(57)【要約】      （修正有）【課題】強い結合力によりパイプを強固に連結して、不本意な分離を防止することが可能でありながら、必要に応じたパイプの分離が容易なパイプジョイントを提供する。【解決手段】パイプジョイント１は、パイプ受け口２０を設けたジョイント本体３と、パイプＰに外嵌されてパイプ受け口に螺合する締結ナット４を備える。パイプ受け口内周にテーパー部２ａが設けられ、パイプ受け口に通されたパイプには、拡縮可能な食い込み部材５がテーパー部に対向して外嵌され、パイプ受け口と締結ナットとの螺合で食い込み部材がテーパー部に押し込まれて縮径し、パイプに食い込んで緊縛する。一方、締結ナットの螺合を解いてテーパー部を開放し、パイプ受け口とパイプとを互いに離反する軸方向に相対移動させると、パイプはジョイント本体３から容易に分離する。【選択図】図２
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
パイプ受け口を設けたジョイント本体と、パイプに外嵌されてパイプ受け口の外周に螺合可能な締結ナットと、を備えるパイプジョイントであって、
パイプ受け口の開口端部内周にテーパー部が設けられ、パイプ受け口に通されたパイプには、拡縮可能な食い込み部材が前記テーパー部の外端に対向して外嵌されており、パイプ受け口と締結ナットとの螺合締結により食い込み部材がテーパー部に押し込まれて縮径し、パイプに食い込んで緊縛するように構成したことを特徴とするパイプジョイント。
【請求項２】
請求項１に記載したパイプジョイントにおいて、
前記パイプは合成樹脂被覆パイプからなり、前記食い込み部材は断面円形の金属線からなるパイプジョイント。
【請求項３】
請求項２に記載したパイプジョイントにおいて、
前記食い込み部材は、欠円部が設けられているパイプジョイント。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案はパイプジョイントに係り、さらに詳しくは、強い結合力によりパイプを強固に連結して、パイプの不本意な分離を防止することが可能でありながら、必要に応じたパイプの分離が容易なパイプジョイントに関する。
【背景技術】
【０００２】
図９は、従来技術のパイプジョイント５０を示す断面図であり、この従来技術は例えば特許文献１に記載されている。パイプジョイント５０は、パイプ５１の端部が挿入されるパイプ受け口５２Ａを設けたジョイント本体５２と、パイプ５１に外嵌されパイプ受け口５２Ａの外周部に螺合可能な締結ナット５３と、を備え、スリーブ５４がパイプ５１とパイプ受け口５２Ａとの間に配置され、パイプ受け口５２Ａの先端部内周にテーパー部５２ａを形成し、スリーブ５４の外周にテーパー部５４ａを形成したものである。
【０００３】
パイプジョイント５０は、締結ナット５３をパイプ受け口５２Ａに螺合して締結すると、パイプ受け口５２Ａのテーパー部５２ａとスリーブ５４のテーパー部５４ａとが互いに摺接してスリーブ５４が縮径する。これにより、パイプ５１は、その外周面がスリーブ５４の内周面に対して面接触により抱持された状態で連結される。
【０００４】
ところが、スリーブ５４の内周面とパイプ５１の外周面の双方は共に平滑であり、平滑な面どうしが面接触しても、これら両面の間に発生する摩擦はあまり大きくない。そのため、スリーブ５４によるパイプ５１の保持力が弱く、強い結合力でパイプを連結することができない。よって、パイプの不本意な分離が生じるおそれを有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−１９４２６８号
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００６】
本考案は、上記の実情に鑑みてなされたもので、強い結合力によりパイプを強固に連結して、パイプの不本意な分離を防止することが可能でありながら、必要に応じたパイプの分離が容易なパイプジョイントの提供を目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するために、本考案に係るパイプジョイントは、パイプ受け口を設けたジョイント本体と、パイプに外嵌されてパイプ受け口の外周に螺合可能な締結ナットと、を備えるパイプジョイントであって、
パイプ受け口の開口端部内周にテーパー部が設けられ、パイプ受け口に通されたパイプには、拡縮可能な食い込み部材が前記テーパー部の外端に対向して外嵌されており、パイプ受け口と締結ナットとの螺合締結により食い込み部材がテーパー部に押し込まれて縮径し、パイプに食い込んで緊縛するように構成したことを特徴とするものである。
【０００８】
前記構成のパイプジョイントは、締結ナットをパイプ受け口に螺合締結すると、食い込み部材はテーパー部に押し込まれて縮径し、この縮径で生じる締め付け力によりパイプに食い込んで緊縛する。その結果、パイプ受け口によるパイプの保持力が強くなって、強い結合力でパイプを強固に連結することが可能となる。よって、パイプの不本意な分離が防止される。その一方、締結ナットの螺合締結を解くと、テーパー部が開放されるので、パイプ受け口とパイプとを互いに離反する軸方向に相対移動させると、パイプはジョイント本体から容易に分離する。そのため、必要に応じたパイプの分離が容易となる。
【０００９】
本考案に係るパイプジョイントに連結されるパイプは合成樹脂被覆パイプからなり、食い込み部材は断面円形の金属線からなる。これによれば、硬度の高い食い込み部材の縮径で生じる締め付け力が硬度の低い合成樹脂被覆層に集中することとなり、食い込み部材は容易に合成樹脂被覆層に食い込んで緊縛し、強い結合力でパイプを強固に連結することが可能となる。また、食い込み部材の断面が円形であることにより、合成樹脂被覆層に断面円弧状の溝が形成される。これにより、応力集中による溝の損傷、延いては合成樹脂被覆層の損傷を防ぐことができる。
【００１０】
本考案に係るパイプジョイントの食い込み部材は、欠円部が設けられている。これによると、テーパー部への押し込みにより容易に縮径して締め付け力を高め、パイプへの食い込みを促進し、当該パイプを強く緊縛して強い結合力で強固に連結することができる。
【考案の効果】
【００１１】
本考案のパイプジョイントは、食い込み部材の縮径で生じる締め付け力により、当該食い込み部材をパイプに食い込ませて緊縛するようにしているので、パイプ受け口によるパイプの保持力が強くなって、強い結合力でパイプを強固に連結することが可能となる。よって、パイプの不本意な分離を確実に防止することができる。その一方、締結ナットの螺合締結を解くと、テーパー部が開放されるので、パイプ受け口とパイプとを互いに離反する軸方向に相対移動させると、パイプはジョイント本体から容易に分離する。そのため、必要に応じたパイプの分離が容易となる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本考案に係るパイプジョイントの一実施形態を示す斜視図である。
【図２】図１のパイプジョイントの一方のパイプ受け口に一方のパイプを連結した状態を示す縦断側面図である。
【図３】食い込み部材の一実施形態を示す拡大正面図である。
【図４】一方のパイプの連結手順の第１段階を示す縦断側面図である。
【図５】一方のパイプの連結手順の第２段階を示す縦断側面図である。
【図６】食い込み部材の食い込み緊縛の一実施形態を示す拡大断面図である。
【図７】本考案に係るパイプジョイントの他の実施形態を示す斜視図である。
【図８】本考案に係るパイプジョイントの更に異なる実施形態を示す斜視図である。
【図９】従来例の説明図である。
【考案を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本考案に係るパイプジョイントの好ましい実施例を図面に基づいて説明する。図１は本考案に係るパイプジョイントの一実施形態を示す斜視図、図２は図１のパイプジョイントの一方のパイプ受け口に一方のパイプを連結した状態を示す縦断側面図、図３は食い込み部材の一実施形態を示す拡大正面図、図４は一方のパイプの連結手順の第１段階を示す縦断側面図、図５は一方のパイプの連結手順の第２段階を示す縦断側面図、図６は食い込み部材の食い込み緊縛の一実施形態を示す拡大断面図、図７は本考案に係るパイプジョイントの他の実施形態を示す縦断側面図、図８は本考案に係るパイプジョイントの更に異なる実施形態を示す斜視図である。
【００１４】
図１、図２および図４に示すように、パイプジョイント１は、２本のパイプＰ（但し、図２、図４には、一方のパイプＰのみが示されている）それぞれの端部が差し込まれる二つのパイプ受け口２０、２１を設けたエルボ型のジョイント本体３と、各パイプＰそれぞれの端部に外嵌されて各パイプ受け口２０、２１の外周部に各別に螺合可能な締結ナット４（但し、図２、図４には、一方のパイプ受け口２０に螺合した締結ナット４のみが示されている）とを備え、各パイプ受け口２０、２１の開口端部内周にテーパー部２ａが設けられており、各パイプ受け口２０、２１に通された各パイプＰには（但し、図２には、一方のパイプ受け口２０に通されたパイプＰのみが示されている）、拡縮可能な食い込み部材５がテーパー部２ａの外端に対向して外嵌されており、パイプ受け口２０、２１と締結ナット４との螺合締結により、各食い込み部材５がテーパー部２ａに押し込まれて縮径し、各パイプＰに食い込んで緊縛する（但し、図２では、一方の食い込み部材５がテーパー部２ａに押し込まれて縮径し、一方のパイプＰに食い込んで緊締している）。
【００１５】
本実施形態のジョイント本体３は、ＰＢＴ樹脂などの硬質合成樹脂の成形体からなり、パイプＰは、図６に示すように、鋼製の芯材Ｐ１がＡＡＳ樹脂などの合成樹脂被覆層Ｐ２で被覆された合成樹脂被覆パイプからなる。
【００１６】
図２、図４に示すように、ジョイント本体３における各パイプ受け口２０、２１の外周には、締結ナット４が螺合する雄ねじ２ｂを設けてあり、各パイプ受け口２０、２１の内部にはパイプ挿入孔２ｃが備わり、これらパイプ挿入孔２ｃは若干小径で、かつ屈曲した連通路２ｄを介して互いに連通しているとともに、各パイプ挿入孔２ｃの奥端と連通路２ｄの両端は、環状の当接面２ｅを介して連続している。各パイプ挿入孔２ｃの内径は、パイプＰの外径と略等しく、かつこれらパイプＰの挿脱を許容する大きさに設定されており、その開口端部内周には、奥側から開口端にかけて所定の傾斜角で漸次拡径するテーパー部２ａが設けられている。
【００１７】
本実施形態の各締結ナット４は、ＰＢＴ樹脂などの硬質合成樹脂の成形体からなり、かつ軸方向の両端が開口した筒状のもので、反パイプ受け口方向の端部には、当該締結ナット４をパイプＰに外嵌するためのパイプ挿通孔４Ａが設けられ、パイプ受け口方向の端部内周には、パイプ受け口２０の外周の雄ねじ２ｂに螺合する雌ねじ４ａを設けてある。パイプ挿通孔４Ａの内径は、各パイプＰの外径と略等しく、かつこれらパイプＰの挿脱を許容する大きさ、つまり、各パイプ受け口２０、２１に設けたパイプ挿入孔２ｃの内径と同じ大きさに設定されている。これにより、雌ねじ４ａの反パイプ受け口方向端とパイプ挿通孔４Ａのパイプ受け口方向端は、環状の押圧面４ｂを介して連続する。
【００１８】
図２、図３に示すように、食い込み部材５は、断面円形のステンレス鋼線で構成した円形リングからなり、本実施形態では欠円部５ａにより非エンドレスに構成されており、その内径は、各パイプＰの外径と略等しく、かつこれらパイプＰの挿脱を許容する大きさ、つまり、各パイプ受け口２０、２１に設けたパイプ挿入孔２ｃの内径および各締結ナット４のパイプ挿通孔４Ａの内径と同じ大きさに設定され、外径は、各パイプ受け口２０、２１のテーパー部２ａの最大内径と略等しい大きさに設定されている。
【００１９】
つぎに、本実施形態のパイプジョイント１によるパイプＰの連結手順を説明する。
なお、本実施形態のパイプジョイント１におけるジョイント本体３は、二つのパイプ受け口２０、２１を設けたエルボ型のもので、各パイプ受け口２０、２１のそれぞれにパイプＰが連結されるが、各パイプ受け口２０、２１の構造は既述のように同一であるので、各パイプＰの連結手順は各パイプ受け口２０、２１において同様である。よって、一方のパイプ受け口２０への一方のパイプＰの連結手順のみを説明し、他方のパイプ受け口２１への他方のパイプＰの連結手順の説明と図示は省略する。
【００２０】
まず、図４に示すように、パイプＰの端部に締結ナット４を外嵌し、ついで食い込み部材５を外嵌する。パイプＰ端部への締結ナット４の外嵌は、パイプＰの端部を雌ねじ４ａの反対側からパイプ挿通孔４Ａに挿通することにより行う。ついで、図５に示すように、パイプ受け口２０のパイプ挿入孔２ｃにパイプＰの端部を差し込んで、その端面を環状の当接面２ｅに当接する。つぎに、締結ナット４をパイプ受け口２０に向けてスライドさせ、パイプ受け口２０に締結ナット４を接近させる。これにより、食い込み部材５は、環状の押圧面４ｂに押圧されてスライドし、テーパー部２ａの外端（図示例では右端）付近で対向する。ついで、締結ナット４の雌ねじ４ａをパイプ受け口２０外周の雄ねじ２ｂに螺合して図２のように締結する。なお、締結ナット４は、手で握って軸線まわりに回す手締めに続いて、専用スパナを用いて増し締めすることにより、パイプ受け口２０に対して強固に締結することができる。
【００２１】
締結ナット４が図２のように締結されるのに伴って、食い込み部材５は環状の押圧面４ｂに押圧され、テーパー部２ａに押し込まれて縮径する。この縮径で生じる締め付け力により図６のようにパイプＰの合成樹脂被覆層Ｐ２に食い込んで緊縛する。その結果、図２に示すパイプ受け口２０によるパイプＰの保持力が強くなって、強い結合力でパイプＰを強固に連結することが可能となる。よって、パイプＰの不本意な分離が防止される。その一方、締結ナット４の螺合締結を解くと、テーパー部２ａが開放されるので、図２の右方向にパイプＰを引っ張ると、パイプＰはジョイント本体３から容易に分離する。言い換えれば、パイプ受け口２０とパイプＰとを互いに離反する軸方向に相対移動させると、パイプＰはジョイント本体３から容易に分離する。そのため、必要に応じたパイプＰの分離が容易となる。
【００２２】
パイプＰは合成樹脂被覆パイプからなり、食い込み部材５は断面円形のステンレス鋼線からなるので、硬度の高い食い込み部材５の縮径で生じる締め付け力が硬度の低い合成樹脂被覆層Ｐ２に集中することとなり、食い込み部材５は容易に合成樹脂被覆層Ｐ２に食い込んで緊縛し、強い結合力でパイプＰを強固に連結することが可能となる。また、食い込み部材５の断面が円形であることにより、合成樹脂被覆層Ｐ２に断面円弧状の溝６が形成される。これにより、応力集中による溝６の損傷、延いては合成樹脂被覆層Ｐ２の損傷を防ぐことができる。
【００２３】
図３に示すように、食い込み部材５は、欠円部５ａにより非エンドレスに構成されているので、図２、図６に示すテーパー部２ａへの押し込みにより容易に縮径して締め付け力を高め、合成樹脂被覆層Ｐ２への食い込みを促進し、合成樹脂被覆パイプＰを強く緊縛して強い結合力で強固に連結することができる。
【００２４】
前記実施形態のパイプジョイント１は、二つのパイプ受け口２０、２１を設けたエルボ型のジョイント本体３を使用して、各パイプ受け口２０、２１にパイプＰの端部を差し込み、各パイプ受け口２０、２１の内部で食い込み部材５を食い込ませて緊縛するように構成しているが、図７に示すパイプジョイント１のように、三つのパイプ受け口２０、２１、２２を設けたティー型のジョイント本体３を使用して、各パイプ受け口２０、２１、２２にパイプＰの端部を差し込み、各パイプ受け口２０、２１、２２の内部で食い込み部材５を食い込ませて緊縛するように構成したものであってもよい。このパイプジョイント１では、１本のパイプをパイプ受け口２０、２１に挿通し、各パイプ受け口２０、２１の内部で前記１本のパイプの二つの部位に食い込み部材５を食い込ませて緊縛するとともに、残るパイプ受け口２２に他のパイプＰの端部を差し込み、パイプ受け口２２の内部で食い込み部材５を食い込ませて緊縛するように構造変形することもできる。
【００２５】
また、図８に示すパイプジョイント１のように、四つのパイプ受け口２０、２１、２２、２３を設けたジョイント本体３を使用して、各パイプ受け口２０、２１、２２、２３にパイプＰの端部を差し込み、各パイプ受け口２０、２１、２２、２３の内部で食い込み部材５を食い込ませて緊縛するように構成したものであってもよい。このパイプジョイント１では、１本のパイプをパイプ受け口２０、２１に挿通し、各パイプ受け口２０、２１の内部で前記１本のパイプの二つの部位に食い込み部材５を食い込ませて緊縛するとともに、残るパイプ受け口２２、２３に他のパイプＰの端部を差し込み、パイプ受け口２２、２３の内部で食い込み部材５を食い込ませて緊縛するように構造変形することもできる。
【００２６】
即ち、本考案のパイプジョイント１において、使用されるジョイント本体３に設けられるパイプ受け口の数は二つ以上であれば任意であり、かつパイプ受け口の向きも任意に設定することができる。このようなパイプ受け口を設けたジョイント本体３と、パイプ受け口の数と同数の締結ナット４とが備わり、かつパイプ受け口の内部で食い込み部材５をパイプに食い込ませ緊縛するように構成した本考案のパイプジョイント１を適用すれば、所定長さの複数パイプを三次元に適宜張りめぐらせた骨組からなる棚などの構造物を頑丈に構築して、パイプの不本意な分離による前記構造物の損壊を防止することが可能となる。
【００２７】
本考案のパイプジョイント１について、各実施形態に基づいて説明したが、本考案は前記実施形態の構成に限定されるものではなく、その趣旨および技術思想を逸脱しない範囲であれば構造変形が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００２８】
本考案のパイプジョイントは、強い結合力でパイプを強固に連結することが可能であることにより、所定長さの複数パイプを三次元に適宜張りめぐらせた骨組からなる棚などの構造物を頑丈に構築するのに有用である。
【符号の説明】
【００２９】
１  パイプジョイント
２ａ  テーパー部
２０  パイプ受け口
２１  パイプ受け口
２２  パイプ受け口
２３  パイプ受け口
３  ジョイント本体
４  締結ナット
５  食い込み部材
５ａ  欠円部
Ｐ  パイプ
Ｐ２  合成樹脂被覆層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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