(57)【要約】５つ以上の側壁が、トレイの中央ベースパネルの外周から上方及び外方に延びる。各側壁は、ベースパネルから外方に延びる対向した第１の縁部及び第２の縁部を含む。複数の側壁の各隣接した側壁の対に関して、隣接した側壁の対のうちの第１の側壁の第１の縁部は、隣接した側壁の対のうちの第２の側壁の第２の縁部と重なり合う関係にあり、且つ第２の縁部に固着される。【選択図】なし
2013543817.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレイであって
外周を有するベースパネルと、
前記ベースパネルの前記外周から上方及び外方に且つ前記トレイの内部の周りに延びる複数の側壁と、
を備え、
前記複数の側壁は、互いに対してそれぞれ隣接している５つ以上の側壁を含み、
前記複数の側壁の各側壁は、前記ベースパネルから外方に延びる対向した第１の縁部及び第２の縁部を含み、
前記複数の側壁の各隣接した側壁の対に関して、前記隣接した側壁の対のうちの第１の側壁の前記第１の縁部は、前記隣接した側壁の対のうちの第２の側壁の前記第２の縁部と重なり合う関係にあり且つ前記第２の縁部に固着される、トレイ。
【請求項２】
前記トレイは実質的に円形である、請求項１に記載のトレイ。
【請求項３】
前記側壁のそれぞれは、それぞれのフラップから形成される、請求項１に記載のトレイ。
【請求項４】
前記ベースパネル及び前記複数の側壁のうちの少なくとも一方にマイクロ波相互作用材料を更に含む、請求項１に記載のトレイ。
【請求項５】
前記ベースパネルの前記外周は複数の周縁を含み、
前記複数の周縁は、５つ以上の周縁を含み、
前記側壁は、前記周縁にそれぞれ接続されている、請求項１に記載のトレイ。
【請求項６】
前記周縁のそれぞれは湾曲している、請求項５に記載のトレイ。
【請求項７】
前記複数の周縁は８つの周縁を含み、
前記複数の側壁は８つの側壁を含む、請求項５に記載のトレイ。
【請求項８】
前記第１の側壁及び前記第２の側壁は、互いに異なるように構成されている、請求項１に記載のトレイ。
【請求項９】
第１の側壁は前記第２の側壁よりも小さい、請求項８に記載のトレイ。
【請求項１０】
前記第１の側壁は実質的に矩形であり、
前記第２の側壁は実質的に内方にテーパー状になっている、請求項８に記載のトレイ。
【請求項１１】
前記第２の側壁は、それぞれが鋭角を規定する対向した外側角部を有する、請求項８に記載のトレイ。
【請求項１２】
前記第２の側壁は対向した外側角部を有し、前記外側角部のうちの１つの外側角部は面取りされている、請求項８に記載のトレイ。
【請求項１３】
トレイであって、
外周を有するベースパネルと、
前記ベースパネルの前記外周から上方に且つ前記トレイの内部の周りに延びる複数の側壁と、
を備え、
前記複数の側壁は５つ以上の側壁を含み、
前記複数の側壁の各側壁は、前記ベースパネルから外方に延びる対向した第１の縁部及び第２の縁部を含み、
前記側壁は、互いに異なるように構成されている第１の側壁及び第２の側壁を含み、
前記側壁は、各隣接した前記側壁の対が前記第１の側壁のうちの１つ及び前記第２の側壁のうちの１つの双方を含むように、前記第１の側壁と前記前記第２の側壁とが円周方向に交互になるものであり、
前記隣接した側壁の対のうちのそれぞれにおいて、前記隣接した側壁の対のうちの前記第１の側壁の前記第１の縁部は、前記隣接した側壁の対のうちの前記第２の側壁の前記第２の縁部と重なり合う関係にあり且つ前記第２の縁部に固着される、トレイ。
【請求項１４】
前記第１の側壁のそれぞれは実質的に矩形であり、
前記第２の側壁のそれぞれは実質的に内方にテーパー状になっている、請求項１３に記載のトレイ。
【請求項１５】
前記第２の側壁のそれぞれは、それぞれが鋭角を規定する対向した外側角部を有する、請求項１３に記載のトレイ。
【請求項１６】
前記第２の側壁のそれぞれは対向した外側角部を有し、前記外側角部のうちの１つの外側角部は面取りされている、請求項１３に記載のトレイ。
【請求項１７】
前記ベースパネルの前記外周は複数の周縁を含み、
前記複数の周縁は、５つ以上の周縁を含み、
前記側壁は、前記周縁にそれぞれ接続されている、請求項１３に記載のトレイ。
【請求項１８】
前記複数の周縁は８つの周縁を含み、
前記複数の側壁は８つの側壁を含む、請求項１７に記載のトレイ。
【請求項１９】
前記周縁のそれぞれは湾曲している、請求項１７に記載のトレイ。
【請求項２０】
カートンに組み立てられるブランクであって、
外周を有する中央パネルと、
前記中央パネルの前記外周に折り曲げ可能に接続されているとともに、少なくとも部分的に前記外周の周りに延びる複数のフラップであって、５つ以上のフラップを含む、複数のフラップと、
を備える、ブランク。
【請求項２１】
前記ブランクは実質的に八角形である、請求項２０に記載のブランク。
【請求項２２】
複数のスリットを含み、前記スリットは、前記複数のフラップのうちの隣接するフラップ間にそれぞれ位置決めされる、請求項２０に記載のブランク。
【請求項２３】
前記フラップは、実質的に環状のヒンジ線において前記中央パネルの前記外周に折り曲げ可能に接続されている、請求項２０に記載のブランク。
【請求項２４】
前記フラップは、それぞれの折り線において前記中央パネルの前記外周に折り曲げ可能に接続されており、前記折り線のそれぞれは湾曲している、請求項２０に記載のブランク。
【請求項２５】
前記フラップは、互いから離間しているとともに互いに対して概ね端と端とが対向して配置されている一連のセグメントを含む実質的に環状のヒンジ線において、前記中央パネルの前記外周に折り曲げ可能に接続されており、
各セグメントは、スリット間に位置決めされている湾曲したスコアを含む、請求項２０に記載のブランク。
【請求項２６】
各セグメントに関して、前記スリットは、互いから離間しており、且つ互いに対して斜めに延びる、請求項２５に記載のブランク。
【請求項２７】
前記中央パネルの前記外周は複数の周縁を含み、
前記複数の周縁は、５つ以上の周縁を含み、
前記フラップは、前記中央パネルの前記周縁に折り曲げ可能にそれぞれ接続されている、請求項２０に記載のブランク。
【請求項２８】
前記複数の周縁は８つの周縁を含み、
前記複数のフラップは８つのフラップを含む、請求項２７に記載のブランク。
【請求項２９】
前記フラップは、第１のフラップと、前記第１のフラップとは異なるように構成される第２のフラップとを含み、
前記フラップは、前記第１のフラップと前記第２のフラップとが円周方向に交互になるものである、請求項２０に記載のブランク。
【請求項３０】
前記第１のフラップのうちの１つのフラップは、前記第２のフラップのうちの１つのフラップよりも小さい、請求項２７に記載のブランク。
【請求項３１】
前記第１のフラップの各フラップは、前記第２のフラップの各フラップよりも小さい、請求項２７に記載のブランク。
【請求項３２】
前記第１のフラップのうちの１つのフラップは実質的に矩形であり、
前記第２のフラップのうちの１つのフラップは実質的に内方にテーパー状になっている、請求項２７に記載のブランク。
【請求項３３】
前記第１のフラップの各フラップは実質的に矩形であり、
前記第２のフラップの各フラップは実質的に内方にテーパー状になっている、請求項２７に記載のブランク。
【請求項３４】
前記第２のフラップのうちの１つのフラップは、それぞれが鋭角を規定する対向した外側角部を有する、請求項２７に記載のブランク。
【請求項３５】
前記第２のフラップのうちの１つのフラップは対向した外側角部を有し、前記外側角部のうちの１つの外側角部は面取りされている、請求項２７に記載のブランク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本願は、２０１０年１０月２１日付けで出願された米国仮特許出願第６１／４０５，３０５号の利益を主張する。
【０００２】
［参照による援用］
２０１０年１０月２１日付けで出願された米国仮特許出願第６１／４０５，３０５号の開示全体が、参照により本明細書に引用される。
【０００３】
本開示は、トレイに関し、より詳細には、５つ以上の直立した側壁を有するトレイに関する。
【背景技術】
【０００４】
多種多様なトレイが知られている。新たなバランスの特性をもたらす新たなトレイが常に望まれている。
【発明の概要】
【０００５】
本開示の１つの態様は、実質的に円形の中央ベースパネルと、ベースパネルの外周に接続されるとともにその外周の周りに延びる一連のフラップとを有する板紙のブランクから形成することができる、実質的に円形のトレイを提供することである。５つ以上のフラップが存在することができ、様々な数のフラップが存在し得るが、１つの特定の例では８つのフラップが存在する。このブランクは、実質的に八角形とすることができる。 
【０００６】
ベースパネルに対するフラップの折り曲げを容易にするのに役立つように、このブランクは、少なくとも部分的にベースパネルの周りに延びるとともに、ベースパネルの外周とフラップの内縁との間のヒンジ接続部を提供する、少なくとも１つの分割線（例えば、実質的に環状のヒンジ線）を含むことができる。
【０００７】
このブランクでは、隣接したフラップを、例えば外方に延びる切れ目によって互いから分離することができる。１つの特定の例では、隣接したフラップは、近接したヒンジ線から外方に延びるスリットによって互いから分離される。各フラップは、フラップの内縁からフラップの外縁まで外方に延びる対向した側縁部を含む。フラップは、隣接したフラップの側縁部が重なり合うように上方及び内方に折り曲げることができる。重なり合う側縁部を、例えば接着剤料によって互いに固着することができる。各重なり合いに関して、重なり合いの程度は上方向／外方向に増大することができる。
【０００８】
フラップは、例えば、様々なサイズ及び／又は様々な形状にすることによって、ブランク／トレイの円周方向において変化することができる。１つの特定の例では、フラップは、比較的小さなフラップと比較的大きなフラップとが円周方向に交互になるものとすることができる。加えて、小さなフラップは概ね矩形とすることができるが、大きなフラップのそれぞれは、実質的に内方にテーパー状とすることができる。大きなフラップの外側角部は、鋭角を規定することができ、鋭角は、任意選択的に面取りされることができるか、又はトレイの実質的に滑らかな及び／又は僅かに波状のリム（例えば、上縁）を設けようとする方法で形付けられることができる。様々な構成のフラップが、本開示の範囲内にある。例えば、全てのフラップは、それらのフラップが全て円周方向において実質的に同様であるように、より類似させることができる。
【０００９】
トレイは、本開示の幾つかの実施形態では実質的に円形であるが、本開示の他の実施形態では異なる形状にすることができる。
【００１０】
本開示の１つの態様によれば、トレイのベースパネルの周縁は、５つ以上の周縁、例えば８つの周縁を備えるものとして特徴付けることができる。フラップは、ベースパネルの外周から外方及び上方の双方に延びることができる側壁を形成する。５つ以上の側壁、例えば８つの側壁が存在し、それらは、ベースパネルの周縁にそれぞれ接続することができる。側壁のそれぞれは、ベースパネルから外方に延びる対向した第１の縁部及び第２の縁部を含む。各隣接した側壁の対に関して、隣接した側壁の対のうちの第１の側壁の第１の縁部は、隣接した側壁の対のうちの第２の側壁の第２の縁部と重なり合う関係にあり、また第２の縁部に固着される。
【００１１】
前述の記載は、基本的な理解をもたらすために本開示の幾つかの態様の簡略化された概要を提示する。前述の概要は、広範な概要ではなく、本発明の要点（key）、すなわち重要な要素を特定するように、又は本発明の範囲を詳しく説明することは意図されていない。前述の概要の目的は、本開示の幾つかの概念を、以下で提示されるより詳細な説明への序章として、簡略化された形式で提示することである。例えば、他の態様が、以下の記載から明らかとなるであろう。
【００１２】
本開示の幾つかの態様を一般用語において説明してきたが、ここで、必ずしも一定の縮尺で描かれてはいない添付の図面を参照する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本開示の第１の実施形態による平坦なブランクの概略的な平面図である。
【図２】概して、第１の実施形態に従って図１のブランクから組み立てられた実質的に円形のトレイの上面絵画図である。
【図３】概して、図２のトレイの側面絵画図である。
【図４】図２のトレイの側面図である。
【図５】図２のトレイの上面図である。
【図６】図２のトレイの底面図である。
【図７】食品が図には見えておらず、破線によって示されている、食品を収容している図２のトレイの概略的な側部立面図である。
【図８】上下逆にした構成であるとともに食品を支持している、図２のトレイの概略的な側部立面図である。
【図９】本開示の第２の実施形態による平坦なブランクの概略的な平面図である。
【図１０】本開示の第３の実施形態によるトレイの底面絵画図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
ここで、幾つかの図を通して同様の符号が同様の部分を指す図面をより詳細に参照し、例示的な実施形態を以下で説明する。例えば、第１の実施形態のブランク２０及び実質的に円形のトレイ２２が、図１〜図８にそれぞれ示されており、また以下で説明される。
【００１５】
最初に図１及び図２を参照すると、ブランク２０及びトレイ２２はそれぞれが、実質的に円形の中央パネル２４（例えば、ベースパネル）と、中央パネルの外周に接続されるとともにその外周の周りに延びる一連のフラップすなわち側壁とを備える。フラップは、比較的小さなフラップ２６と比較的大きなフラップ２８とが交互になるように、円周方向において変化する。ブランク２０及びトレイ２２は８つのフラップ２６、２８を含むものとして示されているが、より多いか又はより少なくともよく、通常は、合計５つ以上のフラップが存在しており、例えば、少なくとも５つ、少なくとも６つ、少なくとも７つ、少なくとも８つ、又は９つ以上のフラップが存在する。また、種々の異なる構成の中央パネル及びフラップが、本開示の範囲内にある。
【００１６】
図１を参照して最もよく理解されるように、フラップ２６、２８は、限定されないが、近接した実質的に環状の折り線すなわちヒンジ線３０から外方に延びる切れ目（例えば、スリット３２又はカットアウト（cut outs））等の１つ又は複数の分割線によって画定することができる。第１の実施形態では、ヒンジ線３０からブランク２０の周縁まで外方に延びる、８つのスリット３２が存在している。これらのスリットは、フラップ２６、２８が全体として中央パネル２４の周りに行き渡って（all the way）延びるように、十分に狭いものとすることができる。代替的には、スリット３２が幅広の切れ目又はカットアウトに置き換えられる場合、フラップ２６、２８は全体として、部分的にのみ中央パネル２４の周りに延びることができる。したがって、フラップ２６、２８は全体として、少なくとも部分的に中央パネル２４の周りに延びるものと称することができる。
【００１７】
ヒンジ線３０は、中央パネル２４の実質的に環状の外周、すなわち実質的に環状の周縁に位置している。図１に示されるように、比較的小さなフラップ２６のそれぞれは、湾曲した内側側部を有する。比較的小さなフラップ２６のそれぞれは、実質的に矩形（例えば矩形、又は、例えば湾曲した内側側部を有すること結果として、ほぼ矩形）であるものとして特徴付けることができる。したがって、比較的小さなフラップ２６のそれぞれに関して、その小さなフラップの外側角部３４のそれぞれは、直角を実質的に規定する。比較的小さなフラップ２６とは対照的に、比較的大きなフラップ２８のそれぞれは、内方にテーパー状になっている。その結果、比較的大きなフラップ２８のそれぞれに関して、大きなフラップの内側角部のそれぞれが鈍角を規定し、かつ大きなフラップの外側角部３６のそれぞれが鋭角を規定するように、大きなフラップの外縁は大きなフラップの内縁よりも大きい。大きなフラップ２８の外縁／外側角部３６のそれぞれは、面取り部及び／又は先端切断部（truncation）等を画定する１つ又は複数のベベル縁３８等を任意選択的に含む。すなわち、大きなフラップ２８の外側角部３６のそれぞれを、斜角を付けるか（beveled）、面取りするか、先端切断するか、又は以下でより詳細に論考される方法で形付けることができる。したがって、また、第１の実施形態によれば、ブランク２０は、実質的に八角形（例えば、八角形、又は、幾分斜角を付けられているか、面取りされているか、先端切断されている大きなフラップ２８の外側角部３６のそれぞれを除けば八角形）である。
【００１８】
第１の実施形態によれば、ヒンジ線３０は、中央パネル２４の周りに実質的に行き渡って延びる、実質的に連続した、実質的に環状の分割線であるものとして特徴付けることができ、ヒンジ線はまた、互いから離間しているとともに互いに対して概ね端と端とが対向して（end-to-end）配置されている一連のセグメント４０（例えば、ヒンジ線すなわち折り線）を含むものとして特徴付けることもできる。ヒンジ線３０の各セグメント４０は、中央部分４２と対向する端部セクション４４とを含む。図１を単純化するために、中央部分４２及び端部セクション４４のうちの幾つかのみが図１において参照符号によって示されている。中央部分４２は、それらを端部セクション４４と区別するために図１において破線によって概略的に示されている。ヒンジ線３０の各セグメント４０に関して、中央部分４２は、湾曲したスコア線であり、端部セクション４４は実質的に直線状のスリットである。ヒンジ線３０の各セグメント４０に関して、スリット／端部セクション４４は、互いから離間しており、互いに対して斜めに延びており、またセグメントの中央部分４２によって互いに対して接続している。異なるセグメント４０の隣接したスリット／端部セクション４４が、互いから離間している。代替的には、ヒンジ線３０は、任意の他の適したタイプ及び配置の１つ又は複数の分割線とすることができる。例えば、ヒンジ線３０は、代替的には、連続的な環状のスコア線とすることができる。別の代替形態として、ヒンジ線３０をブランク２０から省略することができ、またヒンジ線３０等は、トレイ２２を組み立てることによってのみ形成されるとすることができる。
【００１９】
上述のように規定されるヒンジ線３０のセグメント４０を用いて、フラップ２６、２８は、それらのセグメントによって中央パネル２４にそれぞれ折り曲げ可能に接続されているか、又はより詳細にはフラップのそれぞれが、隣接した半分のセグメントによって中央パネル２４に折り曲げ可能にそれぞれ接続されている。同様に、中央パネル２４の実質的に環状の周縁は、端と端とが対向してそれぞれ延びる一連の周縁を含むものとして特徴付けることができ、この場合、フラップ２６、２８は、周縁にそれぞれ接続されるものとして特徴付けることができる。例えば、中央パネルの周縁のそれぞれは、隣接したスリット３２の内側端部間に延びるものとして特徴付けることができる。
【００２０】
ブランク２０をトレイ２２に組み立てる方法の一例が、第１の実施形態に従って、以下に記載される。各フラップ２６、２８は、フラップの内縁からフラップの外縁まで外方に延びる、対向した側縁部を含む。フラップ２６、２８は、隣接したフラップの側縁部が重なり合うように、ヒンジ線３０を中心に上方及び内方に折り曲げられる。その結果、フラップ２６、２８は、トレイ２２の内部空間の周りに延びる。フラップが中央パネルから上方及び外方に延び、また結果として形成されるトレイ２２が積み重ねにおいて入れ子状態になることができるように、完全に組み立てられたトレイ２２では、上方に延びるフラップ２６、２８は通常、中央パネル２４の内面４８に対して斜めに、すなわち鈍角の角度で延びる。
【００２１】
図２〜図８を参照して最もよく理解されるように、大きなフラップ２８の外側角部３６（図１）は、小さなフラップ２６の外側角部３４（図１）の内方に位置決めされ、また小さなフラップ２６の外側角部３４にそれぞれ重なり、フラップの重なり合う側縁部のそれぞれは、例えば、接着剤料（図示せず）又は、固着するための任意の他の適した機能部（複数の場合もある）によってともに固着される。フラップ２６、２８の重なり合う側縁部は、互いに対して対面構成にあるか、又はより詳細には対面接触している。一方で、フラップ２６、２８の重なり合う側縁部が、それらの間に介装される接着剤料の層によってともに固着されると、フラップ２６、２８の重なり合う側縁部は、互いに実質的に対面構成にあるか、又は実質的に対面接触しているものとして特徴付けることができる。
【００２２】
代替的には、大きなフラップ２８の外側角部３６（図１）は、小さなフラップ２６の外側角部３４（図１）の外方に位置決めすることができる。トレイ２２がその通常の直立構成にある間、フラップ２６、２８の重なり合う側縁部の重なり合いの程度は通常、上方向に増大する。トレイ２２では、大きなフラップ２８のベベル縁３８（図１及び図２）は、トレイの実質的に滑らかな及び／又は僅かに波状の上縁／リム４５を提供しようとする方法で、小さなフラップ２６の外縁とそれぞれ協働する（外縁と実質的に位置合わせされる）が、他の構成が本開示の範囲内にある。
【００２３】
第１の実施形態によれば、ヒンジ線３０の全体的な曲率、ヒンジ線３０のセグメント４０の曲率、ヒンジ線３０のセグメント４０の中央部分４２の曲率、ベベル縁３８によって規定される角度、及び／又は他の機能部の構成は、組み立てられたトレイ２２が実質的に円形のトレイになるように選択することができる。しかしながら、ブランク２０及び／又はトレイ２２の機能部のうちの１つ又は複数は、他の実施形態のトレイが様々な形状にすることができるように変更することができ、そのため、本開示は、実質的に円形のトレイに限定されるように意図されていない。すなわち、本開示の態様は、種々の異なる形状のトレイに適用可能である。
【００２４】
第１の実施形態では、ブランク２０のフラップ２６、２８には、ヒンジ線すなわち折り線等の分割線が一切存在しない。同様に、トレイ２２は、トレイの側壁２６、２８にはヒンジ線すなわち折り線等の分割線が一切存在しないように構成することができる。代替的には、フラップ２６、２８及び／又は側壁は、ヒンジ線すなわち折り線等の分割線を含むことができる。
【００２５】
トレイ２２を用いる方法の一例が、第１の実施形態に従って以下に記載される。図７は、食品４６を収容しているトレイ２２の概略的な側部立面図である。すなわち、食品４６はトレイ２２の内部空間にある。例えば、限定ではないが、食品４６は、食品を実質的に円形のトレイ２２内にしっかりと収容することができるよう、ピザ、ハンバーガー、ドーナツ、クッキー等のような実質的に円形の食料品とすることができる。より一般的には、食品４６は、トレイ内に通常収容される任意の形状及び／又はタイプとすることができ、所望であれば、トレイ２２の所望の形状は、多種多様の異なるサイズ及び形状の食料品のサイズ及び形状に少なくとも概ね適合するように変更することができる。
【００２６】
図７では、食品４６の底面は、中央パネル２４の内面４８（図１、図２及び図５）によって（例えば、内面４８と対面接触して）支持されている。図７から明らかであるように、フラップ２６、２８は、食品４６の周りに、かつ食品４６よりも高く延びる。したがって、食品４６は、図７には見えておらず、図７においては破線によって概略的に示されている。食品４６を収容しているトレイ２２は、カバー若しくは蓋によって閉鎖することができ、及び／又は、食品を収容しているトレイは、カートン、フィルムのオーバーラップ、又は任意の他の適した封入具（enclosure）等の封入具（図示せず）内に収容することができる。
【００２７】
図８は、上下逆にされた構成であるとともに食品４６を支持しているトレイ２２の概略的な側部立面図である。図８では、食品４６の底面は、中央パネル２４の外面５０によって（例えば、外面５０と対面接触して）支持されており、トレイ２２のリム４５は、支持表面５２上にあり、支持表面５２によって支持されている。支持表面５２は、テーブルトップ、カウンタートップ、又は電子レンジ内のターンテーブル若しくは他の適した支持表面の頂面等の任意の適した支持表面とすることができる。トレイ２２が上下逆にされた構成にあるとき、トレイ２２の内部空間は、例えば、支持表面５２と食品４６／中央パネル２４との間の、空気で満たされた絶縁間隙として機能する。そのような絶縁間隙を有することは、上下逆にされたトレイ２２が、電子レンジ内でマイクロ波エネルギーによって加熱される食品４６を支持している間は利点となり得る。例えば、絶縁間隙は、熱エネルギーが、食品から離れて電子レンジの床面又はターンテーブルへと不都合に伝わらないようにすることができる。加えて、マイクロ波エネルギーは、有利には下から食品４６に達するように絶縁間隙を通じて伝搬可能とされ得る。代替的には、食品４６は、トレイ２２及び食品が図７に示されるように構成されている間に加熱することができる。
【００２８】
図８に示される構成を更に考慮すると、１つ又は複数の支持脚部（図示せず）を、任意選択的に、分割線によって中央パネル２４の中央部分内に画定することができる。例えば、食品が比較的重いもの（例えば、冷凍ピザ）である場合に、支持脚部が中央パネルから下方に延びて支持表面５２に係合して食品４６に対する更なる支持を提供するように、支持脚部は、中央パネル２４から打ち抜かれた（struck）（例えば、穿孔された）タブ又はフラップの形態とすることができる。例えば、各支持脚部は、折り線の一端から折り線の対向する端まで延びるスリット又は引き裂き線によって画定することができる。４本よりも多いか又は少ない、タブ又はフラップの形態の支持脚部が存在することができ、トレイが図８に示される上下逆にされた構成にある間は一群の支持脚部が中央パネル２４と支持表面５２との間に延在する（span）ように、一群の支持脚部は、トレイ２２の内部空間から食品製品４６を取り除いた後で下に折り曲げられるように、中央パネル２４内で円形パターンに配置することができる。トレイ２２内に含まれるときに、支持脚部は、食品４６を支持するのに役に立つものである。支持脚部は、トレイ２２のサイズ及び食品４６の重量等の種々の要因に応じて、省略することができるか、又は含めることができる。
【００２９】
ブランク２０及びトレイ２２は、限定されないが、板紙、厚紙、ダンボール等のような任意の適した材料から構成することができる。より詳細には、ブランク２０は通常、板紙から構成することができる。板紙は通常は、普通の紙よりも重くて剛性であり、かつ厚紙よりも軽くて剛性でないような厚さ（caliper）を有する。板紙は、クレーコート等によってコーティングすることができる。クレーコート上には、製品情報、広告情報、価格コード情報、及び／又は他の情報を印刷することができる。ブランク２０は、ブランク上に印刷された任意の情報を保護するためにワニス又は任意の他の適した塗料によってコーティングすることができる。ブランク２０は、例えば、防湿層及び／又は汚れマスキング層（stain masking layer）（複数の場合もある）によってコーティングすることもできる。他の特徴を、印刷するか、コーティングするか、積層するか、及び／又は、別様にブランク２０に接合するか若しくはブランク２０と関連付けることができる。例えば、また以下でより詳細に論考されるように、ブランク２０は、マイクロ波相互作用材料を含むことができる。マイクロ波相互作用材料は、任意の適した配置にある任意の適したマイクロ波相互作用材料とすることができる。例えば、マイクロ波相互作用材料は、より詳細には、以下でより詳細に論考されるように、サセプタの形態とすることができる。
【００３０】
本開示の第２の実施形態は、上述の変形及び、当業者には明らかとなる変形を除いて第１の実施形態と同様である。この類似性に起因して、第１の実施形態の対応の構成要素と少なくとも同様である、及び／又は、少なくとも幾つかの様態で第１の実施形態の対応の構成要素と同様に機能する第２の実施形態の構成要素は、１００だけインクリメントされている参照符号を有する。
【００３１】
図９に示される第２の実施形態のブランク１２０を参照して最もよく理解されるように、円形の孔１５４が、第２の実施形態のブランク及びトレイの双方の中央パネル１２４を貫通する。例えば、孔１５４は、第２の実施形態の上下逆にされたトレイが、電子レンジ内でマイクロ波エネルギーによって加熱される食品を支持している間に、水分の放出を可能にすることができる。孔１５４は、多種多様の異なるサイズ、形状及びパターンとすることができる。種々の異なる形状のトレイが本開示の範囲内にある。同様に、種々の異なるサイズのトレイが本開示の範囲内にある。
【００３２】
本開示の第３の実施形態は、上述の変形及び、当業者には明らかとなる変形を除いて第１の実施形態及び第２の実施形態と同様である。この類似性に起因して、第２の実施形態の対応の構成要素と少なくとも同様である、及び／又は、少なくとも幾つかの様態で第２の実施形態の対応の構成要素と同様に機能する第３の実施形態の構成要素は、第２の実施形態に対して１００だけインクリメントされているとともに、第１の実施形態に対して２００だけインクリメントされている参照符号を有する。
【００３３】
図１０に示される第３の実施形態の上下逆にされたトレイ２２２を参照して最もよく理解されるように、トレイは、マイクロ波相互作用材料を含む（例えば、支持し取り付けられている（mounted））。マイクロ波相互作用材料は、任意の適した構成にある任意の適したマイクロ波相互作用材料とすることができる。例えば、マイクロ波相互作用材料は、より詳細には、サセプタ２５６の形態とすることができる。図１０に示されるように、例であって本開示の範囲を限定する目的ではないが、サセプタ２５６は、中央パネル２２４の外面２５０を覆う、形成する、及び／又はその一部であり、サセプタ２５６はまた、フラップ２６、２８の外面を部分的に覆う、形成する、及び／又はその外面の一部であり、孔２５４はサセプタ２５６を貫通する。サセプタ２５６は、任意の適したタイプのサセプタとすることができ、また任意の適した配置とすることができる。マイクロ波相互作用材料（例えば、サセプタ２５６）は、以下に記載される態様のうちの任意のものによって特徴付けることができる。
【００３４】
本開示の種々のブランク（例えば、ブランク２０、１２０）、トレイ（例えば、トレイ２２、２２２）又は他の構成物のいずれも、トレイ又は他の構成物に関連付けられる食料品の加熱又は調理中にマイクロ波エネルギーの効果を変える、１つ又は複数の機能部を任意選択的に含むことができる。例えば、ブランク、トレイ又は他の構成物は、１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素（以下では「マイクロ波相互作用要素」と称する場合がある）から少なくとも部分的に形成されることができ、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、食料品（例えば、図７及び図８における食品４６）の特定のエリアの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを促進するか、食料品の特定エリアの焼き過ぎ（overcooking）を防ぐようにその食料品の特定のエリアをマイクロ波エネルギーから遮蔽するか、又は、食料品の特定のエリアに向けて若しくは食料品の特定のエリアから離れてマイクロ波エネルギーを送る。各マイクロ波相互作用要素は、特定の構成物及び食料品に対する必要若しくは所望に応じて、マイクロ波エネルギーを吸収するか、マイクロ波エネルギーを送るか、マイクロ波エネルギーを反射するか、又はマイクロ波エネルギーを案内するように、特定の構成に構成される１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用材料又はセグメントを含む。
【００３５】
サセプタ（例えば、サセプタ２５６）の場合、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、導電性又は半導性材料、例えば真空蒸着金属若しくは合金、又は金属インク、有機インク、無機インク、金属ペースト、有機ペースト、無機ペースト、又はそれらの任意の組み合わせを含むことができる。好適であるものとすることができる金属及び合金の例としては、アルミニム、クロミウム、銅、インコネル合金（ニオビウムを含む、ニッケル−クロミウム−モリブデン合金）、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタン、タングステン及びそれらの任意の組み合わせ又はそれらの任意の合金が挙げられるが、それらに限定されない。
【００３６】
代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意選択的に導電性材料と併せて使用される金属酸化物、例えばアルミニウム、鉄及びスズの酸化物を含むことができる。好適であるものとすることができる別の金属酸化物は、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）である。ＩＴＯは、より均一な結晶構造を有するため、ほとんどのコーティング厚さにおいて透明である。
【００３７】
更に代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、好適な導電性、半導性若しくは非導電性の人工誘電体又は強誘電体を含むことができる。人工誘電体は、重合体又は他の好適なマトリクス又はバインダー中に導電性の細分された材料を含み、導電性金属、例えばアルミニウムのフレークを含むことができる。
【００３８】
他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、例えば米国特許第４，９４３，４５６号、同第５，００２，８２６号、同第５，１１８，７４７号及び同第５，４１０，１３５号に開示されているように炭素を主成分とすることができる。
【００３９】
更に他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、電子レンジ内で電磁エネルギーの磁気部分と相互作用することができる。この種類の正しく選択されている材料は、材料のキュリー温度に達すると相互作用を失うことに基づいて自己制限することができる。そのような相互作用コーティングの例が米国特許第４，２８３，４２７号に記載されている。
【００４０】
他のマイクロ波エネルギー相互作用要素の使用も考慮される。一例では、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、作用するマイクロ波エネルギーの大部分を反射するのに十分な厚さを有する、箔又は高い光学密度の蒸発材料を含むことができる。そのような要素は通常、約０．０００２８５インチ〜約０．００５インチ、例えば約０．０００３インチ〜約０．００３インチの厚さを概ね有する中実の「パッチ」の形態の、導電性の反射金属又は合金、例えばアルミニウム、銅又はステンレス鋼から形成される。他のそのような要素は、約０．０００３５インチ〜約０．００２インチ、例えば０．００１６インチの厚さを有することができる。
【００４１】
幾つかの場合では、マイクロ波エネルギー反射（又は反射性）要素は、食品が加熱中に焦げやすいか又は乾ききってしまいやすい場合、遮蔽要素として用いることができる。他の場合では、マイクロ波エネルギーを拡散するか又はその強度を低下させるために、より小さいマイクロ波エネルギー反射要素を用いることができる。そのようなマイクロ波エネルギー反射要素を用いる一例の材料が、Graphic Packaging International社（ジョージア州マリエッタ所在）から、ＭｉｃｒｏＲｉｔｅ（商標）パッケージング材料という商標名で市販されている。他の例では、マイクロ波エネルギーを食品の特定のエリアに誘導するために、複数のマイクロ波エネルギー反射要素を配置することができ、マイクロ波エネルギー分散要素を形成する。所望であれば、そのループは、マイクロ波エネルギーを共鳴させる長さを有することができ、それによって、分散効果を高める。マイクロ波エネルギー分散要素は、米国特許第６，２０４，４９２号、同第６，４３３，３２２号、同第６，５５２，３１５号及び同第６，６７７，５６３号に記載されており、これらはそれぞれその全体が参照により引用される。
【００４２】
所望であれば、本明細書に記載されるか又は本明細書によって意図される多くのマイクロ波エネルギー相互作用要素のいずれかを、実質的に連続的にし、すなわち実質的な破断部若しくは中断部を有しないものとすることができ、又は例えばマイクロ波エネルギーを透過させる１つ又は複数の破断部若しくは開口を含むことによって不連続的とすることができる。破断部又は開口は、構造体全体を貫通するか（例えば、図１０の孔２５４を参照）、又は１つ又は複数の層のみを貫通することができる。そのような破断部又は開口の数、形状、サイズ及び位置決めは、形成される構成物の種類、構成物内若しくは構成物上で加熱される食品、加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの所望の程度、食品の均一な加熱を達成するためにマイクロ波エネルギーへの直接暴露が必要又は望ましいか否か、直接加熱による食品の温度変化の調節の必要性、並びにベントする必要があるのか否か、またどの程度までベントの必要があるのかに応じて、特定の用途に関して変えることができる。
【００４３】
例示として、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、食品の誘電加熱をもたらすために１つ又は複数の透過性エリアを含むことができる。しかし、マイクロ波エネルギー相互作用要素がサセプタを含む場合、そのような開口は全体的なマイクロ波エネルギー相互作用エリアを減らすため、食品の表面を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするために利用可能なマイクロ波エネルギー相互作用材料の量が減る。したがって、特定の食品の所望の全体的な加熱特性を達成するために、マイクロ波エネルギー相互作用エリア及びマイクロ波エネルギー透過性エリアの相対的な量のバランスをとることができる。
【００４４】
別の例として、マイクロ波エネルギーが、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされることが意図されない食品の部分又は加熱環境に失われるのではなく、加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされるべきエリアに効率的に集中することを確実にするために、サセプタの１つ又は複数の部分をマイクロ波エネルギー不活性であるように設計することができる。加えて、又は代替的には、食品、及び／又はサセプタを含む構成物の過熱又は焦げを防ぐように１つ又は複数の不連続部又は不活性領域を作ることが有益である場合がある。
【００４５】
更に別の例として、サセプタは、サセプタ内での亀裂の伝播を制限し、それによって、食品への伝熱が少なくサセプタが高温になり過ぎる傾向があるサセプタのエリアにおける過熱を制御する、１つ又は複数の「ヒューズ」要素を組み込むことができる。ヒューズのサイズ及び形状は必要に応じて変えることができる。そのようなヒューズを含むサセプタの例は、例えば、米国特許第５，４１２，１８７号、米国特許第５，５３０，２３１号、２００８年２月１４日に公開された米国特許出願公開第２００８／００３５６３４号、及び２００７年１１月８日に公開されたＰＣＴ出願公開第２００７／１２７３７１号において提供されており、これらはそれぞれその全体が参照により明細書に引用される。
【００４６】
サセプタにおいて、そのような不連続部又は開口のいずれかは、構造体又は構成物を形成するのに用いられる１つ又は複数の層又は材料にある物理的な開口若しくは空隙（例えば図１０の孔２５４を参照）を含むことができるか、又は非物理的な「開口」とすることができる。非物理的な開口は、構造体を切り抜かれる実際の空隙又は孔を有することなくマイクロ波エネルギーに構造体を通過させるマイクロ波エネルギー透過性エリアである。そのようなエリアは、単にマイクロ波エネルギー相互作用材料を特定のエリアに適用しないことによって、特定のエリアからマイクロ波エネルギー相互作用材料を取り除くことによって、又は特定のエリアを機械的に不活性化する（このエリアを電気的に不連続にする）ことによって形成することができる。代替的には、これらのエリアは、特定のエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を化学的に不活性化し、それによってそのエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料をマイクロ波エネルギーに対して透過性の（すなわちマイクロ波エネルギー不活性の）物質に変えることによって形成することができる。物理的な開口でも非物理的な開口でも食品をマイクロ波エネルギーによって直接加熱することができるが、物理的な開口は、水蒸気若しくは他の蒸気、又は食品から放出される液体を食品から除去することを可能にするベント機能も提供する。
【００４７】
本開示の上述の実施形態によれば、ヒンジ線（例えば、折り線ということができるヒンジ線３０，１３０，２３０）は、それに沿った折り曲げを容易にする、必ずしも直線状ではないが任意の少なくとも実質的に線状に構成された弱化形態とすることができる。本開示の範囲を狭めるためではないが、より詳細には、標準なヒンジ線は、折り曲げによって形成される折り目、所望の弱化線に沿って材料に圧潰部分を作る鈍いスコアリングナイフ等で形成される線等のスコア線、所望の弱化線に沿って材料に部分的に延びる及び／又は完全に貫通するスリット、及び／又は所望の弱化線に沿って材料に部分的に延びる及び／又は完全に貫通する一連の離間したスリット、並びにこれらの機能部の多様な組み合わせを含む。
【００４８】
方向に関する言及（例えば、上側、下側、上方、下方、左、右、左側、右側、上部、下部、上、下、垂直、水平、時計回り及び反時計回り）は、本開示において理解し易くするために用いられているのであって、本開示の範囲を限定するためのものではない。また、本開示の範囲を考慮する上で、本開示の機能部のそれぞれは、別個に、種々に組み合わせて及び部分的に組み合わせて考慮することができる。
【００４９】
上記の例は、本発明の範囲を限定するようには決して意図されていない。本開示が例示的な実施形態を参照して上記で論考される一方で、種々の付加、変更、及び変形が、特許請求の範囲に記載される本発明の精神及び範囲から逸脱することがなく本開示に対して行うことができることが当業者によって理解されるであろう。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【国際調査報告】
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