(57)【要約】本発明は、弾性糸状（１１）が弾性布帛の幅の一部または全幅もしくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向（Ｘ）における、１０％伸長時の応力（Ｆ）が１５０≦Ｆ≦６００（Ｎ／５ｃｍ）である共に、ヒステリシスロス率ΔＥが２０〜４５％である弾性布帛である。本発明は、上記構成により、弾性面材（６２）に張設された弾性布帛（１０）に肢体を乗せるとき、肢体が安定に支えられ、座り心地よく、軽量で嵩張らず、コンパクトで扱い易い弾性面材（６２）を得る。
2004015181.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）  弾性糸条が経糸と緯糸の何れか一方に適用されており、
（ｉｉ）  その弾性糸条の破断伸度が６０（％）以上であり、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上であり、
（ｉｉｉ）  その弾性糸条が弾性布帛の幅の一部または全幅若しくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向における布帛の１０％伸長時の応力（Ｆ）（Ｎ／５ｃｍ）が１５０≦Ｆ≦６００（Ｎ／５ｃｍ）であり、
（ｉｖ）  その弾性糸条が長くなって延在する延在方向における１０％伸長時までの荷重伸度曲線図に示されるヒステリシスの加圧曲線（ｆ０）によって表される荷重伸度関係式（ｆ０（ρ））の積分値（Ｖ）と、そのヒステリシスの減圧曲線（ｆ１）によって表される荷重伸度関係式（ｆ１（ρ））の積分値（Ｗ）との差として表されるヒステリシスロス（Ｃ＝Ｖ−Ｗ）の前記加圧曲線（ｆ０）によって表される荷重伸度関係式（ｆ０（ρ））の積分値（Ｖ）に占めるヒステリシスロス率（ΔＥ＝１００×Ｃ／Ｖ＝１００×（Ｖ−Ｗ）／Ｖ）が、２０〜４５％（２０≦ΔＥ≦４５）である織成または編成された弾性布帛。
【請求項２】
弾性糸条の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ／本）と、その弾性糸条が弾性布帛の幅の一部または全幅若しくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向に直交する直交方向における一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）において布帛に配置されている弾性糸条の本数（Ｍ）を当該布帛の一定間隔（Ｌ）で除して示される当該弾性糸条の配置密度（Ｇ＝Ｍ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（Ｔ×Ｇ）として表される当該弾性糸条の布帛に占める嵩密度（Ｊ＝Ｔ×Ｇ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）が１７０００ｄｔｅｘ／ｃｍ以上（Ｊ＝Ｔ×Ｇ≧１７０００）である前掲請求項１に記載の弾性布帛。
【請求項３】
前記弾性糸条の延在方向に４５度の交叉角度をもって交叉する４５度バイアス方向における布帛の１０％伸長時の応力（Ｂ）（Ｎ／５ｃｍ）が、その弾性糸条の延在方向における布帛の１０％伸長時の応力（Ｆ）の５％以上であり、且つ、２０％以下となる関係（０．０５×Ｆ≦Ｂ≦０．２０×Ｆ）にある前掲請求項１と請求項２に記載の弾性布帛。
【請求項４】
前記弾性糸条の延在方向に直交する直交方向における一定間隔（Ｌ）において布帛に配置されている弾性糸条の本数（Ｍ）と、当該一定間隔（Ｌ）において布帛に配置されている弾性糸条の断面積（Ｓ）（ｃｍ２）と係数ｋ＝４×π−１との積（Ｓ×ｋ）の平方根によって示される当該弾性糸条の平均直径（Ｄ）（ｃｍ）との積（Ｍ×Ｄ）を、当該一定間隔（Ｌ）で除して表される当該弾性糸条のカバー率（Ｋ）が、３０％以上（Ｋ＝１００×Ｍ×Ｄ／Ｌ≧３０％）である前掲請求項１と請求項２と請求項３に記載の弾性布帛。
【請求項５】
（ｉ）  前記弾性布帛が経糸と緯糸によって織成された織物であり、
（ｉｉ）  その織組織の接結点の連続する方向がジグザグ又は放射状を成す山形斜紋、網代斜紋、杉綾斜紋、千鳥斜紋等の変化斜紋織組織、又は、組織率が０．５以下となる斜子織（並子、七子、魚子、経緯斜子）、不規則斜子織（変則斜子、飾斜子）接結斜子織等の変化平織組織によって織成されている前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４に記載の弾性布帛。
【請求項６】
（ｉ）  前記弾性布帛が経糸と緯糸によって織成された織物であり、
（ｉｉ）  その織組織の一完全（Ａ）において前記弾性糸条の延在方向に直交する交叉糸条（経糸または緯糸）が、当該弾性糸条と交叉して構成する接結点の前後において曲折して当該織物の表側または裏側へと配置を変える曲折点の数（Ｐ）を、その一完全（Ａ）を構成する当該交叉糸条（経糸または緯糸）の本数（ｍ）で除して表される組織率（Ｈ＝Ｐ／ｍ）が０．５以下（Ｈ＝Ｐ／ｍ≦０．５）であり、
（ｉｉｉ）  その組織率（Ｈ）と弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）が、０．１以上（Ｈ×Ｋ≧０．１）である前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５に記載の弾性布帛。
【請求項７】
（ｉ）  前記弾性布帛が経糸と緯糸によって織成された織物であり、
（ｉｉ）  下記の方式で算定される前記弾性糸条の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）が、当該弾性糸条に直交する前記交叉糸条の嵩密度（ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）の０．５〜３．０倍（０．５×ｊ≦Ｊ≦３．０×ｊ）である前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６に記載の弾性布帛。
記
（ｉ）  弾性糸条の嵩密度（Ｊ）は、当該弾性糸条の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ）と、その直交方向（Ｙ）の一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている当該弾性糸条の本数（ｎ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される当該弾性糸条の配置密度（Ｇ＝ｎ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（Ｔ×Ｇ）として算定される。
（ｉｉ）  交叉糸条の嵩密度（ｊ）は、当該交叉糸条の平均繊度（ｔ）（ｄｔｅｘ）と、当該交叉糸条の直交方向、即ち、弾性糸条の延在方向における一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている当該交叉糸条の本数（ｍ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される配置密度（ｇ＝ｍ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（ｔ×ｇ）として算定される。
【請求項８】
（ｉ）  前記弾性布帛が非弾性糸条と弾性糸条によって編成された横編地であり、
（ｉｉ）  当該非弾性糸条によって編成されたベース編地の少なくとも一部のコースにおける少なくとも一部の複数ウエール間にわたって当該弾性糸条がコース方向に一直線に編み込まれており、
（ｉｉｉ）  その横編地のウエール方向における１０％伸長時の応力Ｆ（Ｎ／５ｃｍ）が、２５≦Ｆ（Ｎ／５ｃｍ）である前掲請求項１と請求項２に記載の弾性布帛。
【請求項９】
前記弾性糸条の平均太さ（直径）（Ｄ）と前記非弾性糸条の平均太さ（直径）（ｄ）を合計した合計太さ寸法（Ｄ＋ｄ）が、前記横編地の平均コース間隔（Ｌｃ）の１．１倍以上（１．１Ｌｃ≦Ｄ＋ｄ）である前掲請求項８に記載の弾性布帛。
【請求項１０】
（ｉ）  第１非弾性糸条と第２非弾性糸条との少なくとも２種類の非弾性糸条が使用されており、その第１非弾性糸条がベース編地を形成しており、
（ｉｉ）  他の第２非弾性糸条が、ベース編地に浮編組織によって編み込まれており、且つ、当該ベース編地の少なくとも一部のコースにおいて第１非弾性糸条の複数個のニットループにつき１個の割合で当該第１非弾性糸条のニットループと一体になったニットループを形成しており、
（ｉｉｉ）  第１非弾性糸条と第２非弾性糸条が一体になったニットループを形成しているコースにおいて、当該第２非弾性糸条のシンカーループが、その一体になった２つのニットループの間の複数ウエールにわたってコース方向に一直線状に続いている前掲請求項８と請求項９に記載の弾性布帛。
【請求項１１】
（ｉ）  前記弾性布帛が、表糸に成る表布と裏糸に成る裏布の一体的に織成または編成された二重布帛であり、
（ｉｉ）  その少なくとも一部の裏糸が弾性糸条で構成されている前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７に記載の弾性布帛。
【請求項１２】
前記表布と裏布が、それらの表布と裏布を構成しない連結糸によって連結されて一体的に織成または編成されている前掲請求項１１に記載の弾性布帛。
【請求項１３】
（ｉ）  前記表布と裏布が、その表布と裏布を構成しない連結糸によって連結されて一体的に織成または編成されており、
（ｉｉ）  当該表布と裏布の間に、当該連結糸に隔てられた層厚０．３ｍ／ｍ以上の空隙層が形成されている前掲請求項１２に記載の弾性布帛。
【請求項１４】
（ｉ）  前記表布と裏布が、それらの表布と裏布を構成しない連結糸によって連結されて一体的に編成されており、
（ｉｉ）  その少なくとも一部の裏糸が弾性糸条で構成されており、
（ｉｉｉ）  当該表布が、開口面積１ｍｍ２以上の開口の形成されているネット編布である前掲請求項１２と請求項１３に記載の弾性布帛。
【請求項１５】
コース方向において左右隣合う一方の前記表糸が、その隣合う左側の表糸と一体になった鎖編目と、その隣合う右側の表糸と一体になった鎖編目を、数コースおきに交互に繰り返し形成しており、その鎖編目と鎖編目が、ウエール方向にジグザグに続く鎖編目列を形成している前掲請求項１４に記載の弾性布帛。
【請求項１６】
前記裏糸が、ウエール方向に続く鎖編目列を形成する地編糸と、編目（ニットループ）を形成することなくコース方向において左右隣合う鎖編目列と鎖編目列の間を連結する挿入糸によって構成されている前掲請求項１３と請求項１４と請求項１５に記載の弾性布帛。
【請求項１７】
前記連結糸が、弾性糸条によって構成されている前掲請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６に記載の弾性布帛。
【請求項１８】
前記弾性糸条が、その交叉する他の糸条に熱融着している前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７に記載の弾性布帛。
【請求項１９】
織編込まれている何れかの糸条が連続している糸条連続方向に直交する糸条直交方向において離れている少なくとも２つの部位における糸条連続方向において布帛に作用する所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力が異なる前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７と請求項１８に記載の弾性布帛。
【請求項２０】
２種類の糸条が、その種類毎に経緯直交する２つの方向に分かれて織り込み／または編み込まれており、その２種類の各糸条が連続している各糸条連続方向に直交する各糸条直交方向においてそれぞれ離れている少なくとも２つの部位における各糸条連続方向において布帛に作用する所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力が異なる前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７と請求項１８と請求項１９に記載の弾性布帛。
【請求項２１】
前記所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの部位の中の少なくとも一方の部位に、伸縮弾性の異なる少なくとも２種類の糸条が使用されており、その２種類の中の伸縮弾性の低い低伸縮性糸条と繊維素材、繊度、構成繊維本数、および、撚数を共通する同一仕様の低伸縮糸条が、所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの部位の中の他方の部位に適用されており、それら所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの部位の織編組織と織編密度が同一である前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７と請求項１８と請求項１９と請求項２０に記載の弾性布帛。
【請求項２２】
前記所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの各部位の表面が、繊維素材の染色性、繊度、構成繊維本数、および、撚数を共通する同一仕様の糸条によって構成されたカットパイル、ループパイル、起毛毛羽の何れかの立毛に覆われている前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７と請求項１８と請求項１９と請求項２０と請求項２１に記載の弾性布帛。
【請求項２３】
（ｉ）  前記弾性糸条の単糸繊度が３００ｄｔｅｘ以上であり、
（ｉｉ）  単糸繊度が３０ｄｔｅｘ以下の繊維を含む防滑用糸条が織り込み／または編み込まれており、
（ｉｉｉ）  前記弾性布帛の任意の位置における縦横１ｃｍ角（＝１ｃｍ２）の矩形領域の表面に、当該防滑用糸条を構成している単糸繊度が３０ｄｔｅｘ以下の繊維が浮き出ており、
（ｉｖ）  当該防滑用糸条が露出している前記弾性布帛の表面の下記の計測法による平均摩擦係数（ω）が０．２６以上（０．２６≦ω）である前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７と請求項１８と請求項１９と請求項２０と請求項２１と請求項２２に記載の弾性布帛。
記
（ステップ１）  縦横２０ｃｍ角に裁断された矩形の試験布帛（弾性布帛）を、鏡面に仕上げられて水平に支持された金属板の表面に拡布して密着固定する。
（ステップ２）  縦横１０ｍｍの矩形の底面を有し、その底面の一辺に平行に幅０．１ｍｍ、深さ０．１ｍｍの切削溝によって仕切られた合計２０本の筋目が付けられているステンレス製（ＨＵＳ３０４）接触子を、その底面を下向きにして試験布帛（弾性布帛）の上に載せる。
（ステップ３）  接触子から試験布帛（弾性布帛）へと５０ｇｆの荷重を作用させる。
（ステップ４）  その接触子を、底面の筋目に直交する方向に、移動速度０．１ｃｍ／ｓｅｃをもって、３０ｍｍ往復移動させる。
（ステップ５）  その往路と復路の各途中の２０ｍｍ間の移動において、接触子と試験布帛（弾性布帛）の間に作用する摩擦抗力の平均値（Ｆ；ｇｆ）を接触子に作用している荷重（５０ｇｆ）で除して算出される試験布帛の縦方向における摩擦係数（ω１＝Ｆ１／５０）と横方向における摩擦係数（ω２＝Ｆ２／５０）との平均値（０．５ω１＋０．５ω２）をもって試験布帛の平均摩擦係数（ω）とする。
【請求項２４】
前記弾性布帛の表面に起毛処理が施されており、防滑用糸条の繊維が起毛毛羽を形成している前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
【請求項２５】
前記防滑用糸条が、前記弾性布帛の表面に突き出たパイルを形成している前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
【請求項２６】
前記防滑用糸条が、天然皮革、合成皮革、人工皮革、又は、不織布をテープ状に裁断し、その裁断口から単糸繊度が３０ｄｔｅｘ以下の繊維が浮き出ているテープ糸条である前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
【請求項２７】
前記防滑用糸条が、次の何れかの糸条である前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
（ｉ）  紡績糸、又は、マルチフイラメント糸の周側面が起毛されて起毛毛羽が浮き出ている起毛糸
（ｉｉ）  添糸が芯糸にリング状に絡み付いて周側面に浮き出た凹凸を形成しているリング糸
（ｉｉｉ）  添糸が芯糸に紡績スライバー状に絡み付いて周側面に浮き出た凹凸を形成しているスラブ糸
（ｉｖ）  添糸が芯糸に毛玉状に絡み付いて周側面に浮き出た凹凸を形成しているネップ糸
（ｖ）  鞘糸が芯糸を捲撚被覆して周側面に浮き出ている芯鞘複合糸
（ｖｉ）  マルチフイラメント糸が高いオーバーフィード率をもって混繊され、そのオーバーフィード率が加撚後に残存し、その残存オーバーフィード率に応じて弛み出たフイラメント繊維が周側面に凹凸を形成しているインターレース糸
【請求項２８】
前記防滑用糸条が、花糸片が芯糸に係止されてパイル状に周側面に突き出ているモール糸である前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
【請求項２９】
前記防滑用糸条が、繊維破片を芯糸に静電植毛したフロッキー加工糸である前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
【請求項３０】
前掲請求項１、請求項２、請求項３、請求項４、請求項５、請求項６、請求項７、請求項８、請求項９、請求項１０、請求項１１、請求項１２、請求項１３、請求項１４、請求項１５、請求項１６、請求項１７、請求項１８、請求項１９、請求項２０、請求項２１、請求項２２、請求項２３、請求項２４、請求項２５、請求項２６、請求項２７、請求項２８、請求項２９に記載の弾性布帛が、向き合って弾性面材のフレームを構成する支材と支材の間に架け渡されている弾性面材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】        本発明は、枕、座布団、腰掛け、背凭れ、肘掛け、椅子、座席、ベット、マットレス等、肢体を載せて使用する体重支持弾性面材（以下、単に「弾性面材」と言う。）に関するものである。
【背景技術】        この種の弾性面材は、ウレタンフォームその他の樹脂発泡体やポリエステル繊維その他の繊維を積層した繊維積層体等の弾力性のある多孔質構造物の外面を布帛や皮革等の可撓な表面材で被覆し、或いは、板バネやコイルバネその他のバネを組み合わせて構築したバネ構造物の外面を布帛や皮革等の可撓な表面材で被覆して構成されている。
従来の弾性面材は、それに肢体を載せたとき、その厚み方向に生じる圧縮歪みと、その圧縮歪みに応じて生じる圧縮弾性回復力とのバランスに立って程よい弾力性を感じさせ、その圧縮弾性回復力に比して圧縮歪みが少な過ぎれば硬く痛みを感じさせ、圧縮弾性回復力に比して圧縮歪みが多過ぎれば不安定で疲れを感じさせる  そのように厚み方向に生じる圧縮歪みと圧縮弾性回復力とのバランスに立って程よい弾力性を感じさせるので、従来の弾性面材には一定の厚みが要求され、その結果、従来の弾性面材は、重厚で持ち運び難く、又、嵩張って居場所を塞ぎ、その不使用時には邪魔になる等の点で改善を必要としている。
そこで本発明は、載せた肢体が安定に支えられ、全体として薄く軽量で嵩張らず、コンパクトで扱い易い弾性面材を得ることを目的とする。
【発明の開示】
本発明に係る弾性布帛は、次の事柄によって特徴づけられる。
（ｉ）  弾性糸条（１１）が、経糸または緯糸の何れか一方に適用されている。
（ｉｉ）  その弾性糸条（１１）の破断伸度が６０（％）以上であり、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上である。
（ｉｉｉ）  その弾性糸条（１１）が弾性布帛の幅の一部または全幅若しくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向（Ｘ）における布帛の１０％伸長時の応力（Ｆ）（単位：Ｎ／５ｃｍ）が、１５０≦Ｆ≦６００（Ｎ／５ｃｍ）である。
（ｉｖ）  その弾性糸条（１１）が長くなって延在する延在方向（Ｘ）における１０％伸長時までの荷重伸度曲線図に示されるヒステリシスの加圧曲線（ｆ０）によって表される荷重伸度関係式（ｆ０（ρ））の積分値（Ｖ）と、そのヒステリシスの減圧曲線（ｆ１）によって表される荷重伸度関係式（ｆ１（ρ））の積分値（Ｗ）との差として表されるヒステリシスロス（Ｃ＝Ｖ−Ｗ）の前記加圧曲線（ｆ０）によって表される荷重伸度関係式（ｆ０（ρ））の積分値（Ｖ）に占めるヒステリシスロス率（ΔＥ＝１００×Ｃ／Ｖ＝１００×（Ｖ−Ｗ）／Ｖ）が、２０〜４５％（２０≦ΔＥ≦４５）である。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図２】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図３】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図４】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図５】  本発明に係る弾性布帛の断面図である。
【図６】  本発明に係る弾性布帛の荷重伸度曲線図である。
【図７】  本発明に係る弾性面材の斜視図である。
【図８】  本発明の比較例に係る弾性布帛の表面図である。
【図９】  本発明の比較例に係る弾性布帛の表面図である。
【図１０】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１１】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１２】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１３】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１４】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１５】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１６】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１７】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図１８】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図１９】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図２０】  本発明に係る弾性面材の斜視図である。
【発明を実施するための最良の形態】        本発明の好ましい実施の態様は、弾性糸条（１１）の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ／本）と、その弾性糸条（１１）が弾性布帛の幅の一部または全幅もしくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向（Ｘ）に直交する直交方向（Ｙ）における一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）において布帛に配置されている弾性糸条（１１）の本数（Ｍ）を当該布帛の一定間隔（Ｌ）で除して示される弾性糸条（１１）の配置密度（Ｇ＝Ｍ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（Ｔ×Ｇ）として表される弾性糸条（１１）の布帛に占める嵩密度（Ｊ＝Ｔ×Ｇ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）を、１７０００ｄｔｅｘ／ｃｍ以上（Ｊ＝Ｔ×Ｇ≧１７０００）に設定することである。
本発明の好ましい他の実施の態様は、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に直交する方向（Ｙ）における一定間隔（Ｌ）において布帛に配置されている弾性糸条の本数（Ｍ）と、当該一定間隔（Ｌ）において布帛に配置されている弾性糸条の断面積（Ｓ）（ｃｍ２）と係数ｋ＝４×π−１との積（Ｓ×ｋ）の平方根によって示される弾性糸条（１１）の平均直径（Ｄ）（ｃｍ）との積（Ｍ×Ｄ）を、当該一定間隔（Ｌ）で除して表される弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）を、３０％以上（Ｋ＝１００×Ｍ×Ｄ／Ｌ≧３０％）に設定することである。
弾性布帛（１０）を経糸と緯糸によって織成する場合は、経糸と緯糸の何れか一方に弾性糸条を用い、経糸と緯糸の何れか他方、即ち、弾性糸条（１１）に直交する交叉糸条（２２）には非弾性糸条を用いるとよい。弾性布帛を構成する織組織は、接結点（２０）の連続する方向Ｒがジグザグ又は放射状を成す山形斜紋、網代斜紋、杉綾斜紋、千鳥斜紋等の変化斜紋織組織、又は、組織率（Ｈ＝Ｐ／ｍ）が０．５以下となる斜子織（並子、七子、魚子、経緯斜子）、不規則斜子織（変則斜子、飾斜子）、接結斜子織等の変化平織組織とするとよい（図４）。
経糸と緯糸によって織成される弾性布帛（１０）は、その織組織の一完全（Ａ）において弾性糸条（１１）と交叉糸条（２２）（非弾性糸条）が、接結点（２０）の前後において曲折して弾性布帛（１０）（織物）の表側または裏側へと配置を変える曲折点（ｐ−１・ｐ−２・ｐ−３・ｐ−４………）の数（Ｐ）を、その一完全（Ａ）を構成する交叉糸条２２の本数（ｍ）で除して表される組織率（Ｈ＝Ｐ／ｍ）が、０．５以下（Ｈ＝Ｐ／ｍ≦０．５）になるように設計されることが望ましい（図５）。又、経糸と緯糸によって織成される弾性布帛（１０）は、その組織率（Ｈ）と弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）が０．１以上（Ｈ×Ｋ≧０．１）になるように設計されることが望ましい。
更に、経糸と緯糸によって織成される弾性布帛（１０）は、弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）が、弾性糸条１１に直交する交叉糸条（２２）（非弾性糸条）の嵩密度（ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）の０．５〜３．０倍（０．５×ｊ≦Ｊ≦３．０×ｊ）になるように設計されることが望ましい。ここに、弾性糸条の嵩密度（Ｊ）は、弾性糸条の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ）と、その直交方向（Ｙ）の一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている弾性糸条の本数（ｎ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される弾性糸条（１１）の配置密度（Ｇ＝ｎ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（Ｔ×Ｇ）として算定される。同様に、交叉糸条（２２）（非弾性糸条）の嵩密度（ｊ）は、交叉糸条（２２）の平均繊度（ｔ）（ｄｔｅｘ）と、その交叉糸条の直交方向（Ｘ）、即ち、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている交叉糸条（２２）の本数（ｍ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される配置密度（ｇ＝ｍ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（ｔ×ｇ）として算定される。
弾性面材（６２）は、肢体を支える弾性布帛を所要の間隔をおいてフレーム（６０）から突き出て向き合う一対の支材（６１ａ）と支材（６１ｂ）の間に架け渡して構成される。その肢体を支えるクッション面（６３）は、弾性布帛（１０）によって構成される。その弾性布帛は、それに組み込まれている弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）を支材（６１ａ）と支材（６１ｂ）との向き合う方向、つまり、弾性面材の幅方向及び／又は奥行き方向に向けて、フレーム（６０）にセットされる。
弾性糸条（１１）を縦横何れか一方に一直線状に連続するように弾性布帛に組み込み、その弾性糸条の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力Ｆを１５０≦Ｆ≦６００（Ｎ／５ｃｍ）とし、その延在方向（Ｘ）から４５度傾いた４５度バイアス方向Ｚにおける１０％伸長時の応力が延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力Ｆの５％以上で且つ２０％以下であり、その弾性糸条の延在方向（Ｘ）における１０％の伸長時のヒステリシスロス率ΔＥが２０〜４５％になるように弾性布帛を設計する。その弾性布帛をフレーム（６０）から突き出て向き合う２条の支材（６１ａ，６１ｂ）に両縁を固定し架け渡して弾性面材（６２）を作成する。そのように弾性面材（６２）を作成すると、その弾性布帛に肢体を載せた状態において、弾性布帛が弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に弓形に撓む。同時に、弾性布帛は、その弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に直交する直交方向（Ｙ）においても弓形に撓み、載せた肢体の体重が四方八方に分散して程よい形に変形する。このため、弾性布帛から硬さを感じることがなく、その肢体が離れるときは、弾性布帛が原形を弾性的に回復し易く、長時間肢体を載せても、その肢体の跡が弾性布帛に残らない。
１０％伸長時の応力（Ｆ）が１５０Ｎ未満になると、肢体を載せた状態において、弾性布帛の沈み込みが大きく、その沈み込んだ弾性布帛の周囲から受ける側圧感が大きくなる。又、載せた肢体が離れても、弾性布帛は原形を回復し難い。そして、その原形回復の遅れの荷重履歴疲労によって、肢体を載せた跡が弾性布帛に残り易くなる。一方、１０％伸長時の応力（Ｆ）が６００Ｎを超えると、肢体を載せた弾性布帛から受ける硬さが大きく、長時間肢体を載せるに耐えなくなる。本発明において、１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥを２０〜４５％とするのは、それが２０％未満になるときは、弾性布帛の弾性特性が金属バネに近似したものになり、弾性布帛の弾力性が向上するものの、弾性布帛が硬さを感じさせるものになるからである。一方、１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥが４５％を超えると、肢体を載せたときに弾性布帛から底打ち感を受けるようになり、又、載せた肢体が離れるとき弾性布帛が原形を回復し難く、その原形回復の遅れの荷重履歴疲労によって肢体を載せた跡が弾性布帛に残り易くなり、感触がよく耐荷重履歴疲労性に富むクッションは得難くなる。これらの点を考慮して、１０％伸長時の応力Ｆが２００〜４００（Ｎ／５ｃｍ）となり、１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥが２５％前後になるように、弾性布帛を設計する。
本発明におけるヒステリシスロス率ΔＥは、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時までの荷重伸度曲線図に示されるヒステリシスの加圧曲線（ｆ０）によって表される荷重伸度関係式（ｆ０（ρ））の積分値（Ｖ）と、そのヒステリシスの減圧曲線（ｆ１）によって表される荷重伸度関係式（ｆ１（ρ））の積分値（Ｗ）との差として表されるヒステリシスロス（Ｃ）を、加圧曲線（ｆ０）によって表される荷重伸度関係式（ｆ０（ρ））の積分値（Ｖ）で除して算出される。詳しく説明すると、弾性布帛の１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥは、
（ｉ）  弾性布帛から切り取られた幅５０ｍｍ×長さ２５０ｍｍの試験片を、掴み代間隔が１５０ｍｍ、加重伸長速度が１５０ｍｍ／分、測定開始時の初期荷重（Ｆ０）が４．９Ｎに調整された荷重・伸度測定試験機にセットし、
（ｉｉ）  試験片が伸度１０％に達するまで荷重を加えて予備伸長し、
（ｉｉｉ）  初期荷重（Ｆ０）に戻るまで除重してコンディショニングを行い、
（ｉｖ）  その後試験片が伸度１０％に達するまで荷重を加えるとき、伸度表示座標軸（Ｘρ）と荷重表示座標軸（ＹＦ）との直交座標（図６）に描かれる加圧曲線（ｆ０）と、その加圧曲線（ｆ０）において試験片の伸度（ρ）が１０％に達した１０％伸度荷重点（Ｆ１０）を通って伸度表示座標軸（Ｘρ）に直交する直線（Ｆ１０−ρ１０）と、その加圧曲線（ｆ０）の起点、即ち荷重・伸度０点（Ｆ０・ρ０）を通る伸度表示座標軸（Ｘρ）に囲まれる部分の加圧履歴面積（Ｖ）と、試験片の伸度（ρ）が１０％に達した１０％伸度荷重点（Ｆ１０）から初期荷重（Ｆ０）に戻るまで除重するとき直交座標に描かれる減圧曲線（ｆ１）と、前記の１０％伸度荷重点（Ｆ１０）を通って伸度表示座標軸（Ｘρ）に直交する直線（Ｆ１０−ρ１０）と、伸度表示座標軸（Ｘρ）に囲まれる部分の減圧履歴面積（Ｗ）との差（Ｖ−Ｗ）として算出されるヒステリシスロス（Ｃ）を、前記の加圧履歴面積（Ｖ）で除して算出される。
弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）から４５度傾いた４５度バイアス方向Ｚにおける１０％伸長時の応力（Ｂ）を、その延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力Ｆの５％以上で且つ２０％以下にするのは、次の理由による。即ち、そのバイアス方向での応力（Ｂ）が弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）での応力（Ｆ）の５％未満になると、弾性布帛の編組織や織組織の変形、つまり弾性布帛を構成している編糸や織糸（１１，２２）のズレ、所謂編目や織目の目ズレが大きくなり、載せた肢体が離れたときの弾性布帛の原形の回復が遅れる。一方、そのバイアス方向での応力（Ｂ）が弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）での応力（Ｆ）の２０％を超えると、編目や織目の目ズレが起き難くなり、載せた肢体の体重が四方八方に分散せず、その体重に応じた窪みが弾性布帛に出来ず、肢体が移動し易い不安定な状態で支えられることになるので、弾性布帛が硬く感触の悪いものになる。
弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ＝Ｔ×Ｇ）を１７０００ｄｔｅｘ／ｃｍ以上とするのは、次の理由による。即ち、弾性布帛を構成している弾性糸条は、それらが触れ合う程度に隣合って平行に並んでおり、１本１本の弾性糸条が互いに独立して伸縮するのではなく、その隣合う１本に伸長応力が作用するときはそれが隣合う他の弾性糸条（１１）にも伝播して伸縮する。そのようにして、体重は、順次隣合う多数の弾性糸条へと分散する。従って、限られた極く一部の弾性糸条（１１）だけが目ズレを起こすことはない。そこで、弾性布帛を構成している多くの弾性糸条が、弾性布帛の織編組織に回復し得ない変形をもたらさない程度に分散して僅かな目ズレを起こすようにする。そのようにすると、載せた肢体が離れるとき弾性布帛が、原形を弾性的に回復し易くなり、又、長時間肢体を載せても跡が残らない程度に弾性布帛が、耐荷重履歴疲労性に富むものとなる。これらの点を考慮して、弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）を１７０００ｄｔｅｘ／ｃｍ以上にし、そうすることによって、弾性糸条の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力（Ｆ）が、１５０（Ｎ／５ｃｍ）以上で６００（Ｎ／５ｃｍ）になるようにし、又、その４５度バイアス方向（Ｚ）における１０％伸長時の応力（Ｂ）が、弾性糸条の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力（Ｆ）の５％以上であり、且つ２０％以下になるようにする。そうすると、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における１０％の伸長時のヒステリシスロス率ΔＥを、２０〜４５％に設定し易くなる。
それと同じ理由からして、弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）を３０％以上に設定する。特に、弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）を３０％以上に設定すると、緻密に配置された多数の弾性糸条は、それに交叉する方向（Ｙ）に配置されている交叉糸条（２２）に対して、その多数の交叉糸条（２２）の配列の中に打ち込まれた楔のように、その交叉糸条２２に伸長（緊張）を促すことになる。このため、体重は、交叉糸条（２２）を介して、隣合う弾性糸条から弾性糸条へと分散し易くなる。その結果、弾性布帛は、載せた肢体に応じて程よく弾性的に変形し易くなり、感触がよく耐荷重履歴疲労性に富む弾性布帛が得易くなる。
弾性糸条（１１）は、弾性布帛（１０）の幅の一部分において断続的に／または全幅にわたって連続して、若しくは、弾性布帛（１０）の長さの一部分において断続的に／または全長にわたって連続して、一直線状になって長く延在するように、弾性布帛（１０）に織り込み／または編み込まれる。弾性糸条が、その一直線状に配置された状態を維持し易くするためには、弾性糸条の繊度（Ｔ）を大きく（太く）し、配置密度（Ｇ）を粗くし、それらの積として表される嵩密度（Ｊ）が１７０００ｄｔｅｘ／ｃｍ以上になるようにするとよい。又、弾性糸条が、その一直線状に配置された状態を維持し易くするためには、弾性糸条をモノフィラメント糸にすることが望ましい。仮に、弾性糸条をマルチフィラメント糸のように多数の繊維によって構成するとしても、その繊維糸条（単糸）の数は５本以下にする。即ち、太手のモノフィラメント糸を数本引き揃えた恰好に弾性糸条を構成する。弾性糸条は、弾性繊維を芯とし、非弾性繊維を鞘とし、弾性繊維が非弾性繊維によって捲撚被覆された芯鞘構造を成すものであってもよい。
図１〜図４は、弾性布帛の織編組織を例示するものである。図１に図示する弾性布帛では、非弾性糸条（交叉糸条）（１３）がベース横編地を形成しており、その各コースのウエール毎に隣合うニットループ（４０）とニットループ（４０）の間を潜り抜けるように弾性糸条（１１）が挿入され、その弾性糸条はコース方向（Γ）に一直線状に連続している。図２に図示する弾性布帛では、非弾性糸条（交叉糸条）（１３）がベース経編地を形成しており、その各コースに弾性糸条（１１）が挿入され、その弾性糸条はニットループ（４０）とシンカーループ（５０）の間に通ってコース方向（Γ）に一直線状に連続している。図３に図示する弾性布帛では、非弾性糸条（１３ｘ）がウエール方向に真っ直ぐ鎖編目列を形成し、その隣合う鎖編目列と鎖編目列を非弾性糸条の挿入糸（交叉糸条）（２２ａ）で連結してベース経編地を形成しており、弾性糸条（１１）は、その隣合う鎖編目列（３９）と鎖編目列（３９）の間に挿入され、その隣合う鎖編目列と鎖編目列の間を連結している挿入糸（２２ａ）の上を１コースおきに越え、そして挿入糸（２２ａ）の下を潜り抜けてウエール方向（Σ）に一直線状に連続している。
編組織に成る弾性布帛では、図１〜図３に示すように、一直線状に連続する弾性糸条（１１）に交叉する交叉糸条（２２）の全てに非弾性糸条を適用するとよい。又、図１〜図３に示すように、弾性糸条（１１）を、編組織に成る弾性布帛の縦横何れの方向にも一直線状に配置することが出来る。織組織に成る弾性布帛では、製織のし易さの点で、弾性糸条（１１）を緯糸に適用し、経糸、即ち交叉糸条（２２）には非弾性糸条を適用するとよい。図４は、弾性糸条を緯糸に適用し、非弾性糸条を経糸に適用して織成された弾性布帛を図示している。
編組織に成る弾性布帛は、糸条が円形に弯曲したニットループとシンカーループによってベース編地が構成されており、そのニットループ（４０）とシンカーループ（５０）の形状からして縦横に伸縮変形自在になっている。このため、弾性糸条の延在方向（Ｘ）に対して左側に４５度傾いた左４５度バイアス方向（Ｚ１）での１０％伸長時の応力（Ｂ１）と、右側に４５度傾いた右４５度バイアス方向（Ｚ２）での１０％伸長時の応力（Ｂ２）との間に格別な差異は見られず、弾性布帛に作用する体重は、弾性布帛の四方八方に均等に分散し易い。しかし、織組織に成る弾性布帛では、その織組織における接結点（２０）の連続の仕方によって左４５度バイアス方向（Ｚ１）での１０％伸長時の応力（Ｂ１）と、右４５度バイアス方向（Ｚ２）での１０％伸長時の応力（Ｂ２）との間に生じる差異が大きくなる。このため、その左４５度バイアス方向（Ｚ１）と右４５度バイアス方向（Ｚ２）の１０％伸長時の応力差によって、織組織に成る弾性布帛は、編組織に成る弾性布帛に比して荷重履歴疲労し易くなる。その応力差を少なくするには、接結点の配置に方向性のない朱子織組織を弾性布帛に採用すればよい。しかし、朱子織組織では、経糸と緯糸の密着（結合）性が少なく、隣合う弾性糸条間での応力が分散し難くいので、弾性布帛の耐荷重履歴疲労性が損なわれる。
そこで、織組織に成る弾性布帛には、接結点（２０）の連続する方向（Ｒ）がジグザグ又は放射状を描く山形斜紋、網代斜紋、杉綾斜紋、千鳥斜紋等の変化斜紋織組織、又は、組織率（Ｈ＝Ｐ／ｍ）が０．５以下となる斜子織（並子、七子、魚子、経緯斜子）、不規則斜子織（変則斜子、飾斜子）、接結斜子織等の変化平織組織を採用する。そのようにすると、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に対し、接結点（２０）が左斜め方向にも右斜め方向にも同じ程度に連続し、その結果、経糸と緯糸との密着（結合）性が保たれ、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に対する左４５度バイアス方向（Ｚ１）における接結点（２０）の連続の仕方と、右４５度バイアス方向（Ｚ２）における接結点２０の連続の仕方が均等になる。従って、それらの方向（Ｚ１とＺ２）における１０％伸長時の応力（Ｂ）に大きな差異が生ぜず、織組織に成る弾性布帛の耐荷重履歴疲労性が高まる。
弾性布帛の耐荷重履歴疲労性を高めるためには、弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）を３０％以上とし、弾性糸条に交叉する交叉糸条（２２）が、その弾性糸条との接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）の間において、弾性糸条（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ………）によって伸長され、その伸長歪みに応じた内部収縮応力によって弾性糸条（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ………）が接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）の間で引き寄せられて密着し、各弾性糸条間のズレが最小限に止まるようにする。しかし、弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）を３０％以上とする場合において、弾性糸条の繊度（太さ）を織密度との関係で規定される一定の限度を超えて太くすると、弾性布帛に波打ち皺（クリンプ）が発生し、耐荷重履歴疲労性に富む弾性布帛が得られなくなる場合もある。
その理由について説明するに、凡そ、織物では、経糸密度を緻密にすると、織組織の１完全（Ａ）を構成している複数本の各経糸（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ………）は、それらの経糸に交叉する緯糸（弾性糸条）（１１）が経糸（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ………）と共に構成する接結点（２０ａ）と接結点（２０ｂ）の間において、その配列幅が広がらないように交叉する緯糸（１１）に拘束された状態にある。一方、緯糸（１１）は、接結点（２０ａ）と接結点（２０ｂ）の間に緻密に配列され、その配列幅を押し広げようとする複数本の経糸（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ………）からの反力を受けて緊張状態におかれることになる。経糸密度が緻密な織物では、その接結点（２０ａ）と接結点（２０ｂ）の間における緯糸（１１）の緊張状態と、一定の配列幅に抑えられた複数本の各経糸（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ………）の配列状態とのバランスがたもたれて、織物の平らな状態が維持される。そして、その接結点（２０ａ）と接結点（２０ｂ）の間に配列される経糸（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ………）の本数が一定の限度を越えて多くなると、緯糸（１１）が織物内部で過度に緊張した状態におかれることになり、所定の経糸（交叉糸条）（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ………）の本数に応じた所定の長さに戻ろうとする収縮応力が織物内部に発生し、緯糸（弾性糸条）（１１）に引きつりが生じると共に、経糸（交叉糸条）（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ………）も、２つの接結点（２０ａ）と接結点（２０ｂ）によって設定された配列幅を維持するために、その一部の経糸（交叉糸条）（２２）が配列から織物の厚み方向に食み出したり、重なり合ったりして、織物の表面に隆起が生じることになる。このように、織物を、経糸（２２）の太さに応じた所定の経糸密度を越えて緻密にすると、緯糸（弾性糸条）（１１）が引きつられてクリンプが生じ、一部の経糸（２２）が経糸の配列から食み出し、織物の表面に波打ち皺が発生し、織物の表面が平らに維持されなくなる。このことは、緯糸（１１）の太さに応じた限度を越えて、緯糸密度を緻密にする場合も同様である。
弾性糸条の組織率（Ｈ）を０．５以下とするのは、弾性糸条（１１）に交叉する交叉糸条（２２）が、その弾性糸条を構成する接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）の間において、弾性糸条によって過度に伸長されることがなく、弾性布帛に波打ち皺（クリンプ）が発生することがないようにするためである。即ち、弾性糸条の組織率（Ｈ）が０．５以上になる場合とは、弾性糸条に直交する経糸（２２）が緯糸（弾性糸条）（１１）と接結点（２０）を構成する頻度が少なく、その経糸（２２）がより多く弾性糸条（１１）の上に越えて弾性布帛の表面に浮き出る場合である。その浮き出る長さ（Ｕ）が長ければ、接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）の間に含まれる複数本の弾性糸条（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ………）による経糸（２２）への伸長作用が少なくなる。
しかし、その場合は、その接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）の間に含まれる複数本の弾性糸条（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ………）も、その交叉糸条（２２）によって強くは束縛されず、その各弾性糸条間がフリーになり、弾性布帛に載せた体重が隣合う弾性糸条（１１）から弾性糸条（１１）へと伝播し難くなる。
そこで弾性布帛の耐荷重履歴疲労性を更に高めるに、（ｉ）  織組織の一完全（Ａ）において弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に直交する交叉糸条（２２）が、その弾性糸条（１１）と交叉して構成する接結点（２０）の前後において曲折して織物の表側または裏側へと配置を変える曲折点（ｐ−１・ｐ−２・ｐ−３・ｐ−４………）の数（Ｐ）を、その一完全（Ａ）を構成する交叉糸条（２２）の本数（ｍ）で除して表される組織率（Ｈ＝Ｐ／ｍ）が、０．５以下（Ｈ＝Ｐ／ｍ≦０．５）になるようにすると共に、（ｉｉ）  その組織率（Ｈ）と弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）を、０．１以上（Ｈ×Ｋ≧０．１）にする。更に好ましくは、弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）を、弾性糸条（１１）に直交する交叉糸条（２２）の嵩密度（ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）の０．５〜３．０倍（０．５×ｊ≦Ｊ≦３．０×ｊ）にする。ここに、弾性糸条の嵩密度（Ｊ）は、弾性糸条の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ）と、その直交方向（Ｙ）の一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている弾性糸条の本数（ｎ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される弾性糸条の配置密度（Ｇ＝ｎ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（Ｔ×Ｇ）として算定される。同様に、交叉糸条（２２）の嵩密度（ｊ）は、交叉糸条（２２）の平均繊度（ｔ）（ｄｔｅｘ）と、その直交方向（Ｘ）、即ち、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている交叉糸条（２２）の本数（ｍ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される配置密度（ｇ）（ｇ＝ｍ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（ｔ×ｇ）として算定される。
弾性糸条（１１）の組織率（Ｈ）と弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）を０．１以上とするのは、弾性布帛に預けた体重が隣合う弾性糸条（１１）から弾性糸条（１１）へと分散し易くするためである。その弾性糸条の組織率（Ｈ）と弾性糸条のカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）を０．１以上（Ｈ×Ｋ≧０．１）とすることによって、隣合う弾性糸条（１１，１１）が交叉糸条（２２）によって極端に強く束縛されることなく、隣合う弾性糸条（１１，１１）が互いに程よく密着して体重が弾性布帛全体に分散するようになると共に、その交叉糸条（２２）に生じる収縮応力によって弾性布帛に波打ち皺（クリンプ）が生じないようにすることが出来る。
弾性糸条の組織率（Ｈ）は、織組織の一完全（Ａ）を構成する複数本の各弾性糸条毎に異なることもある。その場合、その各弾性糸条の組織率（Ｈ）の平均値が０．５以下となり、又、その平均値（Ｈ）とカバー率（Ｋ）との積が０．１以上になればよい。繊度の異なる数種類の弾性糸条を使用する場合、弾性糸条（１１）の平均直径（Ｄ）は、それら数種類の弾性糸条の各直径（Ｄｎ）の和（Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３＋………＋Ｄｎ）を、それらの種類の数で除して算出される。
弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）を、弾性糸条（１１）に直交する交叉糸条（２２）の嵩密度（ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）の０．５〜３．０倍（０．５×ｊ≦Ｊ≦３．０×ｊ）にするのは、織物としての弾性布帛の経糸と緯糸の配置のバランスを保ち、織物の形状を安定にするためである。弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）と交叉糸条（２２）の嵩密度（ｊ）との比率（Ｊ／ｊ）は、好ましくは１．０〜２．５に、更に好ましくは略１．０にする。
弾性糸条（１１）が一直線状に保持されるようにするためには、それに交叉する交叉糸条（２２）の繊度（ｔ）を弾性糸条（１１）に比して小さく（細く）し、その交叉糸条（２２）の配置密度（ｇ）を緻密にし、弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）と交叉糸条（２２）の嵩密度（ｊ）との比率（Ｊ／ｊ）を０．５〜３．０にする。又、弾性糸条（１１）が一直線状に保持されるようにするためには、交叉糸条（２２）マルチフィラメント糸や紡績糸のように多数の繊維によって構成される多繊糸条を交叉糸条（２２）に適用するとよい。特に、多繊糸条を交叉糸条（２２）に適用すると、交叉糸条（２２）が弾性糸条（１１）と交叉する接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）との間に含まれる弾性糸条（１１）の本数が少なく、その間に介在する弾性糸条（１１）によって交叉糸条（２２）が緊張（伸長）状態におかれるとしても、非弾性繊維に成る交叉糸条（２２）では、その内部に弾性布帛に織り込まれて潜在的に生じた収縮応力が時間の経過と共に次第に緩和して消滅するので、その交叉糸条（２２）に生じた潜在的収縮応力が弾性布帛に波打ち皺（クリンプ）を発生させるようには作用しない。従って、弾性布帛の形状安定性を確保するためには、多繊糸条を交叉糸条（２２）に適用するとよい。
【実施例Ａ−１】
ポリエステル繊維紡績糸（繊度：２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を５５本／１０ｃｍに設定して整経する。緯糸には、ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を適用する。緯糸密度を１１５本／１０ｃｍに設定して、図４に示す杉綾織組織による織物を織成する。その織物を１９０℃にて３分間乾熱処理し、経糸（１１）と緯糸（２２）を融着させて弾性布帛を仕上げる。この弾性布帛（１０）を、図７に図示するフレーム（６０）から突き出て５０ｃｍの間隔をおいて向き合う長さが４５ｃｍの２条の支材（６１ａ，６１ｂ）に両縁を固定して架け渡し、弾性面材（６２）を作成する。その水平に支持された弾性布帛の上に腰を下ろし、弾性布帛に対する座り心地の官能試験を行った。その結果、弾性布帛（１０）に安定感が感じられ、座り心地が良好との評価を得た。
〔比較例Ａ−１〕
ポリエステル繊維紡績糸（繊度：２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を５５本／１０ｃｍに設定して整経する。緯糸には、ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を適用する。緯糸密度を１１５本／１０ｃｍに設定して、図８に示す斜紋織組織による織物を織成する。その織物を１９０℃にて３分間乾熱処理し、経糸（１１）と緯糸（２２）を融着させて弾性布帛を仕上げる。この弾性布帛（１０）を、図７に図示するフレーム（６０）から突き出て５０ｃｍの間隔をおいて向き合う長さが４５ｃｍの２条の支材（６１ａ，６１ｂ）に両縁を固定して架け渡し、弾性面材（６２）を作成する。その水平に支持された弾性布帛の上に腰を下ろし、弾性布帛に対する座り心地の官能試験を行った。その結果、弾性布帛（１０）の左右のバイアス方向での伸度差が感じられ、座った姿勢に不安定感が感じられ、座り心地が良好とは言えないと評価された。
〔比較例Ａ−２〕
ポリエステルマルチフィラメント糸（繊度：１３３３ｄｔｅｘ）を経糸に適用し、経糸密度を９１本／１０ｃｍに設定して整経する。緯糸には、ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を適用する。緯糸密度を１１５本／１０ｃｍに設定して、図８に示す斜紋織組織による織物を織成する。その織物を１９０℃にて３分間乾熱処理し、経糸（１１）と緯糸（２２）を融着させて弾性布帛を仕上げる。この弾性布帛（１０）を、図７に図示するフレーム（６０）から突き出て５０ｃｍの間隔をおいて向き合う長さが４５ｃｍの２条の支材（６１ａ，６１ｂ）に両縁を固定して架け渡し、弾性面材（６２）を作成する。その水平に支持された弾性布帛の上に腰を下ろし、弾性布帛に対する座り心地の官能試験を行った。その結果、弾性布帛（１０）の左右のバイアス方向での伸度差が感じられ、座った姿勢に不安定感が感じられ、弾性布帛（１０）が硬く感じられて座り心地が悪いと評価された。
〔比較例Ａ−３〕
ポリエステル繊維紡績糸（繊度：２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を５５本／１０ｃｍに設定して整経する。緯糸には、ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を適用する。緯糸密度を１００本／１０ｃｍに設定して、図９に示す平織組織による織物を織成する。その織物を１９０℃にて３分間乾熱処理し、経糸（１１）と緯糸（２２）を融着させて弾性布帛を仕上げる。この弾性布帛（１０）を、図７に図示するフレーム（６０）から突き出て５０ｃｍの間隔をおいて向き合う長さが４５ｃｍの２条の支材（６１ａ，６１ｂ）に両縁を固定して架け渡し、弾性面材（６２）を作成する。その水平に支持された弾性布帛の上に腰を下ろし、弾性布帛に対する座り心地の官能試験を行った。その結果、弾性布帛の左右のバイアス方向での伸度差が感じられないが、弾性布帛の全体の沈み込みが大きく、座って底打ち感と不安定感が感じられ、座り心地が悪いと評価された。
〔比較試験Ａ〕
上記実施例（Ａ−１）と、比較例（Ａ−１）と、比較例（Ａ−２）、および、比較例（Ａ−３）に係る弾性布帛（１０）の弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力（Ｆ１）（Ｎ／５ｃｍ）、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥ１（％）、弾性糸条（１１）の直交方向（Ｙ）における１０％伸長時の応力（Ｆ２）（Ｎ／５ｃｍ）、弾性糸条（１１）の直交方向（Ｙ）における１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥ２（％）、その延在方向（Ｘ）から左上に４５度傾いた４５度バイアス方向（Ｚ１）における１０％伸長時の応力（Ｂ１）（Ｎ／５ｃｍ）、その延在方向（Ｘ）から右上に４５度傾いた４５度バイアス方向（Ｚ２）における１０％伸長時の応力（Ｂ２）（Ｎ／５ｃｍ）、弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）、非弾性糸条（交叉糸条）の嵩密度（ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）、非弾性糸条（交叉糸条）と弾性糸条の嵩密度比（Ｊ÷ｊ）、弾性糸条のカバー率（Ｋ）（％）、弾性糸条の組織率（Ｈ）、および、弾性糸条の組織率（Ｈ）とカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）は、次の表１に示す通りである。
2004015181.tif 000003
横編地は、織地や経編地に比して極めて伸び易く、その上に肢体を載せたときの沈み込みが著しく、そのとき受ける側圧感が大きく、安定感を欠く。
そこで、弾性布帛（１０）を横編地として編成する場合、（ｉ）  非弾性糸条（１３）によってベース編地を編成し、その少なくとも一部のコースにおける少なくとも一部の複数ウエール間にわたってコース方向（Γ）に一直線に続くように弾性糸条（１１）をベース編地に編み込み、（ｉｉ）  ウエール方向（Σ）における１０％伸長時の応力（Ｆ）（Ｎ／５ｃｍ）が２５≦Ｆ（Ｎ／５ｃｍ）になるように横編地を設計する。その場合、編み込まれてウエール方向（Σ）に並んでいる弾性糸条（１１）の配置密度（Ｇ）（本／ｃｍ）と弾性糸条（１１）の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ／本）の積で示される弾性糸条の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）を１７０００≦Ｊ（ｄｔｅｘ／ｃｍ）に設定する。
その場合、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に４５度の交叉角度をもって交叉する４５度バイアス方向（Ｚ）における横編地の１０％伸長時の応力（Ｂ）（単位：Ｎ／５ｃｍ）が、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における布帛の１０％伸長時の応力（Ｆ）の５％以上で且つ２０％以下（０．０５×Ｆ≦Ｂ≦０．２０×Ｆ）になるようにする。
「少なくとも一部の複数ウエール間にわたってコース方向（Γ）に一直線に続くように弾性糸条（１１）をベース編地に編み込む」とは、（ｉ）  図１０に示す第２非弾性糸条（１３ｂ）が、複数ウエールにわたってニットループを形成せず、複数ウエールおきに第１非弾性糸条（１３ａ）と一体になったニットループ（４０）を形成しているのと同じように、（ｉｉ）  弾性糸条を、複数ウエールにわたって非弾性糸条のニットループとニットループの間に編み込んでコース方向（Γ）に一直線状に連続させ、その一直線状に連続する複数ウエールおきに非弾性糸条と一体になったニットループを形成するように編み込むことも出来ることを意味する。そのように複数ウエールおきに弾性糸条が非弾性糸条と一体になったニットループを形成することによって、複数ウエールにわたって一直線状に連続する部分における弾性糸条のコース方向（Γ）でのズレ移動が回避される。一方、ベース編地を構成している非弾性糸条のニットループやシンカーループの編目ズレも弾性糸条に抑えられ、弾性布帛にヘタリが生ぜず、肢体を載せたときの弾性布帛の沈み込みが少ない。このため、側圧感を受けず、肢体が安定して心地よさを感じさせ、痛みを伴う硬さや疲労感を与えない低伸縮性の弾性布帛が得られる。
ベース編地の編組織は、特に限定されず、平編組織、ゴム編組織、パール編組織の何れでもよい。図１１に図示する横編地（１０）は、非弾性糸条（１３）により平編組織で編成されたベース編地のコース（φ１，φ２，φ３）においては第１弾性糸条（１１ａ）が、コース（φ４，φ５）においては第１弾性糸条（１１ａ）とは弾性が異なる第２弾性糸条（１１ｂ）が、コース（φ６）においては第１弾性糸条（１１ａ）と第２弾性糸条（１１ｃ）とは弾性が異なる第３弾性糸条（１１ｃ）が、それぞれ、それらの各コースにおいて隣合うウエール（σ１）のニットループ（４０）とウエール（σ２）のニットループ（４０）の間に挟み込まれており、１コース毎に非弾性糸条（１３）が浮き出るウエール（σ１，σ２，σ３………）が入れ替わっている。
図１０に図示する横編地（１０）は、第２非弾性糸条（１３ｂ）を浮編組織によって編み込んで編成されている。第２非弾性糸条（１３ｂ）は、第１非弾性糸条（１３ａ）が編み込まれたコースにおいて、第１非弾性糸条（１３ａ）の６個のニットループ（４０ａ，４０ｂ，４０ｃ，４０ｄ，４０ｅ，４０ｆ）につき１個の割合で、第１非弾性糸条（１３ａ）のニットループと一体になったニットループ（４０）を形成している。その一体になった第２非弾性糸条（１３ｂ）のニットループ（４０）とニットループ（４０）の間のシンカーループ（５０）は、５ウエール（σ２，σ３，σ４，σ５，σ６／σ５，σ６，σ１，σ２，σ３）にわたってコース方向（Γ）に一直線状に伸びている。
図１０に示す横編地（１０）では、第２非弾性糸条（１３ｂ）が複数ウエールにわたってニットループを形成せず、その複数ウエールにわたって格別伸縮しない通常の非弾性糸条の状態にある。このため、弾性糸条（１１）の伸び率は、第２非弾性糸条（１３ｂ）によって一定の範囲に抑えられ、弾性面材に体重をあずけたときの弾性布帛の沈み込みを加減したり、弾性糸条（１１）と一緒に非弾性糸条（１３）が伸ばされ過ぎてベース編地に回復し得ないヘタリ（弛みや皺等）が生じないようにすることが出来る。
図１２に図示する横編地（１０）では、非弾性糸条（１３）によりゴム編組織で編成されたベース編地の１コースおきとなる各コース（φ２，φ４，φ６）の隣合うウエール（σ１）のニットループとウエール（σ２）のニットループの間に弾性糸条（１１）が挟み込まれており、弾性糸条（１１）が編み込まれた１コース毎に弾性糸条（１１）が浮き出るウエール（σ１，σ２，σ３………）が入れ替わっている。
図１２は、編組織図における非弾性糸条（１３）のニットループ（４０）とシンカーループ（５０）に交絡する弾性糸条（１１）の位置関係を図示するものであり、ニットループとシンカーループは同じ形状に描かれている。しかし、横編地の実物では、ニットループ（４０）とシンカーループ（５０）が同じ形状にはならない。図１３は、図１２が示す編組織図に従って編成された横編地の外観を図示している。即ち、（ｉ）  弾性糸条（１１）の平均太さ（Ｄ）（直径）を非弾性糸条（１３）の平均太さ（ｄ）（直径）の１．５倍以上とし、（ｉｉ）  弾性糸条（１１）の平均太さ（Ｄ）（直径）と非弾性糸条（１３）の平均太さ（ｄ）（直径）を合計した合計太さ寸法（Ｄ＋ｄ）が横編地の平均コース間隔（Ｌｃ）の１．１倍以上（１．１Ｌｃ≦Ｄ＋ｄ）となる太手の弾性糸条を使用すると、（ｉｉｉ）  その編み込まれた弾性糸条（１１）によって、そのコース（φ２）のニットループ（４０）とシンカーループ（５０）が、その前後の弾性糸条の編み込まれないコース側（φ１，φ３）に押し出され、（ｉｖ）  その弾性糸条が編み込まれたコース（φ２）のニットループ（４０）から弾性糸条の編み込まれないコース（φ１，φ３）のシンカーループ（５０）に続く部分（１３ｘ）が真っ直ぐに引き伸ばされてコース方向Γやウエール方向Σに対して大きく傾き、（ｖ）  その傾いた非弾性糸条（１３）の弾性糸条（１１）の上を越える直線部分（１３ｘ）が「Λ字（山形）」を描く恰好になる。このため、図１３が図示するように、その「Λ字（山形）」描く非弾性糸条（１３）の直線部分（１３ｘ）によって弾性布帛に斜め縞や菱形の地模様が形成されることになる。
このように（ｉ）  弾性糸条（１１）の平均太さ（Ｄ）（直径）が非弾性糸条（１３）の平均太さ（ｄ）（直径）の１．５倍以上であり、（ｉｉ）  弾性糸条（１１）の平均太さ（Ｄ）（直径）と非弾性糸条（１３）の平均太さ（ｄ）（直径）を合計した合計太さ寸法（Ｄ＋ｄ）が平均コース間隔（Ｌｃ）の１．１倍以上（１．１Ｌｃ≦Ｄ＋ｄ）となる横編地（１０）では、（ｉｉｉ）  非弾性糸条が、その編成過程で加えられたテンションが潜在化して十分に伸長された状態にあり、（ｉｖ）  太い弾性糸条に妨げられるので横編機より取り外されてから収縮し編成前の弛緩した元の長さ（原状）を回復することがなく、（ｖ）  その伸長状態が弾性糸条の太さによって固定（セット）され、その伸長状態が維持される。即ち、弾性糸条は、（ｉ）  その編み込まれたコース（φ２）の前のコース（φ１）と後のコース（φ３）との２つのコース（φ１，φ３）の間に打ち込まれた楔の如く、（ｉｉ）  その前後の２つのコース（φ１，φ３）の間を押し広げ、その編み込まれたコース（φ２）のニットループ（４０）とシンカーループ（５０）を緊張状態にすると共に、（ｉｉｉ）  そのコース（φ２）のニットループ（４０）とシンカーループ（５０）が、その連鎖する前後の２つのコース（φ１，φ３）のニットループ（４０）やシンカーループ（５０）を、弾性糸条（１１）の編み込まれたコース（φ２）へと引つ張って緊張状態にする。こうしてコース（φ２）に編み込まれた弾性糸条（１１）が、楔の如く作用し、コース間で連鎖するニットループやシンカーループを介してベース編地を緊張状態にするので、非弾性糸条（１３）の構成するベース編地が、伸縮自在であるべき横編構造を成すものの、実際には伸び難くなる。一方、弾性糸条（１１）は、それが非弾性糸条（１３）に比して著しく太いので、編成過程で加えられるテンションによっては左程伸長されず、編成後においても尚も伸長する余地が弾性糸条（１１）に残される。かくして伸縮率が低く抑えられ、弾性面材（６２）に使用し、その上に肢体を載せたときの沈み込みが少なく、側圧感がなく、肢体が安定して心地よさを感じさせ、痛みを伴う硬さや疲労感を与えない低伸縮性の弾性布帛が得られる。
弾性糸条（１１）には、繊度が５００ｄｔｅｘ以上、好ましくは１１００ｄｔｅｘ以上、更に好ましくは、１６５０〜３０００ｄｔｅｘであり、１０％伸長時の応力が０．１ｃＮ／ｄｔｅｘ以上、好ましくは０．３〜０．８ｃＮ／ｄｔｅｘの太手のモノフィラメント弾性糸条を用い、編成過程では左程伸長せずに弾性糸条（１１）を編み込む。
【実施例Ｂ−１】
非弾性ポリエステル・マルチフイラメント糸（５００ｄｔｅｘ）をベース編糸（１３）に適用する。図１２と図１３に図示する如く、平編組織によるウエール密度が１２ウエール／２５．４ｍｍ、コース密度が４４コース／２５．４ｍｍのベース編地を編成する。ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を挿入糸（１１）に適用する。この挿入糸（１１）は、ベース編糸（１３）が編成するベース編地の１コース（φ１，φ３，φ５………）おきとなる各１コース（φ２，φ４，φ６………）に、ベース編糸（１３）の１個のニットループ（４０）の上を越え、それに続く１個のニットループ（４０）の下に潜らせて一直線状に編み込まれる。ベース編糸（１３）が編成するベース編地に挿入糸（１１）を一直線状に編み込んで編成された横編地を、１９０℃にて３分間乾熱処理する。こうして、弾性挿入糸がベース編地に融着した弾性布帛（１０）を得る。
〔比較例Ｂ−１〕
非弾性ポリエステル・マルチフイラメント糸（５００ｄｔｅｘ）をベース編糸（１３）に適用する。図１２と図１３に図示する如く、平編組織によるウエール密度が１２ウエール／２５．４ｍｍ、コース密度が４４コース／２５．４ｍｍのベース編地を編成する。ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を挿入糸（１１）に適用する。この挿入糸（１１）は、ベース編糸（１３）が編成するベース編地の１コース（φ１，φ３，φ５………）おきとなる各１コース（φ２，φ４，φ６………）に、ベース編糸（１３）の１個のニットループ（４０）の上を越え、それに続く１個のニットループ（４０）の下に潜らせて一直線状に編み込まれる。ベース編糸（１３）が編成するベース編地に挿入糸（１１）を一直線状に編み込んで編成された横編地を、乾熱処理を施すことなく、そのまま弾性面材に使用する。
〔比較例Ｂ−２〕
非弾性ポリエステル・マルチフイラメント糸（６６７ｄｔｅｘ）をベース編糸（１３）に適用する。図１０に図示する如く、平編組織によるウエール密度が１２ウエール／２５．４ｍｍ、コース密度が４４コース／２５．４ｍｍのベース編地を編成する。ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を挿入糸（１１）に適用する。この挿入糸（１１）は、ベース編糸（１３）が編成するベース編地の１コース（φ１）おきとなる各１コース（φ２）と、それらの合計２コース（φ１，φ２）にそれぞれ続く各２コース（φ３，φ４）おきに編成される１コース（φ５）との合計５コース（φ１，φ２，φ３，φ４，φ５）の中の合計２コース（φ２，φ５）に、それぞれベース編糸（１３）の１個のニットループ（４０）の上を越え、それに続く１個のニットループ（４０）の下に潜らせて、一直線状に編み込まれる。ベース編糸（１３）が編成するベース編地に挿入糸（１１）を一直線状に編み込んで編成された横編地を、１９０℃にて３分間乾熱処理する。こうして、弾性挿入糸がベース編地に融着した弾性布帛（１０）を得る。
〔比較試験Ｂ〕
実施例（Ｂ−１）、比較例（Ｂ−１）および比較例（Ｂ−２）に係る弾性布帛（１０）を、アルミニウムパイプで４０ｃｍ角に縁取ったフレーム（６０）の向き合う支材（６１ａ）（長さ４０ｃｍのアルミニウムパイプ）と支材（６１ｂ）（長さ４０ｃｍのアルミニウムパイプ）の間に架け渡して弾性面材（６２）を作成する。その弾性布帛に腰を降ろし、そのまま１０分間座り続け、弾性布帛から受ける側圧感、安定感（姿勢）、硬さと痛み、疲労感についての官能試験を行う。
実施例（Ｂ−１）の弾性布帛では、臀部に触れる部分の大きな沈みによる臀部への側圧感がなく、反発弾性が強過ぎて臀部に痛みが感じられることもなく、１０分間座り続けても肢体が安定し、疲労は感じられなかった。
比較例（Ｂ−１）の弾性布帛では、ウエール方向での伸びが大きく、全体が大きく沈み込み、臀部に側圧感と底打感が感じられ、１０分間座り続けて痛みと疲労が感じられた。
比較例（Ｂ−２）の弾性布帛では、比較例（Ｂ−１）に比して底打感は然程感じられないものの、ウエール方向における弾性糸条の配置密度の粗さに起因する全体の沈み込みによって不安定感が感じられた。官能試験の総合評価は、次の表２に示す通りである。
実施例（Ｂ−１）、比較例（Ｂ−１）および比較例（Ｂ−２）に係る弾性布帛のコース方向（Γ）の１０％伸長時の応力（Ｆｃ）（Ｎ／５ｃｍ）と、ウエール方向（Σ）の１０％伸長時の応力（ＦＷ）（Ｎ／５ｃｍ）と、コース方向（Γ）における１０％伸長時までの荷重伸度曲線図に示されるヒステリシスの加圧曲線（ｆ０）によって表される荷重伸度関係式（ｆ０（ρ））の積分値（Ｖ）と、そのヒステリシスの減圧曲線（ｆ１）によって表される荷重伸度関係式（ｆ１（ρ））の積分値（Ｗ）との差として表されるヒステリシスロス（Ｃ）の前記加圧曲線（ｆ０）によって表される荷重伸度関係式（ｆ０（ρ））の積分値（Ｖ）に占めるヒステリシスロス率（ΔＥ＝１００×Ｃ／Ｖ＝１００×（Ｖ−Ｗ）／Ｖ）は、次の表２に示す通りである。
2004015181.tif 000004
弾性布帛（１０）の張設の仕方や、弾性布帛（１０）への体重の掛り具合によって、弾性布帛（１０）が部分的に大きく窪んだり、強い反力を弾性布帛（１０）から局部的に受けることがある。
そのような不都合を解消するためには、弾性布帛（１０）を、表糸（３１）に成る表布（３２）と裏糸（３３）に成る裏布（３４）との二重構造にし、その裏糸（３３）の少なくとも一部に弾性糸条（１１）を適用するとよい。
そうすると、裏布の弾性糸条（裏糸）の伸び率が、非弾性糸条に成る表布に抑えられ、弾性面材が局部的に大きく伸びたり大きく窪んで底打ち感を与えることがなく、ソファーやマットレスの表地に適した二重弾性面材が得られる。
弾性布帛（１０）を二重構造にするためには、織機や編機により、表布（３２）と裏布（３４）を同時に織編しつつ、一部の表糸を裏布の一部に交絡させ、或いは、一部の裏糸を表布の一部に交絡させて、弾性布帛（１０）を形成する。織機による場合、経緯二重織物として通常の織機によって二重弾性布帛を織成することが出来る。図１４は、横編機によって編成された二重弾性布帛を図示し、表糸（３１）と裏糸（３３）が一部で一体になった二重編目を形成し、その二重編目を介して表布（３２）と裏布（３４）が一体化されている。二重弾性布帛は、表布（３２）と裏布（３４）を同時に織編しつつ、それらの間を連結糸（３５）によって連結し、それらの間に空隙層（３６）が形成された立体構造にすることが出来る。図１５は、ダブルモケット織機によって織成された二重弾性布帛を図示し、表経糸（３１ｙ）と表緯糸（３１ｘ）、および、裏経糸（３３ｙ）と裏緯糸（３３ｘ）は、それぞれ平織組織による表布（３２）と裏布（３４）を形成しており、それらの間を連結する連結糸（３５）によって空隙層（３６）が形成されている。
図１６は、ダブルラッシェル経編機によって編成された二重弾性布帛を図示し、表布（３２）と裏布（３４）が連結糸（３５）に連結されて一体的に編成されている。表布（３２）と裏布（３４）の間の連結糸（３５）が介在する空隙層（３６）の層厚は０．３ｍ／ｍ以上にするとよい。挿入裏糸（３３ｂ）には弾性糸が使用され、表糸（３１）と連結糸（３５）と地編裏糸（３３ａ）には非弾性糸が使用されている。コース方向（Γ）において左右隣合う一方の表糸（３１ａ）は、隣合う左側の表糸（３１ｂ）と一体になった鎖編目（３８ａ）と、隣合う右側の表糸（３１ｃ）と一体になった鎖編目（３８ｂ）を、数コースおきに交互に繰り返し形成している。その結果、隣合う鎖編目（３８ａ）と鎖編目（３８ｂ）は、ウエール方向（Σ）にジグザグに続く鎖編目列（３９）を形成することになる。そして、その隣合ってジグザグに続く表布（３２）の左右の鎖編目列（３９，３９）の間に、開口面積１ｍｍ２以上の開口（３７）が形成されることになる。その結果、二重弾性布帛（１０）は、ネット編布の外観を呈することになる。裏布（３４）は、ウエール方向（Σ）に続く鎖編目列（３９）を形成する地編裏糸（３３ａ）と、ニットループを形成することなくコース方向（Γ）において左右隣合う鎖編目列（３９，３９）の間を連結する挿入裏糸（３３ｂ）によって平織物状に編成されている。
二重弾性布帛（１０）は、表布（３２）と裏布（３４）の間に袋状隙間が形成されているので、保温性がよい。裏布（３４）を重厚に構成しても、それによって表布（３２）の風合いが格別損なわれることなく、表布（３２）をネット編布に構成しても、重厚な裏布（３４）によって表布（３２）の形状が維持されることになる。
その表布（３２）と裏布（３４）の間に袋状隙間を層厚０．３ｍ／ｍ以上の空隙層（３６）にすると、二重弾性布帛（１０）の保温・断熱性が高まるとともに、二重弾性布帛（１０）を押圧する度に空隙層（３６）の内部の空気が表布（３２）や裏布（３４）を透過して出入りするので、二重弾性布帛（１０）を弾性面材（６２）に使用して蒸れ感を与えず、クッション性に優れたソファーやマットレスを得ることが出来る。
ダブルラッシェル経編機によって編成された二重弾性布帛（１０）では、その表布（３２）をネット編布状に編成することによって、清涼感を与え、ソファーやマットレスその他の椅子張地に最適のものとなる。
特に、連結糸（３５）に弾性糸条（１１）を用いたものでは、表布（３２）と裏布（３４）の間の空隙層（３６）が押しつぶされ難く、蒸れ感を与えず、クッション性に優れ、ソファーやマットレスに最適のものとなる。
弾性面材（１０）のクッション面は平板になっており、強く緊張させて張設されたクッション面に肢体を載せるときは、固い板に肢体を載せた場合と同じように、クッション面から反力が肢体に集中して痛く感じられ、長時間肢体を載せておくのに耐え難くなる。
そこで、弾性布帛に織編込まれている何れかの糸条が連続している糸条連続方向に直交する糸条直交方向において離れている少なくとも２つの部位における糸条連続方向において弾性布帛に作用する所要の伸び率に伸長時の弾性布帛の伸長応力が異なるようにしている。即ち、クッション面が平板であっても、体重が強く作用する部位では局部的に大きく窪み、体重が左程作用しない部位では殆ど窪まないと言うように、クッション面の弾性を部分的に変える。そうすると、クッション面が肢体の起伏に応じて変形し、肢体にフイットするようになる。その結果、肢体を載せたとき、クッション面から受ける反力が均等に分散されて肢体に作用することになり、クッション面に長時間肢体を載せても痛みを感じることがなく、座り心地のよい弾性面材（１０）が得られることになる。
ここに「所要の伸び率に伸長時の弾性布帛の伸長応力（以下、定伸強度と言う。）」とは、クッション面の異なる部位の伸縮弾性を比較するために必要とされる伸び率に達した時点おいて、弾性布帛に作用している伸長応力を意味する。その定伸強度に関しては、伸縮弾性を比較しようとしているクッション面の各部位が、押圧荷重を受けて３％から１０％までの範囲内の所定の伸び率に達するまで、そのクッション面の各部位に作用する押圧荷重を徐云に増やし、その所定の伸び率に達した時点における押圧荷重をもって定伸強度とし、それによって各部位の伸縮弾性を比較すればよい。
「織編込まれている何れかの糸条が連続している糸条連続方向に直交する糸条直交方向において離れている少なくとも２つの部位」とは、
（ｉ）  経編物のように布帛の長さ方向（ｈ）に連続している経糸（１８）だけで構成される弾性布帛では、弾性布帛の幅方向（ｒ）において離れている２つの部位（ｒ−１，ｒ−２）、即ち、ある経糸（１８ａ）で構成されている部位（ｒ−１）と、別の経糸（１８ｂ）によって構成されている部位（ｒ−２）との少なくとも２つの部位（ｒ−１，ｒ−２）を意味する（図１７参照）。
（ｉｉ）  横編地のように布帛の幅方向（ｒ）に連続している緯糸（１９）だけで構成される弾性布帛では、弾性布帛の長さ方向（ｈ）において離れている２つの部位（ｈ−１，ｈ−２）、即ち、ある緯糸（１９ａ）で構成されている部位（ｈ−１）と、別の横糸（１９ｂ）によって構成されている部位（ｈ−２）との少なくとも２つの部位（ｈ−１，ｈ−２）を意味する（図１８参照）。
（ｉｉｉ）  緯糸挿入経編物や織物のように布帛の長さ方向（ｈ）に連続している経糸（１８）と布帛の幅方向（ｒ）に連続している緯糸（１９）によって構成される弾性布帛では、弾性布帛の幅方向（ｒ）において離れている２つの部位（ｒ−１，ｒ−２）と、それらの部位（ｒ−１，ｒ−２）から弾性布帛の長さ方向（ｈ）において離れている２つの部位（ｈｒ−１，ｈｒ−２）と合計４つの部位（ｒ−１，ｒ−２，ｈｒ−１，ｈｒ−２）の中の２つの部位、即ち、経糸（１８）と緯糸（１９）の何れかが異なる部位を意味する（図１９参照）。
図１９に図示するように、弾性布帛の定伸強度を部分的に変えるためには、数種類の糸条を、その種類毎に経緯直交する何れかの方向に分けて弾性布帛に織編込むとよい。即ち、少なくとも２種類の糸条が、その種類毎に経緯直交する２つの方向に分かれて織編込まれており、その２種類の各糸条が連続している各糸条連続方向に直交する各糸条直交方向において、それぞれ離れている少なくとも２つの部位における各糸条連続方向において、布帛に作用する所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力が異なるようにする。
本発明において「２種類の糸条が、その種類毎に経緯直交する２つの方向に分かれて織編込まれており、その２種類の各糸条が連続している各糸条連続方向に直交する各糸条直交方向においてそれぞれ離れている少なくとも２つの部位」とは、図１９に図示するように、緯糸挿入経編物や織物のように布帛の長さ方向（ｈ）に連続している経糸（１８）と布帛の幅方向（ｒ）に連続している緯糸（１９）との２種類の糸条によって構成される弾性布帛において、弾性布帛の幅方向（ｒ）において離れている２つの部位（ｒ−１，ｒ−２）と、それらの部位（ｒ−１，ｒ−２）から弾性布帛の長さ方向（ｈ）において離れている２つの部位（ｈｒ−１，ｈｒ−２）と合計４つの部位（ｒ−１，ｒ−２，ｈｒ−１，ｈｒ−２）の中の２つの部位を、それぞれ構成している経糸（１８）と緯糸（１９）の何れかの糸条の種類を変えることを意味する。
更に詳しく説明すると、本発明において「定伸強度の異なる部位」とは、定伸強度の作用方向に直交する方向において離れている箇所を意味する。具体的には言えば、図１０〜図１３に図示する横編地において、「定伸強度の異なる部位」とは、種類の異なる糸条を選択的に編み込むことが出来、その選択される糸条の種類に応じて定伸強度を変えることの出来るコース（φ１，φ２，φ３，φ４，φ５………）の異なる箇所を意味する。従って、図２０に示す弾性面材（６２）の如く、クッション面の全面を、弾性面材の幅方向（ｉ）にコース方向（Γ）を合わせて支材（６１ａ）と支材（６１ｂ）の間に１枚の連続した横編地（１０）を張設して構成する場合、定伸強度の相異が横筋（７５）を形成するように、弾性面材の幅方向（ｉ）に作用する定伸強度を、弾性面材の奥行き方向（ｑ）において位置を異にする部位毎に変えることが出来る。
図１〜図３に図示する経編物や経糸挿入経編物において、「定伸強度の異なる部位」とは、種類の異なる糸条を選択的に編み込むことが出来、その選択される糸条の種類に応じて定伸強度を変えることの出来る編成ウエール（σ１，σ２，σ３，σ４，σ５………）の異なる箇所を意味する。従って、図２０に示す弾性面材の幅方向（ｉ）にウエール方向（Σ）を合わせて支材（６１ａ）と支材（６１ｂ）の間に１枚の連続した経編物または１枚の連続した経糸挿入経編物（図３）を張設してクッション面（７４）の全面を構成する場合、定伸強度の相異が横筋（７５）を形成するように、弾性面材の幅方向（ｉ）に作用する定伸強度を、弾性面材の奥行き方向（ｑ）において位置を異にする部位毎に変えることが出来る。
図２に図示する緯糸挿入経編物において、「定伸強度の異なる部位」とは、種類の異なる糸条を選択的に編み込むことが出来、その選択される糸条の種類に応じて定伸強度を変えることの出来る編成ウエール（σ１，σ２，σ３，σ４，σ５………）の異なる箇所、および、種類の異なる糸条を一直線状に挿入することが出来、その選択される糸条の種類に応じて定伸強度を変えることの出来る編成コース（φ１，φ２，φ３，φ４，φ５………）の異なる箇所との何れか一方または双方を意味する。従って、伸縮弾性の異なる数種類の経編糸を選択的に異なるウエール（σ１，σ２，σ３，σ４，σ５………）に配置して編成された１枚の連続した緯糸挿入経編物（図２）を、図２０に示す弾性面材の幅方向（ｉ）にウエール方向（Σ）を合わせて支材（６１ａ）と支材（６１ｂ）の間に張設してクッション面（７４）の全面を構成する場合、定伸強度の相異が横筋（７５）を形成するように、弾性面材の幅方向（ｉ）に作用する定伸強度を、弾性面材（６２）の奥行き方向（ｑ）において位置を異にする部位毎に変えることが出来る。又、そのベース経編地を編成する過程において、そのベース経編地の全コース毎か所要のコース毎に伸縮弾性の異なる数種類の緯糸を選択的に挿入して編み込んだ緯糸挿入経編物（図２）では、定伸強度の相異による横筋（７５）と定伸強度の相異による縦筋（７６）が交叉した格子図形が形成されるように、弾性面材の奥行き方向（ｑ）と幅方向（ｉ）のそれぞれの方向において位置を異にする部位毎に、その奥行き方向（ｑ）と幅方向（ｉ）の双方における定伸強度を変えることが出来る。勿論、緯糸にだけ伸縮弾性の異なる数種類の糸条を選択的に異なる編成コース（φ１，φ２，φ３，φ４，φ５………）に適用した緯糸挿入経編物（図２）では、弾性面材の幅方向（ｉ）にウエール方向（Σ）を合わせて支材と支材の間に架け渡すことにより、定伸強度の相異によって縦筋（７６）を形成するように、弾性面材の奥行き方向（ｑ）に作用する定伸強度を、弾性面材の幅方向（ｉ）において位置を異にする部位毎に変えることが出来る。
織物において、「定伸強度の異なる部位」とは、種類の異なる経糸（１８）を選択的に配列することが出来る織幅方向（ｒ）において位置を異にする箇所、および、種類の異なる緯糸（１９）を経糸間（１８，１８）の開口に順次選択的に打ち込むことが出来る製織方向（ｈ）において位置（織段）を異にする箇所との何れか一方または双方を意味する。従って、経編糸と緯糸が直交する緯糸挿入経編物（図２）と同様に、経糸（１８）と緯糸（１９）が直交する織物（図１７〜図１９）を弾性面材に適用する場合、経糸と緯糸の一方または双方に伸縮弾性の異なる数種類の糸条を選択的に適用し、定伸強度の相異による横筋（７５）を形成するように、或いは、縦筋（７６）を形成するように、或いは又、横筋（７５）と縦筋（７６）が交叉した格子図形を形成するように、弾性面材（６２）の奥行き方向（ｑ）と幅方向（ｉ）の何れか一方または双方における定伸強度を部分的に変えることが出来る。
このように、定伸強度を変えるために適用される伸縮弾性の異なる数種類の糸条が、繊度、撚数、繊維素材等の糸条を構成する仕様の相異によってそれぞれ異なる外観を呈する場合は、図２０に図示するように、縞模様や格子模様がクッション面に顕現し易い。
その糸条の伸縮弾性の相異が弾性布帛の外観に現れないようにするには、その使用する数種類の中の伸縮弾性の低い低伸縮性糸条と繊維素材、繊度、構成繊維本数、および、撚数を共通する同一仕様の低伸縮糸条が、所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの部位の中の他方の部位に適用すると共に、それら所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの部位の織編組織と織編密度を同一にするとよい。糸条の伸縮弾性の相異が弾性布帛の外観に現れないようにする他の方法は、定伸強度の異なる各部位の表面を、繊維素材の染色性、繊度、構成繊維本数、および、撚数を共通する同一仕様の糸条によって構成されたカットパイル、ループパイル、起毛毛羽の何れかの立毛面とすることである。弾性布帛を、表糸条によって構成された表面層と、裏糸条によって構成された裏面層が表裏する二重布帛とする場合には、定伸強度の異なる各部位の表面層に、繊維素材、繊度、構成繊維本数、および、撚数を共通する同一仕様の低伸縮性糸条を適用するとよい。
プラスチックによって構成された３００ｄｔｅｘ以上の弾性糸条は、太い桿状を成し、表面が平滑で滑り易い。このため、そのような弾性糸条によって構成される弾性布帛も滑り易く、その弾性布帛によって構成される弾性面材も滑り易いものとなる。そのような弾性面材に肢体を載せると、肢体が滑動して落ちつかず、疲労感を受け易くなる。
そこで、弾性布帛に単糸繊度が３０ｄｔｅｘ以下の繊維を含む防滑用糸条を織り込み／または編み込み、その防滑用糸条の３０ｄｔｅｘ以下の繊維を弾性布帛の任意の縦横１ｃｍ角（＝１ｃｍ２）の矩形領域の表面に浮き出させ、下記の計測法による弾性布帛の平均摩擦係数（ω）を０．２６以上（０．２６≦ω）にする。
記
（ステップｉ）  縦横２０ｃｍ角に裁断された矩形の試験布帛（弾性布帛）を、鏡面に仕上げられて水平に支持された金属板の表面に拡布して密着固定する。
（ステップｉｉ）  縦横１０ｍｍの矩形の底面を有し、その底面の一辺に平行に幅０．１ｍｍ、深さ０．１ｍｍの切削溝によって仕切られた合計２０本の筋目が付けられているステンレス製（ＨＵＳ３０４）接触子を、その底面を下向きにして試験布帛（弾性布帛）の上に載せる。
（ステップｉｉｉ）  接触子から試験布帛（弾性布帛）へと５０ｇｆの荷重を作用させる。
（ステップｉｖ）  その接触子を、底面の筋目に直交する方向に移動速度０．１ｃｍ／ｓｅｃをもって３０ｍｍ往復移動させる。
（ステップｖ）  その往路と復路の各途中の２０ｍｍ間の移動において、接触子と試験布帛（弾性布帛）の間に作用する摩擦抗力の平均値（Ｆ；ｇｆ）を接触子に作用している荷重（５０ｇｆ）で除して算出される試験布帛の縦方向における摩擦係数（ω１）と横方向における摩擦係数（ω２）の平均値（０．５ω１＋０．５ω２）をもって試験布帛の平均摩擦係数（ω）とする。
仕意の縦横１ｃｍ角（＝１ｃｍ２）の矩形領域に防滑用糸条を露出させるのは、在来の布帛と同様に３０ｄｔｅｘ以下の繊維によって弾性布帛の表面を構成するためである。
摩擦係数を規定する領域を縦横各１ｃｍと定めるのは、弾性布帛をポーラス（目粗）に構成するとしても、糸条に囲まれる布目隙間が縦横各１ｃｍを超える非常にポーラス（目粗）な弾性布帛では、防滑用糸条による防滑効果を期待することは出来ないからである。即ち、３０ｄｔｅｘ以下の繊維を弾性布帛の全面に均等に分布させるとしても、弾性布帛に防滑効果が生じるようにするためには、それを斑なく分布させることが要求される。
つまり、本発明は、太く滑り易い弾性糸条によって構成される弾性布帛の表面に３０ｄｔｅｘ以下の繊維を介在させ、弾性布帛の表面に露出している弾性糸条の露出面積比率が相対的に少なくすることを意図する。
しかし、３０ｄｔｅｘ以下の繊維によって弾性糸条が完全に隠蔽されるようるする必要はない。何故なら、弾性面材には、その上に載せた肢体を勝手気儘に気楽に振り動かせる程度の滑り易さ（平滑性）も求められるからである。この点を考慮すると、弾性布帛の表面の平均摩擦係数（ω）を、０．６０以下（０．２６≦ω≦０．６０）、好ましくは０．３０〜０．５０（０．３０≦ω≦０．５０）、更に好ましくは０．３５〜０．４０（０．３５≦ω≦０．４０）に設定することが望まれる。そのためには、弾性布帛の任意の縦横１ｃｍ角の矩形領域に占める防滑用糸条の露出面積比率を、頑して５０％以下に、好ましくは５〜３０％に、更に好ましくは概して２０％前後となる１５〜２５％に設定するとよい。
防滑用糸条には、
（ｉ）  紡績糸、起毛毛羽が表面に浮き出ているマルチフイラメント糸の起毛糸、
（ｉｉ）  添糸が芯糸にリング状に絡み付いて表面に凹凸を形成しているリング糸、
（ｉｉｉ）  添糸が芯糸に紡績スライバー状に絡み付いて表面に凹凸を形成しているスラブ糸、
（ｉｖ）  添糸が芯糸に毛玉状に絡み付いて表面に凹凸を形成しているネップ糸、
（ｖ）  芯糸を被覆している鞘糸が表面に浮き出ている芯鞘複合糸、
（ｖｉ）  オーバーフィード率の高いマルチフイラメント糸が表面に浮き出て凹凸を形成しているインターレース糸、
（ｖｉｉ）  花糸片が芯糸に係止されて表面に突き出ているモール糸やシェニール糸、
（ｖｉｉｉ）  繊維破片を芯糸に静電植毛したフロッキー加工糸、
（ｘ）  天然皮革、合成皮革、人工皮革、不織布等をテープ状に裁断して作られ、裁断口が毛羽立っているテープ糸等の毛羽立った糸条を用いる。
弾性布帛には起毛処理を施し、その表面に露出している防滑用糸条を毛羽立てることも出来る。又、通常の紡績糸やマルチフイラメント糸を防滑用糸条に用いるときは、それらの糸条によって弾性布帛の表面にパイルを形成することも出来る。その点では、糸条の表面がパイルによって覆われているモール糸やシェニール糸またはフロッキー加工糸を防滑用糸条に用いることが推奨される。
従って、表布と裏布によって構成される二重弾性布帛では、裏布（３４）に弾性糸条を使用し、防滑用糸条は表布（３２）に使用することが推奨される。
【実施例Ｃ−１】
ポリエステル繊維紡績糸（２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を６４本／１０ｃｍに設定して整経する。ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を第１緯糸に適用する。ポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（１６７ｄｔｅｘ）を花糸に適用し、ポリエステル繊維（単糸繊度：１．４ｄｔｅｘ）の紡績糸（２０／１綿番手）と熱融着性ナイロンモノフイラメント糸（７８ｄｔｅｘ）を芯糸に適用したモール糸（１／２．８メートル番手）を第２緯糸に適用する。緯糸密度を１２０本／１０ｃｍに設定し、第１緯糸と第２緯糸を交互に打ち込んで、綾織組織による織物を織成する。その織物をピンテンターに通して１８５℃で３分間乾熱処理し、経糸と緯糸との接結点を融着固化させて弾性布帛（１０）を仕上げる。この弾性布帛（１０）の織幅方向（ｒ）における１０％伸長時の引張応力（Ｆ）は２１７（Ｎ／５ｃｍ）であり、布長さ方向（ｈ）における摩擦係数（ωｈ）は０．３７５であり、織幅方向（ｒ）における摩擦係数（ωｒ）は０．３８７であり、平均摩擦係数（ω）は０．３８１であった。
【実施例Ｃ−２】
ポリエステル繊維紡績糸（２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を６４本／１０ｃｍに設定して整経する。ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を第１緯糸に適用する。ポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（１６７ｄｔｅｘ）を花糸に適用し、ポリエステル繊維（単糸繊度：１．４ｄｔｅｘ）の紡績糸（２０／１綿番手）と熱融着性ナイロンモノフイラメント糸（７８ｄｔｅｘ）を芯糸に適用したモール糸（１／２．８メートル番手）を第２緯糸に適用する。ポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（１６７ｄｔｅｘ×３本）を添糸に適用し、ポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（８３ｄｔｅｘ×２本）を芯糸に適用し、ポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（８３ｄｔｅｘ）とポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（１６７ｄｔｅｘ）を押さえ糸に適用し、芯糸に絡み付いて輪奈を形成した添糸を２本の押糸によって芯糸に押さえつけたリング糸（１／３．８メートル番手）を第２緯糸に適用する。緯糸密度を１３６本／１０ｃｍに設定し、第１緯糸と第２緯糸を交互に打ち込んで、綾織組織による織物を織成する。その織物をピンテンターに通して１８５℃で３分間乾熱処理し、経糸と緯糸との接結点を融着固化させて弾性布帛（１０）を仕上げる。この弾性布帛（１０）の織幅方向（ｒ）における１０％伸長時の引張応力（Ｆ）は２６６（Ｎ／５ｃｍ）であり、布長さ方向（ｈ）における摩擦係数（ωｈ）は０．３９８であり、織幅方向（ｒ）における摩擦係数（ωｒ）は０．３９１であり、平均摩擦係数（ω）は０．３９５であった。
〔比較例Ｃ−１〕
ポリエステル繊維紡績糸（２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を６４本／１０ｃｍに設定して整経する。ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を緯糸に適用する。緯糸密度を１３６本／１０ｃｍに設定し、綾織組織による織物を織成する。その織物をピンテンターに通して１８５℃で３分間乾熱処理し、経糸と緯糸との接結点を融着固化させて弾性布帛（１０）を仕上げる。この弾性布帛（１０）の織幅方向（ｒ）における１０％伸長時の引張応力（Ｆ）は４０３（Ｎ／５ｃｍ）であり、布長さ方向（ｈ）における摩擦係数（ωｈ）は０．２０２であり、織幅方向（ｒ）における摩擦係数（ωｒ）は０．２７３であり、平均摩擦係数（ω）は０．２３８であった。
【産業上の利用可能性】        本発明によると、預けた体重が布帛全体に均等に分散し、体形に応じた適度の凹みが出来、底打ち感を与えず、波打ち皺（クリンプ）が発生しない。このため、耐荷重履歴疲労性に富む弾性布帛が得られる。その弾性布帛をフレームから突き出て向き合う２条の支材に両縁を固定して架け渡すことによって、預けた体重が安定に支えられ、全体として薄く軽量で嵩張らず、コンパクトで扱い易い弾性面材が得られる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【手続補正書】
【提出日】平成17年7月28日(2005.7.28)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（１）  弾性糸条が適用されている弾性布帛であり、
（２）  その弾性糸条の破断伸度が６０（％）以上であり、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上であり、
（３）  その弾性糸条が弾性布帛の幅の一部または全幅若しくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向における布帛の１０％伸長時の応力（Ｆ）（Ｎ／５ｃｍ）が１５０≦Ｆ≦６００（Ｎ／５ｃｍ）であり、
（４）  その弾性糸条が弾性布帛の幅の一部または全幅若しくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向における１０％伸長時までの荷重伸度曲線図に示されるヒステリシスの加圧曲線（ｆ0 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ0 （ρ））の積分値（Ｖ）と、そのヒステリシスの減圧曲線（ｆ1 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ1 （ρ））の積分値（Ｗ）との差として表されるヒステリシスロス（Ｃ＝Ｖ−Ｗ）の前記加圧曲線（ｆ0 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ0 （ρ））の積分値（Ｖ）に占めるヒステリシスロス率（ΔＥ＝１００×Ｃ／Ｖ＝１００×（Ｖ−Ｗ）／Ｖ）が、２０〜４５％（２０≦ΔＥ≦４５）である織成または編成された弾性布帛。
【請求項２】
弾性糸条の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ／本）と、その弾性糸条が弾性布帛の幅の一部または全幅若しくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向に直交する直交方向における一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）において布帛に配置されている弾性糸条の本数（Ｍ）を当該布帛の一定間隔（Ｌ）で除して示される当該弾性糸条の配置密度（Ｇ＝Ｍ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（Ｔ×Ｇ）として表される当該弾性糸条の布帛に占める嵩密度（Ｊ＝Ｔ×Ｇ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）が１７０００ｄｔｅｘ／ｃｍ以上（Ｊ＝Ｔ×Ｇ≧１７０００）である前掲請求項１に記載の弾性布帛。
【請求項３】
前記弾性糸条の延在方向に４５度の交叉角度をもって交叉する４５度バイアス方向における布帛の  １0 ％伸長時の応力（Ｂ）（Ｎ／５ｃｍ）が、その弾性糸条の延在方向における布帛の１０％伸長時の応力（Ｆ）の５％以上であり、且つ、２０％以下となる関係（０．０５×Ｆ≦Ｂ≦０．２０×Ｆ）にある前掲請求項１と請求項２の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項４】
前記弾性糸条の延在方向に直交する直交方向における一定間隔（Ｌ）において布帛に配置されている弾性糸条の本数（Ｍ）と、当該一定間隔（Ｌ）において布帛に配置されている弾性糸条の断面積（Ｓ）（ｃｍ2 ）と係数ｋ＝４×π-1  との積（Ｓ×ｋ）の平方根によって示される当該弾性糸条の平均直径（Ｄ）（ｃｍ）との積（Ｍ×Ｄ）を、当該一定間隔（Ｌ）で除して表される当該弾性糸条のカバー率（Ｋ）が、３０％以上（Ｋ＝１００×Ｍ×Ｄ／Ｌ≧３０％）である前掲請求項１と請求項２と請求項３の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項５】
（１）  前記弾性布帛が経糸と緯糸によって織成された織物であり、
（２）  その織組織の接結点の連続する方向がジグザグ又は放射状を成す山形斜紋、網代斜紋、杉綾斜紋、千鳥斜紋等の変化斜紋織組織、又は、組織率が０．５以下となる斜子織（並子、七子、魚子、経緯斜子）、不規則斜子織（変則斜子、飾斜子）接結斜子織等の変化平織組織によって織成されている前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項６】
（１）  前記弾性布帛が経糸と緯糸によって織成された織物であり、
（２）  その織組織の一完全（Ａ）において前記弾性糸条の延在方向に直交する交叉糸条（経糸または緯糸）が、当該弾性糸条と交叉して構成する接結点の前後において曲折して当該織物の表側または裏側へと配置を変える曲折点の数（Ｐ）を、その一完全（Ａ）を構成する当該交叉糸条（経糸または緯糸）の本数（ｍ）で除して表される組織率（Ｈ＝Ｐ／ｍ）が０．５以下（Ｈ＝Ｐ／ｍ≦０．５）であり、
（３）  その組織率（Ｈ）と弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）が、０．１以上（Ｈ×Ｋ≧０．１）である前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項７】
（１）  前記弾性布帛が経糸と緯糸によって織成された織物であり、
（２）  下記の方式で算定される前記弾性糸条の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ) が、
当該弾性糸条に直交する前記交叉糸条の嵩密度（ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）の０．５〜３．０倍（０．５×ｊ≦Ｊ≦３．０×ｊ）である前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６の何れかに記載の弾性布帛。
記
（１）  弾性糸条の嵩密度（Ｊ）は、当該弾性糸条の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ) と、その直交方向（Ｙ）の一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている当該弾性糸条の本数（ｎ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される当該弾性糸条の配置密度（Ｇ＝ｎ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（Ｔ×Ｇ）として算定される。
（２）  交叉糸条の嵩密度（ｊ）は、当該交叉糸条の平均繊度（ｔ）（ｄｔｅｘ) と、当該交叉糸条の直交方向、  即ち、弾性糸条の延在方向における一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている当該交叉糸条の本数（ｍ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される配置密度（ｇ＝ｍ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（ｔ×ｇ）として算定される。
【請求項８】
（１）  前記弾性布帛が非弾性糸条と弾性糸条によって編成された横編地であり、
（２）  当該非弾性糸条によって編成されたベース編地の少なくとも一部のコースにおける少なくとも一部の複数ウエール間にわたって当該弾性糸条がコース方向に一直線に編み込まれており、
（３）  その横編地のウエール方向における１０％伸長時の応力Ｆ（Ｎ／５ｃｍ）が、２５≦Ｆ（Ｎ／５ｃｍ）である前掲請求項１と請求項２の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項９】
前記弾性糸条の平均太さ（直径）（Ｄ）と前記非弾性糸条の平均太さ（直径）（ｄ）を合計した合計太さ寸法（Ｄ＋ｄ）が、前記横編地の平均コース間隔（Ｌc ）の１．１倍以上（１．１Ｌc ≦Ｄ＋ｄ）である前掲請求項８に記載の弾性布帛。
【請求項１０】
（１）  第１非弾性糸条と第２非弾性糸条との少なくとも２種類の非弾性糸条が使用されており、その第１非弾性糸条がベース編地を形成しており、
（２）  他の第２非弾性糸条が、ベース編地に浮編組織によって編み込まれており、且つ、当該ベース編地の少なくとも一部のコースにおいて第１非弾性糸条の複数個のニットループにつき１個の割合で当該第１非弾性糸条のニットループと一体になったニットループを形成しており、
（３）  第１非弾性糸条と第２非弾性糸条が一体になったニットループを形成しているコースにおいて、当該第２非弾性糸条のシンカーループが、その一体になった２つのニットループの間の複数ウエールにわたってコース方向に一直線状に続いている前掲請求項８と請求項９の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項１１】
（１）  前記弾性布帛が、表糸に成る表布と裏糸に成る裏布の一体的に織成または編成された二重布帛であり、
（２）  その少なくとも一部の裏糸が弾性糸条で構成されている前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項１２】
前記表布と裏布が、それらの表布と裏布を構成しない連結糸によって連結されて一体的に織成または編成されている前掲請求項１１に記載の弾性布帛。
【請求項１３】
（１）  前記表布と裏布が、その表布と裏布を構成しない連結糸によって連結されて一体的に織成または編成されており、
（２）  当該表布と裏布の間に、当該連結糸に隔てられた層厚０．３ｍ／ｍ以上の空隙層が形成されている前掲請求項１２に記載の弾性布帛。
【請求項１４】
（１）  前記表布と裏布が、それらの表布と裏布を構成しない連結糸によって連結されて一体的に編成されており、
（２）  その少なくとも一部の裏糸が弾性糸条で構成されており、
（３）  当該表布が、開口面積１ｍｍ2 以上の開口の形成されているネット編布である前掲請求項１２と請求項１３の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項１５】
コース方向において左右隣合う一方の前記表糸が、その隣合う左側の表糸と一体になった鎖編目と、その隣合う右側の表糸と一体になった鎖編目を、数コースおきに交互に繰り返し形成しており、その鎖編目と鎖編目が、ウエール方向にジグザグに続く鎖編目列を形成している前掲請求項１４に記載の弾性布帛。
【請求項１６】
前記裏糸が、ウエール方向に続く鎖編目列を形成する地編糸と、編目（ニットループ）を形成することなくコース方向において左右隣合う鎖編目列と鎖編目列の間を連結する挿入糸によって構成されている前掲請求項１３と請求項１４と請求項１５の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項１７】
前記連結糸が、弾性糸条によって構成されている前掲請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項１８】
前記弾性糸条が、その交叉する他の糸条に熱融着している前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項１９】
織編込まれている何れかの糸条が連続している糸条連続方向に直交する糸条直交方向において離れている少なくとも２つの部位における糸条連続方向において布帛に作用する所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力が異なる前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７と請求項１８の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項２０】
２種類の糸条が、その種類毎に経緯直交する２つの方向に分かれて織り込み／または編み込まれており、その２種類の各糸条が連続している各糸条連続方向に直交する各糸条直交方向においてそれぞれ離れている少なくとも２つの部位における各糸条連続方向において布帛に作用する所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力が異なる前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７と請求項１８と請求項１９の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項２１】
前記所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの部位の中の少なくとも一方の部位に、伸縮弾性の異なる少なくとも２種類の糸条が使用されており、その２種類の中の伸縮弾性の低い低伸縮性糸条と繊維素材、繊度、構成繊維本数、および、撚数を共通する同一仕様の低伸縮糸条が、所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの部位の中の他方の部位に適用されており、それら所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの部位の織編組織と織編密度が同一である前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７と請求項１８と請求項１９と請求項２０の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項２２】
前記所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの各部位の表面が、繊維素材の染色性、繊度、構成繊維本数、および、撚数を共通する同一仕様の糸条によって構成されたカットパイル、ループパイル、起毛毛羽の何れかの立毛に覆われている前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７と請求項１８と請求項１９と請求項２０と請求項２１の何れかに記載の弾性布帛。
【請求項２３】
（１）  前記弾性糸条の単糸繊度が３００ｄｔｅｘ以上であり、
（２）  単糸繊度が３０ｄｔｅｘ以下の繊維を含む防滑用糸条が織り込み／または編み込まれており、
（３）  前記弾性布帛の任意の位置における縦横１ｃｍ角（＝１ｃｍ2 ）の矩形領域の表面に、当該防滑用糸条を構成している単糸繊度が３０ｄｔｅｘ以下の繊維が浮き出ており、
（４）  当該防滑用糸条が露出している前記弾性布帛の表面の下記の計測法による平均摩擦係数（ω）が０．２６以上（０．２６≦ω）である前掲請求項１と請求項２と請求項３と請求項４と請求項５と請求項６と請求項７と請求項８と請求項９と請求項１０と請求項１１と請求項１２と請求項１３と請求項１４と請求項１５と請求項１６と請求項１７と請求項１８と請求項１９と請求項２０と請求項２１と請求項２２の何れかに記載の弾性布帛。
記
（ステップ１）  縦横２０ｃｍ角に裁断された矩形の試験布帛（弾性布帛）を、鏡面に仕上げられて水平に支持された金属板の表面に拡布して密着固定する。
（ステップ２）  縦横１０ｍｍの矩形の底面を有し、その底面の一辺に平行に幅０．１ｍｍ、深さ０．１ｍｍの切削溝によって仕切られた合計２０本の筋目が付けられているステンレス製（ＨＵＳ３０４）接触子を、その底面を下向きにして試験布帛（弾性布帛）の上に載せる。
（ステップ３）  接触子から試験布帛（弾性布帛）へと５０ｇｆの荷重を作用させる。
（ステップ４）  その接触子を、底面の筋目に直交する方向に、移動速度０．１ｃｍ／ｓｅｃをもって、３０ｍｍ往復移動させる。
（ステップ５）  その往路と復路の各途中の２０ｍｍ間の移動において、  接触子と試験布帛（弾性布帛）の間に作用する摩擦抗力の平均値（Ｆ；ｇｆ）を接触子に作用している荷重（５０ｇｆ）で除して算出される試験布帛の縦方向における摩擦係数（ω1 ＝Ｆ1 ／５０）と  横方向における摩擦係数（ω2 ＝Ｆ2 ／５０）との  平均値（０．５ω1 ＋０．５ω2 ）をもって  試験布帛の平均摩擦係数（ω）とする。
【請求項２４】
前記弾性布帛の表面に起毛処理が施されており、防滑用糸条の繊維が起毛毛羽を形成している前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
【請求項２５】
前記防滑用糸条が、前記弾性布帛の表面に突き出たパイルを形成している前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
【請求項２６】
前記防滑用糸条が、天然皮革、合成皮革、人工皮革、又は、不織布をテープ状に裁断し、その裁断口から単糸繊度が３０ｄｔｅｘ以下の繊維が浮き出ているテープ糸条である前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
【請求項２７】
前記防滑用糸条が、次の何れかの糸条である前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
（１）  紡績糸、又は、マルチフイラメント糸の周側面が起毛されて起毛毛羽が浮き出ている起毛糸
（２）  添糸が芯糸にリング状に絡み付いて周側面に浮き出た凹凸を形成しているリング糸
（３）  添糸が芯糸に紡績スライバー状に絡み付いて周側面に浮き出た凹凸を形成しているスラブ糸
（４）  添糸が芯糸に毛玉状に絡み付いて周側面に浮き出た凹凸を形成しているネップ糸
（５）  鞘糸が芯糸を捲撚被覆して周側面に浮き出ている芯鞘複合糸
（６）  マルチフイラメント糸が高いオーバーフィード率をもって混繊され、そのオーバーフィード率が加撚後に残存し、その残存オーバーフィード率に応じて弛み出たフイラメント繊維が周側面に凹凸を形成しているインターレース糸
【請求項２８】
前記防滑用糸条が、花糸片が芯糸に係止されてパイル状に周側面に突き出ているモール糸である前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
【請求項２９】
前記防滑用糸条が、繊維破片を芯糸に静電植毛したフロッキー加工糸である前掲請求項２３に記載の弾性布帛。
【請求項３０】
前掲請求項１、請求項２、請求項３、請求項４、請求項５、請求項６、請求項７、請求項８、請求項９、請求項１０、請求項１１、請求項１２、請求項１３、請求項１４、請求項１５、請求項１６、請求項１７、請求項１８、請求項１９、請求項２０、請求項２１、請求項２２、請求項２３、請求項２４、請求項２５、請求項２６、請求項２７、請求項２８、請求項２９の何れかに記載の弾性布帛が、向き合って弾性面材のフレームを構成する支材と支材の間に張設されている弾性面材。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【書類名】明細書
【技術分野】
【０００１】
本発明は、枕、座布団、腰掛け、背凭れ、肘掛け、椅子、座席、ベット、マットレス等、肢体を載せて使用する体重支持弾性面材（以下、単に「弾性面材」と言う。）に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の弾性面材は、ウレタンフォームその他の樹脂発泡体やポリエステル繊維その他の繊維を積層した繊維積層体等の弾力性のある多孔質構造物の外面を布帛や皮革等の可撓な表面材で被覆し、或いは、板バネやコイルバネその他のバネを組み合わせて構築したバネ構造物の外面を布帛や皮革等の可撓な表面材で被覆して構成されている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従来の弾性面材は、それに肢体を載せたとき、その厚み方向に生じる圧縮歪みと、その圧縮歪みに応じて生じる圧縮弾性回復力とのバランスに立って程よい弾力性を感じさせ、その圧縮弾性回復力に比して圧縮歪みが少な過ぎれば硬く痛みを感じさせ、圧縮弾性回復力に比して圧縮歪みが多過ぎれば不安定で疲れを感じさせる。
そのように厚み方向に生じる圧縮歪みと圧縮弾性回復力とのバランスに立って程よい弾力性を感じさせるので、従来の弾性面材には一定の厚みが要求され、その結果、従来の弾性面材は、重厚で持ち運び難く、又、嵩張って居場所を塞ぎ、その不使用時には邪魔になる等の点で改善を必要としている。
【０００４】
そこで本発明は、載せた肢体が安定に支えられ、全体として薄く軽量で嵩張らず、コンパクトで扱い易い弾性面材を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明に係る弾性布帛は、次の事柄によって特徴づけられる。
（１）  弾性糸条（１１）が適用されている。
（２）  その弾性糸条（１１）の破断伸度が６０（％）以上であり、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上である。
（３）  その弾性糸条（１１）が弾性布帛の幅の一部または全幅若しくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向（Ｘ）における布帛の１０％伸長時の応力（Ｆ）（単位：Ｎ／５ｃｍ）が、１５０≦Ｆ≦６００（Ｎ／５ｃｍ）である。
（４）  その弾性糸条（１１）が弾性布帛の幅の一部または全幅若しくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向（Ｘ）における１０％伸長時までの荷重伸度曲線図に示されるヒステリシスの加圧曲線（ｆ0 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ0 （ρ））の積分値（Ｖ）と、そのヒステリシスの減圧曲線（ｆ1 ）によって表される  荷重伸度関係式（ｆ1 （ρ））の積分値（Ｗ）との差として表される  ヒステリシスロス（Ｃ＝Ｖ−Ｗ）の前記加圧曲線（ｆ0 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ0 （ρ））の積分値（Ｖ）に占めるヒステリシスロス率（ΔＥ＝１００×Ｃ／Ｖ＝１００×（Ｖ−Ｗ）／Ｖ）が、２０〜４５％（２０≦ΔＥ≦４５）である。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によると、預けた体重が布帛全体に均等に分散し、体形に応じた適度の凹みが出来、底打ち感を与えず、波打ち皺（クリンプ）が発生しない。
このため、耐荷重履歴疲労性に富む弾性布帛が得られる。
その弾性布帛をフレームから突き出て向き合う２条の支材に両縁を固定して架け渡すことによって、預けた体重が安定に支えられ、全体として薄く軽量で嵩張らず、コンパクトで扱い易い弾性面材が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明の好ましい実施の態様は、弾性糸条（１１）の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ／本）と、その弾性糸条（１１）が弾性布帛の幅の一部または全幅もしくは長さの一部または全長にわたって長くなって延在する延在方向（Ｘ）に直交する直交方向（Ｙ）における一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）において布帛に配置されている弾性糸条（１１）の本数（Ｍ）を  当該布帛の一定間隔（Ｌ）で除して示される弾性糸条（１１）の配置密度（Ｇ＝Ｍ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（Ｔ×Ｇ）として表される弾性糸条（１１）の布帛に占める嵩密度（Ｊ＝Ｔ×Ｇ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）を、１７０００ｄｔｅｘ／ｃｍ以上（Ｊ＝Ｔ×Ｇ≧１７０００）に設定することである。
【０００８】
本発明の好ましい他の実施の態様は、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に直交する方向（Ｙ）における一定間隔（Ｌ）において布帛に配置されている弾性糸条の本数（Ｍ）と、当該一定間隔（Ｌ）において布帛に配置されている弾性糸条の断面積（Ｓ）（ｃｍ2 ）と係数ｋ＝４×π-1  との積（Ｓ×ｋ）の平方根によって示される弾性糸条（１１）の平均直径（Ｄ）（ｃｍ）との積（Ｍ×Ｄ）を、当該一定間隔（Ｌ）で除して表される弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）を、３０％以上（Ｋ＝１００×Ｍ×Ｄ／Ｌ≧３０％）に設定することである。
【０００９】
弾性布帛（１０）を経糸と緯糸によって織成する場合は、経糸と緯糸の何れか一方に弾性糸条を用い、経糸と緯糸の何れか他方、即ち、弾性糸条（１１）に直交する交叉糸条（２２）には非弾性糸条を用いるとよい。
弾性布帛を構成する織組織は、接結点（２０）の連続する方向Ｒがジグザグ又は放射状を成す山形斜紋、網代斜紋、杉綾斜紋、千鳥斜紋等の変化斜紋織組織、又は、組織率（Ｈ＝Ｐ／ｍ）が０．５以下となる斜子織（並子、七子、魚子、経緯斜子）、不規則斜子織（変則斜子、飾斜子）、接結斜子織等の変化平織組織とするとよい（図４）。
【００１０】
経糸と緯糸によって織成される弾性布帛（１０）は、  その織組織の一完全（Ａ）において弾性糸条（１１）と交叉糸条（２２）（非弾性糸条）が、接結点（２０）の前後において曲折して弾性布帛（１０）（織物）の表側または裏側へと配置を変える曲折点（ｐ−１・ｐ−２・ｐ−３・ｐ−４………）の数（Ｐ）を、  その一完全（Ａ）を構成する交叉糸条２２の本数（ｍ）で除して表される組織率（Ｈ＝Ｐ／ｍ）が、０．５以下（Ｈ＝Ｐ／ｍ≦０．５）になるように設計されることが望ましい（図５）。
又、経糸と緯糸によって織成される弾性布帛（１０）は、その組織率（Ｈ）と弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）が０．１以上（Ｈ×Ｋ≧０．１）になるように設計されることが望ましい。
【００１１】
更に、経糸と緯糸によって織成される弾性布帛（１０）は、弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）が、弾性糸条１１に直交する交叉糸条（２２）（非弾性糸条）の嵩密度（ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）の０．５〜３．０倍（０．５×ｊ≦Ｊ≦３．０×ｊ）になるように設計されることが望ましい。
ここに、弾性糸条の嵩密度（Ｊ）は、弾性糸条の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ）と、その直交方向（Ｙ）の一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている弾性糸条の本数（ｎ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される弾性糸条（１１）の配置密度（Ｇ＝ｎ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（Ｔ×Ｇ）として算定される。
同様に、交叉糸条（２２）（非弾性糸条）の嵩密度（ｊ）は、交叉糸条（２２）の平均繊度（ｔ）（ｄｔｅｘ）と、その交叉糸条の直交方向（Ｘ）、  即ち、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている交叉糸条（２２）の本数（ｍ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される配置密度（ｇ＝ｍ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（ｔ×ｇ）として算定される。
【００１２】
弾性面材（６２）は、肢体を支える弾性布帛（１０）を所要の間隔をおいてフレーム（６０）から突き出て向き合う一対の支材（６１ａ）と支材（６１ｂ）の間に架け渡して構成される。
その肢体を支えるクッション面（６３）は、弾性布帛（１０）によって構成される。
その弾性布帛（１０）は、それに組み込まれている弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）を支材（６１ａ）と支材（６１ｂ）との向き合う方向、つまり、弾性面材の幅方向に向けて、フレーム（６０）にセットされる。
【００１３】
弾性糸条（１１）を縦横何れか一方に一直線状に連続するように弾性布帛に組み込み、    その弾性糸条の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力Ｆを１５０≦Ｆ≦６００（Ｎ／５ｃｍ）とし、  その延在方向（Ｘ）から４５度傾いた４５度バイアス方向Ｚにおける１０％伸長時の応力が延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力Ｆの５％以上で且つ２０％以下であり、その弾性糸条の延在方向（Ｘ）における１０％の伸長時のヒステリシスロス率ΔＥが２０〜４５％になるように弾性布帛を設計する。
その弾性布帛をフレーム（６０）から突き出て向き合う２条の支材（６１ａ，６１ｂ）に両縁を固定し架け渡して弾性面材（６２）を作成する。そのように弾性面材（６２）を作成すると、その弾性布帛に肢体を載せた状態において、弾性布帛が弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に弓形に撓む。
同時に、弾性布帛は、その弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に直交する直交方向（Ｙ）においても弓形に撓み、載せた肢体の体重が四方八方に分散して程よい形に変形する。
このため、弾性布帛から硬さを感じることがなく、その肢体が離れるときは、弾性布帛が原形を弾性的に回復し易く、長時間肢体を載せても、その肢体の跡が弾性布帛に残らない。
【００１４】
１０％伸長時の応力（Ｆ）が１５０Ｎ未満になると、肢体を載せた状態において、弾性布帛の沈み込みが大きく、その沈み込んだ弾性布帛の周囲から受ける側圧感が大きくなる。
又、載せた肢体が離れても、弾性布帛は原形を回復し難い。
その原形回復の遅れの荷重履歴疲労によって、肢体を載せた跡が弾性布帛に残り易くなる。
一方、１０％伸長時の応力（Ｆ）が６００Ｎを超えると、肢体を載せた弾性布帛から受ける硬さが大きく、長時間肢体を載せるに耐えなくなる。
本発明において、１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥを２０〜４５％とするのは、それが２０％未満になるときは、弾性布帛の弾性特性が金属バネに近似したものになり、弾性布帛の弾力性が向上するものの、弾性布帛が硬さを感じさせるものになるからである。
一方、１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥが４５％を超えると、肢体を載せたときに弾性布帛から底打ち感を受けるようになり、又、載せた肢体が離れるとき弾性布帛が原形を回復し難く、その原形回復の遅れの荷重履歴疲労によって肢体を載せた跡が弾性布帛に残り易くなり、感触がよく耐荷重履歴疲労性に富むクッションは得難くなる。
これらの点を考慮して、１０％伸長時の応力Ｆが２００〜４００（Ｎ／５ｃｍ）となり、１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥが２５％前後になるように、弾性布帛を設計する。
【００１５】
本発明におけるヒステリシスロス率ΔＥは、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時までの荷重伸度曲線図に示されるヒステリシスの加圧曲線（ｆ0 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ0 （ρ））の積分値（Ｖ）と、そのヒステリシスの減圧曲線（ｆ1 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ1 （ρ））の積分値（Ｗ）との差として表されるヒステリシスロス（Ｃ）を、加圧曲線（ｆ0 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ0 （ρ））の積分値（Ｖ) で除して算出される。
詳しく説明すると、弾性布帛の１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥは、
（１）  弾性布帛から切り取られた幅５０ｍｍ×長さ２５０ｍｍの試験片を、掴み代間隔が１５０ｍｍ、加重伸長速度が１５０ｍｍ／分、測定開始時の初期荷重（Ｆ0 ）が４．９Ｎに調整された荷重・伸度測定試験機にセットし、
（２）  試験片が伸度１０％に達するまで荷重を加えて予備伸長し、
（３）  初期荷重（Ｆ0 ）に戻るまで除重してコンディショニングを行い、
（４）  その後試験片が伸度１０％に達するまで荷重を加えるとき、伸度表示座標軸（Ｘρ）と荷重表示座標軸（ＹF ）との直交座標（図６）に描かれる加圧曲線（ｆ0 ）と、その加圧曲線（ｆ0 ）において試験片の伸度（ρ）が１０％に達した１０％伸度荷重点（Ｆ10）を通って伸度表示座標軸（Ｘρ）に直交する直線（Ｆ10−ρ10）と、その加圧曲線（ｆ0 ）の起点、即ち荷重・伸度０点（Ｆ0 ・ρ0 ）を通る伸度表示座標軸（Ｘρ）に囲まれる部分の加圧履歴面積（Ｖ）と、  試験片の伸度（ρ）が１０％に達した１０％伸度荷重点（Ｆ10）から初期荷重（Ｆ0 ）に戻るまで除重するとき直交座標に描かれる減圧曲線（ｆ1 ）と、前記の１０％伸度荷重点（Ｆ10）を通って伸度表示座標軸（Ｘρ）に直交する直線（Ｆ10−ρ10）と、伸度表示座標軸（Ｘρ）に囲まれる部分の減圧履歴面積（Ｗ）との差（Ｖ−Ｗ）として算出されるヒステリシスロス（Ｃ）を、前記の加圧履歴面積（Ｖ）で除して算出される。
【００１６】
弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）から４５度傾いた４５度バイアス方向Ｚにおける１０％伸長時の応力（Ｂ）を、その延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力Ｆの５％以上で且つ２０％以下にするのは、次の理由による。
即ち、そのバイアス方向での応力（Ｂ）が弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ) での応力（Ｆ）の５％未満になると、弾性布帛の編組織や織組織の変形、つまり弾性布帛を構成している編糸や織糸（１１，２２）のズレ、所謂編目や織目の目ズレが大きくなり、載せた肢体が離れたときの弾性布帛の原形の回復が遅れる。
一方、そのバイアス方向での応力（Ｂ）が弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ) での応力（Ｆ）の２０％を超えると、編目や織目の目ズレが起き難くなり、載せた肢体の体重が四方八方に分散せず、その体重に応じた窪みが弾性布帛に出来ず、肢体が移動し易い不安定な状態で支えられることになるので、弾性布帛が硬く感触の悪いものになる。
【００１７】
弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ＝Ｔ×Ｇ）を１７０００ｄｔｅｘ／ｃｍ以上とするのは、次の理由による。
即ち、弾性布帛を構成している弾性糸条は、それらが触れ合う程度に隣合って平行に並んでおり、１本１本の弾性糸条が互いに独立して伸縮するのではなく、その隣合う１本に伸長応力が作用するときはそれが隣合う他の弾性糸条（１１）にも伝播して伸縮する。
そのようにして、体重は、順次隣合う多数の弾性糸条へと分散する。従って、限られた極く一部の弾性糸条（１１）だけが目ズレを起こすことはない。
そこで、弾性布帛を構成している多くの弾性糸条が、弾性布帛の織編組織に回復し得ない変形をもたらさない程度に分散して僅かな目ズレを起こすようにする。
そのようにすると、載せた肢体が離れるとき弾性布帛が、原形を弾性的に回復し易くなり、又、長時間肢体を載せても跡が残らない程度に弾性布帛が、耐荷重履歴疲労性に富むものとなる。
これらの点を考慮して、弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）を１７０００ｄｔｅｘ／ｃｍ以上にし、そうすることによって、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力（Ｆ）が、１５０（Ｎ／５ｃｍ）以上で６００（Ｎ／５ｃｍ）になるようにし、又、  その４５度バイアス方向（Ｚ）における１０％伸長時の応力（Ｂ）が、弾性糸条の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力（Ｆ）の５％以上であり、且つ２０％以下になるようにする。
そうすると、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における１０％の伸長時のヒステリシスロス率ΔＥを、２０〜４５％に設定し易くなる。
【００１８】
それと同じ理由からして、弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）を３０％以上に設定する。
特に、弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）を３０％以上に設定すると、緻密に配置された多数の弾性糸条は、それに交叉する方向（Ｙ）に配置されている交叉糸条（２２）に対して、その多数の交叉糸条（２２）の配列の中に打ち込まれた楔のように、その交叉糸条２２に伸長（緊張）を促すことになる。
このため、体重は、交叉糸条（２２）を介して、隣合う弾性糸条から弾性糸条へと分散し易くなる。
その結果、弾性布帛は、載せた肢体に応じて程よく弾性的に変形し易くなり、感触がよく耐荷重履歴疲労性に富む弾性布帛が得易くなる。
【００１９】
弾性糸条（１１）は、弾性布帛（１０）の幅の一部分において断続的に／または全幅にわたって連続して、若しくは、弾性布帛（１０）の長さの一部分において断続的に／または全長にわたって連続して、一直線状になって長く延在するように、弾性布帛（１０）に織り込み／または編み込まれる。
弾性糸条が、その一直線状に配置された状態を維持し易くするためには、弾性糸条の繊度（Ｔ）を大きく（太く）し、配置密度（Ｇ）を粗くし、それらの積として表される嵩密度（Ｊ）が１７０００ｄｔｅｘ／ｃｍ以上になるようにするとよい。
又、弾性糸条が、その一直線状に配置された状態を維持し易くするためには、弾性糸条をモノフィラメント糸にすることが望ましい。
仮に、弾性糸条をマルチフィラメント糸のように多数の繊維によって構成するとしても、その繊維糸条（単糸）の数は５本以下にする。
即ち、太手のモノフィラメント糸を数本引き揃えた恰好に弾性糸条を構成する。弾性糸条は、弾性繊維を芯とし、非弾性繊維を鞘とし、弾性繊維が非弾性繊維によって捲撚被覆された芯鞘構造を成すものであってもよい。
【００２０】
図１〜図４は、弾性布帛の織編組織を例示するものである。
図１に図示する弾性布帛では、非弾性糸条（交叉糸条）（１３）がベース横編地を形成しており、その各コースのウエール毎に隣合うニットループ（４０）とニットループ（４０）の間を潜り抜けるように弾性糸条（１１）が挿入され、その弾性糸条はコース方向（Γ）に一直線状に連続している。
図２に図示する弾性布帛では、非弾性糸条（交叉糸条）（１３）がベース経編地を形成しており、その各コースに弾性糸条（１１）が挿入され、その弾性糸条はニットループ（４０）とシンカーループ（５０）の間に通ってコース方向（Γ）に一直線状に連続している。
図３に図示する弾性布帛では、非弾性糸条（１３ｘ）がウエール方向に真っ直ぐ鎖編目列を形成し、その隣合う鎖編目列と鎖編目列を非弾性糸条の挿入糸（交叉糸条）（２２ａ）で連結してベース経編地を形成しており、弾性糸条（１１）は、その隣合う鎖編目列（３９）と鎖編目列（３９）の間に挿入され、その隣合う鎖編目列と鎖編目列の間を連結している挿入糸（２２ａ）の上を１コースおきに越え、そして挿入糸（２２ａ）の下を潜り抜けてウエール方向（Σ）に一直線状に連続している。
【００２１】
編組織に成る弾性布帛では、図１〜図３に示すように、一直線状に連続する弾性糸条（１１）に交叉する交叉糸条（２２）の全てに非弾性糸条を適用するとよい。
又、図１〜図３に示すように、弾性糸条（１１）を、編組織に成る弾性布帛の縦横何れの方向にも一直線状に配置することが出来る。
織組織に成る弾性布帛では、製織のし易さの点で、弾性糸条（１１）を緯糸に適用し、経糸、即ち交叉糸条（２２）には非弾性糸条を適用するとよい。
図４は、弾性糸条を緯糸に適用し、非弾性糸条を経糸に適用して織成された弾性布帛を図示している。
【００２２】
編組織に成る弾性布帛は、糸条が円形に弯曲したニットループとシンカーループによってベース編地が構成されており、そのニットループ（４０）とシンカーループ（５０）の形状からして縦横に伸縮変形自在になっている。
このため、弾性糸条の延在方向（Ｘ）に対して左側に４５度傾いた左４５度バイアス方向（Ｚ1 ）での１０％伸長時の応力（Ｂ1 ）と、右側に４５度傾いた右４５度バイアス方向（Ｚ2 ）での１０％伸長時の応力（Ｂ2 ）との間に格別な差異は見られず、弾性布帛に作用する体重は、弾性布帛の四方八方に均等に分散し易い。
しかし、織組織に成る弾性布帛では、その織組織における接結点（２０）の連続の仕方によって左４５度バイアス方向（Ｚ1 ）での  １０％伸長時の応力（Ｂ1 ）と、右４５度バイアス方向（Ｚ2 ）での１０％伸長時の応力（Ｂ2 ）との間に生じる差異が大きくなる。
このため、その左４５度バイアス方向（Ｚ1 ）と右４５度バイアス方向（Ｚ2 ）の１０％伸長時の応力差によって、織組織に成る弾性布帛は、編組織に成る弾性布帛に比して荷重履歴疲労し易くなる。
その応力差を少なくするには、接結点の配置に方向性のない朱子織組織を弾性布帛に採用すればよい。
しかし、朱子織組織では、経糸と緯糸の密着（結合）性が少なく、隣合う弾性糸条間での応力が分散し難くいので、弾性布帛の耐荷重履歴疲労性が損なわれる。
【００２３】
そこで、織組織に成る弾性布帛には、接結点（２０）の連続する方向（Ｒ）がジグザグ又は放射状を描く山形斜紋、網代斜紋、杉綾斜紋、千鳥斜紋等の変化斜紋織組織、又は、組織率（Ｈ＝Ｐ／ｍ）が０．５以下となる斜子織（並子、七子、魚子、経緯斜子）、不規則斜子織（変則斜子、飾斜子）、接結斜子織等の変化平織組織を採用する。
そのようにすると、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に対し、接結点（２０）が左斜め方向にも右斜め方向にも同じ程度に連続し、その結果、経糸と緯糸との密着（結合）性が保たれ、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に対する左４５度バイアス方向（Ｚ1 ）における接結点（２０）の連続の仕方と、  右４５度バイアス方向（Ｚ2 ）における接結点２０の連続の仕方が均等になる。
従って、それらの方向（Ｚ1 とＺ2 ）における１０％伸長時の応力（Ｂ) に大きな差異が生ぜず、織組織に成る弾性布帛の耐荷重履歴疲労性が高まる。
【００２４】
弾性布帛の耐荷重履歴疲労性を高めるためには、弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）を３０％以上とし、弾性糸条に交叉する交叉糸条（２２）が、その弾性糸条との接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）の間において、弾性糸条（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ………）によって伸長され、その伸長歪みに応じた内部収縮応力によって弾性糸条（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ………）が接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）の間で引き寄せられて密着し、各弾性糸条間のズレが最小限に止まるようにする。
しかし、弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）を３０％以上とする場合において、弾性糸条の繊度（太さ）を織密度との関係で規定される一定の限度を超えて太くすると、弾性布帛に波打ち皺（クリンプ）が発生し、耐荷重履歴疲労性に富む弾性布帛が得られなくなる場合もある。
【００２５】
その理由について説明するに、凡そ、織物では、経糸密度を緻密にすると、織組織の１完全（Ａ）を構成している複数本の各経糸（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ………）は、それらの経糸に交叉する緯糸（弾性糸条）（１１）が経糸（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ………）と共に構成する接結点（２０ａ）と接結点（２０ｂ）の間において、その配列幅が広がらないように交叉する緯糸（１１）に拘束された状態にある。
一方、緯糸（１１）は、接結点（２０ａ）と接結点（２０ｂ）の間に緻密に配列され、その配列幅を押し広げようとする複数本の経糸（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ………）からの反力を受けて緊張状態におかれることになる。
経糸密度が緻密な織物では、その接結点（２０ａ）と接結点（２０ｂ）の間における緯糸（１１）の緊張状態と、一定の配列幅に抑えられた複数本の各経糸（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ）の配列状態とのバランスがたもたれて、織物の平らな状態が維持される。
そして、その接結点（２０ａ）と接結点（２０ｂ）の間に配列される経糸（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ）の本数が一定の限度を越えて多くなると、緯糸（１１）が織物内部で過度に緊張した状態におかれることになり、所定の経糸（交叉糸条）（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ）の本数に応じた所定の長さに戻ろうとする収縮応力が織物内部に発生し、緯糸（弾性糸条）（１１）に引きつりが生じると共に、経糸（交叉糸条）（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ）も、２つの接結点（２０ａ）と接結点（２０ｂ）によって設定された配列幅を維持するために、その一部の経糸（交叉糸条）（２２）が配列から織物の厚み方向に食み出したり、重なり合ったりして、織物の表面に隆起が生じることになる。
このように、織物を、経糸（２２）の太さに応じた所定の経糸密度を越えて緻密にすると、  緯糸（弾性糸条）（１１）が引きつられてクリンプが生じ、一部の経糸（２２）が経糸の配列から食み出し、織物の表面に波打ち皺が発生し、織物の表面が平らに維持されなくなる。
このことは、緯糸（１１）の太さに応じた限度を越えて、緯糸密度を緻密にする場合も同様である。
【００２６】
弾性糸条の組織率（Ｈ）を０．５以下とするのは、弾性糸条（１１）に交叉する交叉糸条（２２）が、その弾性糸条を構成する接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）の間において、弾性糸条によって過度に伸長されることがなく、弾性布帛に波打ち皺（クリンプ）が発生することがないようにするためである。
即ち、弾性糸条の組織率（Ｈ）が０．５以上になる場合とは、弾性糸条に直交する経糸（２２）が緯糸( 弾性糸条) （１１）と接結点（２０）を構成する頻度が少なく、その経糸（２２）がより多く弾性糸条（１１）の上に越えて弾性布帛の表面に浮き出る場合である。
その浮き出る長さ（Ｕ）が長ければ、接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）の間に含まれる複数本の弾性糸条（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ………）による経糸（２２）への伸長作用が少なくなる。
しかし、その場合は、その接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）の間に含まれる複数本の弾性糸条（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ………）も、その交叉糸条（２２）によって強くは束縛されず、その各弾性糸条間がフリーになり、弾性布帛に載せた体重が隣合う弾性糸条（１１）から弾性糸条（１１）へと伝播し難くなる。
【００２７】
そこで弾性布帛の耐荷重履歴疲労性を更に高めるために、
（１）  織組織の一完全（Ａ）において弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に直交する交叉糸条（２２）が、その弾性糸条（１１）と交叉して構成する接結点（２０）の前後において曲折して織物の表側または裏側へと配置を変える曲折点（ｐ−１, ｐ−２, ｐ−３, ｐ−４………）の数（Ｐ）を、その一完全（Ａ）を構成する交叉糸条（２２）の本数（ｍ）で除して表される組織率（Ｈ＝Ｐ／ｍ）が、０．５以下（Ｈ＝Ｐ／ｍ≦０．５）になるようにすると共に、
（２）  その組織率（Ｈ）と弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）を０．１以上（Ｈ×Ｋ≧０．１）にする。
更に好ましくは、弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）を、弾性糸条（１１）に直交する交叉糸条（２２）の嵩密度（ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）の０．５〜３．０倍（０．５×ｊ≦Ｊ≦３．０×ｊ）にする。
ここに、弾性糸条の嵩密度（Ｊ）は、弾性糸条の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ）と、その直交方向（Ｙ）の一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている弾性糸条の本数（ｎ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される弾性糸条の配置密度（Ｇ＝ｎ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（Ｔ×Ｇ）として算定される。
同様に、交叉糸条（２２）の嵩密度（ｊ）は、交叉糸条（２２）の平均繊度（ｔ) （ｄｔｅｘ）と、その直交方向（Ｘ）、即ち、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における一定間隔（Ｌ）（ｃｍ）の中に配置されている交叉糸条（２２）の本数（ｍ）を当該一定間隔（Ｌ）で除して示される配置密度（ｇ）（ｇ＝ｍ／Ｌ）（本／ｃｍ）との積（ｔ×ｇ）として算定される。
【００２８】
弾性糸条（１１）の組織率（Ｈ）と弾性糸条（１１）のカバー率（Ｋ）との積  （Ｈ×Ｋ）を０．１以上とするのは、  弾性布帛に預けた体重が隣合う弾性糸条（１１）から弾性糸条（１１）へと分散し易くするためである。
その弾性糸条の組織率（Ｈ）と弾性糸条のカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）を０．１以上（Ｈ×Ｋ≧０．１）とすることによって、隣合う弾性糸条（１１，１１）が交叉糸条（２２）によって極端に強く束縛されることなく、隣合う弾性糸条（１１，１１）が互いに程よく密着して体重が弾性布帛全体に分散するようになると共に、その交叉糸条（２２）に生じる収縮応力によって弾性布帛に波打ち皺（クリンプ）が生じないようにすることが出来る。
【００２９】
弾性糸条の組織率（Ｈ）は、織組織の一完全（Ａ）を構成する複数本の各弾性糸条毎に異なることもある。
その場合、その各弾性糸条の組織率（Ｈ）の平均値が０．５以下となり、又、その平均値（Ｈ）とカバー率（Ｋ）との積が０．１以上になればよい。
繊度の異なる数種類の弾性糸条を使用する場合、弾性糸条（１１）の平均直径（Ｄ）は、それら数種類の弾性糸条の各直径（Ｄn ）の和（Ｄ1 ＋Ｄ2 ＋Ｄ3 ＋………＋Ｄn ）を、それらの種類の数で除して算出される。
【００３０】
弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）を、弾性糸条（１１）に直交する交叉糸条（２２）の嵩密度（ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）の０．５〜３．０倍（０．５×ｊ≦Ｊ≦３．０×ｊ）にするのは、織物としての弾性布帛の経糸と緯糸の配置のバランスを保ち、織物の形状を安定にするためである。
弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）と  交叉糸条（２２）の嵩密度（ｊ）との比率（Ｊ／ｊ）は、好ましくは１．０〜２．５に、更に好ましくは略１．０にする。
【００３１】
弾性糸条（１１）が一直線状に保持されるようにするためには、それに交叉する交叉糸条（２２）の繊度（ｔ）を弾性糸条（１１）に比して小さく（細く）し、その交叉糸条（２２）の配置密度（ｇ）を緻密にし、弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）と交叉糸条（２２）の嵩密度（ｊ）との比率（Ｊ／ｊ）を０．５〜３．０にする。
又、弾性糸条（１１）が一直線状に保持されるようにするためには、交叉糸条（２２）マルチフィラメント糸や紡績糸のように多数の繊維によって構成される多繊糸条を交叉糸条（２２）に適用するとよい。
特に、多繊糸条を交叉糸条（２２）に適用すると、交叉糸条（２２）が弾性糸条（１１）と交叉する接結点（２０ｍ）と接結点（２０ｎ）との間に含まれる弾性糸条（１１）の本数が少なく、その間に介在する弾性糸条（１１）によって交叉糸条（２２）が緊張（伸長) 状態におかれるとしても、非弾性繊維に成る交叉糸条（２２）では、その内部に弾性布帛に織り込まれて潜在的に生じた収縮応力が時間の経過と共に次第に緩和して消滅するので、その交叉糸条（２２）に生じた潜在的収縮応力が弾性布帛に波打ち皺（クリンプ）を発生させるようには作用しない。
従って、弾性布帛の形状安定性を確保するためには、多繊糸条を交叉糸条（２２）に適用するとよい。
【実施例】
【００３２】
〔実施例Ａ−１〕
ポリエステル繊維紡績糸（繊度：２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を５５本／１０ｃｍに設定して整経する。緯糸には、ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ、破断伸度が６０（％）以上、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上）を適用する。
緯糸密度を１１５本／１０ｃｍに設定して、図４に示す杉綾織組織による織物を織成する。
その織物を１９０℃にて３分間乾熱処理し、経糸（１１）と緯糸（２２）を融着させて弾性布帛を仕上げる。
この弾性布帛（１０）を、図７に図示するフレーム（６０）から突き出て５０ｃｍの間隔をおいて向き合う長さが４５ｃｍの２条の支材（６１ａ，６１ｂ）に両縁を固定して架け渡し、弾性面材（６２）を作成する。その水平に支持された弾性布帛の上に腰を下ろし、弾性布帛に対する座り心地の官能試験を行った。
その結果、弾性布帛（１０）に安定感が感じられ、座り心地が良好との評価を得た。
【００３３】
〔比較例Ａ−１〕
ポリエステル繊維紡績糸（繊度：２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を５５本／１０ｃｍに設定して整経する。
緯糸には、ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ、破断伸度が６０（％）以上、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上）を適用する。
緯糸密度を１１５本／１０ｃｍに設定して、図８に示す斜紋織組織による織物を織成する。
その織物を１９０℃にて３分間乾熱処理し、経糸（１１）と緯糸（２２）を融着させて弾性布帛を仕上げる。
この弾性布帛（１０）を、図７に図示するフレーム（６０）から突き出て５０ｃｍの間隔をおいて向き合う長さが４５ｃｍの２条の支材（６１ａ，６１ｂ）に両縁を固定して架け渡し、弾性面材（６２）を作成する。その水平に支持された弾性布帛の上に腰を下ろし、弾性布帛に対する座り心地の官能試験を行った。
その結果、弾性布帛（１０）の左右のバイアス方向での伸度差が感じられ、座った姿勢に不安定感が感じられ、座り心地が良好とは言えないと評価された。
【００３４】
〔比較例Ａ−２〕
ポリエステルマルチフィラメント糸（繊度：１３３３ｄｔｅｘ）を経糸に適用し、経糸密度を９１本／１０ｃｍに設定して整経する。緯糸には、ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ、破断伸度が６０（％）以上、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上）を適用する。
緯糸密度を１１５本／１０ｃｍに設定して、図８に示す斜紋織組織による織物を織成する。
その織物を１９０℃にて３分間乾熱処理し、経糸（１１）と緯糸（２２）を融着させて弾性布帛を仕上げる。
この弾性布帛（１０）を、図７に図示するフレーム（６０）から突き出て５０ｃｍの間隔をおいて向き合う長さが４５ｃｍの２条の支材（６１ａ，６１ｂ）に両縁を固定して架け渡し、弾性面材（６２）を作成する。
その水平に支持された弾性布帛の上に腰を下ろし、弾性布帛に対する座り心地の官能試験を行った。
その結果、弾性布帛（１０）の左右のバイアス方向での伸度差が感じられ、座った姿勢に不安定感が感じられ、弾性布帛（１０）が硬く感じられて座り心地が悪いと評価された。
【００３５】
〔比較例Ａ−３〕
ポリエステル繊維紡績糸（繊度：２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を５５本／１０ｃｍに設定して整経する。
緯糸には、ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ、破断伸度が６０（％）以上、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上）を適用する。
緯糸密度を１００本／１０ｃｍに設定して、図９に示す平織組織による織物を織成する。
その織物を１９０℃にて３分間乾熱処理し、経糸（１１）と緯糸（２２）を融着させて弾性布帛を仕上げる。  
この弾性布帛（１０）を、図７に図示するフレーム（６０）から突き出て５０ｃｍの間隔をおいて向き合う長さが４５ｃｍの２条の支材（６１ａ，６１ｂ）に両縁を固定して架け渡し、弾性面材（６２）を作成する。
その水平に支持された弾性布帛の上に腰を下ろし、弾性布帛に対する座り心地の官能試験を行った。
その結果、弾性布帛の左右のバイアス方向での伸度差が感じられないが、弾性布帛の全体の沈み込みが大きく、座って底打ち感と不安定感が感じられ、座り心地が悪いと評価された。
【００３６】
〔比較試験Ａ〕
上記実施例（Ａ−１）と、比較例（Ａ−１）と、比較例（Ａ−２）、および、比較例（Ａ−３）に係る弾性布帛（１０）の弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時の応力（Ｆ1 ）（Ｎ／５ｃｍ）、  弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥ1 （％）、弾性糸条（１１）の直交方向（Ｙ）における１０％伸長時の応力（Ｆ2 ）（Ｎ／５ｃｍ）、弾性糸条（１１）の直交方向（Ｙ）における１０％伸長時のヒステリシスロス率ΔＥ2 （％) 、その延在方向（Ｘ）から左上に４５度傾いた４５度バイアス方向（Ｚ1 ）における１０％伸長時の応力（Ｂ1 ）（Ｎ／５ｃｍ）、その延在方向（Ｘ）から右上に４５度傾いた４５度バイアス方向（Ｚ2 ）における１０％伸長時の応力（Ｂ2 ）（Ｎ／５ｃｍ）、弾性糸条（１１）の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）、非弾性糸条（交叉糸条）の嵩密度（ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）、非弾性糸条（交叉糸条）と弾性糸条の嵩密度比（Ｊ÷ｊ）、弾性糸条のカバー率（Ｋ）（％）、弾性糸条の組織率（Ｈ）、  および、弾性糸条の組織率（Ｈ）とカバー率（Ｋ）との積（Ｈ×Ｋ）は、次の表１に示す通りである。
【００３７】
【表１】
2004015181.tif 000025
【００３８】
横編地は、織地や経編地に比して極めて伸び易く、その上に肢体を載せたときの沈み込みが著しく、そのとき受ける側圧感が大きく、安定感を欠く。
そこで、弾性布帛（１０）を横編地として編成する場合、（１）  非弾性糸条（１３）によってベース編地を編成し、その少なくとも一部のコースにおける少なくとも一部の複数ウエール間にわたってコース方向（Γ）に一直線に続くように弾性糸条（１１）をベース編地に編み込み、  （２）  ウエール方向（Σ）における１０％伸長時の応力（Ｆ）（Ｎ／５ｃｍ）が２５≦Ｆ（Ｎ／５ｃｍ）になるように横編地を設計する。
その場合、編み込まれてウエール方向（Σ）に並んでいる弾性糸条（１１）の配置密度（Ｇ）（本／ｃｍ）と弾性糸条（１１）の平均繊度（Ｔ）（ｄｔｅｘ／本) の積で示される弾性糸条の嵩密度（Ｊ）（ｄｔｅｘ／ｃｍ）を  １７０００≦Ｊ（ｄｔｅｘ／ｃｍ）に設定する。
【００３９】
その場合、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）に４５度の交叉角度をもって交叉する４５度バイアス方向（Ｚ）における横編地の１０％伸長時の応力（Ｂ）（単位：Ｎ／５ｃｍ）が、弾性糸条（１１）の延在方向（Ｘ）における布帛の１０％伸長時の応力（Ｆ）の５％以上で且つ２０％以下（０．０５×Ｆ≦Ｂ≦０．２０×Ｆ）になるようにする。
【００４０】
「少なくとも一部の複数ウエール間にわたってコース方向（Γ）に一直線に続くように弾性糸条（１１）をベース編地に編み込む」とは、
（１）  図１０に示す第２非弾性糸条（１３ｂ）が、複数ウエールにわたってニットループを形成せず、複数ウエールおきに第１非弾性糸条（１３ａ）と一体になったニットループ（４０）を形成しているのと同じように、
（２）  弾性糸条を、複数ウエールにわたって非弾性糸条のニットループとニットループの間に編み込んでコース方向（Γ）に一直線状に連続させ、その一直線状に連続する複数ウエールおきに非弾性糸条と一体になったニットループを形成するように編み込むことも出来ることを意味する。
そのように複数ウエールおきに弾性糸条が非弾性糸条と一体になったニットループを形成することによって、複数ウエールにわたって一直線状に連続する部分における弾性糸条のコース方向（Γ）でのズレ移動が回避される。
一方、ベース編地を構成している非弾性糸条のニットループやシンカーループの編目ズレも弾性糸条に抑えられ、弾性布帛にヘタリが生ぜず、肢体を載せたときの弾性布帛の沈み込みが少ない。このため、側圧感を受けず、肢体が安定して心地よさを感じさせ、痛みを伴う硬さや疲労感を与えない低伸縮性の弾性布帛が得られる。
【００４１】
ベース編地の編組織は、特に限定されず、平編組織、ゴム編組織、パール編組織の何れでもよい。
図１１に図示する横編地（１０）は、  非弾性糸条（１３）により平編組織で編成されたベース編地のコース (φ１，φ２，φ３）においては第１弾性糸条（１１ａ）が、コース (φ４，φ５）においては第１弾性糸条（１１ａ）とは弾性が異なる第２弾性糸条（１１ｂ）が、コース（φ６）においては第１弾性糸条（１１ａ）と第２弾性糸条（１１ｃ）とは弾性が異なる第３弾性糸条（１１ｃ）が、それぞれ、それらの各コースにおいて隣合うウエール（σ１）のニットループ（４０）とウエール（σ２）のニットループ（４０）の間に挟み込まれており、１コース毎に非弾性糸条（１３）が浮き出るウエール（σ１，σ２，σ３………）が入れ替わっている。
【００４２】
図１０に図示する横編地（１０）は、第２非弾性糸条（１３ｂ）を浮編組織によって編み込んで編成されている。
第２非弾性糸条（１３ｂ）は、第１非弾性糸条（１３ａ）が編み込まれたコースにおいて、第１非弾性糸条（１３ａ）の６個のニットループ（４０ａ，４０ｂ，４０ｃ，４０ｄ，４０ｅ，４０ｆ）につき１個の割合で、第１非弾性糸条（１３ａ）のニットループと一体になったニットループ（４０）を形成している。
その一体になった第２非弾性糸条（１３ｂ）のニットループ（４０）とニットループ（４０）の間のシンカーループ（５０）は、  ５ウエール（σ２，σ３，σ４，σ５，σ６／σ５，σ６，σ１，σ２，σ３）にわたってコース方向（Γ）に一直線状に伸びている。
【００４３】
図１０に示す横編地（１０）では、第２非弾性糸条（１３ｂ）が複数ウエールにわたってニットループを形成せず、その複数ウエールにわたって格別伸縮しない通常の非弾性糸条の状態にある。
このため、弾性糸条（１１）の伸び率は、第２非弾性糸条（１３ｂ）によって一定の範囲に抑えられ、弾性面材に体重をあずけたときの弾性布帛の沈み込みを加減したり、弾性糸条（１１）と一緒に非弾性糸条（１３）が伸ばされ過ぎてベース編地に回復し得ないヘタリ（弛みや皺等）が生じないようにすることが出来る。
【００４４】
図１２に図示する横編地（１０）では、非弾性糸条（１３）によりゴム編組織で編成されたベース編地の１コースおきとなる各コース（φ２，φ４，φ６）の隣合うウエール（σ１）のニットループとウエール（σ２）のニットループの間に弾性糸条（１１）が挟み込まれており、弾性糸条（１１）が編み込まれた１コース毎に弾性糸条（１１）が浮き出るウエール（σ１，σ２，σ３………）が入れ替わっている。
【００４５】
図１２は、編組織図における非弾性糸条（１３）のニットループ（４０）とシンカーループ（５０）に交絡する弾性糸条（１１）の位置関係を図示するものであり、ニットループとシンカーループは同じ形状に描かれている。
しかし、横編地の実物では、ニットループ（４０）とシンカーループ（５０）が同じ形状にはならない。
図１３は、図１２が示す編組織図に従って編成された横編地の外観を図示している。
即ち、（１）  弾性糸条（１１）の平均太さ（Ｄ）（直径）を非弾性糸条（１３）の平均太さ（ｄ）（直径）の１．５倍以上とし、
（２）  弾性糸条（１１）の平均太さ（Ｄ）（直径）と  非弾性糸条（１３）の平均太さ（ｄ）（直径）を合計した合計太さ寸法（Ｄ＋ｄ）が横編地の平均コース間隔（Ｌc ）の１．１倍以上（１．１Ｌc ≦Ｄ＋ｄ）となる太手の弾性糸条を使用すると、
（３）  その編み込まれた弾性糸条（１１）によって、そのコース（φ２）のニットループ（４０）とシンカーループ（５０）が、その前後の弾性糸条の編み込まれないコース側 (φ１，φ３）に押し出され、
（４）  その弾性糸条が編み込まれたコース (φ２）のニットループ（４０）から弾性糸条の編み込まれないコース( φ１，φ３）のシンカーループ（５０）に続く部分（１３ｘ）が真っ直ぐに引き伸ばされてコース方向Γやウエール方向Σに対して大きく傾き、
（５）  その傾いた非弾性糸条（１３）の弾性糸条（１１）の上を越える直線部分（１３ｘ）が「Λ字（山形）」を描く恰好になる。  
このため、図１３が図示するように、  その「Λ字（山形）」描く非弾性糸条（１３）の直線部分（１３ｘ）によって弾性布帛に斜め縞や菱形の地模様が形成されることになる。
【００４６】
このように、（１）  弾性糸条（１１）の平均太さ（Ｄ）（直径）が  非弾性糸条（１３）の平均太さ（ｄ) （直径）の１．５倍以上であり、
（２）  弾性糸条（１１）の平均太さ（Ｄ）（直径）と  非弾性糸条（１３）の平均太さ（ｄ）（直径）を合計した合計太さ寸法（Ｄ＋ｄ）が    平均コース間隔（Ｌc ）の１．１倍以上（１．１Ｌc ≦Ｄ＋ｄ）となる横編地（１０）では、
（３）  非弾性糸条が、その編成過程で加えられたテンションが潜在化して十分に伸長された状態にあり、
（４）  太い弾性糸条に妨げられるので横編機より取り外されてから収縮し編成前の弛緩した元の長さ（原状）を回復することがなく、
（５）  その伸長状態が弾性糸条の太さによって固定（セット）され、その伸長状態が維持される。
即ち、弾性糸条は、
（１）  その編み込まれたコース (φ２）の前のコース (φ１）と後のコース（φ３）との２つのコース (φ１，φ３）の間に打ち込まれた楔の如く、
（２）  その前後の２つのコース (φ１，φ３）の間を押し広げ、その編み込まれたコース (φ２）のニットループ（４０）とシンカーループ（５０）を緊張状態にすると共に、
（３）  そのコース (φ２）のニットループ（４０）とシンカーループ（５０）が、その連鎖する前後の２つのコース (φ１，φ３）のニットループ（４０）やシンカーループ（５０）を、弾性糸条（１１）の編み込まれたコース (φ２）へと引っ張って緊張状態にする。
こうしてコース (φ２）に編み込まれた弾性糸条（１１）が、楔の如く作用し、コース間で連鎖するニットループやシンカーループを介してベース編地を緊張状態にするので、非弾性糸条（１３）の構成するベース編地が、伸縮自在であるべき横編構造を成すものの、実際には伸び難くなる。
一方、弾性糸条（１１）は、それが非弾性糸条（１３）に比して著しく太いので、編成過程で加えられるテンションによっては左程伸長されず、編成後においても尚も伸長する余地が弾性糸条（１１）に残される。
かくして伸縮率が低く抑えられ、弾性面材（６２）に使用し、その上に肢体を載せたときの沈み込みが少なく、側圧感がなく、肢体が安定して心地よさを感じさせ、痛みを伴う硬さや疲労感を与えない低伸縮性の弾性布帛が得られる。
【００４７】
弾性糸条（１１）には、繊度が５００ｄｔｅｘ以上、好ましくは１１００ｄｔｅｘ以上、更に好ましくは、１６５０〜３０００ｄｔｅｘであり、１０％伸長時の応力が０．１ｃＮ／ｄｔｅｘ以上、好ましくは０．３〜０．８ｃＮ／ｄｔｅｘの太手のモノフィラメント弾性糸条を用い、編成過程では左程伸長せずに弾性糸条（１１）を編み込む。
【実施例】
【００４８】
〔実施例Ｂ−１〕
非弾性ポリエステル・マルチフイラメント糸（５００ｄｔｅｘ）をベース編糸（１３）に適用する。
図１２と図１３に図示する如く、平編組織によるウエール密度が１２ウエール／２５．４ｍｍ、コース密度が４４コース／２５．４ｍｍのベース編地を編成する。
ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ、破断伸度が６０（％）以上、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上）を挿入糸（１１）に適用する。
この挿入糸（１１）は、ベース編糸（１３）が編成するベース編地の１コース（φ１，φ３，φ５………）おきとなる各１コース（φ２，φ４，φ６………）に、ベース編糸（１３）の１個のニットループ（４０）の上を越え、それに続く１個のニットループ（４０）の下に潜らせて一直線状に編み込まれる。
ベース編糸（１３）が編成するベース編地に挿入糸（１１）を一直線状に編み込んで編成された横編地を、１９０℃にて３分間乾熱処理する。
こうして、弾性挿入糸がベース編地に融着した弾性布帛（１０）を得る。
【００４９】
〔比較例Ｂ−１〕
非弾性ポリエステル・マルチフイラメント糸（５００ｄｔｅｘ）をベース編糸（１３）に適用する。
図１２と図１３に図示する如く、平編組織によるウエール密度が１２ウエール／２５．４ｍｍ、コース密度が４４コース／２５．４ｍｍのベース編地を編成する。
ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ、破断伸度が６０（％）以上、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上）を挿入糸（１１）に適用する。
この挿入糸（１１）は、ベース編糸（１３）が編成するベース編地の１コース（φ１，φ３，φ５………）おきとなる各１コース（φ２，φ４，φ６………）に、ベース編糸（１３）の１個のニットループ（４０）の上を越え、それに続く１個のニットループ（４０）の下に潜らせて一直線状に編み込まれる。
ベース編糸（１３）が編成するベース編地に挿入糸（１１）を一直線状に編み込んで編成された横編地を、乾熱処理を施すことなく、そのまま弾性面材に使用する。
【００５０】
〔比較例Ｂ−２〕
非弾性ポリエステル・マルチフイラメント糸（６６７ｄｔｅｘ）をベース編糸（１３）に適用する。
図１０に図示する如く、平編組織によるウエール密度が１２ウエール／２５．４ｍｍ、コース密度が４４コース／２５．４ｍｍのベース編地を編成する。
ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ、破断伸度が６０（％）以上、１５％伸長後の弾性回復率が９０（％）以上）を挿入糸（１１）に適用する。
この挿入糸（１１）は、ベース編糸（１３）が編成するベース編地の１コース（φ１）おきとなる各１コース（φ２）と、それらの合計２コース（φ１，φ２）にそれぞれ続く各２コース（φ３，φ４）おきに編成される１コース（φ５）との合計５コース（φ１，φ２，φ３，φ４，φ５）の中の合計２コース（φ２，φ５）に、それぞれベース編糸（１３）の１個のニットループ（４０）の上を越え、それに続く１個のニットループ（４０）の下に潜らせて、一直線状にに編み込まれる。
ベース編糸（１３）が編成するベース編地に挿入糸（１１）を一直線状に編み込んで編成された横編地を、１９０℃にて３分間乾熱処理する。
こうして、弾性挿入糸がベース編地に融着した弾性布帛（１０）を得る。
【００５１】
〔比較試験Ｂ〕
実施例（Ｂ−１）、比較例（Ｂ−１）および比較例（Ｂ−２）に係る弾性布帛（１０）を、アルミニウムパイプで４０ｃｍ角に縁取ったフレーム（６０）の向き合う支材（６１ａ）（長さ４０ｃｍのアルミニウムパイプ）と支材（６１ｂ）（長さ４０ｃｍのアルミニウムパイプ）の間に架け渡して弾性面材（６２）を作成する。
その弾性布帛に腰を降ろし、そのまま１０分間座り続け、弾性布帛から受ける側圧感、安定感（姿勢）、硬さと痛み、疲労感についての官能試験を行う。
【００５２】
実施例（Ｂ−１）の弾性布帛では、臀部に触れる部分の大きな沈みによる臀部への側圧感がなく、反発弾性が強過ぎて臀部に痛みが感じられることもなく、１０分間座り続けても肢体が安定し、疲労は感じられなかった。
【００５３】
比較例（Ｂ−１）の弾性布帛では、ウエール方向での伸びが大きく、全体が大きく沈み込み、臀部に側圧感と底打感が感じられ、１０分間座り続けて痛みと疲労が感じられた。
【００５４】
比較例（Ｂ−２）の弾性布帛では、比較例（Ｂ−１）に比して底打感は然程感じられないものの、ウエール方向における弾性糸条の配列密度の粗さに起因する全体の沈み込みによって不安定感が感じられた。官能試験の総合評価は、次の表２に示す通りである。
【００５５】
実施例（Ｂ−１）、比較例（Ｂ−１）および比較例（Ｂ−２）に係る弾性布帛のコース方向（Γ）の１０％伸長時の応力（ＦC ）（Ｎ／５ｃｍ）と、ウエール方向（Σ）の１０％伸長時の応力（ＦW ）（Ｎ／５ｃｍ）と、コース方向（Γ）における１０％伸長時までの荷重伸度曲線図に示されるヒステリシスの加圧曲線（ｆ0 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ0 （ρ））の積分値（Ｖ）と、そのヒステリシスの減圧曲線（ｆ1 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ1 （ρ））の積分値（Ｗ）との差として表されるヒステリシスロス（Ｃ）の前記加圧曲線（ｆ0 ）によって表される荷重伸度関係式（ｆ0 （ρ））の積分値（Ｖ）に占めるヒステリシスロス率（ΔＥ＝１００×Ｃ／Ｖ＝１００×（Ｖ−Ｗ）／Ｖ）は、次の表２に示す通りである。
【００５６】
【表２】
2004015181.tif 000026
【００５７】
弾性布帛（１０）の張設の仕方や、弾性布帛（１０）への体重の掛り具合によって、弾性布帛（１０）が部分的に大きく窪んだり、強い反力を弾性布帛（１０）から局部的に受けることがある。
そのような不都合を解消するためには、弾性布帛（１０）を、表糸（３１）に成る表布（３２）と裏糸（３３）に成る裏布（３４）との二重構造にし、その裏糸（３３）の少なくとも一部に弾性糸条（１１）を適用するとよい。
【００５８】
そうすると、裏布の弾性糸条（裏糸）の伸び率が、非弾性糸条に成る表布に抑えられ、弾性面材が局部的に大きく伸びたり大きく窪んで底打ち感を与えることがなく、ソファーやマットレスの表地に適した二重弾性面材が得られる。
【００５９】
弾性布帛（１０）を二重構造にするためには、織機や編機により、表布（３２）と裏布（３４）を同時に織編しつつ、一部の表糸を裏布の一部に交絡させ、或いは、一部の裏糸を表布の一部に交絡させて、弾性布帛（１０）を形成する。
織機による場合、経緯二重織物として通常の織機によって二重弾性布帛を織成することが出来る。
図１４は、横編機によって編成された二重弾性布帛を図示し、表糸（３１）と裏糸（３３）が一部で一体になった二重編目を形成し、その二重編目を介して表布（３２）と裏布（３４）が一体化されている。二重弾性布帛は、表布（３２）と裏布（３４）を同時に織編しつつ、  それらの間を連結糸（３５）によって連結し、それらの間に空隙層（３６）が形成された立体構造にすることが出来る。
図１５は、ダブルモケット織機によって織成された二重弾性布帛を図示し、表経糸（３１ｙ）と表緯糸（３１ｘ）、および、裏経糸（３３ｙ）と裏緯糸（３３ｘ）は、それぞれ平織組織による表布（３２）と裏布（３４）を形成しており、それらの間を連結する連結糸（３５）によって空隙層（３６）が形成されている。
【００６０】
図１６は、ダブルラッシェル経編機によって編成された二重弾性布帛を図示し、表布（３２）と裏布（３４）が連結糸（３５）に連結されて一体的に編成されている。
表布（３２）と裏布（３４）の間の連結糸（３５）が介在する空隙層（３６）の層厚は  ０．３ｍ／ｍ以上にするとよい。
裏糸（３３）と連結糸（３５）には弾性糸が使用され、表糸（３１）には非弾性糸が使用されている。コース方向（Γ）において左右隣合う一方の表糸（３１ａ）は、隣合う左側の表糸（３１ｂ）と一体になった鎖編目（３８ａ）と、隣合う右側の表糸（３１ｃ）と一体になった鎖編目（３８ｂ）を、数コースおきに交互に繰り返し形成している。
その結果、隣合う鎖編目（３８ａ）と鎖編目（３８ｂ）は、ウエール方向（Σ）にジグザグに続く鎖編目列（３９）を形成することになる。
そして、その隣合ってジグザグに続く表布（３２）の左右の鎖編目列（３９，３９）の間に、開口面積１ｍｍ2 以上の開口（３７）が形成されることになる。その結果、二重弾性布帛（１０）は、ネット編布の外観を呈することになる。
裏布（３４）は、ウエール方向（Σ）に続く鎖編目列（３９）を形成する地編裏糸（３３ａ）と、ニットループを形成することなくコース方向（Γ）において左右隣合う鎖編目列（１９，１９）の間を連結する挿入裏糸（３３ｂ）によって平織物状に編成されている。
【００６１】
二重弾性布帛（１０）は、表布（３２）と裏布（３４）の間に袋状隙間が形成されているので、保温性がよい。
裏布（３４）を重厚に構成しても、それによって表布（３２）の風合いが格別損なわれることなく、表布（３２）をネット編布に構成しても、重厚な裏布（３４）によって表布（３２）の形状が維持されることになる。
【００６２】
その表布（３２）と裏布（３４）の間に袋状隙間を層厚０．３ｍ／ｍ以上の空隙層（３６）にすると、二重弾性布帛（１０）の保温・断熱性が高まるとともに、二重弾性布帛（１０）を押圧する度に空隙層（３６）の内部の空気が表布（３２）や裏布（３４）を透過して出入りするので、二重弾性布帛（１０）を弾性面材（６２）に使用して蒸れ感を与えず、クッション性に優れたソファーやマットレスを得ることが出来る。
【００６３】
ダブルラッシェル経編機によって編成された二重弾性布帛（１０）では、その表布（３２）をネット編布状に編成することによって、清涼感を与え、ソファーやマットレスその他の椅子張地に最適のものとなる。
【００６４】
特に、連結糸（３５）に弾性糸条（１１）を用いたものでは、表布（３２）と裏布（３４）の間の空隙層（３６）が押しつぶされ難く、蒸れ感を与えず、クッション性に優れ、ソファーやマットレスに最適のものとなる。
【００６５】
弾性面材（１０）のクッション面に平板になっており、強く緊張させて張設されたクッション面に肢体を載せるときは、固い板に肢体を載せた場合と同じように、クッション面から反力が肢体に集中して痛く感じられ、長時間肢体を載せておくのに耐え難くなる。
【００６６】
そこで、弾性布帛に織編込まれている何れかの糸条が連続している糸条連続方向に直交する糸条直交方向において離れている少なくとも２つの部位における糸条連続方向において弾性布帛に作用する所要の伸び率に伸長時の弾性布帛の伸長応力が異なるようにしている。
即ち、クッション面が平板であっても、体重が強く作用する部位では局部的に大きく窪み、体重が左程作用しない部位では殆ど窪まないと言うように、クッション面の弾性を部分的に変える。
そうすると、クッション面が肢体の起伏に応じて変形し、肢体にフイットするようになる。
その結果、肢体を載せたとき、クッション面から受ける反力が均等に分散されて肢体に作用することになり、クッション面に長時間肢体を載せても痛みを感じることがなく、座り心地のよい弾性面材（１０）が得られることになる。
【００６７】
ここに「所要の伸び率に伸長時の弾性布帛の伸長応力（以下、定伸強度と言う。）」とは、クッション面の異なる部位の伸縮弾性を比較するために必要とされる伸び率に達した時点おいて、弾性布帛に作用している伸長応力を意味する。
その定伸強度に関しては、伸縮弾性を比較しようとしているクッション面の各部位が、押圧荷重を受けて３％から１０％までの範囲内の所定の伸び率に達するまで、そのクッション面の各部位に作用する押圧荷重を徐云に増やし、その所定の伸び率に達した時点における押圧荷重をもって定伸強度とし、それによって各部位の伸縮弾性を比較すればよい。
【００６８】
「織編込まれている何れかの糸条が連続している糸条連続方向に直交する糸条直交方向において離れている少なくとも２つの部位」とは、
（１）  経編物のように布帛の長さ方向（ｈ) に連続している経糸（１８）だけで構成される弾性布帛では、弾性布帛の幅方向（ｒ) において離れている２つの部位（ｒ−１、ｒ−２）、即ち、ある経糸（１８ａ）で構成されている部位（ｒ−１）と、別の経糸（１８ｂ）によって構成されている部位（ｒ−２）との少なくとも２つの部位（ｒ−１、ｒ−２）を意味する（図１７参照）。
（２）  横編地のように布帛の幅方向（ｒ) に連続している緯糸（１９）だけで構成される弾性布帛では、弾性布帛の長さ方向（ｈ) において離れている２つの部位（ｈ−１、ｈ−２）、即ち、ある緯糸（１９ａ）で構成されている部位（ｈ−１）と、別の横糸（１９ｂ）によって構成されている部位（ｈ−２）との少なくとも２つの部位（ｈ−１、ｈ−２）を意味する（図１８参照）。
（３）  緯糸挿入経編物や織物のように布帛の長さ方向（ｈ) に連続している経糸（１８）と布帛の幅方向（ｒ) に連続している緯糸（１９）によって構成される弾性布帛では、  弾性布帛の幅方向（ｒ) において離れている２つの部位（ｒ−１、ｒ−２）と、それらの部位（ｒ−１、ｒ−２）から弾性布帛の長さ方向（ｈ) において離れている２つの部位（ｈｒ−１、ｈｒ−２）と合計４つの部位（ｒ−１、ｒ−２，ｈｒ−１、ｈｒ−２）の中の２つの部位、即ち、経糸（１８）と緯糸（１９）の何れかが異なる部位を意味する（図１９参照）。
【００６９】
図１９に図示するように、弾性布帛の定伸強度を部分的に変えるためには、数種類の糸条を、その種類毎に経緯直交する何れかの方向に分けて弾性布帛に織編込むとよい。
即ち、少なくとも２種類の糸条が、その種類毎に経緯直交する２つの方向に分かれて織編込まれており、その２種類の各糸条が連続している各糸条連続方向に直交する各糸条直交方向において、それぞれ離れている少なくとも２つの部位における各糸条連続方向において、布帛に作用する所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力が異なるようにする。
【００７０】
本発明において「２種類の糸条が、その種類毎に経緯直交する２つの方向に分かれて織編込まれており、その２種類の各糸条が連続している各糸条連続方向に直交する各糸条直交方向においてそれぞれ離れている少なくとも２つの部位」とは、
図１９に図示するように、緯糸挿入経編物や織物のように布帛の長さ方向（ｈ) に連続している経糸（１８）と布帛の幅方向（ｒ) に連続している緯糸（１９）との２種類の糸条によって構成される弾性布帛において、
弾性布帛の幅方向（ｒ) において離れている２つの部位（ｒ−１、ｒ−２）と、それらの部位（ｒ−１、ｒ−２）から弾性布帛の長さ方向（ｈ) において離れている２つの部位（ｈｒ−１、ｈｒ−２）と合計４つの部位（ｒ−１、ｒ−２，ｈｒ−１、ｈｒ−２）の中の２つの部位を、
それぞれ構成している経糸（１８）と緯糸（１９）の何れかの糸条の種類を変えることを意味する。
【００７１】
更に詳しく説明すると、本発明において「定伸強度の異なる部位」とは、定伸強度の作用方向に直交する方向において離れている箇所を意味する。
具体的には言えば、図１０〜図１３に図示する横編地において、「定伸強度の異なる部位」とは、種類の異なる糸条を選択的に編み込むことが出来、その選択される糸条の種類に応じて定伸強度を変えることの出来るコース (φ１，φ２，φ３，φ４，φ５………) の異なる箇所を意味する。  
従って、図２０に示す弾性面材（６２）の如く、クッション面の全面を、弾性面材の幅方向（ｉ）にコース方向（Γ）を合わせて支材（６１ａ）と支材（６１ｂ）の間に１枚の連続した横編地（１０）を張設して構成する場合、定伸強度の相異が横筋（７５）を形成するように、弾性面材の幅方向（ｉ）に作用する定伸強度を、弾性面材の奥行き方向（ｑ）において位置を異にする部位毎に変えることが出来る。
【００７２】
一般の経編物や図３に図示する経糸挿入経編物において、「定伸強度の異なる部位」とは、種類の異なる糸条を選択的に編み込むことが出来、その選択される糸条の種類に応じて定伸強度を変えることの出来る編成ウエール（σ１，σ２，σ３，σ４，σ５………）の異なる箇所を意味する。  
従って、図２０に示す弾性面材の幅方向（ｉ）にウエール方向（Σ）を合わせて支材（６１ａ）と支材（６１ｂ）の間に１枚の連続した経編物または１枚の連続した経糸挿入経編物（図３）を張設してクッション面（７４）の全面を構成する場合、定伸強度の相異が横筋（７５）を形成するように、弾性面材の幅方向（ｉ）に作用する定伸強度を、弾性面材の奥行き方向（ｑ）において位置を異にする部位毎に変えることが出来る。
【００７３】
図１と図２に図示する緯糸挿入経編物において、「定伸強度の異なる部位」とは、種類の異なる糸条を選択的に編み込むことが出来、その選択される糸条の種類に応じて定伸強度を変えることの出来る編成ウエール（σ１，σ２，σ３，σ４，σ５………）の異なる箇所、および、種類の異なる糸条を一直線状に挿入することが出来、その選択される糸条の種類に応じて定伸強度を変えることの出来る編成コース（φ１，φ２，φ３，φ４，φ５………) の異なる箇所との何れか一方または双方を意味する。
従って、伸縮弾性の異なる数種類の経編糸を選択的に異なるウエール（σ１，σ２，σ３，σ４，σ５………）に配置して編成された１枚の連続した緯糸挿入経編物（図２）を、図２０に示す弾性面材の幅方向（ｉ）にウエール方向（Σ）を合わせて支材（６１ａ）と支材（６１ｂ）の間に張設してクッション面（７４）の全面を構成する場合、定伸強度の相異が横筋（７５）を形成するように、弾性面材の幅方向（ｉ）に作用する定伸強度を、弾性面材（６２）の奥行き方向（ｑ）において位置を異にする部位毎に変えることが出来る。
又、そのベース経編地を編成する過程において、そのベース経編地の全コース毎か所要のコース毎に伸縮弾性の異なる数種類の緯糸を選択的に挿入して編み込んだ緯糸挿入経編物（図２）では、定伸強度の相異による横筋（７５）と定伸強度の相異による縦筋（７６）が交叉した格子図形が形成されるように、弾性面材の奥行き方向（ｑ）と幅方向（ｉ）のそれぞれの方向において位置を異にする部位毎に、その奥行き方向（ｑ）と幅方向（ｉ）の双方における定伸強度を変えることが出来る。
勿論、緯糸にだけ伸縮弾性の異なる数種類の糸条を選択的に異なる編成コース（φ１，φ２，φ３，φ４，φ５………）に適用した緯糸挿入経編物（図２）では、弾性面材の幅方向（ｉ）にウエール方向（Σ）を合わせて支材と支材の間に張設することにより、定伸強度の相異によって縦筋（７６）を形成するように、弾性面材の奥行き方向（ｑ）に作用する定伸強度を、弾性面材の幅方向（ｉ）において位置を異にする部位毎に変えることが出来る。
【００７４】
織物において、「定伸強度の異なる部位」とは、種類の異なる経糸（１８）を選択的に配列することが出来る織幅方向（ｒ）において位置を異にする箇所、および、種類の異なる緯糸（１９）を経糸間（１８，１８）の開口に順次選択的に打ち込むことが出来る製織方向（ｈ）において位置（織段）を異にする箇所との何れか一方または双方を意味する。
従って、経編糸と緯糸が直交する緯糸挿入経編物（図２）と同様に、経糸（１８）と緯糸（１９）が直交する織物（図１７〜図１９）を弾性面材に適用する場合、経糸と緯糸の一方または双方に伸縮弾性の異なる数種類の糸条を選択的に適用し、定伸強度の相異による横筋（７５）を形成するように、或いは、縦筋（７６）を形成するように、或いは又、横筋（７５）と縦筋（７６）が交叉した格子図形を形成するように、弾性面材（６２）の奥行き方向（ｑ）と幅方向（ｉ）の何れか一方または双方における定伸強度を部分的に変えることが出来る。
【００７５】
このように、定伸強度を変えるために適用される伸縮弾性の異なる数種類の糸条が、繊度、撚数、繊維素材等の糸条を構成する仕様の相異によってそれぞれ異なる外観を呈する場合は、図２０に図示するように、縞模様や格子模様がクッション面に顕現し易い。
【００７６】
その糸条の伸縮弾性の相異が弾性布帛の外観に現れないようにするには、その使用する数種類の中の伸縮弾性の低い低伸縮性糸条と繊維素材、繊度、構成繊維本数、および、撚数を共通する同一仕様の低伸縮糸条が、所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの部位の中の他方の部位に適用すると共に、それら所要の伸び率に伸長時の布帛の伸長応力の異なる２つの部位の織編組織と織編密度を同一にするとよい。  
糸条の伸縮弾性の相異が弾性布帛の外観に現れないようにする他の方法は、定伸強度の異なる各部位の表面を、繊維素材の染色性、繊度、構成繊維本数、および、撚数を共通する同一仕様の糸条によって構成されたカットパイル、ループパイル、起毛毛羽の何れかの立毛面とすることである。
弾性布帛を、表糸条によって構成された表面層と、裏糸条によって構成された裏面層が表裏する二重布帛とする場合には、定伸強度の異なる各部位の表面層に、繊維素材、繊度、構成繊維本数、および、撚数を共通する同一仕様の低伸縮性糸条を適用するとよい。
【００７７】
プラスチックによって構成された３００ｄｔｅｘ以上の弾性糸条は、太い桿状を成し、表面が平滑で滑り易い。このため、そのような弾性糸条によって構成される弾性布帛も滑り易く、その弾性布帛によって構成される弾性面材も滑り易いものとなる。そのような弾性面材に肢体を載せると、肢体が滑動して落ちつかず、疲労感を受け易くなる。
【００７８】
そこで、弾性布帛に単糸繊度が３０ｄｔｅｘ以下の繊維を含む防滑用糸条を織り込み／又は  編み込み、その防滑用糸条の３０ｄｔｅｘ以下の繊維を弾性布帛の任意の縦横１ｃｍ角（＝１ｃｍ2 ）の矩形領域の表面に浮き出させ、  下記の計測法による弾性布帛の平均摩擦係数（ω）を０．２６以上（０．２６≦ω）にする。
【００７９】
記
（ステップ１）  縦横２０ｃｍ角に裁断された矩形の試験布帛（弾性布帛）を、鏡面に仕上げられて水平に支持された金属板の表面に拡布して密着固定する。
（ステップ２）  縦横１０ｍｍの矩形の底面を有し、  その底面の一辺に平行に幅０．１ｍｍ、深さ０．１ｍｍの切削溝によって仕切られた合計２０本の筋目が付けられているステンレス製（ＨＵＳ３０４）接触子を、その底面を下向きにして試験布帛（弾性布帛）の上に載せる。
（ステップ３）  接触子から試験布帛（弾性布帛）へと５０ｇｆの荷重を作用させる。
（ステップ４）  その接触子を、底面の筋目に直交する方向に移動速度０．１ｃｍ／ｓｅｃをもって３０ｍｍ往復移動させる。
（ステップ５）  その往路と復路の各途中の２０ｍｍ間の移動において、接触子と試験布帛（弾性布帛）の間に作用する摩擦抗力の平均値（Ｆ；ｇｆ）を接触子に作用している荷重（５０ｇｆ）で除して算出される試験布帛の縦方向における摩擦係数（ω1 ）と横方向における摩擦係数（ω2 ）の平均値（０．５ω1 ＋０．５ω2 ）をもって試験布帛の平均摩擦係数（ω）とする。
【００８０】
任意の縦横１ｃｍ角（＝１ｃｍ2 ）の矩形領域に防滑用糸条を露出させるのは、在来の布帛と同様に３０ｄｔｅｘ以下の繊維によって弾性布帛の表面を構成するためである。
【００８１】
摩擦係数を規定する領域を縦横各１ｃｍと定めるのは、弾性布帛をポーラス（目粗）に構成するとしても、糸条に囲まれる布目隙間が縦横各１ｃｍを超える非常にポーラス（目粗）な弾性布帛では、防滑用糸条による防滑効果を期待することは出来ないからである。
即ち、３０ｄｔｅｘ以下の繊維を弾性布帛の全面に均等に分布させるとしても、弾性布帛に防滑効果が生じるようにするためには、それを斑なく分布させることが要求される。
【００８２】
つまり、本発明は、太く滑り易い弾性糸条によって構成される弾性布帛の表面に３０ｄｔｅｘ以下の繊維を介在させ、弾性布帛の表面に露出している弾性糸条の露出面積比率が相対的に少なくすることを意図する。
【００８３】
しかし、３０ｄｔｅｘ以下の繊維によって弾性糸条が完全に隠蔽されるようるする必要はない。
何故なら、弾性面材には、その上に載せた肢体を勝手気儘に気楽に振り動かせる程度の滑り易さ（平滑性）も求められるからである。
この点を考慮すると、弾性布帛の表面の平均摩擦係数（ω）を、０．６０以下（０．２６≦ω≦０．６０）、好ましくは０．３０〜０．５０（０．３０≦ω≦０．５０）、更に好ましくは０．３５〜０．４０（０．３５≦ω≦０．４０）に設定することが望まれる。
そのためには、弾性布帛の任意の縦横１ｃｍ角の矩形領域に占める防滑用糸条の露出面積比率を、頑して５０％以下に、好ましくは５〜３０％に、更に好ましくは概して２０％前後となる１５〜２５％に設定するとよい。
【００８４】
防滑用糸条には、
（１）  紡績糸、起毛毛羽が表面に浮き出ているマルチフイラメント糸の起毛糸、
（２）  添糸が芯糸にリング状に絡み付いて表面に凹凸を形成しているリング糸、
（３）  添糸が芯糸に紡績スライバー状に絡み付いて表面に凹凸を形成しているスラブ糸、
（４）  添糸が芯糸に毛玉状に絡み付いて表面に凹凸を形成しているネップ糸、
（５）  芯糸を被覆している鞘糸が表面に浮き出ている芯鞘複合糸、
（６）  オーバーフィード率の高いマルチフイラメント糸が表面に浮き出て凹凸を形成しているインターレース糸、
（７）  花糸片が芯糸に係止されて表面に突き出ているモール糸やシェニール糸、
（８）  繊維破片を芯糸に静電植毛したフロッキー加工糸、
（９）  天然皮革、合成皮革、人工皮革、不織布等をテープ状に裁断して作られ、裁断口が毛羽立っているテープ糸等の毛羽立った糸条を用いる。
【００８５】
弾性布帛には起毛処理を施し、その表面に露出している防滑用糸条を毛羽立てることも出来る。
又、通常の紡績糸やマルチフイラメント糸を防滑用糸条に用いるときは、それらの糸条によって弾性布帛の表面にパイルを形成することも出来る。
その点では、糸条の表面がパイルによって覆われているモール糸やシェニール糸またはフロッキー加工糸を防滑用糸条に用いることが推奨される。
【００８６】
従って、表布と裏布によって構成される二重弾性布帛では、裏布（３４）に弾性糸条（１１）を使用し、防滑用糸条は表布（３２）に使用することが推奨される。
【００８７】
〔実施例Ｃ−１〕
ポリエステル繊維紡績糸（２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を６４本／１０ｃｍに設定して整経する。ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を第１緯糸に適用する。
ポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（１６７ｄｔｅｘ）を花糸に適用し、ポリエステル繊維（単糸繊度：１．４ｄｔｅｘ）の紡績糸（２０／１綿番手）と熱融着性ナイロンモノフイラメント糸（７８ｄｔｅｘ）を芯糸に適用したモール糸（１／２．８メートル番手）を第２緯糸に適用する。
緯糸密度を１２０本／１０ｃｍに設定し、第１緯糸と第２緯糸を交互に打ち込んで、綾織組織による織物を織成する。
その織物をピンテンターに通して１８５℃で３分間乾熱処理し、経糸と緯糸との接結点を融着固化させて弾性布帛（１０）を仕上げる。
この弾性布帛（１０）の織幅方向（ｒ）における１０％伸長時の引張応力（Ｆ）は２１７（Ｎ／５ｃｍ）であり、布長さ方向（ｈ）における摩擦係数（ωh ）は０．３７５であり、織幅方向（ｒ）における摩擦係数（ωr ）は０．３８７であり、平均摩擦係数（ω）は０．３８１であった。
【００８８】
〔実施例Ｃ−２〕
ポリエステル繊維紡績糸（２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を６４本／１０ｃｍに設定して整経する。
ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（繊度：２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を第１緯糸に適用する。
ポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（１６７ｄｔｅｘ）を花糸に適用し、    ポリエステル繊維（単糸繊度：１．４ｄｔｅｘ）の紡績糸（２０／１綿番手）と熱融着性ナイロンモノフイラメント糸（７８ｄｔｅｘ）を芯糸に適用したモール糸（１／２．８メートル番手）を第２緯糸に適用する。
ポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（１６７ｄｔｅｘ×３本）を添糸に適用し、ポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（８３ｄｔｅｘ×２本）を芯糸に適用し、ポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（８３ｄｔｅｘ）とポリエステル繊維（単糸繊度：３．４ｄｔｅｘ）のマルチフイラメント加工糸（１６７ｄｔｅｘ）を押さえ糸に適用し、芯糸に絡み付いて輪奈を形成した添糸を２本の押糸によって芯糸に押さえつけたリング糸（１／３．８メートル番手）を第２緯糸に適用する。
緯糸密度を１３６本／１０ｃｍに設定し、第１緯糸と第２緯糸を交互に打ち込んで、綾織組織による織物を織成する。
その織物をピンテンターに通して１８５℃で３分間乾熱処理し、経糸と緯糸との接結点を融着固化させて弾性布帛（１０）を仕上げる。
この弾性布帛（１０）の織幅方向（ｒ）における１０％伸長時の引張応力（Ｆ）は２６６（Ｎ／５ｃｍ）であり、布長さ方向（ｈ）における摩擦係数（ωh ）は０．３９８であり、織幅方向（ｒ）における摩擦係数（ωr ）は０．３９１であり、平均摩擦係数（ω）は０．３９５であった。
【００８９】
〔比較例Ｃ−１〕
ポリエステル繊維紡績糸（２／１０メートル番手）を経糸に適用し、経糸密度を６４本／１０ｃｍに設定して整経する。
ポリエーテル系エステルを芯成分ポリマーとし、その芯成分ポリマーよりも低融点の熱融着性ポリマーを鞘成分ポリマーとする熱融着性芯鞘複合ポリエーテル系エステル弾性糸条（２０８０ｄｔｅｘ、東洋紡績株式会社製品名：ダイヤフローラ）を緯糸に適用する。緯糸密度を１３６本／１０ｃｍに設定し、綾織組織による織物を織成する。
その織物をピンテンターに通して１８５℃で３分間乾熱処理し、経糸と緯糸との接結点を融着固化させて弾性布帛（１０）を仕上げる。この弾性布帛（１０）の織幅方向（ｒ）における１０％伸長時の引張応力（Ｆ）は４０３（Ｎ／５ｃｍ）であり、布長さ方向（ｈ）における摩擦係数（ωh ）は０．２０２であり、織幅方向（ｒ）における摩擦係数（ωr ）は０．２７３であり、平均摩擦係数（ω）は０．２３８であった。
【図面の簡単な説明】
【００９０】
【図１】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図２】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図３】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図４】  本発明に係る弾性布帛の表面図である。
【図５】  本発明に係る弾性布帛の断面図である。
【図６】  本発明に係る弾性布帛の荷重伸度曲線図である。
【図７】  本発明に係る弾性面材の斜視図である。
【図８】  本発明の比較例に係る弾性布帛の表面図である。
【図９】  本発明の比較例に係る弾性布帛の表面図である。
【図１０】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１１】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１２】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１３】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１４】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１５】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１６】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１７】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１８】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図１９】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【図２０】  本発明に係る弾性布帛の斜視図である。
【符号の説明】
【００９１】
１０：弾性布帛
１１：弾性糸条（挿入糸・経糸・緯糸）
１３：非弾性糸条（直線部分・交叉糸条）
１８：経糸
１９：鎖編目列（緯糸）
２０：接結点
２２：挿入糸（交叉糸条・非弾性糸条・経糸・緯糸）
３１：表糸
３２：表布
３３：裏糸
３４：裏布
３５：連結糸
３６：空隙層
３７：開口
３９：鎖編目列
４０：ニットループ
５０：シンカーループ
６０：フレーム
６１：支材
６２：弾性面材
７４：クッション面
７５：横筋
７６：縦筋
Ｄ  ：弾性糸条の平均太さ
ｄ  ：非弾性糸条の平均太さ
φ  ：コース
Γ  ：コース方向
σ  ：ウエール
Σ  ：ウエール方向
Ｌc ：平均コース間隔
ｈ  ：布帛の長さ方向
ｒ  ：布帛の幅方向
ｑ  ：弾性面材の奥行き方向
ｉ  ：弾性面材の幅方向
Ｘ  ：弾性糸条の延在方向
Ｙ  ：直交方向
Ｚ  ：４５度バイアス方向
【国際調査報告】
2004015181.tif 000027
2004015181.tif 000028
2004015181.tif 000029
2004015181.tif 000030