(57)【要約】      （修正有）【課題】まな板立て具を用いることなくまな板の側面を下にして容易かつ安定した状態で立てることができ、まな板立て具に伴う従来のコストアップの問題及び使用スペースの増大の問題を解消することができるまな板を提供する。【解決手段】まな板１の側面１ａを下にしてまな板１を立てた状態で支持可能な横幅長さＤを持つ支持部材２を有し、まな板１の側面１ａと支持部材２の横幅方向中間の上部２ａとの間に、まな板１の側面１ａと支持部材２とを回転可能にする連結部３が設けられ、支持部材２に外から視認できる表示部６が設けられていることを特徴とする。【選択図】図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
まな板の側面（１ａ）を下にして該まな板を立てた状態で支持可能な横幅長さＤを持つ支持部材（２）を有し、前記まな板の側面（１ａ）と前記支持部材（２）の横幅方向中間の上部（２ａ）との間に、前記まな板の側面（１ａ）と前記支持部材（２）とを回転可能にする連結部（３）が設けられ、前記支持部材（２）に外から視認できる表示部（６）が設けられていることを特徴とするまな板。
【請求項２】
前記まな板の側面（１ａ）又は前記支持部材（２）の上部（２ａ）の少なくともいずれか一方に前記連結部（３）を回転可能にさせる凹嵌合部（５）が設けられ、この凹嵌合部（５）に前記連結部（３）を嵌合させていることを特徴とする請求項１に記載のまな板。
【請求項３】
前記まな板の側面（１ａ）に前記支持部材（２）を収容する切り込み（４）が形成され、この切り込み（４）の底又は前記支持部材（２）の上部（２ａ）の少なくともいずれか一方に前記連結部（３）を回転可能にさせる凹嵌合部（５）が設けられ、前記支持部材（２）を前記切り込み（４）に収容させる状態で前記連結部（３）を前記凹嵌合部（５）に嵌合させていることを特徴とする請求項１に記載のまな板。
【請求項４】
前記凹嵌合部（５）に前記連結部（３）を着脱可能に嵌合させていることを特徴とする請求項２又は請求項３に記載のまな板。
【請求項５】
前記支持部材（２）は、この下部（２ｂ）を前記まな板の側面（１ａ）より突出させないようにして前記切り込み（４）に収容されていることを特徴とする請求項３又は請求項４に記載のまな板。
【請求項６】
前記支持部材（２）は、この側面（２ｃ）を前記まな板の表面（１ｂ）及び裏面（１ｃ）のうち少なくとも表面（１ｂ）と面一又は略面一にしていることを特徴とする請求項２〜５のいずれかに記載のまな板。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、まな板立て具を用いることなくまな板の側面を下にして立てることができるまな板に関する。
【背景技術】
【０００２】
まな板を使用しないとき、このまな板がキッチンスペースを取らないようにまな板の側面を下にして立てるための専用のまな板立て具が開示されている（例えば特許文献１を参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−１１３７６４号公報
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、まな板立て具を使用すると、コストアップになるのみならず、まな板を水切りして乾燥するときキッチンの一角を大きく占めることになる。このため調理に必要な他のキッチン用品（鍋、フライパン、ボウル等のキッチン用品）や食材（例えば魚、肉、野菜等）が多くなるにつれてこれらの置き場所が足りなくなって置き場所の調整をしなければならない問題がある。特に最近では、調理する食材に応じて、それぞれ専用のまな板を使用する傾向にあり、このような専用のまな板を使用すると、さらにまな板立て具も複数用意しなければならず、コストアップが拡大するのみならず、複数のまな板立て具を同時使用することによりさらに使用スペースが増大するという問題がある。
【０００５】
本考案は、まな板立て具を用いることなくまな板の側面を下にして容易かつ安定した状態で立てることができ、従来のコストアップの問題、使用スペースの増大の問題を解消することができるまな板の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に係る考案は、まな板の側面（１ａ）を下にして該まな板を立てた状態で支持可能な横幅長さＤを持つ支持部材（２）を有し、前記まな板の側面（１ａ）と前記支持部材（２）の横幅方向中間の上部（２ａ）との間に、前記まな板の側面（１ａ）と前記支持部材（２）とを回転可能にする連結部（３）が設けられ、前記支持部材（２）に外から視認できる表示部（６）が設けられていることを特徴とする。
【０００７】
請求項２に係る考案は、請求項１に記載のまな板において、前記まな板の側面（１ａ）又は前記支持部材（２）の上部（２ａ）の少なくともいずれか一方に前記連結部（３）を回転可能にさせる凹嵌合部（５）が設けられ、この凹嵌合部（５）に前記連結部（３）を嵌合させていることを特徴とする。
【０００８】
請求項３に係る考案は、請求項１に記載のまな板において、前記まな板の側面（１ａ）に前記支持部材（２）を収容する切り込み（４）が形成され、この切り込み（４）の底又は前記支持部材（２）の上部（２ａ）の少なくともいずれか一方に前記連結部（３）を回転可能にさせる凹嵌合部（５）が設けられ、前記支持部材（２）を前記切り込み（４）に収容させる状態で前記連結部（３）を前記凹嵌合部（５）に嵌合させていることを特徴とする。
【０００９】
請求項４に係る考案は、請求項２又は請求項３に記載のまな板において、前記凹嵌合部（５）に前記連結部（３）を着脱可能に嵌合させていることを特徴とする。
【００１０】
請求項５に係る考案は、請求項２〜４のいずれかに記載のまな板において、前記支持部材（２）は、この下部（２ｂ）を前記まな板の側面（１ａ）より突出させないようにして前記切り込み（４）に収容されていることを特徴とする。
【００１１】
請求項６に係る考案は、請求項２〜５のいずれかに記載のまな板において、前記支持部材（２）は、この支持部材（２）の側面（２ｃ）を前記まな板の表面（１ｂ）及び裏面（１ｃ）のうち少なくとも表面（１ｂ）と面一又は略面一にしていることを特徴とする。
【考案の効果】
【００１２】
請求項１に係る考案によれば、支持部材をまな板の側面に対して回転させこのまな板の側面から支持部材の横幅方向の端部を突出させることにより、専用のまな板立て具を用いずに、まな板をこのまな板の側面を下にして容易にかつ安定した状態で立てることができ、従来のコストアップの問題、使用スペースの増大の問題を解消することができる。
【００１３】
また、請求項１に係る考案によれば、使用者が自分で選択した食材（例えば、魚、肉、野菜等）毎にまな板を複数用意する場合、表示部によりその食材を表示させることができ、特にこれら複数のまな板をまな板収納箱に立て掛けて収納したとき、誤ったまな板を使用することなく、目的とするまな板を区別して容易に取り出すことができる。なお、表示部は使用者が自分で取り付け可能なもの（例えば糊付け可能なシールや凹凸嵌合により取り付け可能なブロック状のもの等）が好ましい。この場合、使用者は、まな板毎の目的に応じて、自分で選択した表示部を支持部材に取り付けることができる。また表示部は、使用者が自分で表示内容を記入できるような空白部を設けておいてもよい。
【００１４】
請求項２に係る考案によれば、凹凸嵌合によりまな板の側面と支持部材とを回転可能にした構成であるので、その組立を容易にすることができる。
【００１５】
請求項３に係る考案によれば、支持部材をまな板の側面の切り込みに収容することができるので、支持部材を設けた場合でも使用スペースの増大を抑えることができる。
【００１６】
請求項４に係る考案によれば、まな板の側面に対して支持部材が着脱可能であるため、
複数のまな板の支持部材に表示部を設けるとき、まな板から支持部材だけを取り外して容易に表示部を設けることができる。
【００１７】
また、請求項４に係る考案によれば、まな板の側面と支持部材との隙間に食材の切りくずが溜まったり水垢等で汚れている場合、まな板の側面から支持部材を外して容易に洗浄することができ、しかも支持部材を容易に交換することができる。
【００１８】
請求項５に係る考案によれば、支持部材の下部をまな板の側面から突出させずに、まな板のスペース内に収容することができるので、使用スペースの増大を防ぐことができる。
【００１９】
請求項６に係る考案によれば、支持部材の側面をまな板の表面に面一又は略面一にしているので、この支持部材が調理の邪魔になるのを防止することができる。
【考案を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本考案の実施形態を図面を参照して説明する。
図１は本考案の一実施形態を示すまな板を示す図であり、図１（ａ）はまな板の平面図であり、図１（ｂ）はまな板の側面図である。図２は図１のまな板の斜視図である。図３は、図１のまな板の要部拡大断面図であり、図３（ａ）は図１のまな板をこのまな板の表裏面に平行でかつ軸線Ｐを通過させて切断した拡大断面図であり、図３（ｂ）は図３（ａ）のｂ−ｂ線上にまな板を切断した拡大断面図であり、図３（ｃ）は図３（ａ）のｃ−ｃ線上にまな板を切断した拡大断面図である。図４は、図１のまな板を、まな板の側面を下にして立てた状態を示す斜視図である。
【００２１】
実施形態１のまな板１はＰＰ樹脂、ＰＥ樹脂等の樹脂製であり、まな板１の側面１ａを下にしてまな板１を立てた状態で支持可能な横幅長さＤを持つ半円板型の支持部材２を有する。まな板１の側面１ａと、支持部材２の横幅方向中間の半円状の上部２ａとの間には、まな板１の側面１ａと支持部材２とを、このまな板１の側面１ａの面方向を軸中心として回転可能にする連結部３が設けられている。
【００２２】
支持部材２はＰＰ樹脂、ＰＥ樹脂等の樹脂製であり、この側面２ｃが、支持部材２を回転させて支持部材２の横幅方向をまな板側面の横幅方向とを平行又は略平行に揃えたとき、まな板１の表面１ｂと面一又は略面一になるように構成されている。
【００２３】
まな板１の側面１ａには、支持部材２を収容する切り込み４がこの支持部材２の形状に対応した形状でまな板１をこの表裏面にわたって切り欠いて形成されている。切り込み４の底には連結部３を回転可能にさせる凹嵌合部５が設けられている。この凹嵌合部５に、連結部３が、支持部材２を切り込み４に収容させる状態で着脱可能に嵌合している。切り込み４は、支持部材２を、この支持部材２の平面状の下部２ｂをまな板１の側面１ａより突出させないようにして収容している。
【００２４】
連結部３には、この先端側の外周面に環状の嵌合溝３ａが形成され、この嵌合溝３ａより基端側でかつ支持部材２の横幅方向外向きに一対の嵌合突起３ｂが突出形成されている。この連結部３の構成に対し、凹嵌合部５には、この内周面に嵌合溝３ａに嵌合させるための環状の嵌合突出部５ａが径方向内向きに突出形成され、嵌合突起３ｂに嵌合するための嵌合穴５ｂがまな板１の側面１ａの横幅方向外向きに凹状形成されている。
【００２５】
連結部３を凹嵌合部５に嵌合するとき、連結部３を凹嵌合部５内に圧入してこの連結部３の嵌合溝３ａと凹嵌合部５の嵌合突出部５ａとを嵌合させ、連結部３の嵌合突起３ｂと凹嵌合部５の嵌合穴５ｂとが嵌合させる。この嵌合により連結部３の凹嵌合部５に対して簡単に抜けるのを防ぐ抜き止め効果が奏される。また嵌合突起３ｂと嵌合穴５ｂとの嵌合により、支持部材２がこの横幅方向をまな板１の側面１ａの横幅方向に平行又は略平行に揃えた姿勢を確実に保持することができる。
【００２６】
連結部３の先端部３ｃは軸心Ｐを含む仮想平面に沿って先割れ状に形成されている。先端部３ｃは、連結部３を凹嵌合部５に圧入して嵌合させる時、この圧入時の凹嵌合部５からの押圧作用で径方向内向きに縮まって凹嵌合部５に圧入することが容易になる。また連結部３を回転させる時、同様に先端部３ｃがこの回転時の凹嵌合部５からの押圧作用で容易に径方向内向きに縮まるので、連結部３を凹嵌合部５に対して回転させ易くなる。
【００２７】
また連結部３の嵌合突起３ｂを形成した基端側に、貫通部３ｄが軸心Ｐを含む仮想平面に沿ってかつ軸方向に長く貫通形成されている。この貫通部３ｄは、連結部３を凹嵌合部５に圧入嵌合させるとき、凹嵌合部５からの押圧作用により径方向内向きに狭まる。貫通部３ｄが狭まるにつれて嵌合突起３ｄを形成した基端側が径方向内向きに縮まるので、この基端側を凹嵌合部５に圧入することが容易になる。また連結部３を回転させる時、同様に嵌合突起部３ｂを形成した基端側がこの回転時の凹嵌合部５からの押圧作用で径方向内向きに縮まるので、連結部３を凹嵌合部５に対して回転させ易くなる。
【００２８】
なお、凹嵌合部５の内周面には一対の嵌合穴５ｂを１８０度間隔でまな板１の側面１ａの横幅方向に対向して形成しているが、これら嵌合穴５ｂに対して９０度間隔で嵌合穴５ｂ´を追加形成して連結部３（支持部材２）を９０度回転する度に嵌合保持するようにしてもよい。この場合、まな板１の使用時には支持部材２の側面２ｃをまな板１の表面１ｂに面一又は略面一に確実に保持でき、まな板１をこの側面１ａを下にして立てるとき、支持部材２の側面２ｃをまな板１の表面１ｂに対して垂直又は略垂直に確実に保持できる。
【００２９】
支持部材２はこの側面２ｃに、外から視認できる表示部６を設けている。この表示部６により、まな板を複数用意している場合、各まな板毎に選択した食材（例えば、魚、肉、野菜等）を表示することができる。このため使用者はこれら複数のまな板をまな板収納箱に立て掛けて収納したとき、この表示部６を視認することにより食材に合わせて、目的とするまな板を容易に取り出すことができる。
【００３０】
表示部６は使用者が自分で取り付け可能なもの（例えば糊付け可能なシールや凹凸嵌合により取り付け可能なブロック状のもの等）が好ましい。この場合、使用者は、まな板毎の目的に応じて、自分で選択した表示部６を支持部材２に取り付けることができる。さらに、表示部６は、使用者が自分で表示内容を記入できるような空白部を設けておいてもよい。なお、表示部６は外から視認できるように支持部材２に設けられていればよく、例えば支持部材２の下部２ｂに設けてもよい。
【００３１】
次に、まな板１の使用時及び使用後の取り扱い方法について説明する。
まな板１は、使用時、支持部材２を回転させて支持部材２の横幅方向をまな板１の側面１ａの横幅方向に平行又は略平行にすることにより、支持部材２の側面２ｃをまな板１の表面１ｂと面一又は略面一にする。これにより支持部材２が調理の邪魔になるのを防止する。
【００３２】
なお、支持部材２の側面２ｃをまな板１の表面１だけに面一又は略面一にするのではなく、まな板１の裏面１ｃとも面一又は略面一にするように構成することが好ましい。この構成により、まな板１をキッチン台に安定して載置させることができる。
【００３３】
まな板１は、使用後、支持部材２を回転させてこの支持部材２の横幅方向端部をまな板１の側面１ａから突出させる（好ましくは、支持部材２の横幅方向をまな板側面の横幅方向に対して垂直に突出させて支持部材２とまな板１の側面１ａとを十字状に交差させる）。これにより支持部材２を設けたまな板１の側面１ａを下にしてこのまな板１を容易に立たせて、このまな板１を水切りして乾燥させる。
【００３４】
以下、上記実施形態とは別の実施形態について説明する。
図５は、まな板の側面と支持部材とを回転可能にする嵌合構成が上記実施形態１と異なる別の実施形態２を示し、図５（ａ）は実施形態２の平面図であり、図５（ｂ）は実施形態２の側面図である。図６は図５に示した実施形態２の斜視図である。
【００３５】
この実施形態２の凹嵌合部５は、まな板１をこの表裏面にわたって切り欠いて形成される一対の嵌合面５ｃ，５ｄを有し、これら嵌合面５ｃ，５ｄの間に連結部３を圧入して嵌合している。嵌合面５ｃ，５ｄはこれら嵌合面５ｃ，５ｄの間の長さを連結部３の軸径より短くすることにより、嵌合面５ｃ，５ｄの間に嵌合させた連結部３の抜け止め効果を奏するように形成されている。
【００３６】
切り込み４及び凹嵌合部５はまな板１をこの表裏面にわたって切り欠いて形成しているので、支持部材２と切り込み４や凹嵌合部５との間が汚れたときは、支持部材２を取り外せした後、まな板１の表面１ｂ又は裏面１ｃからこれら切り込み４や凹嵌合部５内にたわし等の洗浄具を挿入して容易に洗浄することができる。また本実施例２のまな板によれば、連結部３の軸径がまな板１の厚みで制限されないので、まな板１の厚みを連結部３の軸径より短くして湾曲可能に形成するのが容易である。
【００３７】
図７は、まな板の側面と支持部材とを回転可能にする連結部と凹嵌合部との嵌合構成が上記実施形態１と異なる別の実施形態３の嵌合構成を示す断面図である。
【００３８】
実施形態３の連結部３は、この外周面に支持部材２の横幅方向外向きに一対の凸部３ｅが形成され、これら一対の凸部３ｅに対して９０度間隔で二個の凸部３ｅが追加形成されている。この連結部３を嵌合させる凹嵌合部５は、まな板１を表裏面にわたって切り欠いて形成した嵌合面５ｃ，５ｄを有し、これら嵌合面５ｃ，５ｄに凸部３ｅを嵌合させる凹部５ｅが形成されている（図７を参照）。この構成では、支持部材２をまな板１の側面１ａに対して９０度毎回転させたその姿勢を確実に保持することができる。このため、まな板１の使用時に支持部材２の側面２ｃをまな板１の表面１ｂに面一又は略面一に確実に保持でき、まな板１をこの側面１ａを下にして立てるときは、支持部材２の側面２ｃをまな板１の表面１ｂに対して垂直又は略垂直に確実に保持できる。なお凹部を連結部３の外周面上に９０度間隔で設け、かつ、凸部を凹嵌合部５の嵌合面に９０度間隔で設け、連結部３の回転によりこれら凹部と凸部とを嵌合保持させる構成でもよい。
【００３９】
図８，９は、まな板の側面と支持部とを回転可能にする連結部と凹嵌合部との嵌合構成が上記実施形態１と異なる別の実施形態４，５をそれぞれ示す平面図である。
【００４０】
実施形態４は、凹嵌合部５を支持部材２の上部２ａに形成し、連結部３を切り込み４の底に設け、この連結部３を凹嵌合部５に嵌合させてまな板１の側面１ａと支持部材２とを回転可能に構成したものである（図８を参照）。
【００４１】
実施形態５は、凹嵌合部５を切り込み４の底及び支持部材２の上部２ａの両方に設けてこれら両方の凹嵌合部５に、切り込み４の底及び支持部材２の上部２ａと独立した連結部３の両端を嵌合させてまな板１の側面１ａと支持部材２とを回転可能に構成したものである（図９を参照）。
【００４２】
図１０〜１２は、支持部材の形状が上記実施形態１と異なる別の実施形態６〜８の支持部材及びその周辺をそれぞれ示す平面図である。
【００４３】
実施形態６〜８は、支持部材２の形状が実施形態１の半円板以外の形状に形成されてもよいことを示すためのものである。実施形態６の支持部材２はこの形状が矩形板状に形成され（図１０を参照）、実施形態７の支持部材２はこの形状が三角板状に形成されている（図１１を参照）。さらに実施形態８は、まな板１の側面１ａを下にして立てるまな板１の立ち姿勢の安定性を向上させるため、支持部材２をこの下部２ｂの横幅長さが上部２ａの横幅長さより長くして形成したものである（図１２を参照）。
【００４４】
なお、上記実施形態の連結部３と凹嵌合５との凹凸嵌合は、ねじ式にしてもよいし、連結部３を球状に形成してこの球状の連結部３を嵌合凹嵌合部５に嵌合させる球嵌合にしてもよい。
【００４５】
また上記実施形態では、まな板１の側面１ａに支持部材２を収容する切り込み４が形成されているが、この切り込みを形成することなく、まな板１の側面１ａの外側に支持部材２を回転可能に設けた構成でもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本考案の一実施形態を示すまな板を示す図であり、図１（ａ）はまな板の平面図であり、図１（ｂ）はまな板の側面図である。
【図２】図１のまな板の斜視図である。
【図３】図１のまな板の要部拡大断面図であり、図３（ａ）は図１のまな板をこのまな板の表裏面に平行でかつ軸線Ｐを通過させて切断した拡大断面図であり、図３（ｂ）は図３（ａ）のｂ−ｂ線上にまな板を切断した拡大断面図であり、図３（ｃ）は図３（ａ）のｃ−ｃ線上にまな板を切断した拡大断面図である。
【図４】図１のまな板を、まな板の側面を下にして立てた状態を示す斜視図である。
【図５】本考案の別の実施形態を示すまな板を示す図であり、図５（ａ）はまな板の平面図であり、図５（ｂ）はまな板の側面図である。
【図６】図５のまな板の斜視図である。
【図７】まな板の側面と支持部材とを回転可能にする嵌合構成の別実施形態を示す断面図である。
【図８】まな板の側面と支持部材とを回転可能にする嵌合構成の別実施形態を示す断面図である。
【図９】まな板の側面と支持部材とを回転可能にする嵌合構成の別実施形態を示す平面図である。
【図１０】まな板の支持部材の別実施形態を示す平面図である。
【図１１】まな板の支持部材の別実施形態を示す平面図である。
【図１２】まな板の支持部材の別実施形態を示す平面図である。
【符号の説明】
【００４７】
１    まな板
１ａ  まな板の側面
１ｂ  まな板の表面
１ｃ  まな板の裏面
２    支持部材
２ａ  支持部材の上部
２ｂ  支持部材の下部
２ｃ  支持部材の側面
３    連結部
４    切り込み
５    凹嵌合部
６    表示部
【図１】
0003149396.tif 000003
【図２】
0003149396.tif 000004
【図３】
0003149396.tif 000005
【図４】
0003149396.tif 000006
【図５】
0003149396.tif 000007
【図６】
0003149396.tif 000008
【図７】
0003149396.tif 000009
【図８】
0003149396.tif 000010
【図９】
0003149396.tif 000011
【図１０】
0003149396.tif 000012
【図１１】
0003149396.tif 000013
【図１２】
0003149396.tif 000014