(57)【要約】本発明は、下記構造式１で表される光学活性な高分子化合物、及びそれを用いた固定相材料である。上記高分子化合物は芳香族基のねじれたスタッキング螺旋構造によって光学活性を示し、ＨＰＬＣ用光学活性固定相や偏光吸収材料として有用である。構造式１2003102039.tif 000014但し、式中のＡｒは芳香環、Ｒ１及びＲ２は水素又は有機基、Ｒ３及びＲ４は置換基、ｎは２以上の整数であり、Ｘは−（ＣＨ２）ｍ−、芳香族基、ビニル基、ヘテロ原子又はヘテロ原子を含む基であり、ｍは０以上の整数である。尚、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ２〜４個導入されていても良い。この場合、Ｒ３及びＲ４の各々は、それぞれ同一であっても異なっていても良い。ここで、Ｒは水素原子、ヘテロ原子、又は有機基である。
2003102039.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記構造式１で表されることを特徴とする光学活性な高分子化合物；
構造式１
2003102039.tif 000012
但し、式中のＡｒは芳香環、Ｒ１及びＲ２は水素又は有機基、Ｒ３及びＲ４は置換基、ｎは２以上の整数であり、Ｘは−（ＣＨ２）ｍ−、芳香族基、ビニル基、ヘテロ原子又はヘテロ原子を含む基であり、ｍは０以上の整数である。
尚、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ２〜４個導入されていても良い。この場合、Ｒ３及びＲ４の各々は、それぞれ同一であっても異なっていても良い。ここで、Ｒは水素原子、ヘテロ原子、又は有機基である。
【請求項２】
下記構造式２で表されることを特徴とする、光学活性な高分子化合物；但し、式中のＲ１、Ｒ２及びｎは請求項１のものと同じであり、Ｒ３〜Ｒ１０は、請求項１中のＲ３、Ｒ４と同じである。
構造式２
2003102039.tif 000013
【請求項３】
数平均分子量が５００〜１００万である、請求項１又は２に記載された光学活性な高分子化合物。
【請求項４】
分子量の分散度が１〜３である、請求項３に記載された光学活性な高分子化合物。
【請求項５】
高分子が、２官能以上の重合性化合物の共重合体である、請求項１又は２に記載された光学活性な高分子化合物。
【請求項６】
高分子が、架橋された高分子である、請求項１又は２に記載された光学活性な高分子化合物。
【請求項７】
請求項１又は２に記載された高分子化合物を用いてなることを特徴とする固定相材料。
【請求項８】
請求項１又は２に記載された高分子化合物を、シリカゲル、アルミナ又はポリスチレンビーズ表面に担持、もしくは化学結合させてなることを特徴とする、請求項７に記載された固定相材料。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は側鎖にフルオレン残基等の芳香族基を有する高分子化合物に関し、特に該芳香族基のねじれたスタッキング螺旋構造により光学活性を示し、ＨＰＬＣ用光学活性固定相や偏光吸収・発光材料として有用な高分子化合物、及びそれを用いた固定相材料に関する。
背景技術
中野、第４８回高分子討論会予稿集、４８，（７），１２７９（１９９９）にあるように、ジベンゾフルベンが重合し、ポリマーが得られることは既に知られていた。しかしながら、この場合には、光学活性種を含まない重合開始剤が使用されていた為に、光学活性を示すことはなかった。一方、化学総論  Ｎｏ．１８、ｐａｇｅ  １２９−１３６（１９９３）にあるように、ポリメタクリル酸トリフェニルメチルが光学活性を示すことが知られている。しかしながらこのポリマーは耐溶剤性が低く、ＨＰＬＣ用光学活性固定相に用いるには問題があった。また、特開２００１−１０６７２９にあるように光学活性マレイミドポリマーが知られているが、この場合には耐溶剤性に優れるものの、分離能が低いという欠点があった。
そこで本発明者は、耐溶剤性が高い前記ジベンゾフルベン若しくはその類似化合物のポリマーに光学活性を付与することについて鋭意検討した結果、ジベンゾフルベン若しくはその類似化合物を、光学活性アルキル基を持つアニオン重合開始剤やキラルリガンドを併用したアニオン重合開始剤を用いて重合させた場合、又は光学活性な置換基を導入したジベンゾフルベン若しくはその類似化合物をアニオン重合開始剤で重合した場合には、主鎖がねじれた螺旋構造を有する為に、得られた高分子化合物が光学活性を有することを見出し、本発明に到達した。
従って本発明の第１の目的は、耐溶剤性に優れると共に、光学活性を有する高分子化合物を提供することにある。
本発明の第２の目的は、ＨＰＬＣ用として好適な、耐溶剤性に優れた光学活性固定相を提供することにある。
発明の開示
本発明の上記の諸目的は、下記構造式１で表されることを特徴とする光学活性な高分子化合物によって達成された。本発明の高分子化合物を光学活性固定相等に用いる場合には、特に構造式２で表される高分子化合物が好ましい。
構造式１
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上記Ａｒは芳香環、Ｒ１及びＲ２は水素、または有機基であり、特に水素、アルキル基、芳香族基、−ＣＮ、又はエステル基であることが好ましい。ｎは２以上の整数であるが２〜５，０００であることが好ましく、特に４〜１，０００であることが好ましい。
又、Ｘは、−（ＣＨ２）ｍ−、芳香族基、ビニル基、ヘテロ原子又はヘテロ原子を含む基であり、ｍは０以上の整数である。
Ｒ３及びＲ４は置換基であって、水素、アルキル基、芳香族基、カルボキシル基、エステル基、エーテル基、ウレタン結合を持つ官能基、ハロゲン原子、ヘテロ原子で芳香族基と結合している官能基、−ＣＮ、−（Ｃ＝Ｏ）Ｒ等であることが好ましい。ここで、Ｒは水素原子、ヘテロ原子、又は有機基である。尚、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ２〜４個導入されていても良い。尚、Ｒ３及びＲ４の各々は、それぞれ同一であっても異なっていても良い。
また、Ｒ３、Ｒ４は光学活性な官能基であっても良い。光学活性な官能基とは、不斉炭素を持つ官能基や、対称面を持たない、若しくはＳ２対称を持たない官能基のことである。
構造式２
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ｎ、Ｒ１及びＲ２は、構造式１のｎ、Ｒ１及びＲ２と同じであり、Ｒ３〜Ｒ１０は構造式１のＲ３及びＲ４と同じである。
発明を実施するための最良の形態
請求項１に記載に記載された、下記構造式１で表されるポリマーを得る重合方法としては、光学活性アルキル基を持つアニオン重合開始剤や、キラルリガンドを併用したアニオン重合開始剤を用いたアニオン重合が好ましい。
構造式１
2003102039.tif 000005
上記Ａｒは芳香環、Ｒ１及びＲ２は水素、または有機基であり、特に水素、アルキル基、芳香族基、−ＣＮ、又はエステル基であることが好ましく、更に水素、炭素数１〜１０のアルキル基、フェニル基、−ＣＮであることが好ましい。
ｎは２以上の整数であるが２〜５，０００であることが好ましく、特に４〜１，０００であることが好ましい。２未満ではスタッキング構造をとることが出来ず、５，０００を越えると合成が困難となる。
又、Ｘは、−（ＣＨ２）ｍ−、芳香族基、ビニル基、ヘテロ原子又はヘテロ原子を含む基であり、ｍは０以上の整数である。Ｘのヘテロ原子の例としては、−Ｏ−、−Ｓ−など、ヘテロ原子を含む基としては、−ＮＲ−、−Ｃ（Ｏ）−等を挙げることが出来る。
Ｒ３及びＲ４は置換基であって、水素、アルキル基、芳香族基、カルボキシル基、エステル基、エーテル基、ウレタン結合を持つ官能基、ハロゲン原子、ヘテロ原子で芳香族基と結合している官能基、−ＣＮ、−（Ｃ＝Ｏ）Ｒであることが好ましい。ここでヘテロ原子とは、Ｎ、Ｓ、Ｏのことである。本発明においては、特に、水素、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜３０の芳香族基、カルボキシル基、炭素数２〜３０のエステル基、炭素数２〜３０のエーテル基、炭素数２〜３０のウレタン結合を持つ官能基、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、−ＮＲＲ’、−ＳＲ、−ＯＲ、−ＮＯ２、−ＣＮ、又は下記の基であることが好ましい。ここで、Ｒ及びＲ’は水素原子、ヘテロ原子、又は有機基である。
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但し、Ｒ’’、Ｒ’’’及びＲ’’’’は水素原子又は有機基である。
また、Ｒ３、Ｒ４は光学活性な官能基であっても良い。光学活性な官能基とは、不斉炭素を持つ官能基や、対称面を持たない、若しくはＳ２対称を持たない官能基のことである。
尚、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ２〜４個導入されていても良い。この場合、Ｒ３及びＲ４の各々は、それぞれ同一であっても異なっていても良い。
前記した光学活性アルキル基を持つアニオン重合の開始剤とは、下記１及び２に示されるものであり、キラルリガンドを併用したアニオン重合開始剤とは下記３に示されるものである。
１．Ｒ＊Ｍ
ここでＲ＊は光学活性アルキル基、Ｍはアルカリ金属又はアルカリ土類金属であり、Ｒ＊Ｍの具体例としては、例えば、（−）−メントキシカリウム、（＋）−メントキシカリウムを挙げることが出来る。
２．ＲＲ＊ＮＭ及びＲＲ＊ＲＭ
ここでＲはアルキル基、Ｒ＊は光学活性アルキル基、Ｍはアルカリ金属又はアルカリ土類金属、Ｎは窒素原子であり、その具体例としては、例えば下記の化合物が挙げられる。
2003102039.tif 000007
2003102039.tif 000008
３．ＲＯＭ／キラルリガンド
ここで、Ｒはアルキル基、Ｏは酸素原子、Ｍはアルカリ金属又はアルカリ土類金属である。キラルリガンドとは、光学活性基を含むジアミノ化合物であって、２座型の配位子となり得る化合物のことである。具体例としては、例えば（＋）−或は（−）−スパルテイン、（＋）−或は（−）−１，４−ビス（ジメチルアミノ）−２，３−ジメトキシブタン、（＋）−或は（−）−（１−ピロリジニルメチル）ピロリジン、（＋）−或は（−）−（４Ｓ）−２，２’−（１−エチルプロピリデン）ビス［４−（１−フェニルエチル）−４，５−ジハイドロオキサゾール］などが挙げられる。
４．ＲＭ／Ｒ’ＸＭ’錯体
ここで、Ｒはアルキル基、Ｘは酸素あるいは窒素原子、Ｍはアルカリ金属あるいはアルカリ土類金属である。Ｒ’は光学活性基である。Ｍ’はＭと同一のあるいは異なるアルカリ金属あるいはアルカリ土類金属である。Ｒ’Ｘの具体例としては例えば、（＋）−あるいは（−）−メントキシ基、１−フェニルエチルアミノ基、１−ナフチルエチルアミノ基、２−（１−ピロリジニルメチル）ピロリジン−１−イル基等である。
上記アニオン重合開始剤は単独で用いても、数種類併用しても良い。構造式１のＲ３、Ｒ４、又は構造式２のＲ３〜Ｒ１０が光学活性でない置換基である場合は、これらのアニオン重合開始剤を用いる事が必要である。しかしながら、構造式１のＲ３、Ｒ４として光学活性な置換基を導入したモノマーを使用する場合には、通常の光学活性でない重合開始剤を用いて重合しても良いが、やはり、光学活性である上記開始剤を用いる方が良い。即ち、光学活性でない重合開始剤を用いた場合でも、光学活性な置換基同士の相互作用により、ポリマーの側鎖のスタッキング構造がねじれることにより安定な光学活性を示すポリマーが得られる。
本発明のポリマーの分子量は、数平均分子量で５００〜１００万であることが好ましい。分子量が５００以下では耐溶剤性が低く、また、１００万以上となるように重合することは困難である。分子量の分散度は、１〜３であることが好ましく、特に１〜２であることが好ましい。３以上ではＨＰＬＣ（高速液体カラムクロマトグラフィー）用のカラム固定相として用いた場合に、分離能が悪くなる。
本発明のポリマーは他の重合性化合物との共重合体であってもよい。上記他の重合性化合物はアニオン重合する化合物であることが好ましい。その具体例としては、例えばアクリレート、メタクリレート、アクリル酸Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル、アクリル酸Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノエチル、アクリル酸Ｎ，ｔ−ブチルアミノエチル等のアクリル酸アミノアルキルエステル；（メタ）アクリロニトリル；ブタジエン；イソプレン；塩化ビニル；塩化ビニリデン；酢酸ビニル；ビニルケトン；Ｎ−ビニルピロリドン；ビニルピリジン；（メタ）アクリルアミド；ジビニルベンゼン；α−メチルスチレン、ビニルトルエン、クロロスチレン、ｔ−ブチルスチレン、スチレン等に代表されるスチレン系単量体；フマル酸；マレイン酸；イタコン酸；フタル酸；フマル酸のモノアルキルエステル、フマル酸のジアルキルエステル；マレイン酸のモノアルキルエステル、マレイン酸のジアルキルエステル；イタコン酸のモノアルキルエステル、イタコン酸のジアルキルエステル；フタル酸のモノアルキルエステル、フタル酸のジアルキルエステルなどが挙げられる。また、共重合は、ブロック共重合であることが好ましい。
更に、２官能以上の重合性化合物を共重合してもよい。これにより、耐溶剤性等の物性を向上させることができる。また、光重合性官能基を持つ重合性化合物を共重合し、重合後光により架橋させてもよい。
請求項７に記載した固定相材料とは、本発明の高分子化合物の粉末自身、又は粒状担体表面に本発明の高分子化合物を被覆してなる材料であり、主なものとしては下記のものを挙げることが出来る。
１．請求項１、２に記載されたポリマーであって、溶剤に不溶なポリマーを粉砕した材料。特に粒径が均一であることが好ましい。
２．請求項１、２に記載されたポリマーを、シリカゲル、またはアルミナの表面に担持、もしくは化学結合させた材料。
３．請求項１、２に記載されたポリマーを、ポリスチレンビーズ表面に担持、もしくは化学結合させた材料。
実施例
以下、本発明を実施例によって更に詳述するが、本発明はこれによって限定されるものではない。
実施例１（メントキシカリウムによるジベンゾフルベンの重合）．
＜開始剤（メントキシカリウム）の調製＞
フレームドライし、窒素置換したアンプル管にＫＨ（パラフィン中に懸濁したもの）（０．３ｇ）を入れた。その反応管に乾燥ＴＨＦ（１０ｍｌ）を加え、ＫＨからパラフィンを洗い流し、上澄み液をシリンジで抜き出す操作を３回繰り返した後、真空乾燥した。反応管に（−）−メントール（３１２．５ｍｇ，２．００ｍモル）及び乾燥ＴＨＦ（９．６ｍｌ）を入れ、まず室温で２時間、その後５０℃で３時間反応させた。反応混合液のうち、上澄み部分を重合開始剤として用いた。
＜重合反応＞
フレームドライし、窒素置換したアンプル管にジベンゾフルベンの乾燥ＴＨＦ溶液（０．４６Ｍ，４．４ｍｌ，２．０２ｍｍｏｌ）を入れ、さらに乾燥ＴＨＦ（３．８ｍｌ）を加えて希釈した。溶液を−７８℃に冷却した後、上述の方法で調製したメントキシカリウム（０．２Ｍ，２．０ｍｌ）のＴＨＦ溶液を加えて重合を開始し、−７８℃で２４時間静置した。２４時間後、反応混合溶液を−７８℃に保ったままＭｅＯＨ（０．２ｍｌ）を加え、重合を停止させた。
反応混合物の一部をＣＤＣｌ３で希釈して１Ｈ−ＮＭＲ測定を行い、内部標準としての溶媒のピークの吸収と残存モノマーのビニルプロトンの吸収の強度比からモノマーの転化率を決定した（モノマー転化率：＞９９％）。反応混合溶液から溶媒を留去して得られた粗生成物をＴＨＦ不溶分（２８５．８ｍｇ，６８％）と可溶分に分け、ＴＨＦ可溶分にさらにＭｅＯＨを加えて再沈殿させ、ＭｅＯＨ不溶分（３５．０ｍｇ，８％）を得た。ＴＨＦ可溶−ＭｅＯＨ不溶分；分子量，Ｍｎ＝１０７０，Ｍｗ／Ｍｎ＝１．４７（ＧＰＣ，ｖｓ．ポリスチレン）；吸収スペクトル，ｅ＝１９６０（３００ｎｍ），ｅ＝５７３９（２６４ｎｍ），ｅ＝４５５９（２４１ｎｍ）［ＴＨＦ，２５℃］；円偏光二色性分散，［θ］＝１７６（３００ｎｍ），［θ］＝−７３８（２６４ｎｍ）：［θ］＝９６２（２４１ｎｍ）［ＴＨＦ，２５℃］；旋光度：［α］３６５＝０°（ＴＨＦ，Ｃ＝０．３０，２３℃）［参考データ（（−）−メントールの旋光度）：［α］３６５＝−１４９°（ＴＨＦ，Ｃ＝０．４９，２２℃）］。
次に、上記実験で得られたポリマーのＣＤスペクトルと、ねじれ構造を仮定して理論計算により得たＣＤスペクトルを比較することにより、ねじれ構造を証明した。
理論計算１：まず開始末端のモデル化合物として９−メントキシ−９−メチルフルオレンの再安定コンホメーションをＭＭＦＦ力場を用いたモンテカルロ計算により求めた。計算にはＳｃｈｒｏｅｄｉｎｇｅｒ社のＭａｃｒｏＭｏｄｅｌを用いた。その構造に対して予想されるＣＤスペクトルを半経験的分子軌道法ＩＮＤＯ／Ｓにより計算した（図１Ａ）。計算にはコロラド大学のＪ．Ｄｏｗｎｉｎｇ氏より提供をうけたプログラムを用いた（Ｇ．Ｂｒｉｎｇｍａｎｎ，等Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２３，２７０３−２７１１）。次に、ポリマーのモデルとして２量体を発生させ、２面角Φ１及びΦ２が１７５°、１７０°、１６０°、１５０°の４つのモデルについて予想されるＣＤスペクトルを、半経験的分子軌道法ＩＮＤＯ／Ｓにより計算した（図１Ｂ−Ｅ）。実測スペクトル（図１Ｆ）と開始末端モデルのスペクトル（図１Ａ）とは全く異なっていることから、実験で得られたポリマーのＣＤスペクトルは末端のメントキシ基に基くものではなく、主鎖のねじれ（螺旋構造）に基くものであることが分かる。更に、図１Ｆのスペクトルは図１ＣＤとよく一致することから、主鎖のねじれは１７０°〜１６０°の２面角を持つことが明らかである。
実施例２（Ｓｐ−ＦｌＬｉによる２，７−ｎ−ペンチル２ＤＢＦの不斉重合）．
＜開始剤の調製＞
フレームドライした後窒素置換したアンプル管中で、フルオレン（１６９．０ｍｇ，１．０２ｍモル）を乾燥トルエン（４．０ｍｌ）に溶かし、得られた溶液にｎ−ＢｕＬｉ（１．６Ｍ，０．６４ｍｌ）をゆっくりと加えた。室温で３０分後に（−）−スパルテイン（０．２８ｍｌ）を入れて振とう攪拌した後、１０分間静置したものを開始剤溶液として使用した。
＜重合＞
フレームドライした後窒素置換したアンプル管に、２，７−ジ−ペンチルジベンゾフルベンの乾燥ヘキサン溶液（０．９７Ｍ，１．０５ｍｌ，１．０２ｍモル）を入れ、ヘキサンを留去した。乾燥トルエン（４．５ｍｌ）を加えてモノマーを溶解した後、溶液を−７８℃に冷却し、既に調製した開始剤溶液（０．２Ｍ，０．２５ｍｌ）を加えて重合を開始した。重合反応は−７８℃で２４時間行なった。反応混合溶液を−７８℃に保ったまま、ＭｅＯＨ（０．２ｍｌ）を加えて重合を停止させた。反応混合物の一部をＣＤＣｌ３で希釈して１Ｈ−ＮＭＲ測定を行い、内部標準としての溶媒のピークの吸収と残存モノマーのビニルプロトンの吸収の強度比からモノマーの転化率を決定した（モノマー転化率：８０％）。
反応混合溶液から溶媒を留去して得られた粗生成物をＴＨＦ不溶部（９０．５ｍｇ，２７％）と可溶分に分け、ＴＨＦ可溶分にＭｅＯＨを加えて再沈殿させ、ＭｅＯＨ不溶分（１０４．１ｍｇ，３１％）を得た。ＴＨＦ可溶−ＭｅＯＨ不溶分：分子量、Ｍｎ＝３６００，Ｍｗ／Ｍｎ＝１．１７（ＧＰＣ，ｖｓ．ポリスチレン）；吸収スペクトル，ｅ＝１１８４１（２８２ｎｍ），ｅ＝１２２１２（２７４ｎｍ）［ＴＨＦ，２５℃］［参考データ（モノマー単位モデル、２，７−ｎ−ペンチル２フルオレン）：ｅ＝２０４３６（２８２ｎｍ），ｅ＝２８３１５（２７４ｎｍ）［ＴＨＦ，ｒ．ｔ．］］；発光スペクトル，λｍａｘ＝４０３ｎｍ，）［λＥＸ．＝２８２ｎｍ，ＴＨＦ，ｒ．ｔ．］］［参考データ（モノマー単位モデル、２，７−ｎ−ペンチル２フルオレン）：λｍａｘ＝３１５ｎｍ］［Ｅｘ．＝２８２ｎｍ，ＴＨＦ，ｒ．ｔ．］；円二色性分散、［θ］＝−７３，（３１８ｎｍ）：［θ］＝４２６（２８８ｎｍ），［θ］＝−４５０（２５３ｎｍ）［ＴＨＦ，２５℃］；旋光度［α］３６５＝−１６°（ＴＨＦ，Ｃ＝０．４０，２２℃）．
実施例３（Ｓｐ，ＤＤＢ−ＦｌＬｉによるｉＢｕ−ＤＢＦの重合）．
＜重合＞
フレームドライした後窒素置換したアンプル管中で、２，７−ジ−イソブチルベンゾフルベン（２９１．０ｍｇ，１．００ｍｍｏｌ）を乾燥トルエン（４．５ｍｌ）に溶解した。溶液を−７８℃に冷却し、実施例２で調整した開始剤溶液（０．２Ｍ，０．２５ｍｌ）を加えて重合を開始させた。重合反応は−７８℃で２４時間行なった。反応混合溶液を−７８℃に保ったまま、ＭｅＯＨ（０．２ｍｌ）を加えて重合を停止させた。反応混合物の一部をＣＤＣｌ３で希釈して１Ｈ−ＮＭＲ測定を行い、内部標準としての溶媒のピークの吸収と、残存モノマーのビニルプロトンの吸収の強度比から、モノマーの転化率を決定した（モノマー転化率：４１％）。反応混合溶液から溶媒を留去して得られた粗生成物を、ＴＨＦ不溶分（１９．３ｍｇ，７％）と可溶分に分け、ＴＨＦ可溶分にＭｅＯＨを加えて再沈殿させることによりＭｅＯＨ不溶分（１２０．１ｍｇ，４０％）を得た。ＴＨＦ可溶−ＭｅＯＨ不溶分：分子量、Ｍｎ＝３３００，Ｍｗ／Ｍｎ＝１．１０（ＧＰＣ，ｖｓ．ポリスチレン）；吸収スペクトル、ｅ＝１１２４４（２９４ｎｍ），ｅ＝１０５７４（２７４ｎｍ）［ＴＨＦ，２５℃］［参考データ（モノマー単位モデル、２，７−イソブチル１−２−フルオレン）：（ｅ＝７０７４（２９４ｎｍ），ｅ＝３００２１（２７４ｎｍ）［ＴＨＦ，ｒ．ｔ．］）；発光スペクトル、λｍａｘ＝４０５ｎｍ［Ｅｘ．＝２９４ｎｍ，ＴＨＦ，ｒ．ｔ．］［参考データ（モノマー単位モデル、２，７−イソブチル２フルオレン）；λｍａｘ＝３１５ｎｍ［Ｅｘ．＝２９４ｎｍ，ＴＨＦ，ｒ．ｔ．］；円二色性分散、［θ］＝６０４（３１９ｎｍ），［θ］＝−２８９（２８５ｎｍ），［θ］＝５００（２５５ｎｍ）］［ＴＨＦ，２５℃］：旋光度、［α］３６５＝＋３１°（ＴＨＦ，Ｃ＝０．３７，２５℃）。
実施例４（実施例１で合成したポリマーによる不斉識別）．
実験例１で合成したポリマーのうち、ＴＨＦ不溶部（１０ｍｇ）を乳鉢で粉砕して１−ｍｌのスクリューキャップ付きガラス製試料管に入れ、これにｔｒａｎｓ−スチルベンオキシドのラセミ体、トレガー塩基、及びフラバノンのエタノール溶液（０．５ｍｇ／ｍｌ，１００μｌ（溶質０．０５ｍｇ））を加え、密封して室温（２３℃）で静置した。溶液部分１０ｍｌを、キラルカラム（ダイセル社製、ＣｈｉｒａｌＣｅｌ  ＯＤ−Ｈ、溶離液ヘキサン／２−プロパノール（９５／５））を装備したＨＰＬＣで分析し、吸着量と溶液成分の光学純度を決定し、分離係数α１及びα２を算出した（表１）。
表中の分離係数は下式に従って、２つの定義に基いて計算した。ポリマーは何れのラセミ体に対しても不斉識別能を示した。
2003102039.tif 000009
但し、
2003102039.tif 000010
2003102039.tif 000011
比較例１．
得られたジベンゾフルベン０．５ｍモルを３０分間真空乾燥した後、蒸留、脱気したＴＨＦ３ｍｌに溶解した後、重合開始剤としてｎ−ＢｕＬｉを０．０２５ｍモル加え、−７８℃で２４時間反応させた。メタノール２ｍｌを加えて反応を停止させた後、ヘキサン不溶部を遠心分離により取り出した。
実施例と同様に旋光度を測定したところ、旋光度は０°であった。
産業上の利用可能性
本発明の光学活性な高分子化合物は耐溶剤性に優れており、ＨＰＬＣ用光学活性固定相や偏光吸収  発光材料として有用である。
【図面の簡単な説明】
（第１図）
開始末端モデル（Ａ）とポリマーモデルの２量体Ｂの理論ＣＤスペクトル、及び、実施例で得られたポリマーの実測ＣＤスペクトル（Ｆ）である。
【図１】
2003102039.tif 000015
【国際調査報告】
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