【事件の表示】
　上記当事者間の登録第３０１０９６４号商標の登録無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結論】
　登録第３０１０９６４号商標の登録を無効とする。
　審判費用は、被請求人の負担とする。
【理由】
１．本件登録第３０１０９６４号商標（以下「本件商標」という。）は、「ホテルゴーフルリッツ」の片仮名文字を横書きしてなり、第４２類「宿泊施設の提供，日本料理を主とする飲食物の提供，婚礼（結婚披露を含む。）のための施設の提供」を指定商品として、平成４年８月５日登録出願、同６年１１月３０日に設定登録されたものである。
２．請求人は、結論同旨の審決を求めると申し立て、その理由を次のように述べ、証拠方法として、甲第１号証ないし同第２２５号証（なお、甲第６２号証は欠号）を提出している。
（１）商標法第４条第１項第８号に関する主張。
▲１▼「ＲＩＴＺ」「リッツ」の著名性について。
　請求人は、フランス国パリ所在の世界的に著名な「ＲＩＴＺ　ＨＯＴＥＬ（リッツホテル）」を経営する英国法人である。
　「ＲＩＴＺ　ＨＯＴＥＬ（リッツホテル）」は１８９８年に、「ホテル王」と称されたセザール・リッツにより設立され、設立当初から今日に至るまで、世界の超一流ホテルとして不動の地位にあり、確固たる名声を獲得し続けてきた。
　そして、「ＲＩＴＺ」「リッツ」が、請求人の略称及び上記ホテルの略称として、わが国で周知、著名なものであることは、特許庁及び裁判所においても顕著な事実である（甲第１号証ないし同第７号証、同第９号証、同第６１号証）。
　パリのリッツホテルは、建物及びその内装等の豪華さやきめ細かいサービス等により、高い評価を受け、世界の王侯貴族、大富豪、有力政治家、著名作家、有名映画俳優、有名デザイナー等世界的な著名人が宿泊利用したホテルであり、また、昭和天皇も昭和４６年秋にヨーローッパ各国を歴訪された折り、同ホテルに宿泊されている。
　また、同ホテルは「昼下がりの情事」、「巴里のアメリカ人」及び「雨の朝巴里に死す」の映画の舞台となり、その他にも著名な映画の舞台として、あるいはその背景の一部として、しばしば使用されている。
　同ホテルにおいては、現在カルティエ、シャネル等世界的に著名なデザイナーによる宝石、衣類等の高級品を販売する店舗が多数設置されている。
　また、同ホテルは、日本人の利用率も高く、多数の日本人が同ホテルのショッピングアーケードを訪れている。
　このように、同ホテルは、多くの世界的な著名人に利用され、かつ、マスコミにも高い評価とともにしばしば紹介されている。
　英和辞典でも「ＲＩＴＺ」を引けば「ＲＩＴＺ　ＨＯＴＥＬ」ないしは「ＣＥＺＡＲ　ＲＩＴＺ」のことが掲載されている（甲第１０号証ないし同第１８号証）し、「ＲＩＴＺ　ＨＯＴＥＬ（リッツホテル）」は、わが国で発行されている世界のホテル案内の類において、その紹介ないし記載のないものは皆無であり、しかも、同ホテルは殆ど例外なく格別に質の高い高級ホテルとして紹介されている。わが国の旅行会社のパンフレットをみても、同ホテルに宿泊することや同ホテルでの料理教室を一つの目玉としてツアーを構成しているものがあるほどである（甲第２２号証ないし同第２９号証、同第９５号証、同第９６号証、同第１３０号証ないし同第２０１号証、同第２１１号証ないし同第２２４号証）。
　請求人は、わが国及び海外において、商品商標及びホテルに関する役務商標についての登録を多数取得しており（甲第２１号証、同第３２号証ないし同第６０号証）、これらの管理に多額の費用をかけている（甲第１０６号証ないし同第１１２号証及び同第１２６号等）。
　さらに、昭和６１年に「インペリアル・エンタープライズ株式会社」（以下「インペリアル・エンタープライズ」という。）が請求人からライセンスを受けて「リッツ　プロダクト（ユーケー）リミテッド」の商品を輸入販売し、その後、１９９２年７月に「内野株式会社」が引き継ぎ、１９９３年２月１８日には正式にライセンス契約を締結し、同社はタオル製品関係のみを有名百貨店を通じて販売しているが、その売上高は僅かな間に順調に推移している（甲第９７号証ないし同第１０５号証及び同第１２４号証）。
　世界には「ＲＩＴＺ」を含む名称のホテルは、パリのリッツホテル以外にも存在するが、これらのリッツホテルはいずれもセザール・リッツに帰着する。
　即ち、セザール・リッツは、１８９７年１１月２４日に世界中に高級かつ豪華なホテル網を確立する目的で「ザ　リッツ　ホテルズ　ディベロップメント　コムパニー　リミテッド」（以下「リッツ　ホテルズ　ディベロップメント」という。）を設立した。同社は、ロンドンに、１８９８年７月１５日カールトンホテルを開業し、１９０２年６月リッツホテルを建設した。カールトンホテルは名声を得たので、セザール・リッツはカールトンの名称とリッツの名称を一緒に利用することを考え、１９０７年、ニューヨークに「ＲＩＴＺ」を冠した「ザリッツ・カールトン　レストラン　アンドホテル　カンパニー」を設立し、同年ニューヨーク及びマドリッドにリッツホテルを建設した。
　リッツカールトンホテルは、急速に世界的評判となり、著名人、各国の国王や女王、劇作家などによりしばしば利用されたほか、ブロードウェイのミュージカルの演劇場所としても全米に知られるに至ったが、１９８８年、米国法人の「ダブリュ　ビ−　ジョンソン　プロパティーズインコーポレーテッド」（以下「ダブリュ　ビー　ジョンソン」という。）がカールトンを買収し、「ＲＩＴＺ（リッツ）」の標章につき、請求人から使用許諾を得て今日に至っている（甲第１１３号証ないし同第１２３号証、同第１２７号証及び同第１２８号証、同第２０３号証及び同第２０４号証）。
　また、甲第１２９号証より、いかにリッツカールトンが「Ｒｉｔｚ」「Ｒｉｔｚ　Ｃａｒｔｏｎ」を保護してきたか、また相手方がどのように対応してきたかがわかる。
　なお、リッツカールトンは、大阪の西梅田で１９９７年にホテルの開業を予定している（甲第６３号証ないし同第８５号証）。
　上記ロンドン、マドリッドのリッツホテルは現存するが、その他、ブタペスト、カイロにもセザール・リッツはリッツホテルの設立に直接関与して建設していた（甲第２０２号証等）。
　なお、リスボンのリッツホテルは、セザール・リッツの息子のチャールズ　リッツが名称の使用を許諾した。
　また、１９５５年にナビスコ社と請求人との間にライセンス契約が成立し、請求人は、ナビスコ社のクラッカーに「Ｒｉｔｚ」「リッツ」を使用することを承認している。
　さらに、リージェンシーホテルが「ＲＩＴＺ　ＣＡＦＥ」を商標登録出願したため、請求人の抗議により、同ホテルは「ＲＩＴＺ」を使用する場所、方法、態様につき請求人の厳格な制限の要求を了解したので、１９９８年１０月１８日に使用契約をした（甲第１２５号証）。
　このように、通常の営業者、特にホテルの関係者は、「ＲＩＴＺ（リッツ）」の名称の採用について、請求人の了解を得ることを当然のことと認識している。
　そして、「ＲＩＴＺ」「リッツ」といえば、本件商標出願日前より、わが国において、請求人の略称あるいは同人が経営するパリの「ＲＩＴＺ　ＨＯＴＥＬ（リッツホテル）」の略称として、周知、著名なものとなっていた。
▲２▼被請求人による「ＲＩＴＺ」商標の登録の正当性について。
　被請求人は、神戸市中央区港島中町６番１号において、名称を「ＨＯＴＥＬ　ＧＡＵＦＲＥＳ　ＲＩＴＺ」　「ホテル　ゴーフル　リッツ」（以下「被請求人ホテル」という。）とするホテル営業を行っている。
　請求人は、被請求人に対して、「ＲＩＴＺ」「リッツ」の使用差止等請求を平成４年１２月２２日付けで神戸地方裁判所に提起（平成４年（ワ）２１５６号）している。
　上記訴訟において、被請求人は、バルセロナのリッツホテルと提携関係にある旨主張している。
　ところで、バルセロナのリッツホテルは、請求人から「ＲＩＴＺ（リッツ）」の使用許諾を受けたマドリッドのリッツホテルから「ＲＩＴＺ」の名称の使用を許諾されたものであるが、請求人は、マドリッドの「ＲＩＴＺ」が他社に対して「ＲＩＴＺ（リッツ）」の使用許諾をすることを認めていないから、バルセロナのリッツホテルは被請求人に対し「ＲＩＴＺ」「リッツ」の使用を許諾できる立場になく、バルセロナのリッツホテルと被請求人とが業務提携をしたとしても、被請求人に「ＲＩＴＺ」「リッツ」の名称の使用の許可を与えたことにならない（甲第３１号証）。
　即ち、甲第３１号証は、請求人のスペインにおける代理人からバルセロナのリッツホテルを所有する「ＩＮＭＯＢＩＬＩＡＲＩＡ　ＳＡＲＡＳＡＴＥ，Ｓ．Ａ．」（以下「ＳＡＲＡＳＡＴＥ」という。）の代理人宛てに送付された質問状並びにこれに対するバルセロナのリッツホテルからの返答及びこれら書簡が正式の手続によって送付されたことを公証する公証人の証明書である。その返答の中で、「ＳＡＲＡＳＡＴＥ」は、同社が日本において「ＲＩＴＺ」「リッツ」に関するいかなる権利をも有していないこと、被請求人に対し「ＲＩＴＺ」「リッツ」の使用に関していかなる権限も与えていないこと、及び「ＳＡＲＡＳＡＴＥ」に所属する「ＧＲＵＰＯ　ＦＵＳＡ」と被請求人との提携協定には「ＲＩＴＺ」「リッツ」の表示の使用に関しては全く触れられていないことを明らかにしている。したがって、被請求人は、全く独自に「リッツ」を採択したものであり、その登録につき、正当な権限を有しないものである。
▲３▼本件商標は、その構成中に、本件商標出願日前よりわが国において周知、著名な請求人および同人が経営するパリの「ＲＩＴＺ　ＨＯＴＥＬ（リッツホテル）」の略称である「リッツ」を含むものであり、かつ、被請求人は、「リッツ」の登録に関し、請求人から承諾を得ていない。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第８号に該当するものである。
（２）商標法第４条第１項第１０号に関する主張。
▲１▼「ＲＩＴＺ」「リッツ」は、請求人の商標として、宿泊施設の提供について本件商標出願日以前から、わが国の需要者間に広く認識されている商標であった。
▲２▼一方、本件商標は、これを称呼した場合、全体で８音構成からなるから、その称呼は冗長である。しかも、「リ」は促音を伴っているから強く発音される。その結果、本件商標を称呼した場合、「ゴーフル」と「リッツ」の間に一呼吸置かれて発音され、「リッツ」が強調されるから、「リッツ」が聴者の印象に残りる。
　そうとすると、本願商標は、「リッツ」の称呼が生じるというべきであるから、請求人の周知、著名な商標「ＲＩＴＺ」「リッツ」と称呼上類似する商標であって、その指定役務中に「宿泊施設の提供」を含むものである。
　したがって、本件商標は商標法第４条第１項第１０号に該当するというべきである。
（３）商標法第４条第１項第１５号に関する主張。
　前述したとおり、「ＲＩＴＺ」「リッツ」は、請求人が経営するパリのリッツホテルを表示するものとして本件商標出願日前より、わが国をはじめ世界的に周知、著名なものとなっており、請求人は、他人に「ＲＩＴＺ」の使用を許諾するに際し、その使用につき、厳重に管理している（甲第８６号証ないし同第８９号証）。
　そして、本件商標は、その構成中に「リッツ」の文字を含むことは明らかであり、その指定役務も、請求人の役務と同一か極めて近似するものであるから、被請求人がその指定役務について使用した場合、これに接する需要者、取引者は、該役務が請求人、あるいは同人と提携関係にあるものによって提供されたものであるかの如く、役務の出所について、誤認混同を生じる。
（４）答弁に対する弁駁
▲１▼請求人は「ＲＩＴＺ」「リツツ」が、同人の経営するパリの「ＲＩＴＺ　ＨＯＴＥＬ（リッツホテル）」を表示するものとして、わが国で周知、著名であることを証明するために、フランス大使館作成の証明書を提出する（甲第２２５号証）。
▲２▼被請求人は、「ＲＩＴＺ」が慣用表示である故、請求人がこれを使用しても、わが国の需要者は請求人ホテルの著名な略称とは認識し得ない旨主張する。
　被請求人は、「ＲＩＴＺ」が慣用表示であることの理由として、まず「ＲＩＴＺ」あるいはこれを含むホテルが世界の各都市に存在することを挙げているが、世界中の「ＲＩＴＺ」を含むホテルの中で最も有名なものは請求人ホテルである。また、「ＲＩＴＺ」を含むホテルの多くが、セザール・リッツの関与の下に設立されたものや、「ＲＩＴＺ」の使用について、請求人から許諾を得ているものである。
　そして、請求人の「ＲＩＴＺ」「リッツ」が著名となり、顧客吸引力を有するに至って、これを利用しようと模倣する者に対し、請求人は、訴訟の提起、あるいは使用の中止の要請をしているが、全世界から模倣を排除することは事実上不可能である。
　被請求人は、「ＲＩＴＺ」の有する顧客吸引力に着目して同人ホテルの名称中に「ＲＩＴＺ」を採用したのであるから、これ自体「ＲＩＴＺ」が慣用表示でないことを自認している。また、被請求人は、「ＲＩＴＺ」の使用許諾の権限がバルセロナのリッツであると誤認し、バルセロナのリッツと契約して自己のホテルの名称中に「ＲＩＴＺ」を採用したのであるが、これは、被請求人自身「ＲＩＴＺ」の使用には何らかの許諾が必要であると判断したものであり、「ＲＩＴＺ」が慣用表示である旨の主張は、到底採用されるべきものではない。
▲３▼被請求人は、本件商標のほかに出願した「ＧＡＵＦＲＥ　ＲＩＴＺ／ゴ−フルリッツ」について、請求人が異議申立てをしたにもかかわらず、これらの商標は登録された旨主張するが、請求人はこれらの商標に対しても、登録無効審判を請求している。また、上記登録商標は、商品商標であるのに対し、本件は、請求人の業務に係る宿泊施設の提供等を指定役務とするものであるから、上記商品商標とは性質を異にするものである。
　商品商標が登録されたことをもって、本件における請求人の主張に理由がないことの根拠とはなり得ないものである。
▲４▼被請求人は、甲号証のいくつかが本件商標出願日後の作成、もしくは作成日不明であるから、これらの証拠は採用し得ない旨主張する。
　しかしながら、これらの証拠が出願日後の作成であるといっても、これらの証拠及び他の証拠から判断すれば、請求人の「ＲＩＴＺ　ＨＯＴＥＬ」は、昭和５０年代後半遅くとも昭和６０年代の初めには、わが国において広く知られていたことは疑いない。したがって、提出された一部の証拠が出願日以降の作成であることのみをもって、当該証拠が採用されない理由とはならない。
▲５▼被請求人は、請求人ホテルにつき、「パリの」「パリ」等の表示より同人ホテルであることが分かる旨主張するが、パリのリッツホテルといった場合、「パリ」は単に所在地を表すものにすぎず、「ホテル」は営業の表示にすぎないものであるから、「リッツ」が自己と他者とを区別するものである。そして、一般に「ＲＩＴＺ」「リッツ」といえば、需要者は、請求人経営のパリのリッツホテルと認識するというべきである。
▲６▼被請求人は、乙第５号証により、「ＲＩＴＺ」は商標として、指標力がない旨主張する。
　しかしながら、上記証拠は全体としてパリのリッツホテルの周知性を裏付けるものである。被請求人が抜粋した部分は、その中のごく一部であって、請求人は単なる「あげ足取り」をしているにすぎない。被請求人が当該証拠の存在を理由に、「ＲＩＴＺ」が慣用表示であるというのであれば、同書籍全体を、翻訳を添えて本件審判に提出すべきである。
▲７▼乙第６号証に示すように、米国の「リッツ　カールトン　ホテル　カンパニー　インコーポレーテッド」、「リッツ　カールトン　ホテルカンパニー　リミテッド」及び「リッツ　カールトン　マネージメント　コーポレーション」は、１９４６年にマイアミの「リッツ　カールトン　ホテル」に対し、リッツカールトンの名称の使用差止訴訟を提起し、勝訴した。右判決において、リッツカールトンの名称が、全米におけるセカンダリーミーニングを認められ、その結果、被告ホテルの名称が使用差止を命じられたもので、リッツまたはリッツカールトンが何ら慣用表示ではない。
▲８▼被請求人は、米国における用語辞典中「ｒｉｔｚ」は「見栄、虚栄」等の意味がある故、慣用表示である旨主張するが、これらはセザール・リッツが設立した「ＲＩＴＺ」が豪華なホテルであることに由来するものであって、パリのリッツホテルが世界的に周知性を獲得していることを証明するものであるから、慣用表示であることを示すものではない。
▲９▼被請求人は、パリのリッツホテルのほかにバルセロナ、マドリッド、リスボン、タイペイ等にリッツホテルが存在する旨を主張するが、前記したとおり、マドリッド、リスボンのリッツホテルは、セザール・リッツがその設立に関与したものであり、バルセロナのリッツはマドリツドのリッツホテルによりリッツの使用が許可されたものである。
　タイペイのリッツホテルは、請求人とは関係はないが、乙第３３号証によれば、同ホテルは、至るところにおいてパリのリッツホテルのイメージを強調しており、たとえ請求人の他に高級ホテルであるリッツホテルが存在するとしても、パリのリッツホテルの著名性を否定することはできない。
▲１０▼被請求人は、請求人の所有する登録商標中、役務に関するものは僅かである旨主張するが、ホテル業務に関する分類は、そもそもニース協定の分類で第４２類に限定されているから、商品の内容に応じて複数の分類に分かれる商品商標の登録とは異なるのは当然である。
▲１１▼被請求人は、英国においては商標「ＲＩＴＺ」は、「Ｔｈｅ　Ｒｉｔｚ　Ｈｏｔｅｌ（Ｌｏｎｄｏｎ）Ｌｉｍｉｔｅｄ」が所有しているから、請求人は商標登録を受けられない旨主張するが、これらのリッツホテルもセザール・リッツの計画の下に建設されたものであり、請求人は上記会社による登録を認めているのであって、請求人が「ＲＩＴＺ」について登録を有していないことは何ら、「ＲＩＴＺ」が慣用表示であることを理由付けるものではない。
▲１２▼被請求人は「インペリアル・エンタープライズ」及び「内野株式会社」による商品販売についての証拠が本件商標出願日後のものであることから、これらは無効理由とはかかわりがない旨主張する。
　しかしながら、一般にホテルのブランド商品は、そのホテルが有名でない限り売れないので、わが国での販売開始時には、すでにそのホテルは著名なものとなっている。仮に、上記証拠が出願日以後に頒布されたものであっても、請求人ホテルが出願日前著名でなかったという理由とはならない。
▲１３▼被請求人は、請求人とリッツカールトンとの契約は、リッツなる名称を相互に都合よく利用する為の確認契約に過ぎない旨主張するが、請求人とリッツカールトンの間はライセンス契約であり、契約が終了すれば、リッツカールトンは「ＲＩＴＺ」を使用できないのである。
　かかる事実は、請求人が「ＲＩＴＺ」について正当な権利者であり、第三者が勝手に、請求人に無断で「ＲＩＴＺ」を使用することができず、またホテル業界ではそのように認識されている。バルセロナのリッツもそのように解したから、被請求人と業務提携した際に、被請求人ホテルに「ＲＩＴＺ」を使用することにつき、殊更、契約書に一条を設けているのである。したがって、上記被請求人の主張はなんら理由のないものである。
　また、「ダブリュ　ビー　ジョンソン」が第４２類に「ＲＩＴＺ−ＣＡＲＬＴＯＮ」の出願をしたことに対し、請求人は異議申立てを行ったが、これは、同社が契約上わが国で当該商標の出願を禁止されているにもかかわらず出願をしたからである。
▲１４▼被請求人は、パリのリッツホテルの現在の経営主体はアラブの石油資本である旨主張するが、請求人ホテルの著名性とホテルの経営主体とは、全く関係のなことである。
　モニク　リッツ夫人が夫の死後その役務を継承したことは事実であるが、乙第１０１号証は儀礼的な祝賀の詞を述べたにすぎず、問題は、請求人ホテルの名称「リッツ」を被請求人が無断で使用、登録できるかということであって、被請求人は、バルセロナのリッツホテルと業務提携していたとしても、「リッツ」の名称の使用を許諾されていない。
３．被請求人は、本件審判請求は成り立たない、審判費用は請求人の負担とするとの審決を求めると答弁し、その理由を次のように述べ、証拠方法として、乙第１号証ないし同第２９３号証を提出している。
（１）▲１▼請求人は、「ＲＩＴＺ」「リッツ」は請求人の略称及び同人ホテルの略称として、我が国で周知、著名なものである旨主張するが、わが国において、「ＲＩＴＺ」を名称の要部とする高級ホテルは、ロンドンリッツ、パリリッツ、マドリッドリッツ、バルセロナリッツ、リッツタイペイ等が直ちに想起され、「リッツ」と表示しても、需要者は、いずれのホテルを指称しているのか特定し得ない。請求人ホテルはパリリッツと、都市名を付して、はじめて他のホテルとの識別が可能となるのである。
　したがって、「ＲＩＴＺ」「リッツ」の表示は、ホテルにおいては慣用表示であり、請求人ホテルの著名な略称とは認識し得ない。
▲２▼請求人は、「ＲＩＴＺ」「リッツ」の周知、著名性は、特許庁及び裁判所において顕著な事実である旨主張するが、商標「ＧＡＵＦＲＥ　ＲＩＴＺ／ゴ−フルリッツ」は、商標「ＲＩＴＺ」あるいは請求人の営業表示「ＲＩＴＺ」「リッツ」との関係において、特許庁では、商標法第４条第１項第８号、同第１１号、同第１５号、同第１６号に該当しない旨認定しているのが殆どである（乙第１号証ないし同第３号証）。
　ところで、甲第１号証、同第２号証、同第７号証、甲第９号証あるいは同第６１号証では、請求人ホテルグループあるいは請求人リッツグループが存在する如く認定しているが、被請求人の調査によれば、上記グループは存在しないこと及びセザール・リッツが関与していない「ＲＩＴＺ」を含む名称のホテルが多数存在することが判明した（乙第４号証、同第８７号証ないし同第９６号証）。
▲３▼請求人は、同人ホテルは日本人の利用率が最も高い旨主張するが、その根拠となっているのは、パリリッツのセールスマネージャーの分析によるものであり、客観性がない。
▲４▼請求人は、英和辞典でも「ＲＩＴＺ」は、「ＲＩＴＺ　ＨＯＴＥＬ」ないし「ＣＥＺＡＲ　ＲＩＴＺ」と掲載されている旨主張するが、甲第１０号証では「ｔｈｅ　Ｒｉｔｚ　ｈｏｔｅｌｓ」として、複数のホテルが存在することを前提としており、「ｔｈｅ　Ｒｉｔｚ」をリッツホテルとしている箇所も、これが直ちに請求人ホテルを示しているとは限らない。他の英和、英英辞典についても同じことがいえる。
▲５▼請求人は、辞典以外の各種刊行物にも「ＲＩＴＺ　ＨＯＴＥＬ」は種々の形で紹介されている旨主張し、証拠を提出したが、その証拠中、甲第１３０号証、同第１４１号証ないし同第１４３号証、同第１５２号証、同第１５４号証、同第１６５号証、同第１６６号証、同第１８７号証、同第２１１号証ないし同第２１７号証、同第２２４号証は本件商標出願後のものであり、甲第２９号証、同第１３２号証ないし同第１４０号証、同第１９９号証ないし同第２０１号証は本件商標出願前のものであるのか不明である。
　また、提出された証拠中には、リッツカールトン、ロンドンリッツ、マドリッドリッツ、バルセロナリッツ、サボイに関するものも含まれている。
　そして、上記証拠からは、「パリ」「パリの」「ＰＡＲＩＳ」の表示より、請求人ホテルに関する記事、説明であることが認識し得たのである。
▲６▼乙第５号証は、請求人ホテルの店舗内で販売されている書籍であることから、請求人側の立場に立って記載されたものと思われるが、請求人が「Ｒｉｔｚ」の慣用化を自認しているに等しいものである。
▲７▼乙第６号証によれば、リッツカールトンというホテルの名称は、米国においてセカンダリーミーニングとして財産上の権利を認められたが、「リッツ」のみではセカンダリーミーニングは、認められないことを意味している。判決後、リッツカールトンはリッツプラザホテルに名称を変更して請求人ホテルと混同されることなく営業活動をしている（乙第２７号証）。
▲８▼米国における「Ｒｉｔｚ」の慣用表示性を用語辞典でみると、「虚飾、見栄」といった意味で一般的に使用されている（乙第７号証ないし同第２０号証）。また、「・・Ｒｉｔｚｈｏｔｅｌｓ・・」「・・１ｕｘｕｒｙ　ｈｏｔｅｌｓ・・」等（乙第８号証、同第１０号証ないし同第１２号証、同第１４号証、同第１５号証、同第１７号証）と記載されており、複数のホテルが存在することを前提としてしているところから、辞書類からも、「ＲＩＴＺ」では請求人ホテルを指称するものでないことは明らかである。
　また、請求人の所在地であるロンドン市において、「リッツ」を付加して称する営業者が多数存在する（乙第２１号証）。
▲９▼わが国において、主要なホテルとしては、バルセロナリッツ、リッツタイペイが必ず掲載されており（乙第２２号証及び同第２３号証）、マドリッドリッツを「ＨＯＴＥＬ　ＲＩＴＺ」と（乙第２４号証）、また、マドリッドリッツ、バルセロナリッツ、リスボンリッツを単に「リッツ」と表示しているものがある（乙第２５号証）。このことからも「ＲＩＴＺ」は請求人ホテルを指称するとはいい得ない。
　さらに、請求人ホテルとは営業主体の異なる「リッツ」の表示を付したホテルが世界各国に多数存在しており（乙第２８号証及び同第２９号証）、これらのホテルが「リッツ」と称して営業している（乙第３０号証ないし同第３３号証、同乙第４３号証ないし同第８６号証）。
▲１０▼ホテル営業以外の業務にも「ＲＩＴＺ」「リッツ」が使用されている（乙第３４号証ないし同第４２号証）。
▲１１▼このように、「ＲＩＴＺ」「リッツ」は、ホテルのみならず各企業の名称に冠して付され、慣用表示となっているものであるから、何人の業務に係る表示であるのか識別できない。
▲１２▼請求人は、商品商標及びホテルに関する役務商標の登録を多数取得している旨主張するが、その殆どは商品商標に関するものであり、ホテルに関する役務商標は、甲第３２号証、同第３４号証、同第３６号証、同第３８号証、同第５３号証、同第５８号証だけであり、むしろ、英国においては、請求人は、ホテルに関する商標「ＲＩＴＺ」の登録を受けることができないのである（乙第９７号証）。
▲１３▼請求人は、ライセンス契約により、タオル製品を百貨店を通じて販売し、その売上高は順調に推移している旨主張するが、その事実を証明する証拠の殆どは、本件商標出願後のものであり、無効理由とは関わりない。
▲１４▼請求人は、１９８３年米国法人「ダブリュ　ビー　ジョンソン」がリッツカールトンを買収し、「ＲＩＴＺ」「リッツ」の標章につき、請求人から使用許諾を得ている旨主張するが、それまで適法にリッツカールトンは使用されてきたのであり、１９８３年になぜ請求人から使用許諾を得なければならないのか理解できない。
　前記営業表示使用差止等請求事件における準備書面（乙第９８号証）で、請求人は、「英国原告と米国原告の関係はライセンス契約であるが、・・契約が終了したとき米国原告が単なる『カールトン』ホテルになることは予定されていない。１９８３年に、米国原告はボストンのリッツ・カールトンホテル並びに米国における全リッツ・カールトンの名称にかかる権利を取得しており、ライセンス契約の実体は右のとおり、確認にすぎないからである。」と言明している。
　請求人はライセンス契約というが、その実体はリッツなる名称を相互に都合よく利用する為の確認契約を単にライセンス契約と称しているにすぎないのであり、請求人は「リッツ」を使用許諾する権限などないのである。
　また、請求人は、前記契約をした「ダブリュ　ビー　ジョンソン」の子会社である「ザ　リッツカールトン　ホテル　カンパニー」が商標「ＲＩＴＺ−ＣＡＲＬＴＯＮ」を出願し、公告されたところ、これに対して、登録異議申立てをしており（乙第９９号証及び同第１００号証）、請求人の行動は不可解である。
　なお、甲第１２９号証は、裁判所で裁判当事者が合意したことを示しているだけであり、「リッツ」に関する独占権が認定されたわけではない。
▲１５▼請求人は、ロンドン、マドリッドのリッツホテルは現存するが、その他、ブタペスト、カイロにもセザール・リッツはリッツホテルの設立に関与していた旨主張し、さらに、リスボンのリッツホテルは、チャールズリッツが名称の使用を認めている旨主張するが、セザール・リッツはこれらのホテルを所有していたわけではなく、セザール・リッツ生存時から既に各地にリッツの名称を冠するホテルが別個独立の経営主体によって運営され、存在していた。現在、パリリッツの経営主体はアラブの石油資本が支配しており、現在の経営主体とセザール・リッツ個人の問題は混同されるべきでない。また、チャールズ　リッツが名称の使用を許諾したというが、チャールズ　リッツに使用許諾し得る権限があったのか疑問である。
　被請求人は、チャールズ　リッツの妻モニック　リッツから１９９５年９月付手紙（乙第１０１号証）をもらっている。この手紙において、モニック　リッツは被請求人ホテルの名称に対して、何ら反対の意は表明していない。
▲１６▼請求人は、ナビスコ社に関して、ライセンス契約により、ナビスコ社のクラッカーに「ＲＩＴＺ」「リッツ」の使用を承認してた旨主張するが、その証左はなく、ライセンス契約といえども実体は確認契約であるやもしれない。
▲１７▼以上のとおり、「ＲＩＴＺ」「リッツ」なる表示あるいはこれを冠する表示は、ホテル名、企業名にみられ、慣用表示であり、この表示から特定の営業主体、営業者名は想起し得ない。また、世界中で、この表示を独占できる者はいない。
　したがって、「ＲＩＴＺ」「リッツ」は、商標法第４条第１項第８号に定める他人を特定するに足る著名な略称ではなく、本件商標は商標法第４条第１項第８号に該当するものでない。
（２）▲１▼本件商標は、ホテルに使用する商標として周知著名となっている。
　被請求人は、会社案内（乙第１０２号）のとおり、明治３０年１２月に創業し、商標「ゴーフル」「レスポワール」が付された和洋菓子の製造販売を中心に、喫茶・レストラン経営、結婚式場・宴会場・劇場の経営、ホテル事業などを事業内容とする会社である。
▲２▼被請求人は、同人のホテル開業前に、同人のホテルに関してバルセロナリッツと業務提携をした。その契約は被請求人とバルセロナリッツの所有者である「ＧＲＵＰＯ　ＨＯＴＥＬＳ　ＨＵＳＡ　Ｓ．Ａ．」との間で締結された。
　「ＧＲＵＰＯ　ＨＯＴＥＬＳ　ＨＵＳＡ　Ｓ．Ａ．」は、「ＧＲＵＰＯ　ＨＵＳＡ」を形成しており、被請求人ホテルも紹介されている（乙第１０３号証ないし同第１０５号証）。
▲３▼請求人は、バルセロナのリッツホテルは「ＲＩＴＺ」「リッツ」の名称の使用を被請求人に許諾できる立場にないから、バルセロナのリッツホテルと被請求人とが業務提携をしても、「ＲＩＴＺ」「リッツ」の名称を被請求人に使用許諾したことにはならない旨主張するが、わが国には商標権者は存在しないから、バルセロナリッツのみならず、「ＲＩＴＺ」「リッツ」の名称の使用を許諾できる立場ある者は存在しない。
　たとえ、バルセロナリッツが「ＲＩＴＺ」「リッツ」なる商標をわが国で所有していても、これとは類似しない本件商標の使用に許可を与えることはできないはずである。
　また、フサ（ＨＵＳＡ）は、日本における商標権者を知り得ないから、本件商標の日本での使用については全て無関係であることを宣明したにすぎないのである。
▲４▼被請求人ホテルは、その開業に先立ち、バルセロナリッツとの業務提携に関する記事及び広告が掲載された（乙第１０６号証ないし同第１１５号証）。
　そして、その後も、新聞、雑誌等の記事及び広告あるいはラジオ、テレビの放送による広告等により被請求人ホテルは需要者間に浸透していった（乙第１１６号証ないし同第２６２号証）。
　また、被請求人ホテルは、グレードの高いホテルであり（乙第２６３号証ないし同第２６７号証）、同ホテル主催のもと各種講演を開催し、会場を提供してきている（乙第２６８号証ないし同第２８４号証）。
　さらに、被請求人ホテルは、近時の刊行物にも継続して紹介されている（乙第２８５号証ないし同第２９１号証）。
　かくして、本件商標は、被請求人ホテルの名称として、わが国では周知著名であり、少なくとも阪神間においては著名な商標といえるものである。
　その著名性は、本件商標全体に対して帯有しているものである。したがって、これをいずれかで分離することはできないから、他人の名称「リッツ」とは全く関連づけられないものである。
▲５▼請求人は、本件商標は商標法第４条第１項第１０号に該当する旨主張するが、「リッツ」はホテル名、企業名として慣用表示であり、特定の営業主体を表す指示力がない。また、本件商標は「リッツ」と類似性がない。
　よって、本件商標は商標法第４条第１項第１０号に該当するものではない。
▲６▼また、「リッツ」と我が国で周知著名な本件商標とは、役務に混同が生じないから、本件商標は商標法第４条第１項第１５号に該当するものではない。
　なお、乙第２９２号証及び同第２９３号証によれば、「パリリッツ」の認知度は極めて低いものであり、また、「ホテルゴーフルリッツ」の知名度は神戸市において高い、としている。
（３）以上、詳述したように、本件商標は商標法第４条第１項第８号、同第１０号及び同第１５号に該当するものではない。
４．よって判断する。
（１）甲第１０号証ないし同第１８号証、同第２１号証ないし同第２６号証、同第２８号証、同第３０号証、同第９１号証ないし同第１０５号証、同第１３１号証、同第１４５号証、同第１４６号証、同第１５５号証、同第１６０号証、同第１６２号証、同第１７２号証、同第１７５号証、同第１８５号証、同第１９７号証、同第２０５号証ないし同第２０９号証によれば、以下のことが認められる。
▲１▼請求人は、英国法人であり、同人が所有するパリのバンドーム広場に所在のリッツホテルは、１８９８年、セザール・リッツにより設立され、設立当初から今日に至るまで、豪華さと優雅さを備えた部屋や施設、きめ細かいサービス等により、世界の一流ホテルの一つとして高い評価を得てきた。
　その宿泊利用者には、世界の王侯貴族、政治家、著名作家、映画俳優、著名デザイナー等世界的著名人が名を連ねており、また、同ホテルは、「昼下がりの情事」、「パリのアメリカ人」、「雨の朝巴里に死す」などの映画の舞台としても利用された。
　同ホテルは、１９８０年から１９８８の間、大規模な改修と料理学校、水泳プール、ヘルスクラブ等の増設を行い、セザール・リッツが作り上げた豪華さ、優雅さとともに近代的な宿泊施設をも兼ね備えたホテルとして、宿泊利用者等へのサービスの充実を図った。
▲２▼わが国においても、同ホテルは、世界的に一流なホテルの一つとして、「リッツ」と略称されて旅行案内書、雑誌、新聞等において、本件商標の登録出願日前より多数紹介されており、同ホテルに宿泊するツアーコース、あるいは、同ホテル内の料理学校の講習等についても紹介されていた。
　また、「９０年世界のホテルランキング」において第４位に位置するものとして紹介された。
▲３▼請求人は、「インペリアル・インタープライズ」を通じて、本件商標の登録出願日前と認められる昭和６１年頃より　「Ｒｉｔｚ」「ＲＩＴＺ　ＰＡＲＩＳ」の商標を使用した食器類、パスポートケース等の袋物、小物、スポーツウエア、時計等各種商品を通信販売していた。
▲４▼日本で発行された英和辞典類によれば、「ｒｉｔｚ」の語は、「見せびらかし、見え」等を意味する語として記載されているが、セザール・リッツが創設したリッツホテルの名前に由来する旨の記載も認められ、また、「Ｒｉｔｚ」、もしくは「ｒｉｔｚ」の語に「Ｔｈｅ」を付すと、「リッツホテル」となる旨の記載も認められる。さらに、雑誌等におけるリッツホテルの紹介において、「以来百年、“デラックス”と同義語ともなったリッツの名は・・」、「セザール・リッツが〈エレガンス〉の代名詞ともなった〈リッツ〉という言葉をつくりあげて以来、・・」などの記載が認められる。
　上記▲１▼ないし▲４▼の事実よりすれば、「ＲＩＴＺ」「リッツ」の表示は、請求人の経営に係るパリのリッツホテルを指称するものとして、本件商標の登録出願日前には、わが国のホテル業界の間は勿論のこと、一般の需要者の間にも広く認識されていたということができる。
（２）被請求人は、上記（１）に関して、「ＲＩＴＺ（リッツ）」の名称を冠するホテルは、請求人以外に世界各国に多数存在し、また、ホテル業以外にも「ＲＩＴＺ（リッツ）」の営業表示は多数存在するから、該表示は慣用化されており、地名等と結合して識別力を有する旨主張する。
　しかしながら、請求理由及び甲第２１号証、同第３１号証、同第１９７号証を総合すると、セザール・リッツがその設立に関与した「リッツホテルズ　ディベロップメント」は、その後、ロンドン、カイロ、マドリッド、ブダペスト、リスボンにリッツホテルを、ニューヨーク、モントリオール、ボストンにリッツカールトンホテルを開業し、各ホテル経営のため、それぞれ別個の会社を設けたが、ロンドンのリッツホテルは、１９７６年に「トラガーハウス　インベストメンツ」に買収され、１９９４年以降、香港の「マンダリン　オリエンタル　ホテルグループ」に取得されたこと、マドリッドのリッツホテルは、「トラストハウスフォルテ」に買収されたこと、ニューヨーク、モントリオールのリッツカールトンホテルは、「リッツカールトン　コーポレーション」に取得されたこと、カイロ、ブタペストのリッツホテルは閉鎖されたこと等が認められ、さらに、請求人とロンドンのリッツホテルとは、その所有者、経営者を異にするが、１９８５年に合弁事業契約に基づき会社を設立し、「ＲＩＴＺ」の表示に化体された名声とグッドウィルを維持する関係にあること、請求人は、１９８８年「リッツカールトン　コーポレーション」の親会社である「ダブリュ　ビー　ジヨンソン」と「ＲＩＴＺ」の名称の使用に関するライセンス契約をしたこと、マドリッドのリッツホテルに関して、セザール・リッツは、１９０９年「リッツホテルズ　ディベロップメント」に対して、「ＲＩＴＺ」の名称の使用を許諾したこと、請求人は、１９５５年リスボンのリッツホテルの経営者に対して、「ＲＩＴＺ」の名称の使用を許諾するとともに他の第三者に対する再使用権を付与することを禁止したこと、バルセロナのリッツホテルは、マドリッドのリッツホテルより「ＲＩＴＺ」の名称の使用を許諾されたこと等が認められる。
　してみると、ロンドン、マドリッド、リスボン、バルセロナのリッツホテル、モントリオール及び米国などにおける「ダブリュ　ビー　ジョンソン」の所有に係るリッツカールトンホテルは、いずれもセザール・リッツに淵源するものであり、セザール・リッツが築き上げた「ＲＩＴＺ」の名称に化体された名声と信用を表彰するものとして該「ＲＩＴＺ」の表示を使用しているものと認められ、これらの各ホテルが相互に資本的、あるいは組織的に関係を有するものでないとしても、それぞれが全く別個に設立され、独自に「ＲＩＴＺ」の表示を採択したというものではなく、セザール・リッツに淵源を有するという点において、利害関係にあるものということができる。
　そして、他に請求人と関係を有しない「ＲＩＴＺ」の名称を含むホテルが存在していたとしても、前記（１）で認定したとおり、「ＲＩＴＺ」「リッツ」の表示は、伝統と格式等において世界的に一流のホテルとしての、パリのリッツホテルを表示するものとして、本件商標の登録出願日にはすでに、わが国の取引者、需要者の間に広く認識されていたというべきであり、かつ、「ＲＩＴＺ」の表示の顧客吸引力を利用した第三者による模倣使用をもって「ＲＩＴＺ」の表示が慣用化されていたものとすることはできない。したがって、被請求人のこの点に関する主張は採用できない。
　また、被請求人は、「ＧＡＵＦＲＥ　ＲＩＴＺ／ゴ−フルリッツ」の各文字よりなる商標登録出願に対してなされた請求人の異議申立ては、特許庁では理由がないとの決定がなされたものであるから、「ＲＩＴＺ（リッツ）」はパリのリッツホテルを表示するものとして著名ではない旨を主張する。
　しかしながら、乙第１号証ないし同第３号証は、商品に使用する商標に関する異議決定であるのに対して、本件は、請求人が営業するホテル業と直接関係を有する宿泊施設の提供をその指定役務中に含む本件商標に対する登録無効請求であるから、乙第１号証ないし同第３号証の異議決定と本件とは同等に扱うべきものではなく、上記異議決定に左右されるものではない。したがって、この点に関する被請求人の主張は採用できない。
　さらに、被請求人は、「ｒｉｔｚ］の語は「虚飾、見栄」といった意味で一般に使用されているものであり、また、例えば、「・・Ｒｉｔｚ　ｈｏｔｅｌｓ」等のように複数のホテルが存在することを前提としているから、「ＲＩＴＺ」はパリのリッツホテルを指称するものではない旨主張する。
　しかしながら、前記（１）の認定事実よりすれば、日本で発行された英和辞典類によれば、「ｒｉｔｚ」の語は、「見せびらかし、見え」等を意味する語として記載されているとともに、セザール・リッツが創設したリッツホテルの名前に由来する旨の記載も多数認められるところであり、雑誌等におけるリッツホテルの紹介においても、セザール・リッツが作り上げた語である旨の記載が認められる。仮に、「見せびらかし、見え」等を意味する一般用語であるとしても、これがホテル業界等において、慣用化されているものであるとする証拠は、乙号証を総合しても見出し得ないから、この点に関する被請求人の主張も採用できない。
　また、甲第３１号証によれば、バルセロナのリッツホテルは、被請求人に対して、「ＲＩＴＺ」「リッツ」の名称を使用許諾する立場にないことが明らかである。
　してみると、本件商標は、その構成中に請求人の経営するホテルを表示するためのものとして、著名な「リッツ」の文字を有してなるものであるから、これをその指定役務について使用した場合は、これに接する取引者、需要者は、該役務が請求人もしくはこれと何らかの関係を有する者の営業に係る役務であるかのように、役務の出所について混同を生ずるおそれがあるものといわなければならない。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１５号に違反して登録されたものであるから、同法第４６条第１項第１号により無効とする。
　よって、結論のとおり審決する。