(57)【要約】      （修正有）【課題】組合せが容易で、大人数での使用が可能な組合せ用円卓を提供する。【解決手段】２卓以上の組合せ用円卓において、各円卓１は、平面視形状が円形状で相互に同一直径及び同一高さの天板１０を備え、天板は、隣り合わせに配置された別の円卓の天板を直接的又は間接的に連結させるための係合部１３を有する。天板は、本体部１１と本体部に対して着脱自在な弓形状の着脱部１２とを有し、係合部は、本体部の着脱部側の側面に設けられた凹部又は凸部であることが好ましい。【選択図】図２
0003210380.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
２卓以上の組合せ用円卓において、
各円卓は、平面視形状が円形状で相互に同一直径及び同一高さの天板を備え、
前記天板は、隣り合わせに配置された別の前記円卓の前記天板を直接的又は間接的に連結させるための係合部を有することを特徴とする組合せ用円卓。
【請求項２】
前記天板は、本体部と該本体部に対して着脱自在な弓形状の着脱部とを有し、
前記係合部は、前記本体部の前記着脱部側の側面に設けられた凹部又は凸部であることを特徴とする請求項１に記載の組合せ用円卓。
【請求項３】
前記天板は、前記着脱部として、前記天板の中心を通る線分を対称軸とする線対称形状の第１着脱部と第２着脱部とを有し、
前記係合部として、前記本体部の前記第１着脱部側の側面に設けられた凹部と、前記本体部の前記第２着脱部側の側面に設けられた凸部とを有し、
前記円卓の前記凹部と隣り合う別の前記円卓の前記凸部とが嵌合可能であることを特徴とする請求項２に記載の組合せ用円卓。
【請求項４】
前記天板の下面の前記着脱部と前記本体部との境界部には、前記本体部に対する前記着脱部の装着状態を補強するためのストッパーが設けられていることを特徴とする請求項２又は３に記載の組合せ用円卓。
【請求項５】
前記円卓は、相互に連結される前記天板同士を突き合わせた接点と該接点を通らない前記天板同士の共通接線と前記天板の縁辺とで囲まれた領域に嵌められる接合板を更に備え、
該接合板は、側面に凸部を有し、
前記係合部は、前記天板の側面に設けられた、前記接合板の前記凸部に嵌合可能な凹部であることを特徴とする請求項１に記載の組合せ用円卓。
【請求項６】
前記天板同士の連結を解除しているときの前記天板は、前記接合板を、前記天板の下面に固定するための固定部を有することを特徴とする請求項５に記載の組合せ用円卓。
【請求項７】
前記天板の下面の前記天板と前記接合板との境界部には、前記天板に対する前記接合板の装着状態を補強するためのストッパーが設けられていることを特徴とする請求項５又は６に記載の組合せ用円卓。
【請求項８】
前記天板の上面中央部には、ターンテーブルが設置されていることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一つに記載の組合せ用円卓。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、組合せ用円卓に関する。
【背景技術】
【０００２】
テーブルに関し、着座者の人数に応じて天板の面積を変更する試みがなされている（例えば、特許文献１〜７を参照。）。
【０００３】
特許文献１には、２個のテーブル間を補助天板で接続する構造が開示されている。特許文献２〜５には、天板を特殊な形状とすることで複数のテーブルを連接した際に天板同士の間に大きな隙間が形成されないようにした組合せ用テーブルが開示されている。特許文献６には、メインテーブルと、メインテーブルに格納自在なサブテーブルとを備えた複合テーブルが開示されている。特許文献７には、複数個のテーブルが環状に配置され、中央に開口部が形成されたテーブルが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−２２６８７号公報
【特許文献２】特開平１０−２８６１２５号公報
【特許文献３】実開平６−１３５６５号公報
【特許文献４】特開平５−３４４９１４号公報
【特許文献５】実開平６−８６５６８号公報
【特許文献６】特開２００８−７３２４０号公報
【特許文献７】特開２０１５−９７６７１号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
円卓は、着座者同士の顔が見えやすく、コミュニケーションがとりやすいため、例えば中華テーブルに利用されている。円卓同士を連接させると、天板同士が点接触となってしまい、複数の天板を一体化することができない。このため、従来の円卓では、着座者の人数が多い場合は、２卓以上に分かれて着席することとなり、コミュニケーションがとりにくい問題があった。また、着座者の人数がそれほど多くない場合にも対応できるように、各円卓の天板の形状は、特殊な形状ではなく、円形状のままとすることが望まれる。円卓においても着座者の人数が増えた場合に対応できるものが望まれているが、特許文献１〜７には、円卓について天板の面積を拡大することについて記載されていない。
【０００６】
本開示は、組合せが容易で、大人数での使用が可能な組合せ用円卓を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本考案に係る組合せ用円卓は、２卓以上の組合せ用円卓において、各円卓は、平面視形状が円形状で相互に同一直径及び同一高さの天板を備え、前記天板は、隣り合わせに配置された別の前記円卓の前記天板を直接的又は間接的に連結させるための係合部を有することを特徴とする。
【０００８】
本考案に係る組合せ用円卓では、前記天板は、本体部と該本体部に対して着脱自在な弓形状の着脱部とを有し、前記係合部は、前記本体部の前記着脱部側の側面に設けられた凹部又は凸部であることが好ましい。追加の部品を用意することなく、２卓の円卓を容易に組み合わせることができる。
【０００９】
本考案に係る組合せ用円卓では、前記天板は、前記着脱部として、前記天板の中心を通る線分を対称軸とする線対称形状の第１着脱部と第２着脱部とを有し、前記係合部として、前記本体部の前記第１着脱部側の側面に設けられた凹部と、前記本体部の前記第２着脱部側の側面に設けられた凸部とを有し、前記円卓の前記凹部と隣り合う別の前記円卓の前記凸部とが嵌合可能であることが好ましい。追加の部品を用意することなく、２卓以上の円卓を容易に組み合わせることができる。
【００１０】
本考案に係る組合せ用円卓では、前記天板の下面の前記着脱部と前記本体部との境界部には、前記本体部に対する前記着脱部の装着状態を補強するためのストッパーが設けられていることが好ましい。円卓を単独で用いる時、天板を安定して使用することができる。
【００１１】
本考案に係る組合せ用円卓では、前記円卓は、相互に連結される前記天板同士を突き合わせた接点と該接点を通らない前記天板同士の共通接線と前記天板の縁辺とで囲まれた領域に嵌められる接合板を更に備え、該接合板は、側面に凸部を有し、前記係合部は、前記天板の側面に設けられた、前記接合板の前記凸部に嵌合可能な凹部であることが好ましい。２卓以上の円卓を容易に組み合わせることができる。また、円卓を組合せて用いる時、天板の外形形状を角丸長方形とすることができ、接合部分の着座性を良好とすることができる。
【００１２】
本考案に係る組合せ用円卓では、前記天板同士の連結を解除しているときの前記天板は、前記接合板を、前記天板の下面に固定するための固定部を有することが好ましい。天板同士の連結を解除しているとき、接合板を円卓と一体に保管することができ、各円卓は従来の円卓と同様に単独で使用することができる。
【００１３】
本考案に係る組合せ用円卓では、前記天板の下面の前記天板と前記接合板との境界部には、前記天板に対する前記接合板の装着状態を補強するためのストッパーが設けられていることが好ましい。円卓を組み合わせた大型テーブルにおいて、天板を安定して使用することができる。
【００１４】
本考案に係る組合せ用円卓では、前記天板の上面中央部には、ターンテーブルが設置されていることが好ましい。中華テーブルとして使用できる。
【考案の効果】
【００１５】
本開示によれば、組合せが容易で、大人数での使用が可能な組合せ用円卓を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本実施形態に係る組合せ用円卓の一例を示す斜視図である。
【図２】第一実施形態に係る組合せ用円卓の一例を示す平面図であり、（ａ）は全体図、（ｂ）は着脱部である。
【図３】図２の天板の分解斜視図である。
【図４】図２の円卓に組み合わせる円卓の一例を示す平面図であり、（ａ）は全体図、（ｂ）は着脱部である。
【図５】第一実施形態に係る組合せ用円卓の一例を示す底面図である。
【図６】図２の円卓と図４の円卓とを組み合わせた状態を示す平面図である。
【図７】従来の円卓の着席可能な人数を説明するための図である。
【図８】第一実施形態に係る組合せ用円卓を２個組み合わせて用いる時、着席可能な人数を説明するための図である。
【図９】第一実施形態に係る組合せ用円卓の変形例を示す平面図である。
【図１０】第二実施形態に係る組合せ用円卓の一例を示す平面図であり、２卓を組み合わせた状態を示す。
【図１１】接合板を示す平面図である。
【図１２】天板に対する接合板の固定を説明するための図である。
【図１３】固定部の一例を説明するための図である。
【図１４】第二実施形態に係る組合せ用円卓を２個組み合わせて用いる時、着席可能な人数を説明するための図である。
【考案を実施するための形態】
【００１７】
次に本考案について実施形態を示して詳細に説明するが本考案はこれらの記載に限定して解釈されない。本考案の効果を奏する限り、実施形態は種々の変形をしてもよい。
【００１８】
図１は、本実施形態に係る組合せ用円卓の一例を示す斜視図である。本実施形態に係る組合せ用円卓１，２は、２卓以上の組合せ用円卓において、各円卓１，２は、平面視形状が円形状で相互に同一直径及び同一高さの天板１０，２０を備え、天板１０は、隣り合わせに配置された別の円卓の天板２０を直接的又は間接的に連結させるための係合部（不図示）を有する。
【００１９】
円卓１，２は、天板１０，２０とこれを支持する脚部６１とを備える。
【００２０】
天板１０，２０は、図２（ａ）にしめすように、平面形状が円形状である。組み合わされる円卓１，２では、天板１０，２０の平面形状が相互に合同であり、かつ、天板１０，２０の高さが相互に同じである。
【００２１】
本実施形態に係る組合せ用円卓１，２では、天板１０，２０の上面中央部には、ターンテーブル６２が設置されていることが好ましい。中華テーブルとして使用できる。
【００２２】
脚部６１は、天板１０，２０の下面に固定される。図１では一例として、脚部６１が４本一組である形態を示したが、本考案はこれに限定されない。
【００２３】
本実施形態に係る組合せ用円卓は、図１〜図９に示すように、各円卓１，２，３の天板１０，２０，３０の一部を取り外して、天板１０，２０，３０の残りの部分同士を直接的に連結させる形態（第一実施形態）、及び図１０〜図１４に示すように、各円卓４，５の天板４０，５０間に追加の部品を取り付けて天板４０，５０同士を間接的に連結させる形態（第二実施形態）を包含する。第一実施形態及び第二実施形態のいずれも、天板が、天板同士を連結させるための係合部を有する点で共通し、各円卓の天板の形状を円形状のままとしながら、組み合わせによって天板の面積を拡大したテーブルを得ることができる。このため、店側においても、あえて大人数が着席できるような大型の円卓を用意する必要がなくなり、人数が少ないときには円卓を単独で用い、人数が多い時には円卓を組み合わせて用いることで、来客されたお客様の人数に応じて対応することができる。
【００２４】
（第一実施形態）
第一実施形態に係る組合せ用円卓１，２について、図２〜図４を参照しながら説明する。図２は、第一実施形態に係る組合せ用円卓の一例を示す平面図であり、（ａ）は全体図、（ｂ）は着脱部である。図３は、図２の天板の分解斜視図である。図４は、図２の円卓に組み合わせる円卓の一例を示す平面図であり、（ａ）は全体図、（ｂ）は着脱部である。
【００２５】
第一実施形態に係る組合せ用円卓１，２では、図２、図４に示すように、天板１０，２０は、本体部１１，２１と本体部１１，２１に対して着脱自在な弓形状の着脱部１２，２２とを有し、係合部１３，２３は、本体部１１，２１の着脱部１２，２２側の側面１１ａ，２１ａに設けられた凹部又は凸部であることが好ましい。
【００２６】
相互に組み合わされる円卓１，２のうち、一方の円卓１の天板１０は、図２、図３に示すように、本体部１１と着脱部１２とに分割可能である。本体部１１は、天板１０の外形を形成する円の円周を、該円周上の任意の２点Ａ，Ｂを結ぶ線分ＡＢを含む直線で分割したとき、線分ＡＢと長い方の円弧とで囲まれた部分であることが好ましい。着脱部１２は、線分ＡＢと短い方の円弧とで囲まれた部分であることが好ましい。
【００２７】
本体部１１の着脱部１２側の側面１１ａには、係合部１３が設けられる。円卓１の係合部１３は図２、図３に示すように凹部である。着脱部１２の本体部１１側の側面１２ａには、本体部１１に設けられた係合部（凹部）１３に嵌合可能な凸部１４が設けられる。着脱部１２は、凸部１４を係合部（凹部）１３に嵌合させることで、本体部１１に対して着脱自在となっている。
【００２８】
相互に組み合わされる円卓１，２のうち、他方の円卓２の天板２０は基本的な構造を一方の円卓１の天板１０と同じくする。このため、共通する構成については説明を省略し、異なる構成を中心に説明する。
【００２９】
円卓２の係合部２３は、図４に示すように凸部である。着脱部２２の本体部２１側の側面２２ａには、本体部２１に設けられた係合部（凸部）２３に嵌合可能な凹部２４が設けられる。着脱部２２は、凹部２４を係合部（凸部）２３に嵌合させることで、本体部２１に対して着脱自在となっている。
【００３０】
相互に組み合わされる円卓１，２のうち、一方の円卓１の係合部（凹部）１３と他方の円卓２の係合部（凸部）２３とは嵌合可能となっている。
【００３１】
図５は、第一実施形態に係る組合せ用円卓の一例を示す底面図である。第一実施形態に係る組合せ用円卓１，２では、図５に示すように、天板１０，２０の下面の着脱部１２，２２と本体部１１，２１との境界部には、本体部１１，２１に対する着脱部１２，２２の装着状態を補強するためのストッパー６３が設けられていることが好ましい。円卓１，２を単独で用いる時、天板１０，２０を安定して使用することができる。ストッパー６３は、２つの部材（本体部１１，２１及び着脱部１２，２２）を連結した状態を保持する固定金具であることが好ましく、例えば、図５に示すように、本体部１１，２１の下面に設けられる袋部６３ａと、着脱部１２，２２の下面に設けられ、袋部６３ａに係止可能で、かつ、天板１０，２０の下面に沿って回動可能な鉤爪部６３ｂとを有する固定金具であってもよい。
【００３２】
図６は、図２の円卓と図４の円卓とを組み合わせた状態を示す平面図である。一方の円卓１（図２に図示。）と他方の円卓２（図４に図示。）とを組み合わせて用いる方法を説明する。まず、各円卓１，２の本体部１１，２１から着脱部１２，２２を取り外す。次に、一方の円卓１の本体部１１の着脱部１２側の側面１１ａと、他方の円卓２の本体部２１の着脱部２２側の側面２１ａとを突き合わせ、一方の円卓１の係合部（凹部）１３と他方の円卓２の係合部（凸部）２３とを嵌合させる。そうすると、図６に示すように、円卓１，２の天板１０，２０が一体化され、大型テーブル１００となる。このように、第一実施形態に係る組合せ用円卓１，２は、追加の部品を用意することなく、２卓の円卓１，２を容易に組み合わせることができる。
【００３３】
図７は、従来の円卓の着席可能な人数を説明するための図である。図８は、第一実施形態に係る組合せ用円卓を２個組み合わせて用いる時、着席可能な人数を説明するための図である。図７、図８中、丸囲い文字は、着座者の着席位置又は椅子の位置を示す。図７に示すように、従来の円卓９００には所定の人数（例えば８人）しか着席することができず、同席したい人数が所定の人数を超える人数（例えば１２人）である場合、２つのグループに分かれて別々の円卓９００に着席せざるを得なかった。これに対して、第一実施形態に係る組合せ用円卓１，２を組み合わせて大型テーブル１００とすることで、図８に示すように、一つのテーブル１００に、より大人数（例えば１２人）が着席することができる。
【００３４】
（第一実施形態の変形例）
図９は、第一実施形態に係る組合せ用円卓の変形例を示す平面図である。第一実施形態に係る組合せ用円卓３（３Ｘ，３Ｙ，３Ｚ）では、天板３０は、着脱部として、天板３０の中心Ｃを通る線分Ｌを対称軸とする線対称形状の第１着脱部３２Ａと第２着脱部３２Ｂとを有し、係合部３３Ａ，３３Ｂとして、本体部３１の第１着脱部３２Ａ側の側面３１ａに設けられた凹部３３Ａと、本体部３１の第２着脱部３２Ｂ側の側面３１ｂに設けられた凸部３３Ｂとを有し、円卓３の凹部３３Ａと隣り合う別の円卓３の凸部３３Ｂとが嵌合可能であることが好ましい。図２に示す組合せ用円卓１は、天板１０が一つの着脱部１２を有し、本体部１１が一つの側面１１ａに係合部１３を有するのに対して、図９に示す変形例の組合せ用円卓３は、天板３０が二つの着脱部３２Ａ，３２Ｂを有し、本体部３１が対向する二つの側面３１ａ，３１ｂに係合部３３Ａ，３３Ｂをそれぞれ有する点で相違する。
【００３５】
円卓３を２卓組み合わせて用いる方法を説明する。まず、円卓３を２卓用意し、一方の円卓３（３Ｘ）では、本体部３１から第１着脱部３２Ａを取り外し、他方の円卓３（３Ｙ）では、本体部３１から第２着脱部３２Ｂを取り外す。次に、一方の円卓３（３Ｘ）の本体部３１の第１着脱部３２Ａ側の側面３１ａと、他方の円卓３（３Ｙ）の本体部３１の第２着脱部３２Ｂ側の側面３１ｂとを突き合わせ、一方の円卓３（３Ｘ）の係合部（凹部）３３Ａと他方の円卓３（３Ｙ）の係合部（凸部）３３Ｂとを嵌合させる。そうすると、二つの天板３０が一体化され、図６に示すような大型テーブル１００となる。
【００３６】
円卓３を３卓組み合わせて用いる方法を説明する。まず、円卓３を３卓用意し、一つの円卓３（３Ｚ）では、本体部３１から第１着脱部３２Ａ及び第２着脱部３２Ｂの両方を取り外す。また、残りの二つの円卓３のうち、一方の円卓３（３Ｘ）では、本体部３１から第１着脱部３２Ａだけを取り外し、他方の円卓３（３Ｙ）では、本体部３１から第２着脱部３２Ｂだけを取り外す。次に、第１着脱部３２Ａ及び第２着脱部３２Ｂの両方を取り外した円卓３（３Ｚ）の本体部３１の第１着脱部３２Ａ側の側面３１ａに、第２着脱部３２Ｂだけを取り外した円卓３（３Ｙ）の本体部３１の第２着脱部３２Ｂ側の側面３１ｂを突き合わせ、凹部３３Ａと凸部３３Ｂとを嵌合させる。また、第１着脱部３２Ａ及び第２着脱部３２Ｂの両方を取り外した円卓３（３Ｚ）の本体部３１の第２着脱部３２Ｂ側の側面３１ｂに、第１着脱部３２Ａだけを取り外した円卓３（３Ｘ）の本体部３１の第１着脱部３２Ａ側の側面３１ａを突き合わせ、凸部３３Ｂと凹部３３Ａとを嵌合させる。そうすると、三つの天板３０が一体化された大型テーブル（不図示）となる。変形例の組合せ用円卓３では、第１着脱部３２Ａ及び第２着脱部３２Ｂの両方を取り外した円卓３（３Ｚ）の数を２個、３個、・・と増やすことで、３卓以上を組み合わせて用いることができる。このように、変形例の組合せ用円卓３は、追加の部品を用意することなく、２卓以上の円卓３を容易に組み合わせることができる。
【００３７】
（第二実施形態）
第二実施形態に係る組合せ用円卓４，５について、図１０を参照しながら説明する。図１０は、第二実施形態に係る組合せ用円卓の一例を示す平面図であり、２卓を組み合わせた状態を示す。第二実施形態に係る組合せ用円卓４，５では、円卓４，５は、相互に連結される天板４０，５０同士を突き合わせた接点Ｐと接点Ｐを通らない天板４０，５０同士の共通接線Ｔ１，Ｔ２と天板４０，５０の縁辺４０ａ，５０ａとで囲まれた領域Ｓ１，Ｓ２に嵌められる接合板４６，５６を更に備え、接合板４６，５６は、側面に凸部４７，５７を有し、係合部４３，５３は、天板４０，５０の側面に設けられた、接合板４６，５６の凸部４７，５７に嵌合可能な凹部であることが好ましい。
【００３８】
相互に組み合わせられる円卓４，５は、基本的な構造を相互に同じくする。円卓４，５は、天板４０，５０の側面に、係合部４３，５３として凹部を有する。
【００３９】
図１１は、接合板を示す平面図である。接合板４６，５６の形状は、例えば、図１１に示すように二等辺三角形の等辺を当該二等辺三角形の内側方向へ湾曲させた形状であり、領域Ｓ１，Ｓ２（図１０に図示）の形状と合同であることが好ましい。接合板４６，５６を領域Ｓ１，Ｓ２に嵌めたとき、隙間がなくなり、使い勝手がより向上する。
【００４０】
接合板４６，５６は、側面に凸部４７，５７を有する。この凸部４７，５７と天板４０，５０の側面に設けられた係合部（凹部）４３，５３とは、嵌合可能となっている。
【００４１】
第二実施形態に係る組合せ用円卓４，５では、天板４０，５０の下面の天板４０，５０と接合板４６，５６との境界部には、天板４０，５０に対する接合板４６，５６の装着状態を補強するためのストッパー（不図示）が設けられていることが好ましい。円卓４，５を組み合わせた大型テーブル２００において天板を安定して使用することができる。ストッパーは、２つの部材（天板４０，５０及び接合板４６，５６）を連結した状態を保持する固定金具であることが好ましく、例えば、図５に示すような固定金具であってもよい。
【００４２】
図１２は、天板に対する接合板の固定を説明するための図である。第二実施形態係る組合せ用円卓４，５では、天板４０，５０同士の連結を解除しているときの天板４０，５０は、接合板４６，５６を、天板４０，５０の下面に固定するための固定部６４を有することが好ましい。二枚の接合板４６，５６のうち、一方の接合板４６は一方の円卓４の天板４０の下面に固定され、他方の接合板５６は他方の円卓５の天板５０の下面にそれぞれ固定されることが好ましい。これによって、天板４０，５０同士の連結を解除しているとき、接合板４６，５６を円卓４，５と一体に保管することができ、各円卓４，５は従来の円卓と同様に単独で使用することができる。
【００４３】
図１３は、固定部の一例を説明するための図である。固定部６４は、図１２に示すように、接合板４６，５６を天板４０，５０の下面に一体的に固定する収納金具であることが好ましく、例えば、図１３に示すように、ピン６４ａと、ピン６４ａに係止可能で、かつ、上下方向に回動可能な収納部６４ｂとを有する収納金具であってもよい。
【００４４】
一方の円卓４と他方の円卓５とを組み合わせて用いる方法について図１０を参照して説明する。まず、各円卓４，５の天板４０，５０の縁辺４０ａ，５０ａ同士を、係合部（凹部）４３，５３が向かい合うようにして突き合わせる。次に、領域Ｓ１，Ｓ２に接合板４６，５６を嵌め、接合板４６，５６の凸部４７，５７と天板４０，５０の係合部（凹部）４３，５３とを嵌合させる。そうすると、図１０に示すように、円卓４，５の天板４０，５０が一体化され、大型テーブル２００となる。このように、第二実施形態に係る組合せ用円卓４，５は、２卓の円卓４，５を容易に組み合わせることができる。
【００４５】
図１４は、第二実施形態に係る組合せ用円卓を２個組み合わせて用いる時、着席可能な人数を説明するための図である。図１４中、丸囲い文字は、着座者の着席位置又は椅子の位置を示す。第二実施形態に係る組合せ用円卓４，５を組み合わせて大型テーブル２００とすることで、図１４に示すように、一つのテーブル２００に、図７に示す従来の円卓９００の着席可能な人数（例えば８人）よりも大人数（例えば１２人）が着席することができる。得られる大型テーブル２００は、天板の外形形状が角丸長方形となり、接合部分の着座者（１，７の番号を付した着座者）の着座性を良好とすることができる。
【符号の説明】
【００４６】
１，２，３（３Ｘ，３Ｙ，３Ｚ）  円卓（第一実施形態に係る組合せ用円卓）
４，５  円卓（第二実施形態に係る組合せ用円卓）
１０，２０  天板
１１，２１  本体部
１１ａ，２１ａ  本体部の着脱部側の側面
１２，２２  着脱部
１２ａ，２２ａ  着脱部の本体部側の側面
１３  係合部（凹部）
１４  凸部
２３  係合部（凸部）
２４  凹部
３０  天板
３１ａ  本体部の第１着脱部側の側面
３１ｂ  本体部の第２着脱部側の側面
３２Ａ  第１着脱部
３２Ｂ  第２着脱部
３３Ａ  係合部（凹部）
３３Ｂ  係合部（凸部）
４０，５０  天板
４０ａ，５０ａ  天板の縁辺
４３，５３  係合部（凹部）
４６，５６  接合板
４７，５７  凸部
６１  脚部
６２  ターンテーブル
６３  ストッパー
６３ａ  袋部
６３ｂ  鉤爪部
６４  固定部
６４ａ  ピン
６４ｂ  収納部
１００  大型テーブル
２００  大型テーブル
９００  従来の円卓
Ｃ  天板の中心
Ｌ  天板の中心を通る線分
Ｐ  接点
Ｓ１，Ｓ２  共通接線と天板の縁辺とで囲まれた領域
Ｔ１，Ｔ２  共通接線
【図１】
0003210380.tif 000003
【図２】
0003210380.tif 000004
【図３】
0003210380.tif 000005
【図４】
0003210380.tif 000006
【図５】
0003210380.tif 000007
【図６】
0003210380.tif 000008
【図７】
0003210380.tif 000009
【図８】
0003210380.tif 000010
【図９】
0003210380.tif 000011
【図１０】
0003210380.tif 000012
【図１１】
0003210380.tif 000013
【図１２】
0003210380.tif 000014
【図１３】
0003210380.tif 000015
【図１４】
0003210380.tif 000016