形され、埋め込まれ、又は、一体的に形成され得るとともにバルーン１５０ｅ〜１５０ｈの近位端及び遠位端の間で螺旋状に延び得る代替形状及び／又はファイバ１５７ｅ〜１５７ｈのための構造又は他の補強特徴部を示している。ファイバ及び／又は補強特徴部は、バルーン１５０’、１５０”又は１５０ｅ〜１５０ｈの近位端及び遠位端の間で１以上の例えば１回転半、２回転、３回転、４回転、それ以上の巻きを有してよい。さらに、バルーンに含まれる任意のファイバ及び／又は補強特徴部は、例えばバルーン１５０’、１５０”又は１５０ｅ〜１５０ｈが体の管腔の閉塞を広げるために膨張させられる時に体の管腔の壁に少なくとも部分的に埋め込まれ得る切断縁又は要素を提供してよい。
【０１３６】
図７を参照すると、バルーン１５０が拡張螺旋形状にある状態で、装置１１０の全体が、例えば、図９Ａ〜図９Ｄに示す方法と同様に以下にさらに説明するように、必要であれば、体の管腔の壁から付着物質を剥離する、洗浄する又は切り離すことを含む閉塞物質を除去するために、体の管腔に沿って案内されてよい。従って、本実施形態では、単一のバルーン１５０が、例えば比較的に高い圧力を使用した膨張のため、及び、体の管腔から閉塞物質を剥離する、洗浄する又は除去するための両方のために使用されてよい。
【０１３７】
図２３Ａ及び図２３Ｂを参照すると、装置１１０’が外側部材１２０’の近位端１２２’上にハンドル７６０の代替の実施形態を含む点を除いて、図７の装置１１０とほぼ同様な装置１１０’が示されている。概して、ハンドル７６０は、外側ハウジング７６１（図２３Ａに示す）と、ハウジング７６１内で軸線方向にスライド移動可能な内側キャリッジ７６５（図２３Ｂに示す）と、ハウジング７６１によって運ばれてキャリッジ７６５に結合された回転ノブ７６２と、ハウジング７６１から延びるハブ７６３と、を有している。ハンドル７６０（及び、以下と本願明細書の他の箇所で説明する他のハンドル）は、例えば、装置上の弁を開閉する、及び／又は、装置上の螺旋部材を拡張させる及び／又は折り畳むアクチュエータを有する、本願明細書で説明したいずれかの装置上に設けられてよいことが理解されよう。
【０１３８】
ハウジング７６１は、１以上の小片、例えば、嵌め合わせコネクタ、接着剤による接合、超音波溶接、融解などによってともに固定されるハウジング７６１を提供するために、例えば縦シーム（図示せず）に沿ってともに接続され得る１組以上の嵌め合わせ半部分又はクラムシェル（図示せず）を有してよい。ハウジング７６１は、キャリッジ７６５が実質的な横移動なしでハウジング７６１内で軸線方向にスライド移動することを可能にするスロット、トラック又は他の特徴部（図示せず）を有してよい。ハウジング７６１及び／又はキャリッジ７６５は、１以上の協働特徴部、例えば、（出口１５８’からの注入のための）第１位置と（バルーン１５０’が拡張した螺旋形状に案内される、図示せず）第３位置との間の内側部材１３０’の移動を制限するために、ハウジング７６１に対してキャリッジ７６５の軸線方向の移動を制限するハウジング７６１内の止め（図示せず）を有してよい。
【０１３９】
ハウジング７６１は、例えば、装置１１０’に流体源を接続するために、ルアー（Ｌｕｅｒ）ロック又は他のコネクタを有するサイドポート７６４を有してよい。サイドポート７６４は、前の実施形態と同様に、バルーン１５０’の内部内に流体を運搬するために外側部材１２０’を通って延びる内腔と連通してよい。
【０１４０】
ノブ７６２は、例えば使用時にノブ７６２の回転又は他の操作を容易にするための隆起部又は他の特徴部を有するハウジング７６１を囲む又はハウジング７６１から半径方向に延びる外側部分７６２ａと、キャリッジ７６５内で第１通路７６５ａに沿って軸線方向に延びる内側ステム７６２ｂと、を有してよい。内側ステム７６２ｂ及びキャリッジ７６５は、例えば、キャリッジ７６５の軸線方向の移動にノブ７６２の回転を置換する螺旋ねじ７６２ｃといった協働特徴部を有してよい。従って、ノブ７６２は、ハウジング７６１に対して軸線方向に実質的に固定されてよく、装置１１０’の縦軸線周りに自由に回転可能であってよい。
【０１４１】
内側部材１３０’の近位端１３２’は、内側ステム７６２ｂを自由に通ってよく、キャリッジ７６５に対して固定されてよい。例えば、内側部材の近位端１３２’は、例えば接着剤による接合、超音波溶接、融解、締まり嵌め、嵌め合わせコネクタ（図示せず）などによって、第１通路７６５ａに隣接する及び／又は連通する第２通路７６５ｂ内で近位端１３２’を固定することによってキャリッジ７６５に固定されてよい。従って、内側部材１３０’の軸線方向移動は、キャリッジ７６５の移動に連結されてよい。
【０１４２】
ハブ７６３は、ハイポチューブ又は他の管状部材７６３ａと、相互に及び／又は外側ハウジング７６１に固定されたルアーロック又は他のコネクタ７６３ｂと、を有してよい。例えば、管状部材７６３ａの近位端及び／又はコネクタ７６３ｂは、例えば接着剤による接合、超音波溶接、融解、締まり嵌め、嵌め合わせコネクタ（図示せず）などによって、ハウジング７６１の近位端に取り付けられてよい。
【０１４３】
管状部材７６３ａは、キャリッジ７６５が軸線方向に案内される際に管状部材７６３ａ及びコネクタ７６３ｂがハウジング７６１に対して実質的に不動のままであるように第２通路７６５ｂ内にスライド移動可能に受け入れられてよい。１以上のシール、例えばｏリング７６６が第２通路７６５ｂ内に又は第２通路７６５ｂ周りに設けられてよく、ｏリング７６６は、通路７６５ａ、７６５ｂを通ってハウジング７６１の外側に流体が漏れ出ることを防止する流体気密シールを提供する一方で、そこを通って管状部材７６３ａがスライド移動することを可能にする。
【０１４４】
使用時、ノブ７６２は、第１方向に回転させられてよく、それによって、出口１５８’を開放するために内側部材１３０’を第１位置に遠位に並進させる。従って、外側部材１２０’を通って運搬される流体は、上述したように、バルーン１５０’を通って出口１５８’から流出する。ノブ７６２は、反対の第２方向に回転させられてよく、それによって、例えばバルーンの拡張を可能にするためにシール部材１３８’が出口１５８’をシールするまで、内側部材１３０’を近位に第２位置に並進させ、及び／又は、例えば、上述したように、拡張螺旋形状にバルーン１５０’を拡張するためにさらに第３位置まで回転させられてよい。任意選択的に、ノブ７６２及び／又はハウジング７６１は、所望の位置を達成するためにノブ７６２を回転させる方向を識別する、及び／又は、例えば第１、第２及び／又は第３位置を識別するそれぞれのインジケータ（同様に図示せず）をノブ７６２上の矢印（図示せず）を配列することによって特定の位置が達成された時を示す、視覚の、音響の、又は他のインジケータ（図示せず）を有してよい。また、装置１１０’は、前の実施形態と同様に作動してよい。
【０１４５】
図２４Ａ〜図２４Ｃを参照すると、サイドポート８６４（図２４Ａに示す）を有する外側ハウジング８６１と、ハウジング８６１内で軸線方向にスライド移動可能な内側キャリッジ８６５（図２４Ｂに示す）と、ハウジング８６１から延びるハブ８６３と、を有する、概してハンドル７６０と同様のハンドル８６０の別の実施形態が示されている。例えば、ハウジング８６１は、１以上の小片、例えば、相互に接続されて、実質的な横移動なしでハウジング８６１内の軸線方向のキャリッジ８６５のスライドを可能にするスロット、トラック又は他の特徴部（図示せず）を有し得る１組以上の嵌め合わせ半部分又は他の特徴部（図示せず）を有してよい。ハウジング８６１及び／又はキャリッジ８６５は、例えば（出口１５８’からの注入のための）第１位置、（バルーンの膨張のための）第２位置、及び、（バルーン１５０’が拡張螺旋形状に案内される、図示せず）第３位置の間の内側部材１３０’の移動を制限するために、ハウジング８６１に対してキャリッジ８６５の軸線方向の移動を制限する１以上の特徴部を有してよい。
【０１４６】
内側部材１３０’の近位端１３２’は、例えば、接着剤による接合、超音波溶接、融解、締まり嵌め、嵌め合わせコネクタ（図示せず）などによって、キャリッジ８６５の遠位端に隣接する通路８６５ａ内に近位端１３２’を固定することによって、キャリッジ８６５に対して実質的に固定されてよい。従って、内側部材１３０’の軸線方向の移動はキャリッジ８６５の移動に連結されてよい。
【０１４７】
ハブ８６３は、ハイポチューブ又は他の管状部材８６３ａと、相互に及び／又は外側ハウジング８６１に固定されたルアーロック又は他のコネクタ８６３ｂと、を有してよい。例えば、管状部材８６３ａの近位端及び／又はコネクタ８６３ｂは、例えば、接着剤による接合、超音波溶接、融解、締まり嵌め、嵌め合わせコネクタ（図示せず）などによって、ハウジング８６１の近位端に取り付けられてよい。
【０１４８】
管状部材８６３ａは、キャリッジ８６５が軸線方向に案内される際に管状部材８６３ａ及びコネクタ８６３ｂがハウジング８６１（及び内側部材の近位端１３２’）に対して不動のままであるように、例えばキャリッジ８６５の近位端に隣接して通路８６５ａ内にスライド移動可能に受け入れられてよい。管状部材８６３ａ及び内側部材の近位端１３２３’が通路８６５ａ内に受け入れられた状態で、内側部材１３０’を通じて積み込まれた案内ワイヤ又は他の器具は、通路８６５ａ、管状部材８６３ａを自由に通ってコネクタ８６３ｂを出てよい（又は、コネクタ８６３ｂを通って内側部材１３０’内に挿入される）。そこを通って管状部材８６３がスライド移動することを可能にする一方で通路８６５ａを通ってハウジング８６１の外側に流体が漏れ出すことを防止する例えばｏリング８６６といった１以上のシールが、通路８６５ａ内に又は周りに設けられてよい。
【０１４９】
回転ノブ７６２に代えて、ハンドル８６０は、ハウジング８６１によって運ばれてキャリッジ８６５に結合されるプッシュボタン８６２を有する。例えば、ハウジング８６１は細長のスロット８６１ａを有してよく、プッシュボタン８６２は、スロット８６１ａ内で軸線方向にスライド移動可能であってよい。任意選択的に、図示するように、スロット８６１ａは、例えば、プッシュボタン８６２を、結果として、１以上の位置に解放可能にキャリッジ８６５及び内側部材１３０’を固定するために、プッシュボタン８６２を捕らえ得る１以上のポケット又は戻り止め８６１ｂを有してよい。
【０１５０】
任意選択的に、ハウジング８６１は、例えば、プッシュボタン８６２が特定のポケット８６１ｂに受け入れられる時に内側部材１３２’の位置を識別するために、１以上の視覚インジケータを有してよい。例えば、図２４Ｃに示すように、ハウジング８６１は、プッシュボタンが、本実施形態では、レバー８６２が特定の記号８６１ｃと配列された時に、内側部材１３０’がそれぞれの特定の位置にあることをユーザが確認することができるように、それぞれのポケット（図示せず）に配列される数字又は他の記号８６１ｃを有してよい。
【０１５１】
図２４Ｂで最もよく見えるように、プッシュボタン８６２は、キャリッジ８６５に対して実質的に固定されたベース８６２ａと、ベース８６２ａに対して横方向にスライド移動可能なキャップ８６２ｂと、を有してよい。例えば、ベース８６２ａは、キャリッジ８６５とともに一体的に成形される又は形成され、キャップ８６２ｂは、例えばハンドル８６０の縦軸線に実質的に垂直な横方向にスライド移動させられるようにべース８６２ａに取り付けられてもよい。例えば、キャップ８６２ｂは付勢されてよく、その結果、キャップ８６２ｂが配列されるポケット８６１ｂ内に自動的にスライド移動するものの、キャップ８６２ｂが別のポケット８６１ｂ内に軸線方向にスライド移動させられるようにスロット８６１ａ内にそれぞれのポケット８６１ｂの外側にキャップ８６２ｂを移動させるために付勢力が克服され得る。例えば、ばね又は他の付勢機構（図示せず）が、ベース８６２ａから横方向にキャップ８６２ｂを押し得るキャップ８６２ｂ又はハウジング８６１内に設けられてよい。
【０１５２】
代替的に、プッシュボタン８６２の全体が、キャリッジ８６５に対して固定されてよく、例えば、相互に一体成形される又は形成されてよく、プッシュボタン８６２及びキャリッジ８６５は縦軸線回りに旋回させられて、キャップ８６２ｂが、特定のポケット８６１ｂの外側に案内されて、スロット８６１ａに沿って軸線方向に案内され、別のポケット８６１ｂ内に解放される又は配置されることを可能にする。この代替例では、ばね又は他の付勢機構（図示せず）が、プッシュボタン８６２及びキャリッジ８６５を付勢して、キャップ８６２ｂが解放される時にキャップ８６２ｂが配列される任意のポケット８６１ｂ内にキャップ８６２ｂを案内してよい。
【０１５３】
例示の実施形態では、ハンドル８６０は、例えば１つが内側部材１３０’の第１位置に対応し、１つが第２位置に対応し、１つが第３位置に対応する、３つのポケット８６１ｂを有してよい。従って、第１、第２、又は第３位置のいずれかに内側部材１３０’を配置するために、キャップ８６２ｂは、キャップ８６２ｂが受け入れられるポケットから外側に案内されてよく、プッシュボタン８６２は、スロット８６１ａに沿って軸線方向にスライド移動させられ、所望のポケット８６１ｂ内に解放されてよく又は案内されてよい。代替的に、ハンドル８６０は、例えばプッシュボタン８６２が位置の１つに軸線方向に付勢される場合に１つ又は２つのポケット８６１ｂのみを有してよい。
【０１５４】
使用時、プッシュボタン８６２は、第１方向に、例えば図２４Ｃのインジケータ「Ｒ」に遠位に軸線方向に案内され、対応のポケットに解放される又は捕らえられてよく、それによって、出口１５８’を開放するために第１位置に遠位に内側部材１３０’を並進させる。従って、外側部材１２０’を通じて運搬された流体は、上述したように、バルーン１５０’を通って出口１５８’から流出してよい。プッシュボタン８６２は、ポケットの外側に案内されて軸線方向に案内され、例えば、インジケータ「Ｎ」に近位に案内され、それによって、例えばバルーンの拡張を可能にするためにシール部材１３８’が出口１５８’をシールするまで第２位置に近位に内側部材１３０’を並進させる。さらに、必要であれば、プッシュ部材８７２が、「Ｎ」ポケットの外側に案内されてスロット８６１ａ内を軸線方向に案内され、インジケータ「Ｄ」に対応する第３ポケット内に解放されてよく、それによって、例えば、上述したように、拡張螺旋形状にバルーン１５０’を拡張させるために第３位置に内側部材１３０’を並進させる。
【０１５５】
図２５Ａ及び図２５Ｂを参照すると、前の実施形態とほぼ同様に、サイドポート９６４（図２５Ａに示す）を有する外側ハウジング９６１と、ハウジング９６１内のキャリッジ（図示せず）と、ハウジング９６１から延びるハブ９６３と、を有するハンドル９６０のさらに別の実施形態が示されている。キャリッジは、ラック９６５に沿って軸線方向に間隔を空けて配置された複数の歯９６５ａを有するラック９６５（図２５Ｂに示す）を有してよい。
【０１５６】
前の実施形態と同様に、内側部材１３０’の軸線方向の移動が、キャリッジの移動に、及び結果としてラック９６５に結合されるように、内側部材１３０’の近位端（図示せず）がキャリッジ（図示せず）に対して実質的に固定されてよい。
【０１５７】
ハブ９６３は、前の実施形態と同様に、ハイポチューブ又は他の管状部材（図示せず）と、相互に及び／又は外側ハウジング９６１に固定されるルアーロック又は他のコネクタ９６３ｂと、を有してよい。管状部材は、例えば、キャリッジが軸線方向に案内される際にコネクタ９６３ｂがハウジング９６１（及び内側部材１３０’）に対して実質的に不動のままであるように、キャリッジの通路内にスライド移動可能に受け入れられてよい。
【０１５８】
本実施形態では、アクチュエータは、図２５Ａに示すように、ハウジング９６１に回転可能に装着された回転ホイール９６２である。回転ホイール９６２は、回転ホイール９６２と係合すること及び／又は回転ホイール９６２を回転させることを容易にする隆起部又は他の特徴部を有する外側ホイール９６２ａと、ハウジング９６１内に延びるピニオン９６２ｂと、を有する。図２５Ｂで最もよく見えるように、ピニオン９６２ｂ上の歯は、外側ホイール９６２ａの回転が、ラック９６５及び結果として内側部材１３０’をハウジング９６１及び外側部材１２０’に対して軸線方向に移動させるようにラック９６５上の歯９６５ａと連動してよい。任意選択的に、ハウジング９６１は、前の実施形態と同様に、例えば、ホイール９６２ａが１以上の方向に回転する時に内側部材１３２’の位置を識別するために、１以上の視覚インジケータを有してよい。
【０１５９】
使用時、回転ホイール９６２は、例えば出口１５８’を開放する第１位置に遠位に内側部材１３０’を並進させるために第１位置に回転してよい。必要な時は、回転ホイール９６２は、例えば、前の実施形態と同様に、バルーン１５０’の膨張及び／又は拡張螺旋形状にバルーン１５０’を拡張させることを可能にするために、第２位置及び／又は第３位置に近位に内側部材１３０’を並進させるために、反対の第２方向に回転させられてよい。回転ホイール９６２の１つの利点は、外側ホイール９６２ａ、ピニオン９６２ｂ及びラック９６５上の歯９６５の比率が、所望の機械的利点及び／又は内側部材１３０’の移動の精密さを提供するように構成され得ることである。
【０１６０】
本願明細書に示すいずれかの装置に含まれ得るハンドル１０６０の別の実施形態が図２６Ａ及び図２６Ｂに示されている。前の実施形態と同様に、ハンドル１０６０は、ハブ１０６３及びサイドポート１０６４を有するハウジング１０６１を有している。本実施形態では、アクチュエータは、本願明細書の他の箇所で説明した実施形態と同様に、例えば第１位置から第２位置に軸線方向に内側部材１３０’を案内するために押し下げられ得る押し込みボタン１０６２である。概して、押し込みボタン１０６２は、内側に押し込まれる時、ボタン１０６２を画定するリンク１０６２ａ、１０６２ｂが平坦にされ、それによって、遠位リンク１０６２ｂがハウジング１０６１に対して軸線方向に固定される場合に近位リンク１０６２ａを近位に案内する。
【０１６１】
例えば、遠位リンク１０６２ｂの第１端はハウジング１０６１に旋回可能に結合されてよく、第２端は近位リンク１０６２の第１端に旋回可能に結合されてよい。近位リンク１０６２ａの第２端は、例えばスロット又はトラック（図示せず）内でハウジング８６１に沿って軸線方向にスライド移動可能であってよい。例えばケーブル又は他のリンク装置１０６２ｃによって、内側部材１３０’に近位リンク１０６２ａの第２端が結合された状態では、押し込みボタン１０６２が内側に押されると、近位リンク１０６２は、例えば（出口１５８’が開放された状態の）第１位置から（バルーン１５８’が、膨張させられること、及び／又は、拡張螺旋形状に拡張されること、を可能にする）第２位置に内側部材１３０’を引き寄せる。
【０１６２】
任意選択的に、ユーザがリンク１０６２ａ、１０６２ｂの間のなにかを捕らえることを防止するために押し込みボタン１０６２上にカバー（図示せず）が配置されてよい。追加として又は代替として、押し込みボタン１０６２は、例えばユーザが親指によって押し込みボタン１０６２を作動させることができるように、ハウジング１０６１の頂部上に設けられてよく、又は、例えばユーザが人さし指によって押し込みボタン１０６２を作動させることができるように、ハウジング１０６１の底部（図示せず）上に設けられてよい。任意選択的に、ハンドル１０６０は、前の実施形態と同様に、リンク１０６２ａ、１０６２ｂが完全に平坦になる前に１以上の位置で解放可能に押し込みボタン１０６２が固定されるように、例えば、異なる位置に、例えば第２位置及び第３位置に上手く内側部材１３０’が並進して固定されるように、１以上の特徴部（図示せず）を有してよい。
【０１６３】
図８を参照すると、体の管腔を処置する装置２１０のさらなる別の実施形態が示されており、装置２１０は、前の実施形態と同様に、外側管状部材２２０と、内側部材２３０と、拡張可能なバルーン２５０と、内側部材２２０及び／又は外側部材２３０によって保持される螺旋部材２７０と、を概して有するものの、図７の実施形態と異なり、バルーンの出口を解放する又は閉鎖するための弁を有していない。装置１１０は、以下にさらに説明するように、体の管腔内の閉塞を広げる第１モード、及び／又は、体の管腔内の閉塞物質を除去する第２モード、で作動可能であってよい。
【０１６４】
図示するように、外側部材２２０は、近位端２２２及び遠位端２２４と、近位端２２２及び遠位端２２４の間で延びる第１内腔２２６と、を有しており、内側部材２３０は、近位端２３２及び遠位端２３４と、近位端２３２及び遠位端２３４の間で延びる第２内腔２３６と、を有している。内側部材２３０は、例えば、前の実施形態と同様に、外側及び内側部材２２０、２３０の間にそこを通じて１以上の流体を流通させる環状空間が画定されるように、外側部材２２０の第１内腔２２６内にスライド移動可能に受け入れられるサイズを有している。
【０１６５】
外側部材２２０の近位端２２２にハンドル又はハブ２６０が結合されてよく又は設けられてよく、ハンドル又はハブ２６０は、前の実施形態と同様であってよく、例えば、外側部材２２０に対して内側部材２３０を移動させるプルハンドル又は他のアクチュエータ２６２と、装置２１０に１以上の流体源を結合するサイドポート２６４と、外側及び内側部材２２０、２３０の間のｏリング又は他のシール１６６と、を有している。
【０１６６】
バルーン２５０は、前の実施形態と同様に、例えば接着剤による接合、締まり嵌め、超音波溶接、融解などによって取り付けられる、外側部材の遠位端２２４に結合された近位端２５２と、遠位端２３４に結合された遠位端２５４と、を有している。バルーン２５０は、本願明細書の他の箇所で説明した他の実施形態と同様に、圧力とは無関係に膨張する時に既定のサイズに拡張する非柔軟なバルーンを提供するために、実質的に非弾性材料から形成されてよく、又は代替的に、バルーン２５０は弾性材料から形成されてよい。
【０１６７】
図７の実施形態と同様に、螺旋部材２７０は、外側及び内側部材２２０、２３０の間で結合されてよい。従って、螺旋部材２７０は、例えば図８に示すもののように比較的に小さい輪郭から、図９Ａ〜図９Ｄを参照して以下にさらに説明するような拡張螺旋形状に移動可能であってよい。図８に示すように、螺旋部材２７０の第１端２７２は、外側部材２２０の遠位端２２４に直接的に取り付けられてよく又は固定されてよく、螺旋部材２７０の第２端２７４は、バルーンの遠位端２５２に隣接して内側部材２３０の遠位端２３４に取り付けられてよく又は固定されてよい。
【０１６８】
使用時、図９Ａ〜図９Ｇに示す例示の方法では、装置２１０は、例えば図９Ａに示すように、例えば閉塞物質９２を除去するために及び／又は体の管腔９０内の閉塞９４を広げるために、体の管腔９０を処置するために使用されてよい。前の実施形態と同様に、標的となる体の管腔９０は、例えば動脈又は静脈といった血管、例えば大動静脈瘻孔、管状異種移植片、又は複合管状移植片といった移植片などであってよい。
【０１６９】
任意選択的に、体の管腔は、例えば１以上の導入器さや型ケース、案内カテーテル及び／又は案内ワイヤ（図示せず）を有する装置２１０を有するシステム又はキットの一部であり得る１以上の追加の器具（図示せず）を使用してアクセスされてよい。例えば、侵入部位から標的となる体の管腔に装置２１０を案内することを容易にするために、案内カテーテル、マイクロカテーテル、導入器さや型ケース、又は他の管状体（図示せず）が、従来の方法を使用して侵入部位から体の管腔９０に配置されてよい。追加として又は代替として、案内ワイヤ（図示せず）が、必要であれば、侵入部位から体の管腔９０に配置されてよい。
【０１７０】
最初に、図９Ｂを参照すると、装置２１０は、例えばバルーン２５０が実質的に折り畳まれるように、第１又は遠位位置に内側部材２３０によって体の管腔９０内に前進してよい。任意選択的に、造影剤又は他の流体が、例えば内側部材２３０の第２内腔２３６（図示せず、図８参照）を介して、又は、外側部材２２０の別個の管腔（図示せず）を介して、体の管腔９０内に運搬されてよい。装置１０上のマーカー（図示せず）は、例えば物質９２を越えて又は物質９２に隣接してバルーン２５０を位置決めするために、除去されることが意図される物質９２に対してバルーン２５０を位置決めすることを容易にしてよい。
【０１７１】
任意選択的に、装置２１０は、真空源と連通する内腔を有する案内カテーテル又は他の管状部材（図示せず）を通じて導入されてよい。バルーン２５０が案内カテーテルを越えて配置された状態では、以下に説明するように、例えば物質９２がバルーン２５０によって取り除かれる又は除去される際に、真空源は、体の管腔９０内で物質を吸引するために始動されてよい。
【０１７２】
図９Ｃを参照すると、内側部材２３０は、外側部材２２０に対して近位に案内されてよく、それによって、螺旋部材２７０及び結果としてバルーン２５０を、上述したように、拡張螺旋形状に向かって拡張させる。図９Ｄに示すように、装置２１０全体が、物質９２を除去するために引き戻され、例えば、体の管腔９０の壁に付着し得る物質をこそぎ取る、洗浄する又は切り離す。例えば、装置２１０は、体の管腔から、物質９２が患者の体から吸引される案内カテーテルの内腔内に物質９２を除去するために引かれてよい。代替的に、物質９２が患者の体によって自然に新陳代謝させられ得るような方法で解放されてよい。
【０１７３】
必要であれば、内側部材２３０は、バルーン２５０を折り畳むために第１位置に復帰させられてよく、及び、装置２１０は、体の管腔９０内の別の位置に移動させられてよい。内側部材２３０は、バルーン２５０を拡張して十分な物質９２を切り離す又は除去することが必要とされるたびに第１位置及び第２位置の間で案内されてよい。
【０１７４】
図９Ｅを参照すると、十分な物質９２が除去された状態で、狭窄、障害又は他の閉塞９４が体の管腔９０内で識別される。装置２１０は、例えば蛍光透視法又は他の追加の画像化を使用して、バルーン２５０が閉塞９４に隣接して位置決めされるまで、バルーン２５０が折り畳まれた状態で体の管腔９０に再び導入されてよく又は再び位置決めされてよい。適切に位置決めされると、図９Ｆに示すように、バルーン２５０は、閉塞９４を広げるために又は処置するために膨張させられてよい。任意選択的に、バルーン２５０は、バルーン２５００を使用して閉塞９４に対して及び／又は内に運搬され得る１以上の診断剤及び／又は治療剤を運んでよい。十分な処置の後、バルーンは収縮させられてよく、装置１０は、図９Ｇに示すように、体の管腔９０から除去されてよい。
【０１７５】
任意選択的に、本願明細書で説明したいずれかの実施形態によって、様々なバルーンの構造が提供され得る。例えば、図１０Ａを参照すると、図８の装置２５０をさらに参照することによって、バルーン２５０を通る装置２１０の例示の断面が示されている。図１０Ａは、内側部材２３０周りに巻き付けられて、拡張したバルーン２５０によって取り囲まれた螺旋部材２７０を示している。従って、螺旋部材２７０及び内側部材２３０の両方がバルーン２５０の内部２５６内に配置される。こうしたバルーン２５０の不都合の１つは、バルーンの壁のどの領域が標的となる体の管腔の壁に接触するか及び壁に沿ってこそぎ取るかを予測することが困難であるので、壁が比較的に厚くなければならないことである。
【０１７６】
図１０Ｂ〜図１０Ｄは、本願明細書で説明した実施形態のいずれかに提供され得るバルーン又は管状構造の代替の実施形態を示している。これらの構造は、膨張が可能なバルーンのために、又は、膨張せずに拡張螺旋形状に拡張が可能な管状部材のために設けられてよい。こうした装置の例示の実施形態は、米国特許第４，７６２，１３０号明細書に開示されている。
【０１７７】
例えば、図１０Ｂに示すように、内側部材２３０を受け入れる第１内腔２５１’及びそこに螺旋部材２７０を受け入れる第２内腔２５３’を有するバルーン又は管状部材２５０’が示されている。管状部材２５０’及び螺旋部材２７０が軸線方向に圧縮される時、螺旋部材２７０は、内側部材２３０から離れて半径方向外側に拡張してよく、それによって、表面領域２８０’が第１内腔２５１’から最も遠いので、内側部材２３０から半径方向に外側に離れて表面領域２８０’を案内する。従って、管状部材２５０’が拡張される時に表面領域２８０’が体の管腔の壁に接触しそうであるので、管状壁の構造は、閉塞物質のこそぎ取り及び／又は他の除去を向上させるために変更されてよい。例えば、特徴部が、例えば第２内腔２５３’に隣接して管状部材２５０’周りに螺旋状に延びる管状部材２５０’の壁に一体成形される又は形成されてよい。
【０１７８】
図１０Ｂに示すように、表面領域２８０’は、例えば体の管腔の壁との接触圧を集中させることによって、標的となる体の管腔の壁から付着物質をこそぎ取ることを容易にし得る縁２８２’を提供する複数の溝を有してよい。さらに、表面領域２８０’に対向する管状壁は、壁のこの領域が体の管腔の壁に接触しそうにないので比較的に薄くてよく、このことは、管状部材２５０’の全体の断面又は輪郭が減少されることを可能にする。代替として又は追加として、必要であれば、表面領域２８０’又は管状部材２５０’上のどこかに比較的に薄い壁厚を有する異なった特性の物質、例えば、より硬いエラストマー材料が使用されてよい。
【０１７９】
図１０Ｃを参照すると、管状部材２５０”が拡張された時に体の管腔の壁に接触する表面領域２８０”に沿って隆起又は突起２８２”を有する管状部材２５０”の別の実施形態が示されている。さらなる代替例では、図１０Ｄに示すように、管状壁内に成形された又は形成された渦巻きを有する第１内腔２５１’’’を有する管状部材２５０’’’が設けられてよい。渦巻きは、管状壁の周長を増大させてよく、及び従って、壁がより大きな径寸法まで伸展することを可能にするものの、処置される体の管腔の壁に向かって表面領域２８０’’’をさらに案内する。
【０１８０】
図１１を参照すると、前の実施形態と同様に、外側部材３２０と、内側部材３３０と、外側及び内側部材３２０、３３０の遠位端３２４、３３４上で運ばれる拡張可能部材３５０と、を有する装置３１０の別の実施形態が示されている。前の実施形態と異なり、拡張可能部材３５０は、外側部材３２０を通って延びる管腔に結合された内部を有しておらず、すなわち、拡張可能部材３５０は膨張可能ではない。しかしながら、代替的に、必要であれば、装置３１０は、外側部材３２０を通って延びて、拡張可能部材３５０を選択的に膨張させる又は折り畳むために拡張可能部材３５０の内部に連通する管腔（図示せず）を有してよい。さらに、必要であれば、装置３１０は、前の実施形態と同様に、選択的に流体を注入するために又は拡張可能部材３５０を膨張させるために開放される又は閉鎖される１以上のシール部材又は他の弁（図示せず）を有してよい。
【０１８１】
拡張可能部材３５０は、例えば接着剤による接合、超音波溶接、融解、締まり嵌め、１以上のバンド又は他のコネクタ（図示せず）などによって、外側部材の遠位端３２４に結合される近位端３５２と、内側部材の遠位端３３４に結合される遠位端３５４と、を概して有する。さらに、装置３１０は、前の実施形態と同様に、外側部材及び内側部材の遠位端３２４、３３４の間で結合されて、例えば拡張可能部材３５０の内部内にある又は拡張可能部材３５０によって保持される、内側部材３３０周りに螺旋状に延びる螺旋部材（図示せず）を有している。
【０１８２】
例えば、螺旋部材は、拡張可能部材３５０の内部内で隙間があってよい。代替的に、螺旋部材は、拡張可能部材３５０の壁に、例えば拡張可能部材３５０の内面に固定されてよく又は取り付けられてよい。
【０１８３】
前の実施形態と異なり、螺旋部材は、拡張可能部材３５０の第１領域３５０ａ内に第１コイルと、拡張可能部材３５０の第２領域３５０ｂ内に、異なる特性を有する第２領域３５０ｂと、を有している。第１及び第２コイルは、例えば単一のワイヤ、フィラメントなどとしてともに一体的に形成されて相互に結合されてよく、又は、相互に取り付けられる別個のワイヤ又はフィラメントとして形成されてよい。各コイルは、例えば拡張可能部材３５０の近位端３５２及び遠位端３５４の間で内側部材３３０周りに螺旋状に延びる複数の巻きを有している。
【０１８４】
コイルは、例えば内側部材３３０が外側部材３２０に対して遠位に第１位置まで延ばされる時に、内側部材３３０周りに比較的に小さい輪郭で設けられてよい。内側部材３３０が、第１位置から第２位置に向かって近位に後退させられる時、前の実施形態と同様に、コイルは軸線方向に圧縮されてよく、それによって、コイルが半径方向外側に延び、拡張螺旋形状まで半径方向外側に拡張可能部材３５０を拡張させる。
【０１８５】
コイルは、相互に異なる機械的特性を有してよく、それによって、拡張可能部材３５０の第１及び第２領域３５０ａ、３５０ｂを、拡張螺旋形状において異なるサイズ及び／又は形状まで拡張させる。例えば、図１１に示すように、第１領域３５０ａは、第２領域３５０ｂよりも小さな径まで拡張されてよい。このことは、第２コイルよりもより薄い、より狭い又はより可撓性を有する材料から第１コイルを形成することによって実現されてよい。追加として又は代替として、コイルは、内側部材３３０が遠位又は第１位置にある時にコイルが小さい輪郭に拘束され得るように、及び、内側部材３３０が第２位置に向かって近位に案内される時、コイルが、コイル材料に設定された径まで半径方向外側に弾性的に拡張し得るように、異なる径に付勢されてよい。
【０１８６】
追加として又は代替として、コイルは、例えば拡張可能部材３５０の第１領域３５０ａが第２領域３５０ｂより前に拡張螺旋形状まで拡張し得るように、連続的に拡張可能であってよい。例えば、第１領域３５０ａの第１コイルが、例えば、第２コイルよりもより薄い、より狭い、及び／又は、より可撓性を有する材料から第１コイルを形成することによって、第２領域３５０ｂの第２コイルよりも拡張に対して小さい抵抗を有してよい。例えば、第１コイルが内側部材３３０周りに螺旋状に巻き付けられた裸ワイヤを有してよい一方で、第２コイルは、拡張に対する抵抗を増大させ得る、チューブ、スリーブなどの区画に巻き付けられる同一の又は異なるワイヤを有してよい。従って、内側部材３３０が第１位置から第２位置に向かって案内される時、圧縮力が最初に第１コイルに作用してよく、それによって、第２コイルが拡張して拡張可能部材３５０の第２領域３５０ｂを拡張させる既定の閾値が実現されるまで、第１コイル及び拡張可能部材３５０の第１領域３５０ａを拡張させる。
【０１８７】
別の代替例では、内側部材３３０に取り付けられたスリーブ（図示せず）が、第１コイルのみが最初に圧縮される時に自由に拡張するように、第１位置で第２コイルを最初に取り囲んでよい。内側部材３３０が第２位置に向かって案内される時、第２コイルは、スリーブから露出してよく、その後、拡張螺旋形状に半径方向外側に拡張する。
【０１８８】
図１２及び図１３を参照すると、図１１の装置３１０を使用して、体の管腔、例えば大動静脈透析移植片１９０を処置するための例示の方法が示されている。図示するように、移植片１９０は、患者の体内、例えば患者の腕内の静脈１９３に取り付けられた第１の又は静脈の吻合１９２と、静脈１９３に隣接する動脈１９５に取り付けられた第２の又は動脈の吻合１９４と、を有している。図示するように、移植片１９０は、各吻合１９２、１９４内に含まれる移植片１９０内の複数の位置に例えば血栓、血小板などの閉塞物質９２を有している。
【０１８９】
最初に、導入器又は案内さや型ケース３８０が、本願明細書の他の箇所で説明するものと同様の方法を使用して、例えば移植片１９０の中心領域まで患者の皮膚を通って経皮的に移植片１９０内に配置されてよい。さや型ケース３８０は、移植片１９０内に導入されるサイズ及び／又は形状を有する遠位端３８２と、例えば移植片１９０に対してさや型ケース３８０を安定させるため、及び／又は、移植片１９０の端部１９２、１９４の間の流体の流れから移植片１９０を実質的にシールするため、移植片１９０の壁に実質的に係合する遠位端３８４上のバルーン３８２と、を有してよい。さや型ケース３８０はまた、遠位端３８２の開口（図示せず）まで延びる管腔に連通するリザーバ３８６と、処置中に移植片１９０内からの物質を吸引するために真空を作用させる真空源３８８、例えば注射器と、を有していてもよい。
【０１９０】
装置３１０は、最初は収縮状態の拡張可能部材３５０とともに移植片１９０内にさや型ケース３８０を通って導入されてよい。図１２に示すように、装置３１０は、拡張可能部材３５０が移植片１９０の静脈側内で閉塞物質９２を越えて遠位に配置されるまで前進してよく、そこで、内側部材３３０（図示せず）が、拡張螺旋形状まで拡張可能部材３５０を拡張させるために近位に案内されてよい。図示するように、両方のコイルが拡張され、それによって、例えば第２領域３５０ｂが移植片１９０の壁に実質的に係合し得る又は接触し得るように拡張可能部材３５０の第１及び第２領域３５０ａ、３５０ｂの両方を拡張させる。
【０１９１】
装置３１０は、その後、移植片１９０の壁から付着物質９２をこそぎ取る又は切り離すために引き戻され、さや型ケース３８０に向かって物質９２を引っ張ってよい。リザーバ３８６内にさや型ケース３８０を通って物質９２を吸引するために、まだの場合には、真空源３８８が始動されてよい。必要であれば、内側部材３３０が、収縮状態に向かって拡張可能部材３５０を折り畳むために前進させられてよく、そして、例えば、物質９２をこそぎ取る又は除去するために拡張可能部材３５０を拡張させる工程を繰り返すために、移植片１９０内にさらに前進させられてよい。
【０１９２】
任意選択的に、さや型ケース３８０は、動脈吻合１９４に向かって移植片１９０内で再び位置決めされてよく、及び、装置３１０は、例えば移植片１９０の動脈側内で物質９２を除去するために、収縮状態の拡張可能部材３５０とともに再び導入される。図１３を参照すると、物質が移植片１９０から除去されたものの、さらなる閉塞物質９２が動脈吻合１９４内に残っている。吻合１９４は動脈１９５と連通しているので、動脈１９５内に物質が解放されないことを保証するための注意が払わなければならず、物質が組織の下地内に流れ、動脈１９５の下流の組織に虚血又は他の損傷を引き起こし得る。
【０１９３】
装置３１０は、内側部材３３０の遠位端３３４が、収縮状態の拡張可能部材３５０とともに動脈吻合１９４内で物質９２を通るまで前進させられてよい。この時点で、内側部材３３０は、第２領域３５０ｂを実質的に拡張させずに拡張可能部材３５０の第１領域３５０ａを拡張させるために近位に十分な距離に案内されてよい。装置３１０は、その後、さや型ケース３８０に向かって拡張可能部材３５０を引っ張り戻すために引き戻されてよく、吻合１９４から除去されたいくらかの物質９２が移植片１９０の外側に吸引され得る。従って、より小さな第１領域３５０ｂは、傷つきやすい領域から物質を除去するためにより大きな注意が使われることを可能にする一方で、第２領域３５０ｂは、比較的に大きな体の管腔内、又は、より大きな力を作用させること及び／又はより大きな量の物質を除去することが必要とされる時に、拡張させられてよい。
【０１９４】
図１４を参照すると、図１１に示す装置３１０の代替の実施形態が示されている。図１４の装置３１０’は、装置３１０とほぼ同一であり、前の実施形態と同様に、例えば、外側部材３２０’と、内側部材３３０’と、拡張可能部材３５０’と、拡張可能部材３５０’内に螺旋部材を画定する第１及び第２コイルと、を有している。前の実施形態と異なり、装置３１０’は、外側部材の遠位端３２４’上に例えば実質的に非柔軟な、高圧バルーンといった膨張バルーン３５９’を有している。さらに、装置３１０’は、膨張媒体源及び／又は真空源３６８’が接続され得るサイドポート３６４’を有するハンドル３６０’を有している。
【０１９５】
装置３１０’は、例えば図１２及び図１３の方法を使用して、図１１に示す装置３１０と同様に使用されてよい。さらに、膨張バルーン３５９’は、例えば図１２及び図１３の移植片１９０内の、又は、他の体の管腔内の狭窄、障害、又は他の閉塞内に位置決めされてよい。バルーン３５９’は、上述した実施形態と同様に、体の管腔を広げるために膨張させられてよく又は拡張させられてよい。任意選択的に、ステント又はプロテーゼ（図示せず）が、例えば体の管腔から閉塞物質を除去するためにバルーン３５０’を使用した後に体の管腔内にプロテーゼが注入され得るように、バルーン３５９’によって運ばれてよい。代替的に、ステント又は他のプロテーゼが、本願明細書で説明した他の実施形態のいずれかを使用して、例えば、図７又は図８に示す装置１１０又は２１０のバルーン１５０又は２５０上で運ばれてよく又は運搬されてよい。
【０１９６】
別の選択肢では、図１４Ａに示すように、図１４の装置３１０’とほぼ同様の装置３１０”が提供されてよい。装置３１０’と異なり、装置３１０”は、少なくとも部分的に外側部材３２０”を取り囲む外側さや型ケース３８０”を有してもよい。例えば、図示するように、外側さや型ケース３８０”は、ハンドルに取り付けられる又は外側部材３２０”の近位端３２２”周りに配置される近位端３８２”と、例えばバルーン３５９”の近位で外側部材３２０”の遠位端３２４”に隣接する位置まで遠位に延びる遠位端３８４”と、を有してよい。外側さや型ケース３８０”は、環状内腔３８６”が外側さや型ケース３８０”及び外側部材３２０”の間に設けられるように外側部材３２２”よりも大きな径又は他の断面を有してよい。内腔３８６”は、ルアー取付部品又は他のコネクタを有し得るハンドル３６０”上のサイドポート３６５ａ”と連通してよい。従って、注射器又は真空源（図示せず、注射器３６８”と同様に）が、サイドポート３６５ａ”に結合されてよく、内腔３８６”を通ってバルーン３５９”に隣接して物質を吸引するために使用されてよい。追加として又は代替として、細胞の溶解剤源及び／又は１以上の他の薬品源（図示せず）が、サイドポート３６５ａ”に結合されてよく、薬品は、吸引に代えて又は吸引に関連して体の管腔内に環状内腔３８６”を通って運搬されてよい。
【０１９７】
さらに、装置３１０”は、外側さや型ケース３８０”の遠位端３８４”上の環状バルーン又は他の拡張可能部材３８８”を有している。外側さや型ケース３８０”は、外側さや型ケース３８０”の壁に沿って近位端３８２”まで近位に延びるとともに別のサイドポート３６５ｂ”に連通する膨張内腔（図示せず）を有してよく、サイドポート３６５ｂ”は、注射器又は他の膨張媒体源（図示せず、例えば注射器３６８”と同様に）が結合されるサイドポート３６５ａ”と同様に、ルアー取付部品又は他のコネクタを有してよい。
【０１９８】
使用時、外側さや型ケース３８０”は、例えば本願明細書の他の実施形態と同様に、装置３１０”が、体の管腔内に導入される時に外側部材３２０”周りに設けられてよい。任意選択的に、外側さや型ケース３８０”の遠位端３８４”は、装置３１０”の前進時の遠位端３８４”の近位の移動を防止するために外側さや型ケース３８０”に拘束されてよく又は結合されてよい。追加として又は代替として、環状バルーン３８８”は、外側さや型ケース３８０”の遠位端３８４”の移動を防止するために外側部材３２０”に摩擦によって及び／又は係合する折り畳み構造を有してよい。
【０１９９】
装置３１０”が、例えばバルーン３５０”及び／又はバルーン３５９”によって、処置される体の管腔（図示せず）内に位置決めされると、環状バルーン３８８”は、例えば体の管腔の囲み壁と係合する及び／又は外側さや型ケース３８０”の遠位端３８４”を開放するために、拡張されてよい。環状バルーン３５０”は、例えば、シールを提供するために環状バルーン３５０”が半径方向に拡張して囲み壁に実質的に係合することを可能にする弾性材料及び／又は非弾性材料から形成されてよく、シールは、体の管腔を通じたほぼすべての流れを停止させ得る、又は、体の管腔内の解放された物質の実質的な移動を単純に防止し得る。どんな時も、真空は、例えば、体の管腔の壁（図示せず）から管腔３８６”を通って切り離された物質を吸引する又は除去するために、外側さや型ケース３８０”の環状内腔３８６”に作用されてよい。
【０２００】
任意選択的に、外側さや型ケース３８０”は、例えば、装置３１０”が軸線方向に及び／又は半径方向に移動する一方で環状バルーン３８０”が体の管腔の壁と係合する場合、外側さや型ケース３８０”が軸線方向に圧縮される及び／又は拡張されることを可能にするために、実質的に可撓性材料から形成されてよい。従って、体の管腔の壁から切り離された物質は、例えば、バルーン３５０”又は３５９”を使用して環状内腔３８６”に向かって案内され、体の管腔から環状管腔３８６”を通って吸引されてよい。
【０２０１】
代替的に、外側さや型ケース３８０”が実質的に一定の長さを有する場合、環状バルーン３８０”は、装置３１０”が軸線方向に案内された時に体の管腔の壁に沿ってバルーン３８０”がスライドすることを可能にする一方で体の管腔内の解放された物質が患者の体内の他の位置に逃れる又は移動する危険性を低減するために壁によってシールを維持する潤滑材料を有してよい。この代替例では、吸引真空が、バルーン３５０”、３５９”のいずれか一方とともに環状内腔に向かって物質を押し込まずに体の管腔から解放された物質を引き寄せるために十分であり得る。
【０２０２】
別の代替例では、外側さや型ケース３８０”の少なくとも遠位端３８４”が、外側さや型ケース３８０”が例えば装置３１０”の導入時に外側部材３２０”周りに折り畳み構造で設けられ得るものの、体の管腔から環状内腔３８６”を通って物質が吸引されることを可能にするために環状内腔３８６”を開放するために拡張され得るように、半径方向に拡張可能であってよい。この代替例では、環状バルーン３８０”は省略されてよい。外側さや型ケース及び／又は環状バルーンは、例えば、物質の吸引を容易にするため及び／又は処置中に体の管腔内に解放された物質の移動の危険性を低減するために、本願明細書の他の実施形態で設けられてよいことが理解されよう。
【０２０３】
図１５Ａ及び図１５Ｂを参照すると、拡張螺旋形状にバルーン又は他の拡張可能部材を拡張させる螺旋部材を有する、本願明細書で説明した装置のいずれかに含まれ得るコイルの例示の実施形態が示されている。例えば、図１５Ａは、上述した装置のいずれかの螺旋部材のように組み込まれ得るほぼ平滑で均一な巻き３７２を有するコイル３７０を示している。代替的に、図１５Ｂに示すように、コイル３７０’が例えば本願明細書の他の箇所で説明したものといったバルーン又は拡張可能部材（図示せず）内に含まれる時に、体の管腔の壁への接触力を増大させ得る交互の最上点３７４’及び最下点３７６’を有する複数の回転３７２’を有するコイル３７０’が設けられている。最上点３７４’及び最下点３７６’は、例えば少なくともいくつかの最上点３７４’が、標的となる体の管腔の壁のほぼ全周に沿って接触する及び／又はこそぎ取ることを保証するために、隣接する巻き同士の間で互い違いになってよい。
【０２０４】
図１６を参照すると、装置４１０のさらに別の実施形態が示されており、例えば装置４１０が、例えば体の管腔内の物質を除去する第１モード及び体の管腔内の閉塞を広げる第２モードの複数のモードで作動可能であり得るように、単一のシャフト上に複数の拡張可能な装置を有している。
【０２０５】
概して、装置４１０は、前の実施形態と同様に、外側部材４２０と、内側部材４３０と、ハンドル４６０と、外側及び内側部材４２０、４３０によって保持される第１バルーン又は他の拡張可能部材４５０と、を有している。外側部材４２０は、近位端４２２及び遠位端４２４と、近位端４２２及び遠位端４２４の間で延びる第１内腔４２６と、を有しており、内側部材４３０は、近位端４３２及び遠位端４３４と、近位端４３２及び遠位端４３４の間で延びる第２内腔４３６と、を有している。
【０２０６】
第１バルーン４５０は、外側部材の遠位端４２４に結合された近位端４５２と、内側部材の遠位端４３４に結合された遠位端と、を有しており、及び、第１内腔４２６と連通する内部を有している。第１バルーン４５０は、例えば第１バルーン４５０が、例えば第１バルーン４５０の内部内に運搬された膨張媒体の容積に応じて及び／又は外側部材４２０に対する内側部材４３０の位置に応じて、所定の範囲の径及び／又は形状まで拡張され得るように、弾性材料から形成されてよい。
【０２０７】
さらに、第２バルーン４５９は、例えば第１バルーン４５０の近位で外側部材４２０上に設けられてよい。第２バルーン４５９は、例えば、本願明細書の他の箇所で説明した他の実施形態と同様に、非柔軟な高圧膨張バルーンを提供するために、ほぼ非弾性材料から形成されてよい。外側部材４２０は、第２バルーン４５９の内部と連通する第３膨張内腔４６５を有している。
【０２０８】
図示するように、ハンドル４６０は、第１バルーン４５０内に膨張媒体を運搬するために第１内腔４２６と連通する第１サイドポート４６４ａと、第２バルーン４５９内に膨張媒体を運搬するために第３膨張内腔４６５と連通する第２サイドポート４６４ｂと、を有している。さらに、ハンドル４６０は、前の実施形態と同様に、外側部材４２０に対する１以上の軸線方向位置に内側部材４３０を案内するためのプルハンドル又は他のアクチュエータ４６２と、第１内腔４２６をシールするための１以上のシール、例えばｏリング４６６と、を有してよい。
【０２０９】
図１７Ａ〜図１７Ｄを参照すると、それぞれの位置に内側部材４３０を有する異なるモードの装置４１０が示されている。最初に、図１７Ａに示すように、内側部材４３０は、収縮状態の第１及び第２バルーン４５０、４５９とともに第１又は遠位位置にある。この構造では、装置４１０は、前の実施形態と同様に、患者の体内に、処置される標的となる体の管腔内に導入されてよい。
【０２１０】
図１７Ｂを参照すると、第１バルーン４５０は、第１位置に残る内側部材とともに拡張状態に膨張させられている。従って、第１バルーン４５０は、例えば、処置される体の管腔の壁に係合する又は接触するために、１以上の径に膨張させられてよい。装置４１０は、その後、例えば壁から血栓又は他の付着物質を除去するために、壁に沿って第１バルーン４５０をこそぐために後退させられ又は軸線方向に案内されてよい。任意選択的に、図１７Ｃに示すように、より大きな圧力が必要な場合、又は、体の管腔のサイズによってより大きなバルーンが必要とされる場合、プルハンドル４６２が、外側部材４２０に対して近位に内側部材４３０を引き寄せるために近位に案内されてよく、それによって、第１バルーン４５０を軸線方向に圧縮し半径方向に拡張させる。
【０２１１】
最後に、図１７Ｄに示すように、狭窄、障害又は他の閉塞を広げることが必要とされる場合、前の実施形態と同様に、第１バルーン４５０は、収縮状態に折り畳まれてよく、第２バルーン４５９は、閉塞に隣接して位置決めされて閉塞を拡張させて広げるために膨張させられてよい。従って、装置４１０は、前の実施形態と同様に、装置４１０を除去することを必要とせずに、例えば塞栓除去術及び／又は血管形成術などの異なる処置に使用されてよい。装置４１０は、内側部材４３０の第２内腔４３６を通って受け入れられる案内ワイヤ又は他のレール上を辿ってよく、そのことが、処置中に体の管腔内で様々な位置に装置４１０を案内することを容易にし得る。
【０２１２】
図１８Ａ〜図１８Ｃを参照すると、前の実施形態とほぼ同様に、外側管状部材６２０と、内側部材６３０と、内側及び／又は外側部材６２０、６３０によって保持される拡張可能なバルーン６５０と、を有する、体の管腔を処置する装置６１０の別の実施形態が示されている。さらに、図１９Ａ〜図１９Ｃに示すように、装置６１０は、前の実施形態とほぼ同様に、例えば外側部材６２０及び／又は装置６１０全体を操作するために、外側部材６２０の近位端６２２上に結合される又は設けられるハンドル又はハブ６６０を有してよい。また、前の実施形態と同様に、装置６１０は、以下にさらに説明するように、例えば体の管腔内の閉塞を広げる第１モード（図１８Ａ、図１９Ａ）、体の管腔内に流体を注入する第２モード（図１８Ｂ、図１９Ｂ）、及び／又は、体の管腔内の閉塞物質を除去する第３モード、といった複数のモードで作動可能であってよい。
【０２１３】
図示するように、前の実施形態と同様に構成されてよい外側部材６２０は、近位端６２２と、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端６２４と、近位端６２２及び遠位端６２４の間の中心縦軸線６２７に沿って延びる第１内腔６２６と、を有している。内側部材６３０はまた、近位端６３２と、遠位端６３４と、任意選択的に、そこを通る案内ワイヤ又は他のレール（図示せず）をスライド移動可能に受け入れるサイズを有する、近位端６３２及び遠位端６３４の間で延びる第２内腔６３６と、を有している。内側部材６３０は、前の実施形態と同様に、例えば、外側部材６２０及び内側部材６３０の間にそこ通って１以上の流体を通す環状空間が画定されるように、外側部材６２０の第１内腔６２６内にスライド移動可能に受け入れられるサイズを有している。また前の実施形態と同様に、１以上のシール部材、例えば円錐頭６３８が、内側部材６３０の遠位端６３４上に設けられてよい。
【０２１４】
図１８Ａで最もよく見えるように、バルーン６５０は、外側部材の遠位端６２４に結合される近位端６５２と、出口６５８を画定する遠位端６５４と、第１内腔６２６及び出口６５８と連通する内部６５６と、を有している。内側部材６３０の遠位端６３４は、例えば、出口６５８がバルーン６５０の遠位端６５４及び内側部材６３０の遠位端６３４の間に環状通路を画定するように、バルーン６５０の遠位端６５４を通って延びてよい。図１８Ｂで最もよく見えるように、バルーン６５０の遠位端６５４は、例えば接着剤による接合、締まり嵌め、超音波溶接、融解などによって、遠位端６５４内に取り付けられる又は固定されるばね止め、例えばカラー又はスリーブ６５５を有している。ばね止め６５５は、本願明細書の他の箇所でさらに説明するように、例えば円錐頭６３８が出口６５８から離れて案内される時に出口６５８を通って流れる流体をばね止め６５５が実質的に干渉しないように、出口６５８から近位に間隔を空けて配置されてよい。
【０２１５】
任意選択的に、バルーン６５０の遠位端６５４は、例えばばね止め６５５に隣接して、被覆又は他のライナー６５７を有してよい。例えば、ライナー６５７は、以下にさらに説明するように、例えばバルーン６５０及び円錐頭６３８の間の摩擦及び／又は接着剤を減少させるために、円錐頭６３８に接触し得るバルーン６５０の遠位端６５４の内側部分に適用される、潤滑性の及び／又は低表面エネルギーの材料、例えばＰＴＦＥを有してよい。代替的に、遠位端６５４は、例えば図３１Ａ〜図３２Ｂに示して説明する実施形態などの本願明細書の他の実施形態と同様に構成されてよい。
【０２１６】
バルーン６５０は、本願明細書で説明する他の実施形態のいずれかと同様の材料及び方法を使用して形成されてよく、例えば、圧力とは無関係に膨張させられる時に既定のサイズまで拡張する非柔軟なバルーンを提供するために、実質的に非弾性材料から形成されてよい。円錐頭６３８は、内側部材６３０が例えばバルーン６５０の出口６５８を選択的に開放する及び閉鎖するための弁を提供するために移動する際に、バルーン６５０に対して円錐頭６３８が移動可能であるように、内側部材の遠位端６３４上に運ばれてよい。ライナー６５７は、例えば出口６５８が開放された時に円錐頭６３８の切り離しに対する実質的な摩擦又は抵抗なしにほぼ流体気密のシールが形成されるように、例えば図１８Ａに示す第１位置に装置６１０がある時に、バルーン６５０にスライド移動可能に接触してよい。例えば、装置６１０は、製造及び／又は組立後に第１位置に位置決めされる場合、ライナー６５７及び円錐頭６３８は、例えば使用前の包装、輸送、及び／又は、保管中の不確定な時間の間に相互に接触したままであってよい。ライナー６５７は、例えば、それらが同様の材料から形成される及び／又は上昇した温度で露出させられる場合に生じ得るバルーン６３８及び円錐頭６３８の間の接着の危険性を低減させ得る。
【０２１７】
図１８Ａで最もよく見えるように、装置６１０は、バルーンの内部６５６内で外側及び内側部材６２０、６３０の間で結合される螺旋部材又はコイル６７０を有してもよい。螺旋部材６７０は、例えば図１８Ａに示すもののように比較的に小さい輪郭から、図１８Ｃに示してさらに以下に説明するような拡張螺旋形状に移動可能であってよい。螺旋部材６７０は、外側部材６２０の遠位端６２４に結合された第１端６７２と、内側部材６３０に結合された第２端６７４と、を有するワイヤ、管、又は他のフィラメントであってよい。例えば、本願明細書の他の実施形態と同様に、螺旋部材６７０は、ワイヤ（図示せず）周りに形成された又は取り付けられた管又はスリーブを有する心線から形成されてよい。代替的に、螺旋部材６７０は、例えば単一のフィラメントにともに編み込まれた又は形成された複数のワイヤから形成されてよい。第１端６７２及び第２端６７４の間で、螺旋部材６７０は、本願明細書の他の実施形態と同様に、１回以上内側部材６３０周りに螺旋状に巻き付いてよい。
【０２１８】
図示するように、螺旋部材６７０の第１端６７２は、例えば接着剤による接合、超音波溶接、はんだ付け、締まり嵌め（例えば遠位端６２４周りに１回以上第１端６７２を巻き付けること）、遠位端６２４内の環状溝、孔、又はポケット内に第１端６７２に挿入すること、融解、遠位端６２４周りにスリーブ（図示せず）を提供すること、などの１以上によって、外側部材６２０の遠位端６２４に取り付けられてよく又は直接的に固定されてよい。代替的に、螺旋部材６７０の第１端６７２は、外側部材６２２を通って又は外側部材６２２に沿って近位に延びてよく、又は、例えば図２２Ａ〜図２２Ｄに示して以下にさらに説明するように、外側部材６２２に沿って延びるアクチュエータケーブルに結合されてよい。
【０２１９】
前の実施形態と異なり、螺旋部材６７０の第２端６７４は、図１８Ｂで最もよく見えるように、例えばばね要素６９０を介して内側部材６３０に間接的に結合されてよい。ばね要素６９０は、例えば第１カラー又は取付要素６９２によって内側部材６３０に固定された中間部分と、第２カラー又は取付要素６９５によって螺旋部材６７０の第２端６７４に結合された近位部分６９４と、第１取付要素６９２から遠位に延びる遠位部分６９６と、を有する１以上のばね又は他の付勢装置を有してよい。任意選択的に、膜、さや型ケース、又は他の構造（図示せず）が、例えば、近位部分６９４及び／又は遠位部分６９６上でばね要素６９０の少なくとも一部周りに設けられており、バルーン６５０又は装置６１０の他の特徴部が例えばばね要素６９０の巻き内に捕えられることを防止し得る。
【０２２０】
図１８Ｂで最もよく見えるように、第１カラー６９２は、例えば、接着剤による接合、融解、締まり嵌め、１以上のコネクタ（図示せず）などによって、内側部材６３０に対して取り付けられてよく又は固定されてよい。ばね要素６９０の遠位端６９７及び第２カラー６９５は、以下にさらに説明するように、例えば装置６１０に所望の付勢力及び／又はコンプライアンスを提供するために、内側部材６３０周りに自由に浮遊してよい。代替的に、ばね要素６９０の遠位端６９７は、必要であれば、ばね止め６５５に又はバルーン６５０の遠位端６５４に取り付けられてよく又は固定されてよい。
【０２２１】
第１カラー６９２は、ばね要素６９０上のほぼ中間点に配置されてよく、又は、他端よりも一端により近く配置されてよい。例えば、図１８Ｂに示すように、第１カラー６９２は、遠位端６９７よりも第２カラー６９５により近くでばね要素６９０に取り付けられてよい。従って、本実施形態では、ばね要素６９０の遠位部分６９６は、近位部分６９４おりも多くの巻きを有しているものの、より少ない又はより多くの巻きが、必要であれば、例えば既定のばね特性を提供するために近位部分６９４又は遠位部分６９６のいずれか一方に設けられてよい。
【０２２２】
一実施形態では、ばね要素６９０は、その長さに沿ってほぼ均一なばね定数及び／又は他の機械的特性を有する単一のばねであってよく、又は、特性は例えば近位部分６９４及び遠位部分６９６の間で変化してよい。代替の実施形態では、近位部分６９４及び遠位部分６９６は、第１カラー６９２に独立して取り付けられる別個のばねであってよく、各々が、以下にさらに説明するように、装置６１０を付勢する及び／又は装置６１０にコンプライアンスを提供するそれらのそれぞれの目的のための所望の特性を有している。ばね要素６９０は、例えばステンレス鋼などの金属、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、ガラス、又は複合材料といった１以上の材料から形成されてよい。
【０２２３】
図１８Ｂで最もよく見えるように、ばね要素６９０の遠位部分６９６は、例えばバルーンの遠位端６５４に対して軸線方向に内側部材６３０を付勢するために、ばね止め６５５に接触する遠位端６９７で終端をなしてよい。任意選択的に、遠位端６９７は、必要であれば、例えばばね止め６５５に対して向上した付加を提供するために、縦軸線６２７にほぼ直角の平面を規定する平面リングを有してよい。ばね要素６９０の遠位部分６９６は、以下にさらに説明するように、例えば遠位部分６９６が、遠位端６９７及びばね止め６５５の間の接触によって制限されるバルーン６５０の遠位端６５４内で自由に移動し得るように、バルーン６５０の遠位端６５４よりも小さな径及びばね止め６５５の内径よりも大きな径を有してよい。
【０２２４】
第１カラー６９２は、既定の距離だけ円錐頭６３８から近位にずれてよく、及び／又は、ばね要素６９０の遠位部分６９６は、所望の付勢を提供するために既定の長さを有してよい。例えば、遠位部分６９６のこれらの距離及び／又はばね定数は、以下にさらに説明するように、例えば、出口６５８を実質的にシールするためであるものの出口６５８を開放するためにバルーン６５０から円錐頭６３８を離れて移動させるように内側部材６３０が遠位に案内されることを可能にするために、バルーン６５０の遠位端６５４に対して円錐頭６３８をばね要素６９０が付勢するようであってよい。
【０２２５】
図１８Ａ及び図１８Ｂに示すように、螺旋部材６７０の第２端６７４及びばね要素６９０の近位端６９４は、例えば接着剤による接合、融解、締まり嵌め、１以上のコネクタ（図示せず）などによって、第２カラー６９５に取り付けられる。第２カラー６９５は、例えば、以下にさらに説明するように、螺旋部材６７０にコンプライアンスを提供するために、実質的に横方向の移動なしで、内側部材６３０に対して軸線方向に自由に移動してよい。
【０２２６】
任意選択的に、装置６１０は、例えば、本願明細書の他の実施形態と同様に、内側部材６３０の遠位端６３４、バルーン６５０、及び／又は螺旋部材６７０上で、使用時に装置６１０の位置決め及び／又は前進を容易にするために１以上のマーカー（図示せず）を有してよい。
【０２２７】
図１９Ａ〜図１９Ｃを参照すると、ハンドル６６０は、前の実施形態と同様に、例えば外側部材６２０及び／又は装置６１０全体を操作するために、外側部材６２０の近位端６２２上に結合されてよく又は設けられてよい。ハンドル６６０は、外側部材６２０に取り付けられたハウジング６６１を概して有してよく、装置６１０の内腔にアクセスするための１以上のポート６６４及び／又は装置６１０の特徴部を作動させる１以上のアクチュエータ６６２を有してよい。
【０２２８】
例えば、ハンドル６６０は、外側部材６２０の環状の第１内腔６２６と連通する第１サイドポート６６４ａを有してよく、例えば第１内腔６２６を通ってバルーン６５０の内部６５６内に及び／又は（内側部材６３０の位置に応じて）出口６５８を通って流体を運搬する例えば注射器又は他の源（図示せず）といった１以上の流体源又は真空源を装置６１０に結合する例えばルアーロック取付部品といったコネクタを有してよい。さらに、ハンドル６６０は、内側部材６３０の第２内腔６３６と連通する第２ポート６６４ｂを有してよい。第２ポート６６４ｂは、第２ポート６６４ｂを通って案内ワイヤ又は他の器具（図示せず）を受け入れることに適合し得るとともに第２内腔６３６から近位への実質的な流体の流れを防止するための実質的に流体気密シールを維持することに適し得る例えば止血シール（図示せず）といった１以上のシールを有してよい。
【０２２９】
さらに、ハンドル６６０は、以下にさらに説明するように及び／又は本願明細書の他の実施形態と同様に、例えば出口６５８を開放する及び／又は閉鎖するため（図１８Ａ、図１８Ｂ参照）及び／又は螺旋部材６７０を拡張させる及び折り畳むため、内側部材６３０を移動させるために内側部材６３０に結合されたスライダ、親指コントロール、プッシュボタン、又は他のアクチュエータ６６２を有してよい。任意選択的に、ハンドル６６０は、例えば本願明細書の他の実施形態と同様に、外側部材６３０及びハンドル６６０に対して軸線方向に移動する際に内側部材６３０を案内し得る、外側部材６２０及び内側部材６３０の間に１以上のシール、ブッシングなど（図示せず）を有してよい。
【０２３０】
図２０Ａ〜図２０Ｃは、図１９Ａ〜図１９Ｃに示すハンドル６６０とほぼ同様であり得るハンドル６６０’の代替の実施形態を示しており、例えば、サイドポート６６４’と、その内部でプッシュボタン、親指コントロール、又は他のアクチュエータ６６２’が移動するスロット６６３’と、を有するハウジング６６１’を具える。ハンドル６６０とは異なり、ハウジング６６１’は、サイドポート６６４ｂ’に受け入れられた案内ワイヤ又は他の器具６９９と係合するクリップ又は他のレセプタクル６６８’を有してよい。例えば、図２０Ｃで最もよく見えるように、凹部６８８ａ’が、その内部で１以上の対向する可撓性部材、ゴム成形品又は他の構造６６８ｂ’などが取り付けられるハウジング６６１’の底部上に設けられてよい。案内ワイヤ６９９は、凹部６６８ａ’内に案内ワイヤ６９９を着脱可能に捕らえるために、構造６６８ｂ’の間及び／又は下で凹部６６８ａ’内に押し込まれるように示されている。代替的に、クリップ６６８’は、ハウジング６６１’に装着された又は取り付けられた例えば隆起部、クリートなど（図示せず）といった他の対向要素を有してよい。クリップ６６８’は、ハウジング６６１’の底部上に示されているものの、クリップ６６８’は、例えばハンドル６６０’を保持する及び／又は作動させることによって干渉を最小限に抑制する位置で、ハウジング６６１’の他の表面又は位置上に設けられてよいことが理解されよう。
【０２３１】
使用時、案内ワイヤ６９９又は他の器具は、案内ワイヤ６９９の遠位端６９９ａが第２ポート６６４ｂ’から近位に延びるように、例えば第２ポート６６４ｂ’内への挿入によって又は内側部材６３０の遠位端６３４内への積み込みよって（図示せず）、第２ポート６６４ｂ’を通って導入されてよい。例えば構造６６８ｂ’を通って凹部６６８ａ’内に近位端６９９ａを押し込むことによって、案内ワイヤ６９９の露出部分が折り返されて近位端６９９ａがクリップ６６８’内に捕えられてよい。構造６６８ｂ’の摩擦は、近位端６９９ａを移動させる又は操作することが必要な場合は、凹部６６８ａ’内に近位端６９９ａを解放可能に保持してよく、案内ワイヤ６９９は、構造６６８ｂ’を開放してクリップ６６８’から近位端６９９ａを除去するためにハウジング６６１’から引き離されてよい。従って、クリップ６６８’は、長い案内ワイヤ又は他の器具を扱うために有用であり、そうでなければ、処置テーブルから落ちることがあり、又は、処置が実行される無菌フィールドの維持を危険にさらす。
【０２３２】
図２８Ａ及び図２８Ｂは、上述したものとほぼ同様のハンドル６６０’’’の別の例示の実施形態を示しており、例えば、第２ポート６６４’’’と、スロット又はトラック６６３’’’内で若しくはスロット又はトラック６６３’’’に対して移動するプッシュボタン、親指コントロール、又は他のアクチュエータ６６２’’’と、を有するハウジング６６１’’’を有している。図２８Ａに示すように、ハウジング６６１’’’は、スロット６６３’’’及びハンドル６６０’’’のための把持面を画定するために、その間の継ぎ目に沿って、例えば接着剤による接合、超音波溶接、融解、嵌め合わせコネクタなどによって、ともに取り付けられ得る嵌め合わせクラムシェル半部分を有してよい。
【０２３３】
図２８Ｂは、図２８Ａに示すハウジング６６１’’’が明確化のめのために除去された後にハンドル６６０’’’の内部構成要素の例示の構成を示している。図示するように、ハンドル６６０’’’は、外側部材６２０及び／又はハウジング６６１’’’に結合された静止構成要素、例えばマニホールド６８０’’’、応力緩和移行部６８２’’’、及び、近位ハイポチューブ又は他の管状体６９０ａ’’’と、内側部材６３０及びハウジング６６１’’’内で軸線方向に移動可能な可動構成要素、例えばキャリッジ６８４’’’及び遠位ハイポチューブ又は他の管状体６９０ｂ’’’と、を有している。
【０２３４】
例えば、マニホールド６８０’’’及び移行部６８２’’’は、ハウジング６６１’’’に対して取り付けられてよく又は実質的に固定されてよく、及び、外側部材６２０の近位端６２２は、これらの構成要素がハンドル６６０’’’に対して実質的に不動のままであるように移行部６８２’’’及び／又はマニホールド６８０’’’に受け入れられてよく及び／又は取り付けられてよい。マニホールド６８０’’’は、外側部材６２０の第１内腔６２６と連通する内側チャンバ又は通路６８１’’’を有している。ルアー取付部品又は他のコネクタが、チャンバ６８１’’’と連通する及び結果として第１内腔６２６と連通する第１サイドポート６６４ａ’’’を提供するためにマニホールド６８０’’’に取り付けられてよい。
【０２３５】
近位管状体６９０ａ’’’は、本願明細書の他の実施形態と同様に、第１サイドポート６６４ｂ’’’を提供するためにハウジング６６１’’’から延びる近位端を有するハウジング６６１’’’に実質的に固定されてもよく又は装着されてよく、及び、例えば案内ワイヤ又は他の器具（図示せず）を受け入れるために、第２サイドポート６６４ｂ’’’を提供するためのルアー取付部品を有している。近位管状体６９０ａ’’’の遠位端は、キャリッジ６８４’’’が近位管状体６９０ａ’’’を越えて少なくとも部分的に軸線方向にスライドし得るように、キャリッジ６８４’’’内に受け入れられてよい。図示するように、キャリッジ６８４’’’は、キャリッジ６８４’’’が移動する間に近位管状体６９０ａ’’’及びキャリッジ６８４’’’の間に実質的に流体気密シールを提供するために、例えば固定器具又は台座内に受け入れられるｏリング又は他のシール６８６ａ’’’を有してよい。
【０２３６】
キャリッジ６８４’’’が近位位置及び遠位位置の間で横方向に最小の移動で軸線方向に自由に移動するように、ハウジング６６１’’’内で支持されてよい。アクチュエータ６６２’’’は、前の実施形態と同様に、当該アクチュエータ６６２’’’がハウジング６６１’’’内のスロット６６３’’’を通って延びるようにキャリッジ６８４’’’に取り付けられてよく又は結合されてよい。遠位管状体６９０ｂ’’’は、キャリッジ６８４’’’内に受け入れられてよい及び／又は固定されてよい近位端と、内側部材６３０に遠位管状体６９０ｂ’’’を取り付けることに適合するようにマニホールド６８０’’’及び／又は移行部６８２’’’を通って延びる遠位端と、を有してよい。マニホールド６８０’’’は、遠位管状体６９０ｂｂ’’’の軸線方向の移動に適合する一方で遠位管状体６９０ｂ’’’及びマニホールド６８０’’’の間に実質的に流体気密シールを提供するために、例えば固定器具又は台座内に受け入れられるｏリング又は他のシール６８６ｂ’’’を有してもよい。従って、第１サイドポート６６４ａ’’’を介してマニホールド６８０’’’のチャンバ６８１’’’内に導入される流体は、ほぼ漏れなく外側部材６２０の内腔６２６内に流入してよい。
【０２３７】
前の実施形態と同様に、アクチュエータ６６２’’’は、２以上の位置の間で軸線方向に案内されてよく、それによって、ハウジング６６１’’’内で軸線方向にキャリッジ６８４’’’をスライド移動させ、及びその結果、外側部材６２０及びハンドル６６０’’’に対して遠位管状体６９０ｂ’’’及び内側部材６３０を軸線方向に移動させるように案内する。
【０２３８】
図１９Ａ〜図１９Ｃを参照すると、ハウジング６６１は細長のスロット６６３を有してよく、アクチュエータ６６２は、１以上の作動モードの間で装置６１０を案内するためにスロット６６３内でほぼ軸線方向にスライド移動可能であってよい。例えば、スロット６６３は、装置６１０の３つの異なる作動モードに対応し得る、斜め領域６６３ｄ、６６３ｅによって接続された３つの区別可能な軸線方向領域６６３ａ、６６３ｂ、６６３ｃを有してよい。図１９Ａに示すようにアクチュエータ６６２が第２領域６６３ｂにある状態では、図１８Ａに示すように、出口６５８を実質的にシールするためにバルーン６５０の遠位端６５４に円錐頭６３８が接触するように、内側部材６３０が軸線方向に位置決めされてよい。
【０２３９】
バルーンの膨張が注入中に必要とされる場合、遠位のバルーン区画６５４が、流れに対する抵抗を提供するサイズを有してよい。この流れに対する抵抗は、出口６５８から流体を運搬する一方でバルーン６５０の少なくとも部分的な膨張を引き起こしてよい。代替的に、バルーン区画６５４は、バルーン６５０がほぼ折り畳まれたままである一方で出口６５８から流体が運搬され得る場合に、流れに対する顕著な抵抗を提供しない程度に十分に大きく形成されてよい。
【０２４０】
アクチュエータ６６２が、図１９Ｂに示すように、第１領域６６３ａ内に遠位に案内される時、内側部材６３０は、例えば図１８Ｂに示すように、バルーン６５０の遠位端６５４から離れるように円錐頭６３８を案内して出口６５８を開放するために遠位に前進させられる。アクチュエータ６６２が、第３領域６６３ｃ内に近位に案内される時、内側部材６３０は、螺旋部材６７０を拡張させるために近位に後退させられてよい。必要であれば、第３領域６６３ｃは、例えば拡張螺旋形状の螺旋部材６７０のサイズを変化させるために、第３領域６６３ｃの長さに沿ってアクチュエータ６６２が案内されることが可能なように十分な長さを有してよい。例えば、アクチュエータ６６２は、アクチュエータ６６２が第３領域６６３ｃ内で近位に案内される際に、螺旋部材６７０が連続的に大きな径に伸長することによって第３領域６６３ｃに沿って任意の中間位置に配置されてよい。従って、第３領域６６３内でアクチュエータ６６２の位置を調整することによって、ユーザは、直面した生体構造のおおよそのサイズに螺旋部材６７０の径を制御してよい。
【０２４１】
任意選択的に、スロット６６３は、例えば前の実施形態と同様に、例えば１以上の位置でアクチュエータ６６２を解放可能に固定するために、アクチュエータ６６２上の特徴部を捕らえ得る１以上のポケット又は戻り止め（図示せず）を有してよい。追加として又は代替として、ハウジング６６１は、本願明細書の他の実施形態と同様に、アクチュエータ６６２が特定の領域又はポケットに受け入れられる時に、例えば内側部材６３０の位置及び／又は装置６１０のモードを特定するための１以上の視覚インジケータ（図示せず）を有してよい。
【０２４２】
装置６１０は、例えばアクチュエータ６６２が領域６６３ａ〜６６３ｃのいずれか内に移動するように付勢されるものの、他のモードのいずれかに装置６１０を案内するために他の領域６６３ａ〜６６３ｃのいずれか内に選択的に案内され得るように、３つのモードのいずれかに付勢されてよい。例えば、上述したように、ばね要素６９０は、図１８Ｂに示すように、出口６５８を実質的にシールする及び／又はシールを向上させるためにバルーン６５０の遠位端６５４に円錐頭６３８を係合させるように内側部材６３０を近位に付勢し得る遠位部分６９６を有してよい。遠位部分６９６の長さと第１カラー６９２及びばね止め６５５の相対位置とが、円錐頭６３８がバルーン６５０の遠位端６５４に係合する時に遠位部分６９６がわずかな圧縮力を受けるように設定されてよく、そのことが、出口６５８が実質的にシールされたままであることを保証し得る。その結果として、アクチュエータ６６２は、図１９Ｂに示すように、第２領域６６３ｂに向かって付勢されてよい。
【０２４３】
さらに、ばね要素６９０の近位部分６９４は、例えば第１及び第２モードの間で案内される際に、螺旋部材６７０にコンプライアンスを提供してよい。例えば、アクチュエータ６６２が第２領域６６３ｂにある状態で、ばね要素６９０の近位部分６９４が、内側部材６３０周りの近くに螺旋部材６７０を拘束するために螺旋部材６７０上に十分なテンションを維持してよい。螺旋部材６７０の遠位端６７４が内側部材６３０に直接的に取り付けられる場合、出口６５８を開放するように内側部材６３０の前進に適合するように十分な緩みが設けられることが必要であり、そのことは、螺旋部材６７０の輪郭を増大させ、及びその結果、装置６１０全体の輪郭を増大させ得る。
【０２４４】
アクチュエータ６６２が第１領域６６３ａまで前進する時、第１カラー６９２は遠位に移動し、ばね要素６９０の近位部分６９４が、結果として生じる変位の大部分又はほぼすべてを吸収してよい。例えば、螺旋部材６７０がほぼ軸線方向のテンションを受ける代わりに、近位部分６９４が軸線方向に延びるために十分な弾性を有しており、そのことが、出口６５８を開放させた状態で干渉し得る近位力を作用させることが可能である（すなわち、螺旋部材６７０は、内側部材６３０の所望の遠位の前進に対するばねとして作動してよい）。ばね要素６９０の近位部分６９２は、螺旋部材６７０の遠位端６７４を遠位に引き寄せ得る遠位のテンションを減少させ、出口６５８が開放される時に螺旋部材６７０を潜在的に伸張させる又は弾性的に変形させる。
【０２４５】
図２１Ａ〜図２１Ｄをさらに参照すると、使用時、装置６１０は、図２１Ａに示すように、すなわち、バルーン６５０及び螺旋部材６７０が折り畳まれて、円錐頭６３８によって設けられた弁がシールされた状態で、すなわち、アクチュエータ６６２がスロット６６３の第２領域６６３ｂにある状態で、ユーザに提供されてよい。例えば、上述したように、円錐頭６３８は、バルーン６５０の遠位端６５４内で出口６５８をシールするように付勢されてよく、それによって、第２領域６６３ｂに向かってアクチュエータ６６２を付勢する。
【０２４６】
装置６１０の遠位端は、前の実施形態と同様に、出口６５８が実質的にシールされた状態で、患者の体内に例えば体の管腔（図示せず）内に導入されてよい。所望の位置では、アクチュエータ６６２は、図１９Ｂに示すように、第１領域６６３ａ内に前進させられてよく、それによって、膨張モードに装置６１０を案内し、すなわち、出口６５８を開放するためにバルーン６５０の遠位端６５４から離れて円錐頭６３８を移動させ、例えば図１８Ｂに示すように、（バルーン６５０を拡張させないものの）ばね要素６９０の遠位部分６９６を圧縮する。従って、第１ポート６６４ａ内に外側部材６２０の第１内腔６２６を通って導入された流体は、前の実施形態と同様に、例えばバルーン６５０を実質的に拡張させずに、バルーンの内部６５６を通って出口６５８から流出し、円錐頭６３８を越えて体の管腔内に流入してよい。代替的に、上述したように、出口６５８は、出口６５８を通って流体が運搬される際にバルーン６５０が少なくとも部分的に拡張されるところを通る流体に十分な抵抗を提供してよい。注入モードでは、対照的に、診断流体又は治療流体などが、前の実施形態と同様に、装置６１０が操作される又は実質的に不動に維持される間に体の管腔内に導入されてよい。
【０２４７】
十分な流体が運搬された後及び／又は出口６５８をシールすることが必要である場合、図１８Ａ及び図２１Ｂに示すように、アクチュエータ６６２は第２領域６６３ｂ内に後退させられてよく、それによって、円錐頭６３８がバルーン６５０の遠位端６５４に係合して、実質的に出口６５８を実質的にシールするまで、近位に内側部材６３０を案内する。ばね要素６９０は、出口６５８が円錐頭６３８によって実質的にシールされることを保証するために十分な付勢力を提供するばね定数を有してよい。代替的に、ばね要素６９０は、アクチュエータ６６２が解放される時に、ばね要素６９０の遠位部分６９６に蓄えられたエネルギーが、円錐頭６３８がバルーン６５０の遠位端６５４に係合して出口６５８を実質的にシールするまで近位に内側部材６３０を自動的に案内するように、十分な付勢力を提供し得る。結果として、アクチュエータ６６２は、スロット６６３の第２領域６６３ｂ内に自動的に戻るように案内されてよく、ばね要素６９０は出口６５８の確実動作の弁の閉鎖を提供してよい。このことは、出口６５８を閉鎖する力が装置６１０の遠位端でばね要素６９０によって提供されて、内側及び外側部材６３０、６２０内で軸線方向のコンプライアンスを受け及び従って信頼性が低い力であって装置６１０の長さを越えて伝達される力に依存しないので、有用である。
【０２４８】
図２１Ｂに示すように、第２モードでは、前の実施形態と同様に、第１内腔６２６を通って導入される任意の流体は、バルーンの内部６５６を流入してバルーン６５０を拡張させる。例えば、このモードでは、バルーン６５０は、例えばテーパ形状の端部同士の間でほぼ均一径の主部分を有する細長いほぼ円筒形状に拡張されてよい。バルーン６５０は、図９Ｅ〜図９Ｇに示す方法であって本願明細書の他の箇所で説明した方法と同様に、例えば、狭窄、閉塞又は他の障害を広げるために、体の管腔の壁を膨張させる又は実質的な圧力を作用させるために使用されてよい。代替的に、バルーン６５０は、本願明細書の他の実施形態と同様に、バルーン６５０が体の管腔内で拡張されて体の管腔内の物質を除去するために軸線方向に案内され得るように、弾性材料及び／又は実質的に柔軟な材料から形成されてよい。
【０２４９】
さらに、図１９Ｃに示すように、アクチュエータ６６２は、本願明細書の他の実施形態と同様に、例えば体の管腔内の血栓又は他の所望されない物質を除去するために、図１８Ｃ及び図２１Ｄに示す第３モードに装置６１０を案内するために第３領域６６３ｃ内に後退させられてよい。例えば、バルーン６５０が折り畳まれた状態で、アクチュエータ６６２は、内側部材６３０を案内するために近位に後退させられてよく、それによって、螺旋部材６７０を軸線方向に圧縮し、近位端６７２に向かって近位に螺旋部材６７０の遠位端６７４を案内する。本願明細書の他の実施形態と同様に、このことは、軸線方向に圧縮される際に螺旋部材６７０を半径方向外側に拡張させ、それによって、図１８Ｃ及び図２１Ｄに示すように、バルーン６５０を軸線方向に圧縮させて螺旋部材６７０周りに拡張螺旋形状に半径方向に拡張させる。
【０２５０】
スロット６６３の第３領域６６３ｃの長さは、例えばバルーン６５０及び／又は螺旋部材６７０の過度の圧縮を防止するため、バルーン６５０及び螺旋部材６７０を圧縮させて拡張させる時に既定の方法で内側部材６３０の近位の移動を制限してよい。例えば、上述するように、アクチュエータ６６２は、拡張螺旋形状の螺旋部材６７０の径を変化させるために、第３領域６６３ｃの長さに沿って任意の中間位置に配置されてよい。第３領域６６３ｃに沿ってアクチュエータ６６２の位置を調節することによって、ユーザは、例えば壁から十分な物質を除去するために処置されるべき体の管腔の壁との十分な摩擦及び／又は係合を提供するために、患者の脈管構造に対応するための螺旋部材６７０の径を制御し得る。
【０２５１】
バルーン６５０が予め膨張している場合、真空源、例えば注射器又は真空ライン（図示せず）が、第３領域６６３ｃ内にアクチュエータ６６２を案内する前に、螺旋部材６７０周りにバルーン６５０を収縮状態に折り畳むために内部６５６から流体を排出するようにサイドポート６６４ａに結合されてよい。代替的に、バルーン６５０が予め膨張していない場合、例えば、体の管腔を広げる前に血栓が除去されるべき場合、バルーン６５０は既に十分に折り畳まれていてよく又は収縮状態のままであってよいので、真空をさらに使用してバルーン６５０を折り畳む必要はない。
【０２５２】
代替的に、図２１Ｃ及び図２１Ｄに示すように、アクチュエータ６６２は、バルーン６５０が膨張したままで、第２領域６６３ｂから第３領域６６３ｃに案内されてよい。例えば、図２１Ｂに示すように、バルーン６５０が膨張させられる一方で（まだ膨張させられていない場合）、螺旋部材６７０が内側部材６３０周りにぴったりと巻き付けられたままである。図２１Ｃを参照すると、内側部材６３０は、上述するように、例えば第３領域６６３ｃ内に近位にアクチュエータ６６２を案内することによって、外側部材６２０に対して近位に案内されてよい。このことは、体の管腔内で部分的に拘束されることに起因して及び／又はバルーン６５０の内部６５６内に残っている流体に起因して、軸線方向に圧縮される際にバルーン６５０を屈服させるもののバルーン６５０をほぼ円筒形のままに維持してよい。
【０２５３】
任意選択的に、装置６１０は、例えば外側部材６２０の近位端６２２上のハンドル６６０上又は他の位置上に、軸線方向に圧縮される際にバルーン６５０の過度の拡張を防止するために第１内腔６２６と連通する１以上の安全弁又は他の特徴部（図示せず）を有してよい。例えば、安全弁は、内側部材６３０が近位に案内される際にバルーン６５０の内部６５６から過度の流体を流出させてよく、それによって、バルーン６５０の内部６５６内及び／又は第１内腔６２６内の流体の容積を自動的に減少させる。代替的に、内側部材６３０が近位に案内される前又は際にユーザによって開放させられ得る、又は、アクチュエータ６６２がスロット６６３に沿って第３領域６６３ｃ内の又は隣接する既定の位置に案内される時に作動される、手動弁又は他の特徴部（図示せず）がハンドル６６０上に設けられてよい。
【０２５４】
図２１Ｃに示すように、螺旋部材６７０は、拡張螺旋形状を採用するために内側部材６３０が近位に案内される際に拡張したバルーン６５０内で半径方向外側に拡張してよい。螺旋部材６７０の移動は、バルーン６５０によって相対的に妨げられず、折り畳まれたバルーン６５０内で螺旋部材６７０が拡張される場合よりも一層均一にバルーン６５０が拡張することを可能にする。さらに、バルーン６５０がすでに膨張しているので、螺旋部材６７０の拡張は同様に、螺旋部材６７０が拡張する際に、バルーン６５０を損傷させ得るバルーン６５０上の緊密な畳み又は他の応力を形成する危険を減少させ得る。
【０２５５】
図２１Ｄを参照すると、螺旋部材６７０が十分に拡張されると、バルーン６５０はすぼんでよく、そのことが、バルーン６５０が、拡張した螺旋部材６７０周りで折り畳まれて螺旋部材６７０の形状を実質的に採用することを可能にする。従って、バルーン６５０は、螺旋部材６７０周りに実質的に不浸透性層を提供してよく、不浸透性層は、螺旋部材６７０内で又は周りで、除去されるべき物質が捕えられることを妨げ得る。拡張した螺旋部材６７０周りにまとわりついた折り畳まれたバルーン６５０は、例えば体の管腔内の血栓又は他の物質を除去するためにさらに頑丈な螺旋構造を提供するために、螺旋部材６７０に対して機械的補強を提供してもよい。
【０２５６】
十分な血栓又は他の物質が除去された後、バルーン６５０は、再び部分的に又は完全に膨張させられてもよく、及び、アクチュエータ６６２及び内側部材６３０は、内側部材６３０周りに小さい輪郭に向かって螺旋部材６７０を戻すように案内するために遠位に前進してよい。アクチュエータ６６２及び内側部材６３０が第２位置に前進すると、バルーン６５０は、例えば第１ポート６６４ａに真空源を結合することによってすぼまされてよく、及び／又は、アクチュエータ６６２及び内側部材６３０は、弁を開放するために遠位位置に前進させられてよい。代替的に、内側部材６３０は、前の実施形態と同様に、小さい輪郭に向かって螺旋部材６７０を案内するために折り畳まれたままであるバルーン６５０とともに遠位に前進してよい。折り畳まれると、装置６１０は、例えば追加の流体の注入、膨張、及び／又は、血栓除去のために、患者の体内の別の位置に案内されてよく、又は、患者の体から完全に除去されてよい。
【０２５７】
図２２Ａ〜図２２Ｄを参照すると、外側部材６２０”と、内側部材６３０”と、バルーン６５０”と、円錐頭６３８”と、ばね要素６９０”と、ハンドル６６０”と、を有し、装置６１０とほぼ同様に構成されて作動する、体の管腔を処置するための装置６１０”の別の例示の実施形態が示されている。 装置６１０”は、装置６１０と異なり、例えばばね要素６９０”を介して内側部材６３０”に結合された遠位端６７４”を有する螺旋部材６７０’を有しているものの、螺旋部材６７０”の近位端６７２”は外側部材６２０”に結合されていない。代わりに、螺旋部材６７０”の近位端６７２”は、外側部材６２０”を通って近位に延びてハンドル６６０”上の第１アクチュエータ６６２ａ”に結合された、アクチュエータケーブル、ワイヤ、又は他の細長部材６７３”に結合されてよい。
【０２５８】
従って、外側部材６２０”に対する内側部材６３０”の軸線方向の移動は、螺旋部材６７０”の拡張及び／又は折り畳みとはほぼ無関係であってよい。例えば、ハンドル６６０”上の第２アクチュエータ６６２ｂ”は、上述した実施形態と同様に、出口６５８”を開放する及び／又は閉鎖するために内側部材６２０”及び円錐頭６３８”を移動させるために案内されてよい。しかしながら、螺旋部材６７０”の遠位端６７４”は、前の実施形態と同様に、例えばばね要素６９０”によって、そうした移動から実質的に切り離されてよい。代わりに、第１アクチュエータ６６２ａ”は、図２２Ｂ及び図２２Ｃに示すように、アクチュエータ部材６７３”を軸線方向に案内するために軸線方向に案内されてよい。この動作は、螺旋部材６７０”を拡張させるために遠位端６７４”に向かって遠位に、又は、螺旋部材６７０”を折り畳むために遠位端６７４”から離れて近位に、螺旋部材６７０”の近位端６７２”を案内してよい。
【０２５９】
使用時、装置６１０”は、図２２Ａに示すように、すなわち、バルーン６５０”及び螺旋部材６７０”が折り畳まれて円錐頭６３８”が実質的に出口６５８”をシールした状態の装置６１０”がユーザに提供されてよい。例えば、上述したように、内側部材６３０”、及びその結果、円錐頭６３８”が、バルーン６５０の遠位端６５４”の出口６５８”を実質的にシールするために、ばね要素６９０”によって付勢されてよく、第２アクチュエータ６６２ｂ”は近位位置に付勢されてよい。外側部材６２０”の第１内腔６２６”を通って流体を注入することが必要とされる場合、第２アクチュエータ６６２ｂ”は、遠位位置に案内されてよく、それによって、例えば上述したように、出口６５８”を開放するためにバルーン６５０”の遠位端６５４”から離れるように内側部材６３０”及び円錐頭６３８”を前進させる。第２アクチュエータ６６２ｂ”が後退させられる時、円錐頭６３８”は、シールを向上させるために十分な付勢力を提供するばね要素６９０”によって出口６５８”を実質的にシールしてよい。代替的に、ばね要素６９０”は、本願明細書の他の実施形態と同様に、第２アクチュエータ６６２ｂ”が解放される時に、円錐頭６３８”が出口６５８”を実質的にシールして第２アクチュエータ６６２ｂ”がその近位位置に自動的に後退し得るように、十分な付勢力を提供してよい。
【０２６０】
図２１Ｂに示すように、前の実施形態と同様に、第２アクチュエータ６６２ｂが近位位置にある状態で、第１内腔６２６”を通って実質的に導入された任意の流体が、バルーンの内部６５６”に流入してバルーン６５０”を拡張させる。例えば、このモードでは、バルーン６５０”は、本願明細書の他の箇所で説明した方法と同様に、例えば狭窄、障害又は他の閉塞を広げるために、体の管腔の壁を広げる又は壁に実質的な圧力を作用させるために使用されてよい。
【０２６１】
必要であれば、バルーン６５０”が拡張した状態で、アクチュエータ６６２ａ”が、図２２Ｃに示すように、バルーン６５０”内で半径方向外側に螺旋部材６７０”を拡張させるためにその遠位位置に前進させられてよい。螺旋部材６７０”が拡張する際、バルーン６５０”は、実質的に短縮されずに完全に拡張されたままであってよく、前の実施形態で発生し得るようにバルーン６５０”で折り目の形成を低減させ得る。従って、螺旋部材６７０”は、バルーン６５０”から実質的な干渉なしで所望の螺旋形状に自由に拡張し得る。図２２Ｄに示すように、螺旋部材６７０”が十分に拡張されると、バルーン６５０”は、例えば弁を開放することによって及び／又はバルーン６５０”からの流体を吸引することによって、すぼまされてよく、そのことが、上述したように、バルーン６５０”が、拡張した螺旋部材６７０”周りで折り畳まれて螺旋部材６７０”の形状を実質的に採用することを可能にする。
【０２６２】
十分な血栓又は他の物質が除去された後、バルーン６５０”は、再び部分的に又は完全に膨張させられ、及び、アクチュエータ６６２ａ”は、内側部材６３０”周りに小さい輪郭に向かって螺旋部材６７０”を戻すように案内するために近位に後退させられてよい。アクチュエータ６６２ａ”がその近位位置に案内されると、バルーン６５０”はすぼまされてよく、装置６１０”は、別の位置に案内されてよく、又は、患者の体から除去されてよい。
【０２６３】
図２９、図３０Ａ及び図３０ｂを参照すると、前の実施形態とほぼ同様の、例えば螺旋部材６７０を除いて図１８Ａ〜図１９Ｃに示す装置６１０とほぼ同様の体の管腔を処置する装置７１０のさらに別の実施形態が示されている。例えば、装置７１０は、前の実施形態とほぼ同様に、外側管状部材７２０と、内側部材７３０と、内側及び／又は外側部材７２０、７３０によって保持される拡張可能なバルーン７５０と、を有している。さらに、装置７１０は、前の実施形態とほぼ同様に、例えば外側部材７２０及び／又は装置７１０全体を操作するために、外側部材７２０の近位端７２２上に結合された及び／又は設けられたハンドル又はハブ７６０を有している。また前の実施形態と同様に、装置７１０は、例えば体の管腔内で閉塞を広げる第１モード（図３０Ａ）と、体の管腔内に流体を注入する第２モード（図３０Ｂに示すものの、バルーン７５０は折り畳まれた状態）と、の複数のモードで装置７１０を作動させるアクチュエータ７６２をハンドル７６０上に有してよい。
【０２６４】
図示するように、外側部材７２０は、前の実施形態と同様に構成されてよく、近位端７２２と、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端７２４と、近位端７２２及び遠位端７２４の間で中心縦軸線７２７に沿って延びる第１内腔７２６と、を有している。内側部材７３０は、近位端（図示せず）と、遠位端７３４と、任意選択的に、例えばそこを通って案内ワイヤ又は他の器具（図示せず）をスライド移動可能に受け入れるサイズを有する第２内腔７３６と、を有している。内側部材７３０は、前の実施形態と同様に、例えば外側及び内側部材７２０、７３０の間に１以上の流体を流通させる環状空間が画定されるように、外側部材７２０の第１内腔７２６内にスライド移動可能に受け入れられるサイズを有している。１以上のシール部材、例えば円錐頭７３８が、前の実施形態と同様に、弁を提供するために内側部材７３０の遠位端７３４上に設けられてよい。
【０２６５】
図３０Ａで最もよく見えるように、バルーン７５０は、外側部材の遠位端７２４に結合された近位端７５２と、出口７５８を画定する遠位端７５４と、第１内腔７２６及び出口７５８と連通する内部７５６と、を有している。内側部材７３０の遠位端７３４は、例えば開放時にバルーン７５０の遠位端７５４と内側部材７３０の遠位端７３４との間に出口７５８が環状通路を画定するように、バルーン７５０の遠位端７５４を通って延びてよい。バルーン７５０の遠位端７５４は、例えば接着剤による接合、締まり嵌め、超音波溶接、融解などによって遠位端７５４内に取り付けられる又は固定されるばね止め、例えばカラー又はスリーブ７５５を有している。ばね止め７５５は、前の実施形態と同様に、円錐頭７３８が出口７５８から離れるように案内される時に出口７５８を通って流れる流体とばね止め７５５が実質的に干渉しないように、出口７５８から近位に間隔を空けて配置されてよい。
【０２６６】
ばね要素７９０は、前の実施形態と同様に、例えば実質的に出口７５８をシールするために円錐頭７３８を付勢するように、カラー７９２及びばね止め７５５の間でばね要素７９０が圧縮されるように、例えばカラー又は他の取付要素７９２によって内側部材７３０に結合されてよい。例えば、ばね要素７９０の近位又は第１端７９０ａは、カラー７９２に取り付けられてよく又は結合されてよく、ばね要素７９０の遠位又は第２端７９０ｂは、ばね止め７５５に結合されてよく又は単に接触してよい。
【０２６７】
カラー７９２は、例えば接着剤による接合、融解、締まり嵌め、１以上のコネクタ（図示せず）などによって、内側部材７３０に対して取り付けられてよく又は固定されてよい。ばね要素７９０の遠位端７９０ｂは、前の実施形態と同様に、例えば装置７１０に所望の付勢力を提供するために、内側部材７３０周りに自由に浮遊してよい。任意選択的に、遠位端７９０ｂは、例えば、必要であれば、ばね止め７５５に対して向上した並置を提供するために、縦軸線７２７にほぼ垂直な平面を画定する平面リングを有してよい。ばね要素７９０は、例えばばね要素７９０が、遠位端７９０ｂ及びばね止め７５５の間の接触によって制限されるバルーン７５０の遠位端７５４内で自由に移動し得るように、バルーン７５０の遠位端７５４よりも小さな径であってばね止め７５５の内径よりも大きな径を有してよい。代替的に、ばね要素７９０の遠位端７９０ｂは、必要であれば、ばね止め７５５に又はバルーン７５０の遠位端７５４に取り付けられてよく又は固定されてよい。
【０２６８】
カラー７９２は、例えば図３０Ｂに示すように、出口７５８が開放する時にカラー７９２が遠位端７５４及び出口７５８を通る流体の流れと実質的に干渉しないように、内側部材７３０上に配置されてよい。例えば、カラー７９２は、既定の距離だけ円錐頭７３８から近位にずれてよく、及び／又は、ばね要素７９０は、流体の流れと干渉せずに所望の付勢力を提供するために既定の長さを有してよい。前の実施形態と同様に、ばね要素７９０のこれらの長さ及び／又はばね定数は、例えば出口７５８を実質的にシールするためであるものの、出口７５８を開放するためにバルーン７５０から離れるように円錐頭７３８を移動させるように内側部材７３０が遠位に案内されることを可能にするように、バルーン７５０の遠位端７５４に対して円錐頭７３８を付勢する。
【０２６９】
任意選択的に、前の実施形態と同様に、バルーン７５０又は装置７１０の他の特徴部が例えばばね要素７９０の巻き内で捕らえられることを防止するために、ばね要素７９０の少なくとも一部周りに、薄膜、さや型ケース又は他の構造（図示せず）が設けられてよい。追加として又は代替として、装置７１０は、本願明細書の他の実施形態と同様に、例えば内側部材７３０の遠位端７３４及び／又はバルーン７５０上で、使用時に装置７１０の位置決め及び／又は前進を容易にするための１以上のマーカー（図示せず）を有してよい。
【０２７０】
前の実施形態と異なり、バルーン７５０の遠位端７５４は、出口７５８の開放及び／又は閉鎖を容易にするように形作られる及び／又は構成される遠位延長部又は先端７８０を有している。例えば、図３０Ｂで最もよく見えるように、バルーン７５０の遠位端７５４が、バルーン７５０から外側に、すなわち、遠位方向に広げられる遠位先端７８０で終端をなしてよい。遠位先端７８０は、バルーン７５０全体と同一の材料から例えば押出成形される又はブロー成形されてバルーン７５０の遠位端７５４から一体的に形成されてよく、又は、例えば接着剤による接合、超音波溶接、融解などによって、遠位端７５４に別個に形成されてよく又は取り付けられてよい。
【０２７１】
任意選択的に、バルーン７５０の遠位端７５４及び／又は遠位先端７８０は、例えばばね止め７５５に隣接して被覆又は他のライナー７５７を有してよい。例えば、ライナー７５７は、前の実施形態と同様に、バルーン７５０及び円錐頭７３８の間の摩擦及び／又は付着を低減するために、円錐頭７３８に接触し得る遠位先端７８０の内側部分及び／又はバルーン７５０の遠位端７５４に適用される、潤滑性の及び／又は低表面エネルギーの材料、例えばＰＴＦＥを有してよい。
【０２７２】
例示の実施形態では、図３０Ｂで最もよく見えるように、遠位端７８０は、例えば遠位先端７８０内に円錐頭７３８を受け入れることを容易にするために、及び／又は、閉鎖された時に出口７５８を実質的にシールするためにその間の表面接触を最大化するために、円錐頭７３８と同様の形状で外側に広がってよい。追加として又は代替として、遠位先端７８０は、開放時に円錐頭７３８周りで出口７５８の隙間を増大させてよく、それによって、出口７５８の開放領域を増大させる。遠位先端７８０は、外側に広がった形状に偏向させられてよく、及び／又は、出口７５８を開放するために先端７８０から離れるように円錐頭７３８が案内される時に外側に広がった形状をほぼ維持するために十分な構造的な完全性を有してよい。
【０２７３】
代替的に、図３１Ａ及び図３１Ｂに示すように、遠位先端７８０’は、例えば遠位端７５４’と同様のほぼ一定の径に偏向させられてよいものの、バルーン７５０’の遠位端７５４’と比べて拡張可能であってよく及び／又は相対的に可撓性を有してよい。例えば、遠位先端７８０’は、円錐頭７３８’が出口７５８’内に受け入れられる時に拡張するために十分に可撓性を有してよく及び／又は弾性を有してよい。そうした拡張を容易にするために、遠位先端７８０’は、隣接した遠位端７５４’よりも実質的に小さいものの、遠位先端７８０’への裂け目又は他の損傷に耐えるために十分な壁厚を有してよい。
【０２７４】
従って、図３１Ａに示すように、円錐頭７３８’が先端７８０’内に着座する時に、遠位先端７８０’は、円錐頭７３８’及び遠位先端７８０’の間の実質的な表面接触を提供するために弾性的に拡張してよく、結果としてシールを容易にする。遠位先端７８０’の可撓性は、円錐頭７３８’内に打ち込む又は押し込むことに耐えてよく、連続した切り離しを容易にし得る。円錐頭７３８’は、出口７５８’を開放するために遠位先端７８０’から離れるように案内される時、遠位先端７８０’は、出口７５８’を画定するために、図３１Ｂに示すように、その原形の径に向かって弾性的に復帰してよい。円錐頭７３８’が遠位先端７８０’内に再び着座する時、遠位先端７８０’が曲がりに対して耐え、代わりに、遠位先端７８０’周りで実質的に漏れ出させずにシールを向上させるために自由に拡張してよい。
【０２７５】
図２９を参照すると、前の実施形態と同様に、ハンドル７６０が、例えば外側部材７２０及び／又は装置７１０全体を操作するために、外側部材７２０の近位端７２２に結合されてよく又は近位端７２２上に設けられてよい。ハンドル７６０は、外側部材７２０に取り付けられたハウジング７６１を概して有しており、装置７１０の内腔にアクセスするための１以上のポート７６４、及び／又は、注入モード及び拡張モードの間で装置７１０を案内するための１以上のアクチュエータ７６２、を有してよい。
【０２７６】
例えば、ハンドル７６０は、外側部材７２０内の環状の第１内腔７２６と連通する第１サイドポート７６４ａを有してよく、及び、（内側部材７３０及び円錐頭７３８の位置に応じて）バルーン７５０の内部７５６内に第１内腔７２６を通って及び／又は出口７５８を通って流体を運搬するための例えば注射器又は他の源（図示せず）といった１以上の流体源又は真空源を装置７１０に結合するための例えばルアーロック取付部品といったコネクタを有してよい。さらに、ハンドル７６０は、内側部材７３０の第２内腔７３６と連通する第２ポート７６４ｂを有してよい。第２ポート７６４ｂは、実質的に流体気密シールを維持しつつ第２ポート７６４ｂを通って第２内腔７３６内に案内ワイヤ又は他の器具（図示せず）を受け入れることに適合し得る、例えばルアーロック取付部品といったコネクタ、及び／又は、例えば止血シール（図示せず）といった１以上のシールを有してよい。
【０２７７】
さらに、ハンドル７６０は、本願明細書の他の実施形態と同様に、例えば出口７５８を開放する及び／又は閉鎖するために（図３０Ａ、図３０Ｂ参照）、内側部材７３０を移動させるために内側部材７３０に結合されたスライダ、親指コントロール、プッシュボタン、又は他のアクチュエータ７６２を有してよい。任意選択的に、ハンドル７６０は、例えば本願明細書の他の実施形態と同様に、外側及び内側部材７２０、７３０の間に、外側部材７３０及びハンドル７６０に対して軸線方向に移動する際に内側部材７３０を案内し得る１以上のシール、ブッシング（図示せず）などを有してよい。
【０２７８】
アクチュエータ７６２はスロット７６３内で、出口７５８をシールする図２９に示す第１又は近位位置と、図３０Ｂに示すように、出口７５８を開放する第２又は遠位位置（図示せず）と、の間でスライド移動可能であってよい。
【０２７９】
図３２を参照すると、図２９の装置７１０とほぼ同様の装置７１０” （同一の特徴部は同一の参照符号を有するもののその後に”を有する）の別の実施形態が示されている。例えば、装置７１０”は、前の実施形態と同様に、外側部材７２０”と、内側部材７３０”と、バルーン７５０”と、アクチュエータ７６２”を有するハンドル７６０”と、カラー７９２”及びばね止め７５５”の間で結合されたばね要素７９０”と、を有している。任意選択的に、バルーン７５０”の遠位端７５４”は、前の実施形態と同様に、出口７５８”の開放及び／又は閉鎖を容易にするように形作られた及び／又は構成された遠位先端７８０”を有してよい。
【０２８０】
前の実施形態と異なり、円錐頭７３８”は、（本願明細書で説明した実施形態のいずれかに設けられ得る）傾斜先端７３９”を有しており、傾斜先端７３９”は、体の管腔（図示せず）内で装置７１０”の前進及び／又は他の操作を容易にするために実質的に可撓性を有し、半剛体であってよく又は実質的に剛体であってよい。例えば、傾斜先端７３９”は、体の管腔内に閉塞又は他の特徴部を横切ることを容易にし得る。閉塞が傾斜先端７３９”に直面する時、装置７１０”は、その縦軸線７２７”回りに回転させられてよく及び／又は遠位に前進させられてよく、傾斜先端７３９”が閉塞上及び／又は閉塞周りに上がることを可能にして装置７１０”のさらなる前進を可能にする。
【０２８１】
図３３Ａ及び図３３Ｂを参照すると、（本願明細書の実施形態のいずれかであり得る）装置７１０’’’上に設けられた別の代替的な遠位先端７３９’’’が示されている。概して、装置７１０’’’は、前の実施形態と同様に、外側部材７２０’’’と、内側部材７３０’’’と、バルーン７５０’’’と、アクチュエータ７６２’’’を有するハンドル７６０’’’と、カラー７９２’’’及びばね止め７５５’’’の間に結合されたばね要素７９０’’’と、を有している。任意選択的に、バルーン７５０’’’の遠位端７５４’’’は、前の実施形態と同様に、出口７５８’’’の開放及び／又は閉鎖を容易にするように形作られる及び／又は構成される遠位先端７８０’’’を有してよい。
【０２８２】
前の実施形態と異なり、円錐頭７３８’’’は、円錐頭７３８’’’から遠位に延びる（本願明細書で説明した実施形態のいずれか上に設けられ得る）伸展した「Ｊ」字形状の又は湾曲した遠位先端７３９’’’を有している。遠位先端７３９’’’は、円錐頭７３８’’’を越えて例えば５ｍｍ〜４０ｍｍの長さを有してよい。遠位先端７３９’’’は、例えば図３３Ｂに示すように湾曲形状に偏向されてよいものの、案内ワイヤ６９９又は他の器具が内側部材７３０’’’を通って挿入される時に遠位先端７３９’’’が、図３３Ａに示すように、少なくとも部分的に真っ直ぐにされ得るように、実質的に可撓性を有してよい。遠位先端７３９’’’は、曲がりくねった血管又は他の体の管腔（図示せず）を通って装置７１０’’’を辿るために有用であり得る。
【０２８３】
例えば、使用時、装置７１０’’’は、図３３Ａに示すように、遠位先端７３９’’’をほぼ真っ直ぐにし得る案内ワイヤ又は他のレール６９９上で前進させられてよい。遠位先端７３９’’’の可撓性のために、装置７１０’’’は、遠位先端７３９’’’が案内ワイヤ６９９を屈曲させずに又は実質的に前進を妨げずに容易に前進させられ得る。しかしながら、装置７１０’’’が主要な管腔から案内されるべき狭い又は角張った枝状の管腔に直面した時、案内ワイヤ６９９は、遠位先端７３９’’’がその「Ｊ」字形状又は湾曲形状に向かって弾性的に復帰するように、少なくとも部分的に、すなわち、少なくとも遠位先端７３９’’’から引き戻されてよい。装置７１０’’’はその後、標的となる枝状の管腔内に遠位先端７３９’’’を挿入するために軸線方向に回転させられ及び／又は操作され、及び、その後、枝状の管腔内に遠位先端７３９’’’を十分に案内するために前進させられてよい。案内ワイヤ６９９は、患者の体内にさらに装置７１０’’’を案内するために遠位先端７３９’’’を通って枝状の管腔内に前進させられてよい。
【０２８４】
図３４Ａ〜図３４Ｃを参照すると、例えば装置７１０、７１０’、７１０”、又は７１０’’’といった本願明細書の装置のいずれか上に設けられ得るハンドルの別の実施形態が示されている。例えば、図３４Ａは、（本願明細書の実施形態のいずれかであってよい）外側部材８２０に取り付けられたハウジング８６１を有するハンドル８６０を具え、これは装置の管腔にアクセスするための１以上のポート８６４、及び／又は、その異なる作動モードの間で装置を案内するための１以上のアクチュエータ８６２を有してよい。
【０２８５】
例えば、ハンドル８６０は、前の実施形態と同様に、外側部材８２０内の環状の第１内腔（図示せず）と連通する第１サイドポート８６４ａを有してよく、及び、ハンドル８２０に１以上の流体源又は真空源を結合するための例えばルアーロック取付部品といったコネクタを有してよい。さらに、ハンドル８６０は、内側部材（図示せず）の第２内腔と連通する第２ポート８６４ｂを有しており、第２ポート８６４ｂは、例えばルアーロック取付部品といったコネクタ、及び／又は、実質的に流体気密シールを維持しつつ第２ポート８６４ｂを通じて案内ワイヤ又は他の器具（図示せず）を受け入れることに適し得る例えば止血シールといった１以上のシールを有してよい。
【０２８６】
さらに、本願明細書の他の実施形態と同様に、ハンドル８６０は、例えばバルーン（図示せず）の出口を開放する及び／又は閉鎖するために、内側部材を移動させるために内側部材（図示せず）に結合されたスライダ、親指コントロール、プッシュボタン、又は他のアクチュエータ８６２を有してよい。図示するように、ハウジング８６１は、前の実施形態と同様に、出口をシールするためにアクチュエータ７６２を受け入れる第１又は近位領域と、出口を開放するためにアクチュエータ７６２を受け入れる第２又は遠位領域と、を有するスロット８６３を有する。
【０２８７】
前の実施形態と異なり、ハンドル８６０は、例えば典型的なユーザの手と同一の長さ又は手より長い長さを有する比較的に長いハウジング８６１を有してよい。従って、そうした実施形態は、ハンドル８６０、及び結果として、ハンドル８６０が組み込まれた装置を把持すること及び／又は操作することを容易にしてよい。
【０２８８】
対照的に、図３４Ｂは、比較的に短い及び／又は小さいハンドル８６１’を有するハンドル８６０’の別の実施形態を示している。いくつかの処置は、比較的に狭い作動範囲で実行されてよく、及びその結果、例えば図３４Ａのハンドル８６０のようなより長いハンドルによって提供される人間工学の利点よりも小型化が重要であり得る。従って、ハンドル８６０’は、ハンドル８６０’の実質的な全長にわたって延びるスロット８６３’を有してよい。またハンドル８６０と異なり、図３４Ｂのハンドル８６０’は、ハウジング８６１’にほぼ垂直であることに代えて、ハウジング８６１’から斜めに延びる第１サイドポート８６４ａ’を有している。
【０２８９】
図３４Ｃは、第１サイドポート８６４ａ”が可撓性を有するチューブ８６５”の長さの端部上に配置される点を除いてハンドル８６０’と同様のハンドル８６０”のさらに別の実施形態を示している。こうしたチューブ８６５”は、例えば第１サイドポート８６４ａ”に結合された注射器又は他の注入装置（図示せず）といった流体源の相対位置にさらなる可撓性を提供してよい。さらに、第１サイドポート８６４ａ”は、標準的なルアー取付部品の代わりに、例えば米国特許第３，１９２，９４９号明細書、第５，３９０，８９８号明細書、又は第５，７７５，６７１号明細書などに開示されたものといったルアー始動弁を有してよい。こうした弁は、ハンドル８６０”が組み込まれた装置上のバルーンの用意及び使用を容易にし得る。例えば、外側部材８２０の第１内腔に沿ってバルーンの内部まで（図示せず）第１サイドポート８６４ａ”の間のすべての空気を除去するためにバルーンに経路を用意した後、注射器又は他の注入装置が、第１サイドポート８６４ａ”から除去されて再び充填され、又は、装置への空気の再導入の危険がほぼなく第１サイドポート８６４ａ”に別の装置が取り付けられる。従って、ユーザは、装置に現在取り付けられているすべての膨張装置及び／又は注入装置を有する必要がないものの、処置中に必要とされるように、様々な装置を取り外して取り付けてよい。
【０２９０】
図３５を参照すると、前の実施形態とほぼ同様に体の管腔を処置する装置９１０のさらに別の実施形態が示されている。図示するように、装置９１０は、前の実施形態とほぼ同様に構成されてよく、外側管状部材９２０と、内側部材９３０と、拡張可能なバルーン９５０と、ハンドル９６０と、を有している。
【０２９１】
外側部材９２０は、前の実施形態と同様に構成されてよく、近位端（図示せず）と、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端９２４と、近位端及び遠位端９２４の間で中心縦軸線９２７に沿って延びる第１内腔９２６と、を有している。内側部材９３０は、近位端（図示せず）と、遠位端９３４と、任意選択的に、例えばそこを通って案内ワイヤ又は他の器具（図示せず）をスライド移動可能に受け入れるサイズを有する第２内腔９３６と、を有している。内側部材９３０は、前の実施形態と同様に、例えばそこを通って１以上の流体を流通させるために外側及び内側部材９２０、９３０の間に環状空間が画定されるように、外側部材９２０の第１内腔９２６内にスライド移動可能に受け入れられるサイズを有している。前の実施形態と同様に、１以上のシール部材、例えば円錐頭９３８が、弁を提供するために内側部材９３０の遠位端９３４上に設けられてよい。
【０２９２】
前の実施形態とは異なり、バルーン９５０は、両方が外側部材９２０に取り付けられた又は結合された近位端９５２、９５４を有している。外側部材９２０は、内部９５６が開口９２９を介して第１内腔９２６と連通するように、遠位端９２４に１以上の開口９２９（１つ図示する）を有している。内側部材９３０の遠位端９３４は、出口９５８が外側及び内側部材９２０、９３０の間に環状通路を画定するように、例えば外側部材９２０の出口９５８を越えて、外側部材９２０の遠位端９２４を通って延びてよい。内側部材９３０は、前の実施形態と同様に、出口９５８を実質的にシールするために外側部材９２０の遠位端９２４に円錐頭９３８が部分的に受け入れられる又は係合する第１又は近位位置と、出口９５８を開放するために外側部材９２０から円錐頭９３８が間隔を空けて配置される第２又は遠位位置と、の間で外側部材９２０に対して移動可能であってよい。
【０２９３】
ハンドル９６０は、例えば外側部材９２０及び／又は装置９１０全体を操作するために、外側部材９２０の近位端上に取り付けられてよく又は設けられてよい。前の実施形態と同様に、ハンドル９６０は、例えば体の管腔内の閉塞を広げる第１モードと、体の管腔内に流体を注入する第２モードと、の複数のモードで装置９１０を作動させるためのアクチュエータ（図示せず）を有してよい。例えば、アクチュエータは、円錐頭９３８が出口９５８を実質的にシールする第１位置と、出口９５８が開放される第２位置と、から移動可能であってよい。
【０２９４】
円錐頭９３８が出口９５８をシールしている状態で、第１内腔９２６内に導入された流体のいくらかがバルーン９５０の内部９５６に流入し、それによって、バルーン９５０を拡張させる。前の実施形態と異なり、バルーン９５０の近位端及び遠位端の両方が外側部材９２０に取り付けられており、バルーン９５０の長さは、拡張及び／又は折り畳み時に実質的に一定のままであってよい。出口９５８を開放するために外側部材９２０から円錐頭９３８が離れるように案内される状態で、バルーン９５０は折り畳まれたままであってよく、第１内腔９２６を通って導入されたいくらかの流体は、装置９１０が導入される体の管腔内に出口９５８から流出していく。
【０２９５】
図示するように、内側部材９３０は、前の実施形態と同様に、装置９１０内に一体的に組み込まれてよい。代替的に、内側部材９３０は、装置９１０の他の構成要素から切り離されてよく又は独立していてよい。例えば、一実施形態では、内側部材９３０は、例えば案内ワイヤ上で又は案内ワイヤに代えて、外側部材９２０から独立して患者の体内に導入可能であってよい。遠位端９３４が、患者の体内の所望の位置に位置決めされると、装置９１０の残りの部分、すなわち、折り畳まれたバルーン９５０を有する外側部材９２０が、内側部材９３０を越えて所望の位置に前進させられてよい。
【０２９６】
例えば、患者の体から延びる内側部材９３０の近位端が出口９５８を通って積み込まれてよく、及び、内側部材９３０の近位端がハンドル９６０内に受け入れられる又はハンドル９６０から延びるまで外側部材９２０が前進させられてよい。外側及び内側部材９２０、９３０の相対的な長さは、内側部材９３０の近位端がハンドル９６０に受け入れられる又はハンドル９６０から延びる時に出口９５８が円錐頭９３８に隣接して配置されるようであってよい。
【０２９７】
必要であれば、ハンドル９６０は、外側部材９２０が内側部材９３０を越えて十分に前進させられると、ハンドル９６０上のプッシュボタン、親指コントロール、又は他のアクチュエータ（図示せず）に内側部材９３０を係合させるために始動され得る結合器（図示せず）を有してよい。従って、結果として、アクチュエータは、出口９５８をシールする又は開放するために外側部材９２０に対して軸線方向に内側部材９３０及び円錐頭９３８を案内するために始動されてよい。本願明細書の他の箇所で説明した他の実施形態は、例えば装置の外側部材及び／又は他の構成要素から独立した内側部材を備えるような方法で、切り離されてよいことが理解されよう。
【０２９８】
任意選択的に、独立した内側部材９３０は、円錐頭９３８に隣接して出口９５８を配置するために外側部材９２０が十分に前進させられたことの確認をユーザに提供し得る１以上のマーカー又は他の視覚インジケータ（図示せず）を有してよい。例えば、マーカーは、内側部材９３０の近位端がハンドル９６０から延びる時に見える内側部材９３０の近位端上に設けられてよく、それによって、円錐頭９３８が出口９５８をシールする又は出口９５８に隣接することの視覚表示を提供する。追加として又は代替として、外側部材９２０は、遠位端９２４が円錐頭９３８と接触する又は係合するまで前進させられてよく、円錐頭９３８が出口９５８をシールする又は開放するために使用されてよいことの触覚のフィードバックを提供し得る。
【０２９９】
外側部材９２０が内側部材９３０を越えて前進させられた状態で、出口９５８は開放されてよく、例えば所望の位置を画像化することを容易にするための造影剤又は１以上の診断剤及び／又は治療剤といった流体が所望の位置に運搬されてよい。バルーン９５０を拡張させることが必要であれば、上述の方法と同様に、例えば所望の位置で狭窄又は他の障害を広げるために、出口９５８をシールするために円錐頭９３８が近位に案内されてよく、バルーン９５０を膨張させるために流体が運搬されてよい。所望の位置を処置した後、装置９１０は、別の位置に案内されてよく、又は、患者の体から除去されてよい。例えば、外側及び内側部材９２０、９３０はともに除去されてよく、又は、（例えば、ともに結合されている場合には内側部材９３０を越えて外側部材９２０を前進させた後、内側部材９３０から外側部材９２０を切り離した後に）外側部材９２０が最初に除去されてよい。
【０３００】
図３６〜図３７Ｃを参照すると、上述の他の装置とほぼ同様に構成され得る、体の管腔を処置する装置１０１０のさらに別の実施形態が示されており、外側管状部材１０２０と、内側部材１０３０と、内側部材１０３０によって運ばれる拡張可能なバルーン１０５０と、を有している。前の実施形態と同様に、装置１０１０は、本願明細書の他の箇所で説明した他の実施形態と同様に、例えば物質を除去する、体の管腔を広げる又は処置するためにバルーン１０５０を拡張させる第１モードと、体の管腔内に流体を運搬する第２モードと、の複数のモードで作動可能であってよい。前の実施形態と異なり、装置１０１０は、バルーン１０５０に対して遠位であることに代えて、バルーン１０５０に対して近位の出口及び弁を有している。
【０３０１】
概して、外側部材１０２０は、近位端（図示せず）と、体の管腔内への導入のためのサイズを有する遠位端１０２４と、近位端及び遠位端１０２４の出口１０２７の間で延びる第１内腔１０２６と、を有している。内側部材１０３０は、近位端（図示せず）と、遠位端１０３４と、を有しており、及び、任意選択的に、例えばそこを通って案内ワイヤ又は他の器具（図示せず）をスライド移動可能に受け入れるサイズを有し得る遠位先端１０３５内に、近位端及び出口（図示せず）の間で延びる第２内腔（図示せず）を備えてよい。本願明細書の他の実施形態と同様に、異なるモードの間で装置１０１０を案内するために外側部材１０２０に対して軸線方向に内側部材１０３０を案内するために内側部材１０２０に結合されたアクチュエータ（図示せず）を有するハンドル（図示せず）が外側部材１０２０の近位端上に設けられてよい。
【０３０２】
バルーン１０５０は、例えば遠位先端１０３５に隣接して内側部材１０３０に結合された遠位端１０５２と、遠位先端１０３５に近位で内側部材１０３０の遠位端１０３４に結合された近位端１０５２と、内部１０５６と、を有している。バルーン１０５０は、本願明細書の他の実施形態と同様に、例えば柔軟な又は半柔軟なバルーンを提供するために弾性材料から形成されてよく、又は、非柔軟なバルーンを提供するために、実質的に非弾性材料から形成されてよい。
【０３０３】
図３７Ａ及び図３７Ｂで最もよく見えるように、バルーン１０５０の近位端１０５２に隣接して内側部材１０３２の遠位端１０３４上にシール部材１０３８が設けられてよい。例えば、図示するように、シール部材１０３８は、内側部材１０３０の外面に取り付けられてよく、及び、バルーン１０５０の近位端１０５２がシール部材１０３８に取り付けられてよい。図示するように、バルーン１０５０の近位端１０５２は、シール部材１０３８を少なくとも部分的に越えて延び、例えば接着剤による接合、超音波溶接、融解、締まり嵌め、外部カラー（図示せず）などによって、シール部材１０３８に取り付けられてよい。従って、バルーン１０５０の近位端１０５２は、シール部材１０３８によって実質的に流体気密シールを有してよい。バルーン１０５０の遠位端１０５４は、例えば同様の材料及び／又は方法を使用して内側部材１０３０に直接的に取り付けられてよい。
【０３０４】
シール部材１０３８は、以下にさらに説明するように、例えばシール部材１０３８が外側部材１０２０の出口１０２７を実質的にシールし得るように外側部材１０２０の内腔１０２６の内径よりも大きいサイズ、例えば外径を有してよい。任意選択的に、シール部材１０３８は、外側部材１０２０の出口１０２７とのシール部材１０３８による着座又は他の係合を容易にするために、テーパ形状、例えばテーパ形状の近位端１０３８ａを有してよい。シール部材１０３８は、本願明細書の他の実施形態と同様に、出口１０２７を実質的にシールするために、例えば外側部材１０２０の遠位端１０２４との係合を向上させ得る可撓性材料から形成されてよい。
【０３０５】
図３７Ｃで最もよく見えるように、シール部材１０３８は、シール部材１０３８の近位端１０３８ａ及び遠位端１０３８ｂの間でほぼ縦方向に延びる１以上の通路１０３９を有してよい。通路１０３９は、環状通路を有してよく、又は、シール部材１０３８に形成された複数の通路を有してよい。例えば、シール部材１０３８は、その内壁に形成された１以上の縦溝を得得するチューブの長さとして設けられてよい。シール部材１０３８は、内側部材１０３０に取り付けられており、又は、内側部材１０３０周りに配置されており、溝は、内側部材１０３０の外壁に沿って延びてよく、それによって、通路１０３９をともに画定する。代替的に、通路１０３９を提供するためにチューブの壁内に、囲い内腔が形成されてよい。
【０３０６】
組立時、シール部材１０３８は、遠位端１０３４上の所望の位置で内側部材１０３０周りに配置されてよく、例えば接着剤による接合、超音波溶接、融解などによってそこに取り付けられてよい。バルーン１０５０の近位端１０５２は、シール部材１０３８を部分的に越えて位置決めされてよく、そこに取り付けられてよい。従って、通路１０３９は、シール部材１０３８の近位端１０３８ａの外側からバルーン１０５０の内部１０５６に連通してよい。バルーン１０５０の遠位端１０５４は、内側部材１０３０の遠位端１０３４に取り付けられてよい。結果として、バルーン１０５０の内部１０５６は、シール部材１０３８を通じて通路１０３９以外で実質的にシールされてよい。
【０３０７】
外側部材１０２０は、本願明細書の他の実施形態と同様に、内側部材１０３０周りに位置決めされてよく、ハンドル及びアクチュエータは外側及び内側部材１０２０、１０３０に結合されてよい。装置１０１０は、装置１０１０が導入される体の管腔（図示せず）内に流体を運搬する第１モードと、バルーン１０５０を膨張させる第２モードと、で作動されてよい。例えば、内側部材１０３０は、シール部材１０３８が外側部材１０２０の出口１０２７から間隔を空けて配置される図３７Ａに示す第１又は遠位位置と、シール部材１０３８が出口１０２７に対して及び／又は出口１０２７内で部分的に着座する図３７Ｂに示す第２又は近位位置と、の間で移動可能であってよい。第１位置では、外側部材１０２０の内腔１０２６を通って運搬された流体が出口１０２７から流出して、バルーン１０５０の近位で体の管腔に流入する。第２位置では、内腔１０２６を通って運搬された流体は、シール部材１０３８内の通路１０３９を通ってバルーン１０５０の内部１０５６内に流入し、それによってバルーン１０５０を膨張させる。
【０３０８】
使用時、装置１０１０は、例えば本願明細書の他の実施形態と同様の方法を使用して、体の管腔（図示せず）内に導入されてよい。装置１０１０は、シール部材１０３８が出口１０２７内に着座するように近位位置に内側部材１０３０を備えてよい。このことは、（出口１０２７をシールすることに加えて）外側部材１０２０の遠位端１０２４のための実質的に平滑な移行を提供してよく、そのことが、例えば装置１０１０が曲がりくねった生体構造を通って前進する時に、例えば体の管腔の壁を損傷させる危険を最小にして装置１０１０の前進を容易にし得る。代替的に、装置１０１０は、遠位位置に内側部材１０３０とともに導入されてよい。
【０３０９】
いつでも、例えば蛍光透視法又は他の外部画像化を容易にする造影剤といった流体を体の管腔内に運搬することが必要とされる場合には、内側部材１０３０は、外側部材１０２０の遠位端１０２４からシール部材１０３８を間隔を空けて出口１０２７（図３７Ａ）を開放するために遠位又は第１位置に案内されてよい。流体は、外側部材の内腔１０２６を通って運搬されて体の管腔内へ出口１０２７から流出していく。出口１０２７はシール部材１０３８から間隔を空けて配置されているので、流体の実質的にすべてが、体の管腔内に注入され、通路１０３９を通ってバルーン１０５０内に流入しない。
【０３１０】
バルーン１０５０を拡張させることが必要な時、内側部材１０３０は、外側部材１０２０の出口１０２７内に少なくとも部分的にシール部材１０３８を着座させるために近位又は第２位置に案内されてよい（図３７Ｂ）。シール部材１０３８は、その後の流体の運搬がバルーン１０５０の内部内にシール部材１０３８の通路１０３９を通って流体を注入して、それによってバルーン１０５０を膨張させるように、外側部材１０２０の遠位端１０２４への実質的な流体気密シールを提供してよい。バルーン１０５０が膨張させられた後、例えば物質を除去する、閉塞を広げる、及び／又は、体の管腔を処置するために、内部１０５６から通路１０３９及び内腔１０２６を通って流体が吸引されてよい。代替的に、内側部材１０３０は、シール部材１０３８との係合を解除して出口１０２６を開放するために第１位置に向かって案内されてよい。バルーン１０５０内の流体は、通路１０３９を通って体の管腔内に自由に逃げてよく、及び、バルーン１０５０をすぼませてよい。
【０３１１】
任意選択的に、必要であれば、いくらかの流体が通路１０３９に流入してバルーン１０５０を拡張する一方で残った流体が体の管腔内に運搬されるように、出口１０２６から運搬された流体が分割され得る中間位置、すなわち、第１及び第２位置の間の中間位置に内側部材１０３０が位置決めされてよい。膨張と体の管腔内への流体の運搬との相対量が、出口１０２７に近くで又は出口１０２７からさらに遠くにシール部材１０３８を移動させるために近位に又は遠位に内側部材１０３０を単に案内することによって、必要に応じて調節されてよい。この処置は、バルーン１０５０の膨張及び／又は位置をモニタするため、及び／又は、バルーン１０５０が配置される周囲脈管構造をモニタするため、例えば流体が放射線不透過性造影剤を含む場合に、外部画像化を使用して実現されてよい。
【０３１２】
別の選択肢では、装置１０１０は、出口１０２７を使用して流体を運搬して吸引するために使用されてよい。例えば、ユーザは、装置１０１０を使用して、体の管腔内で１以上の診断剤及び／又は治療剤を運搬して除去することを求め得る。一例では、造影染料、又は、画像化を容易にする他の材料が、（遠位位置の内側部材１０３０及びシール部材１０３８とともに）出口１０２７から体の管腔内に運搬されてよく、体の管腔内に残った又は患者の体の他の位置に移行する造影剤の量を減少させるために出口１０２７内に吸引して戻されてよい。
【０３１３】
別の例では、例えば、体の管腔内の凝血塊又は他の物質を破壊するために細胞溶解剤が体の管腔内に運搬されてよく、その後、遊離した物質が、出口１０２７内へ内腔１０２６を通って吸引されてよく、そのことが、出血の危険性、又は、患者の体に全身的に細胞溶解剤を露出させる危険性を低減させ得る。出口１０２７は、溶剤によって溶解しない又は破壊されない及び／又は体の管腔内で遊離している血栓又は他の物質の小片を吸引するために使用されてもよい。こうした処置中、１以上の溶剤が運搬されて吸引される間に体の管腔を流通する流れを止める又は減少させるために、例えば内側部材１０３０を中間位置に案内することによって、バルーン１０５０が少なくとも部分的に膨張させられてよく、そのことが、体の管腔内に運搬された溶剤に他の位置が曝されることを減少させ得る。
【０３１４】
図３８を参照すると、図３６〜図３７Ｃの装置１０１０と同様の装置１０１０’の代替の実施形態が示されている。装置１０１０’は、装置１０１０と同様に、外側部材１０２０’と、内側部材１０３０’と、バルーン１０５０’と、シール部材１０３８’と、を有している。装置１０１０’は、装置１０１０と同様に、第１又は遠位位置及び第２又は近位位置の間で内側部材１０３０’を案内することによって第１及び第２モードで作動可能であってよい。
【０３１５】
さらに、しかしながら、装置１０１０’は、第１及び第２位置のいずれかに内側部材１０３０’を付勢するために内側及び外側部材１０３０’、１０２０’の間で結合されるばね又は他の付勢機構１０９０’を有している。例えば、図示するように、ばね１０９０’は、装置１０１０’の出口１０２７’が、通常通り閉鎖されるように及び／又は出口１０２７’内へのシール部材１０３８’の着座を容易にするように、近位位置に内側部材１０３０’に付勢してよい。付勢力は、シール部材１０３８’を退かせて出口１０２７’を開放するために内側部材１０３０’を遠位に案内することによって克服されてよい。
【０３１６】
図示するように、ばね１０９０’は、外側部材１０２０’の遠位端１０２４’に取り付けられる又は結合される第１端１０９２’と、内側部材１０３０’の遠位端１０３４’及び／又はシール部材１０３８’に取り付けられる又は結合される第２端１０９４’と、を有している。図示するように、ばね１０９０’の第２端１０９４’は、シール部材１０３８’及び内側部材１０３０’の間に取り付けられてよく、又は、シール部材１０３８’に取り付けられてよい一方で、シール部材１０３８’を通って延びる通路１０３９’を依然として収容する。例示の実施形態では、ばね１０９０’の端部１０９２’、１０９４’は、接着剤による接合、超音波溶接、融解、締まり嵌め、１以上のコネクタ（図示せず）などによって内側及び外側部材１０３０’、１０２０’に取り付けられてよい。
【０３１７】
ばね１０９０’及び内側部材１０３０’の相対径は、ばね１０９０’の過度の伸展の危険性を低減させるように設定されてよい。例えば、ばね１０９０’は、内側部材１０３０’が近位位置にある時にゆるめられ又はわずかなテンションを受け、及び、内側部材１０３０’が遠位に案内される時に大きなテンションを受けて配置されてよい。ばね１０９０’がより大きなテンションの下で配置される際、ばね１０９０’の径は減少し、それによって、ばね１０９０’及び内側部材１０３０’の間の摩擦を増大させる。この摩擦の増大は、ばね１０９０’を過度に伸展させる危険性を減少させ、ばね１０９０’を弾性的に変形させ得る又は近位位置に向かって近位に内側部材１０３０’を付勢することをばね１０９０’が防止し得る。
【０３１８】
図３９を参照すると、図３８の装置１０１０’と同様の装置１０１０”のさらに別の代替の実施形態が示されている。装置１０１０”は、装置１０１０’と同様に、外側部材１０２０”と、内側部材１０３０”と、バルーン１０５０”と、シール部材１０３８”と、ばね１０９０”と、を有している。装置１０１０”は、装置１０１０、１０１０’と同様に、第１又は遠位位置と第２又は近位位置との間で内側部材１０３０”を案内することによって第１及び第２モードで作動可能であってよい。
【０３１９】
さらに、装置１０１０”は、本願明細書の他の実施形態と同様に、拡張螺旋形状まで拡張され得るバルーン１０５０”内に螺旋部材１０７０”を有している。例えば、螺旋部材１０７０”は、外側部材１０２０”に結合された第１又は近位端（図示せず）と、バルーン１０５０”の遠位端１０５４”に隣接して、内側部材１０３０”に結合された第２又は遠位端１０７４”と、を有してよい。従って、装置１０１０”は、第２位置から、螺旋部材１０７０”が軸線方向に圧縮されて半径方向に拡張される第３位置に近位に内側部材１０３０”を案内することによって、第３モードで作動されてもよい。バルーン１０５０”は、本願明細書の他の実施形態と同様に、螺旋部材１０７０”が拡張される一方で折り畳まれたままであってよく、又は、螺旋部材１０７０”が拡張された後に膨張させられてその後に折り畳まれ得てよい。
【０３２０】
螺旋部材１０７０”及びバルーン１０５０”が、拡張螺旋形状で物質を除去するために使用された後に、内側部材１０３０”は、内側部材１０３０”周りにその原形の収縮形状に螺旋部材１０７０”を復帰させるために遠位に案内されてよい。この動作は、ばね１０９０”を伸展させて出口１０２７”を開放する。しかしながら、上述したように、ばね１０９０”及び内側部材１０３０”の相対サイズは、ばね１０９０”が、伸展して内側部材１０３０”に摩擦によって係合する際に圧縮するようであってよく、それによって、内側部材１０３０”が遠位に案内される一方でばね１０９０”の過度の伸展の危険性を低減させる。
【０３２１】
本願明細書の任意の実施形態によって示された要素又は構成要素は、具体的な実施形態のための例示であって、本願明細書に開示された他の実施形態で使用されてよく、又は、他の実施形態と組み合わせて使用されてよいことが理解されよう。
【０３２２】
本発明は様々な変形を受け入れることが可能である一方で、代替の形態、その具体例が、図面に示されており、本願明細書で詳細に説明されている。しかしながら、本発明は、開示された特定の形態又は方法に限定されないものの、それとは反対に、本発明は、添付の特許請求の範囲内にあるすべての変形物、均等物、及び代替物をカバーすることが理解されるべきである。
【図１】
2013500082.tif 000003
【図２Ａ】
2013500082.tif 000004
【図２Ｂ】
2013500082.tif 000005
【図２Ｃ】
2013500082.tif 000006
【図２Ｄ】
2013500082.tif 000007
【図３】
2013500082.tif 000008
【図４Ａ】
2013500082.tif 000009
【図４Ｂ】
2013500082.tif 000010
【図５Ａ】
2013500082.tif 000011
【図５Ｂ】
2013500082.tif 000012
【図５Ｃ】
2013500082.tif 000013
【図６Ａ】
2013500082.tif 000014
【図６Ｂ】
2013500082.tif 000015
【図６Ｃ】
2013500082.tif 000016
【図６Ｄ】
2013500082.tif 000017
【図７】
2013500082.tif 000018
【図７Ａ】
2013500082.tif 000019
【図７Ｂ】
2013500082.tif 000020
【図７Ｃ】
2013500082.tif 000021
【図７Ｄ】
2013500082.tif 000022
【図７Ｅ】
2013500082.tif 000023
【図７Ｆ】
2013500082.tif 000024
【図７Ｇ】
2013500082.tif 000025
【図７Ｈ】
2013500082.tif 000026
【図８】
2013500082.tif 000027
【図９Ａ】
2013500082.tif 000028
【図９Ｂ】
2013500082.tif 000029
【図９Ｃ】
2013500082.tif 000030
【図９Ｄ】
2013500082.tif 000031
【図９Ｅ】
2013500082.tif 000032
【図９Ｆ】
2013500082.tif 000033
【図９Ｇ】
2013500082.tif 000034
【図１０Ａ】
2013500082.tif 000035
【図１０Ｂ】
2013500082.tif 000036
【図１０Ｃ】
2013500082.tif 000037
【図１０Ｄ】
2013500082.tif 000038
【図１１】
2013500082.tif 000039
【図１２】
2013500082.tif 000040
【図１３】
2013500082.tif 000041
【図１４】
2013500082.tif 000042
【図１４Ａ】
2013500082.tif 000043
【図１５Ａ】
2013500082.tif 000044
【図１５Ｂ】
2013500082.tif 000045
【図１６】
2013500082.tif 000046
【図１７Ａ】
2013500082.tif 000047
【図１７Ｂ】
2013500082.tif 000048
【図１７Ｃ】
2013500082.tif 000049
【図１７Ｄ】
2013500082.tif 000050
【図１８Ａ】
2013500082.tif 000051
【図１８Ｂ】
2013500082.tif 000052
【図１８Ｃ】
2013500082.tif 000053
【図１９Ａ】
2013500082.tif 000054
【図１９Ｂ】
2013500082.tif 000055
【図１９Ｃ】
2013500082.tif 000056
【図２０Ａ】
2013500082.tif 000057
【図２０Ｂ】
2013500082.tif 000058
【図２０Ｃ】
2013500082.tif 000059
【図２１Ａ】
2013500082.tif 000060
【図２１Ｂ】
2013500082.tif 000061
【図２１Ｃ】
2013500082.tif 000062
【図２１Ｄ】
2013500082.tif 000063
【図２２Ａ】
2013500082.tif 000064
【図２２Ｂ】
2013500082.tif 000065
【図２２Ｃ】
2013500082.tif 000066
【図２２Ｄ】
2013500082.tif 000067
【図２３Ａ】
2013500082.tif 000068
【図２３Ｂ】
2013500082.tif 000069
【図２４Ａ】
2013500082.tif 000070
【図２４Ｂ】
2013500082.tif 000071
【図２４Ｃ】
2013500082.tif 000072
【図２５Ａ】
2013500082.tif 000073
【図２５Ｂ】
2013500082.tif 000074
【図２６Ａ】
2013500082.tif 000075
【図２６Ｂ】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２９】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３２】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３４Ｃ】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７Ａ】
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【図３７Ｂ】
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【図３７Ｃ】
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【図３８】
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【図３９】
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【国際調査報告】
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