【事件の表示】
　特願２００３−５７６３７１「電子化学における改良」拒絶査定不服審判事件〔平成１５年　９月２５日国際公開、ＷＯ０３／７８３６２、平成１７年　７月　７日国内公表、特表２００５−５２０２９７〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１　手続の経緯 
　本願は、平成１５年３月１１日（パリ条約による優先権主張　平成１４年３月１１日　平成１４年３月２１日　平成１４年８月１３日　米国（ＵＳ））を国際出願日とする出願であって、平成１９年２月１４日付けで手続補正され、平成２１年１２月３日付けで拒絶理由が通知され、平成２２年６月８日付けで手続補正がされ、平成２３年５月１６日付けで拒絶査定がされ、これに対して同年９月２６日に本件不服審判の請求がされたものである。
　その後、平成２４年８月１７日に電話による審尋をしたところ、同年９月６日、及び、９月１８日付けで回答がファクシミリにより提出されている。
　
第２　本願発明
　この出願の本願の請求項１〜３３に係る発明は、平成２２年６月８日付け手続補正書により補正された特許請求の範囲の請求項１〜３３に記載された事項により特定されるとおりものと認められるところ、その請求項１に記載された発明は、以下のとおりである。
　
　「【請求項１】
　コンディショニングされた関与体を用いて物理的触媒を増大（補助）することにより電池反応系を制御する方法であって、以下の：
　電池反応系に少なくとも一つのコンディショニングされた関与体を、適用及び導入の少なくとも一方を行うこと〔この文脈において、「適用」とは、電池反応系にあるコンディショニングされていない関与体にスペクトルコンディショニングパターンを適用してコンディショニングされた関与体にすることであり、「導入」とは、電池反応系外にある関与体にスペクトルコンディショニングパターンを適用してコンディショニングされた関与体とした後に、そのコンディショニングされた関与体を電池反応系に導入することをいう。〕、
　物理的触媒を電池反応系に導入すること
を包含する方法。〔なお、本請求項及び以下の請求項において「コンディショニングされた関与体」その他の明細書の定義の欄に定義されている用語の意義は、その定義されたとおりの意義である。ただし、本請求項においては「コンディショニングされた関与体」から物理的触媒を除外する。〕」（以下、請求項１に記載された発明を「本願発明」という。）　
　 
　
第３　原査定の拒絶理由の概要  
　一方、原査定の拒絶理由は、次の理由［１］を含む。
　
［１］本願発明は、その優先権主張日前に日本国内又は外国において頒布された以下の刊行物に記載された発明に基いて、その優先権主張日前にその発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者（以下、「当業者」という。）が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　＜刊行物＞
刊行物１：特表２００２−５０４０２３号公報
　
　
第４　刊行物１の記載事項
　刊行物１には、以下の記載がある（「…」は記載の省略を表す。）。
［１ａ］「【特許請求の範囲】…
１０．化学反応系における物理的触媒をスペクトル触媒で増補する方法であって
    ａ）  その物理的触媒の電磁スペクトルパターンを決定し；
    ｂ）  工程（ａ）の電磁スペクトルパターンの少なくとも１つの振動数を少なくとも１つの電磁エネルギー発生源でもって複製し；
    ｃ）  その化学反応系を、その複製電磁スペクトルパターンの該少なくとも１つの振動数に暴露することによりその物理的触媒を増補する；
ことを含む諸工程により特徴付けられる上記方法。…
２０．物理的触媒は化学反応系をスペクトル触媒で照射してからその反応系に導入されることを特徴とす請求の範囲１０の方法。」　
　
［１ｂ］「用語
　本発明の目的のために、以下、明細書及び請求の範囲に現れる用語ならびに表現は、下記の意味を持つものと意図されている。
　ここで使用される「スペクトルパターン」は、原子または分子の励起後に発生または吸収される一つまたはそれ以上の電磁振動数により形成されるパターンを…意味する。
　ここで使用される「触媒スペクトルパターン」は、化学反応系にビームまたは場（ｆｉｅｌｄ）の形で加えられた時に、下記のように化学反応に触媒作用を及ぼすことができる物理的触媒のスペクトルパターンを意味する：
…
ｂ）物理的化学的触媒と調和して作用して反応速度を増加させる；
…
　ここで使用される「スペクトル触媒」は、化学反応に影響を与え、制御し、または導く触媒スペクトルパターンを有する触媒として作用しうる電磁エネルギーを意味する。」（第８頁第１０〜２６行）
　
［１ｃ］「本発明において、スペクトル触媒は、化学反応を開始し及び／または促進するために充分な時間にわたり充分な量で、特定振動数（単または複数）を含む電磁照射を与える。スペクトル触媒からの電磁エネルギーの吸収により、化学反応は、化学反応の開始のためのより高いエネルギー状態へ電子を励起し得るエネルギー移転；化学反応に参加し得る反応剤をイオン化または解離させる；目的生成物を安定化させる；及び化学反応に関与する中間体にエネルギーを与えまたは安定化させる；ことを含む一つまたはそれ以上の経路を介して進行し得る。」（第１１頁第２１〜２８行）
　
［１ｄ］「実施例  １
                    Ｈ2＋Ｏ2  白金触媒Ｈ2Ｏ
　水は、Ｈ2およびＯ2を物理的白金触媒上で接触させる方法によって製造されうるが、常に潜在的に危険な爆発の虞を生じさせる可能性がある。この実験は物理的白金触媒の代わりに物理的白金触媒のスペクトルパターンを含むスペクトル触媒を用いた。
　酸素及び水素がスペクトル触媒を用いて結合しうることを示すために、水の電気分解を行って、必要な酸素及び水素出発原料ガスを得た。三つ口フラスコの外側の二つの口に２つのゴム栓を付け、それぞれにガラス封入白金電極を取り付けた。フラスコに蒸留水及び少量の塩を入れた。中央の口をゴム栓を介して真空パイプに結合し、それをドライエライト(ＤＲＩＥＲＩＴＥ)カラムへ導き、生成気体から水を取り除いた。系中の全ての気体の真空除去後、二つの電極に結んだ１２Ｖの電源を用いて電気分解を実施した。電気分解を開始すると続いて水素及び酸素ガスの生成が生じた。これらのガスをドライエライト(ＤＲＩＥＲＩＴＥ)カラムに通し、正負圧力ゲージに結ばれた真空パイプに通し、そして密封丸型石英フラスコ中へ入れた。乾燥コバルトを含む紙片をその密封フラスコの底に置いた。コバルト紙は水の存在でピンクに変色し、そして水が存在しない時には青になるので、コバルト紙を使用した。初期にコバルト紙は青であった。
　伝統的物理的白金触媒の代わりに、フラスコからほぼ２ｃｍに配置したフィッシャー・サイエンティフィック・ホロウ(中空)・カソード白金ランプからのスペクトル触媒白金放出を用いた。これにより、丸型石英フラスコ内の酸素及び水素ガスが、スペクトル触媒からの放出エネルギーで照射され得た。カソデオン・ホロウ・カソード・ランプ・サプライＣ６１０を用いてＰｔランプに最大電流の８０％（１２ｍアンペア）で電力を供給した。反応フラスコを、可能性のある熱による触媒作用を防止するため丸型石英フラスコの直接下に置いたスチロフォーム容器中のドライアイスで冷却した。Ｐｔランプにスイッチを入れ、そして２ないし３日以内の照射でコバルト紙片での顕著なピンク色が明白であり、これが丸型石英フラスコ内の水の存在を示した。研究室内の周囲空気に曝された同様なコバルトテスト片は、青いままであった。次の４−５日にわたり、スペクトル触媒を継続適用することにより、コバルト片上のピンク色領域は明るくかつ大きくなった。実験の終了時、ランプのスイッチを切ったが、系は結ばれた状態のままとした。次の４ないし５日間にわたり、ピンク色領域はゆっくりと薄くなり、これはフラスコ内で生成された水が徐々に脱出したこと、生成された水はフラスコ内の雰囲気からのものではなく白金ランプにより触媒作用を受けた化学反応によるものであることを示していいる。」（第２０頁第１１行〜第２１頁第１７行）
　
［１ｅ］「実施例  ５
　物理的触媒を補増するためにスペクトル触媒を利用して酸素と水素とを結合させて水を作り得ることを示すために、実施例１のように水の電気分解を行い必要な酸素及び水素の出発ガスを得た。
　２つの石英フラスコ（Ａ及びＢ）をその電気分解装置に連結し、それぞれのフラスコに真空および圧力ゲージのセットを備えた。白金粉末（３１ｍｇ）をそれぞれのフラスコに入れた。フラスコにＨ2およびＯ2を１２０ｍｍＨｇまで満たし、そして反応の進行に伴って各フラスコ内の圧力を記録した。さらには、各フラスコにＨ2およびＯ2を２２０ｍｍＨｇまで満たして、試験を繰り返した。物理的触媒での反応の触媒作用は、ベースライン反応曲線を生じさせたに過ぎなかった。
　伝統的物理的白金触媒を、フラスコＡから２ｃｍ離して置いた２個の平行な実施例１のようなフィッシャー・サイエンチック・ホロウ・カソード白金ランプからのスペクトル触媒白金放出光で補増した。これにより、酸素及び水素ガス、ならびに物理的白金触媒がスペクトル触媒からの放出光により照射されるようになった。圧力の低減により測定した、そして温度に付いての制御後の反応速度は、ベースライン速度よりも７０％にいたるまで増加し、平均の反応速度増加は約６０％であった。」（第２４頁第２〜２０行）
　
　
第５　当審の判断
（１）刊行物１に記載された発明
ア．刊行物１の［１ａ］には、「化学反応系における物理的触媒をスペクトル触媒で増補する方法であって、
　（ａ）　その物理的触媒の電磁スペクトルパターンを決定し、
　（ｂ）　工程（ａ）の電磁スペクトルパターンの少なくとも１つの振動数を少なくとも１つの電磁エネルギー発生源でもって複製し、
　（ｃ）　その化学反応系を、その複製電磁スペクトルパターンの該少なくとも１つの振動数に暴露することによりその物理的触媒を増補する」ことを含む諸工程よりなり、
「 （ｄ）　物理的触媒は化学反応系をスペクトル触媒で照射してからその反応系に導入される」工程を含む方法が記載されている。
　
イ．ここで、刊行物１の［１ｂ］には、「スペクトル触媒」は、化学反応に影響を与え、制御し、または導く触媒スペクトルパターンを有する触媒として作用しうる電磁エネルギーを意味する用語であり、「触媒スペクトルパターン」は、化学反応系にビームまたは場（ｆｉｅｌｄ）の形で加えられた時に、化学反応に触媒作用を及ぼすことができる物理的触媒のスペクトルパターンを意味する用語であることが記載されている。
　そうすると、刊行物１の［１ａ］記載の「スペクトル触媒」は、化学反応に影響を与え、制御し、または導く物理的触媒のスペクトルパターンを有する、触媒として作用しうる電磁エネルギーを意味すると認める。
　また、刊行物１の［１ａ］記載の「化学反応系における物理的触媒をスペクトル触媒で増補する方法」において、工程（ｂ）によって複製された、「工程（ａ）の電磁スペクトルパターンの少なくとも１つの振動数」も、物理的触媒のスペクトルパターンの一部の複製であり、「スペクトル触媒」と同様に、化学反応に影響を与える触媒として作用しうる電磁エネルギーであることから、工程（ｃ）の、「その化学反応系をその複製電磁スペクトルパターンの該少なくとも１つの振動数に暴露」することと、工程（ｄ）の、「化学反応系をスペクトル触媒で照射」することとは同義であると認める。
　そして、工程（ｄ）の「物理的触媒」は、スペクトル触媒で照射された、すなわち、工程（ｃ）における、複製電磁スペクトルパターンの少なくとも１つの振動数に暴露された、「化学反応系」に導入されるのであるから、工程（ｃ）に記載の「その物理的触媒を増補」するということは、工程（ｃ）だけによって直ちにもたらされることではなくて、このような方法の全体によってもたらされることである。
　
ウ．以上によると、刊行物１には、次の発明が記載されていると認める。
「化学反応系における物理的触媒を、化学反応に影響を与える触媒として作用しうる電磁エネルギーで増補する方法であって、
　（ａ）　その物理的触媒の電磁スペクトルパターンを決定し、
　（ｂ）　工程（ａ）の電磁スペクトルパターンの少なくとも１つの振動数を少なくとも１つの電磁エネルギー発生源でもって複製して、前記電磁エネルギーとし、
　（ｃ）　その化学反応系を、前記電磁エネルギーに暴露し、
　（ｄ）　前記電磁エネルギーに暴露してから、その化学反応系に物理的触媒が導入される、ことを含む、化学反応系における物理的触媒を、前記電磁エネルギーで増補する方法。」（以下、「引用発明」という。）
　
　
（２）本願発明と引用発明との対比
　引用発明の「…反応系における物理的触媒を…増補する方法」は、本願発明における、「物理的触媒を増大（補助）することにより…反応系を制御する方法」に相当し、また、引用発明の「…反応系に物理的触媒が導入される」は、本願発明における、「物理的触媒を…反応系に導入すること」に相当する。
　
　したがって、本願発明と引用発明とは、以下の点で一致し、以下の点で相違する。
　
＜一致点＞
　物理的触媒を増大（補助）することにより反応系を制御する方法であって、
物理的触媒を反応系に導入することを包含する方法。
　  　
＜相違点＞
ａ．反応系が、本願発明は、電池反応系であるのに対して、引用発明は、どのような化学反応系であるのか明らかではない点（以下、「相違点ａ」という。）。
　
ｂ．本願発明は、物理的触媒の増大（補助）が、コンディショニングされた関与体〔ただし、物理的触媒を除外する。〕を用い、反応系に前記関与体を適用及び導入の少なくとも一方を行うことを包含する、すなわち、反応系にあるコンディショニングされていない関与体にスペクトルコンディショニングパターンを適用して前記関与体〔ただし、物理的触媒を除外する。〕にすることを包含するのに対して、引用発明は、反応系を化学反応に影響を与える触媒として作用しうる電磁エネルギーに暴露することを含む点（以下、「相違点ｂ」という。）。
　
　
（３）本願発明と引用発明との相違点についての判断
ア．まず、相違点ａについて検討する。
　引用発明における「化学反応系」に関して、刊行物１には、その［１ｄ］に、一実施例として、酸素と水素とを物理的白金触媒上で接触させる方法によって製造される水を、酸素と水素を、触媒として作用しうる電磁エネルギーである、白金ランプに２〜３日間暴露することによって製造する例が記載され、また、その［１ｅ］には、一実施例として、酸素及び水素、ならびに物理的白金触媒を、触媒として作用しうる電磁エネルギーである、白金ランプに暴露することによって、水を製造する反応の平均の反応速度を約６０％増加させる例が記載されていると認める。
　そうすると、引用発明における「化学反応系」には、酸素と水素とを結合させて水を作る等の化学反応系が含まれているところ、そのような化学反応系には、酸素と水素とを結合させて水を作る燃料電池反応系といった電池反応系（米国特許第４８６３８１３号明細書、米国特許第４９８８５８２号明細書、特開平５−５０６１２２号公報等参照。）も含まれていることは、技術常識からして、明らかである。
　したがって、引用発明において、化学反応系を電池反応系に限定して、相違点ａを解消することは、当業者が容易に想起し得ることである。
  　
イ．次に、相違点ｂについて検討する。
　本願明細書の【００３７】の記載によれば、本願発明における「関与体」は、反応系における反応体、反応容器等の反応系における物質の何れかである。
　また、本願明細書の【００３５】の記載によれば、本願発明における「コンディショニング」とは、関与体が反応系に関与するように成る前に、その関与体をコンディショニングエネルギーに暴露することを含み、本願明細書の【００３８】の記載によると、「コンディショニングエネルギー」とは、「スペクトルコンディショニングパターン」を含み、本願明細書の【００６５】の記載によると、「スペクトルコンディショニングパターン」とは、「反応経路に影響を及ぼし、制御し、そして/又は指図するスペクトルエネルギーパターンを有する電池反応系において触媒として作用するエネルギー」を意味する。
　そうすると、本願発明における、「反応系にあるコンディショニングされていない関与体にスペクトルコンディショニングパターンを適用してコンディショニングされた関与体〔ただし、物理的触媒を除外する。〕にする」とは、「反応系における物質の何れか〔ただし、物理的触媒を除外する。〕が反応系に関与するように成る前に、その物質の何れか〔ただし、物理的触媒を除外する。〕に、反応経路に影響を及ぼす触媒として作用するエネルギーに暴露することを含み、そのエネルギーに暴露された物質（コンディショニングされた関与体）の作用により、物理的触媒の増大が生起するものと認められる。
　
ウ．これに対して、引用発明は、反応系を化学反応に影響を与える触媒として作用しうる電磁エネルギーに暴露してから、物理的触媒をその反応系に導入しているから、物理的触媒は前記電磁エネルギーに暴露される物質とはなり得ないところ、刊行物１の［１ｃ］の記載によれば、引用発明においては、前記電磁エネルギーの暴露により、反応系に与えられたエネルギーは、反応系に関与するように成る前に、反応系内の何れかの物質に吸収され、この物質の作用によって物理的触媒の増大が生起するものと認められる。
　そうすると、引用発明においても、反応系における物質の何れか（物理的触媒を除外する。）が反応系に関与するように成る前に、その物質の何れか（物理的触媒を除外する。）に、反応経路に影響を及ぼす触媒として作用するエネルギーに暴露し、そのエネルギーに暴露された物質の作用により、物理的触媒の増大が生起するものと認められる。
　
エ．したがって、本願発明と引用発明における物理的触媒の増大は、同じメカニズムによって生起しているものといえるから、相違点ｂは実質的な相違点ではない。
　
オ．なお、請求人は、審判請求書、及び、審尋に対するファクシミリによる回答において、引用発明は、反応体Ａと反応体Ｂが存在する反応系に物理的触媒Ｅの固有スペクトルパターンの少なくとも一部に相当するスペクトルパターン（物理的触媒に対比してスペクトル触媒という。）を照射（適用）して、物理的触媒Ｅの触媒作用を増大（補助）するのに対して、本願発明は、反応体Ａと反応体Ｂの反応系に直接にスペクトル触媒を照射するのではなく、コンディショニング可能な関与体をコンディショニングした後に、その「コンディショニングされた関与体」を反応系に導入して物理的触媒を増強（補助）するか、又は、反応系に存在するが活性化されていない関与体をコンディショニングすることで、反応系に「コンディショニングされた関与体」を生成せしめ、その予め「コンディショニングされた関与体」によって、反応系において別途存在する物理的触媒の触媒作用を増大（補助）しているのであって、刊行物１には、このような反応の制御について教示も示唆もないと主張し、また、本願発明の「コンディショニング」は、物理的触媒（電極）に直接に作用するものではなく、本願明細書に例１２〜１４として記載されているように、塩化ナトリウムを電解質とする電解液（水）がナトリウムコンディショニングパターンによってコンディショニングされて、ｐＨ又は導電率が上昇し、これば結果的に反応系に導入された物理的触媒（電極）の作用を増大していると主張している。
　
カ．確かに、例１２〜１４においては、電解液のコンディショニングに適用するスペクトルコンディショニングパターンは、物理的触媒（電極）の固有スペクトルパターンの一部とは異なるものと認められる。
　
キ．しかし、本願発明の「スペクトルコンディショニングパターン」は、本願明細書の【００６５】の記載によると、「反応経路に影響を及ぼし、制御し、そして/又は指図するスペクトルエネルギーパターンを有する電池反応系において触媒として作用するエネルギー」と定義されているし、その定義どおりに解して何の矛盾も生じないから、電池反応系における物理的触媒の固有スペクトルパターンをも含む概念であると認められ、例１２〜１４の記載に基づいて、物理的触媒の固有スペクトルパターンを含まないと狭く解すべき合理的理由はない。
　そして、引用発明においても、スペクトルパターン（スペクトル触媒）の照射により、物理的触媒以外の反応系に存在する物質（例えば、反応体Ａと反応体Ｂ）がスペクトルパターンの電磁エネルギーを吸収して、コンディショニングされた関与体となり、本願発明と同様のメカニズムによって、物理的触媒の触媒作用を増大せしめているといえることは、上記イ〜エに示すとおりである。
　したがって、請求人の上記オの主張は、本願の特許請求の範囲及び発明の詳細な説明の記載に基づかない主張であって、失当である。
　
　
（４）　小括
　よって、本願発明は、刊行物１に記載された発明及び技術常識に基いて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　
　
第５　むすび
　以上のとおり、請求項１に記載された発明は、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないから、原査定は妥当である。
　
　よって、結論のとおり審決する。