【事件の表示】
　上記当事者間の登録第６０２５９１９号商標の商標登録無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
　審判費用は、請求人の負担とする。
【理　由】
第１　本件商標
　本件登録第６０２５９１９号商標（以下「本件商標」という。）は、「ＧＱＬＩＮＥ」の欧文字を書してなり、平成２９年７月６日登録出願、第１４類、第１６類、第１８類、第２０類、第２４類ないし第２６類及び第３５類に属する商標登録原簿に記載のとおりの商品及び役務を指定商品及び指定役務として、同３０年２月１６日に登録査定、同年３月９日に設定登録されたものである。
　
第２　引用商標
　請求人が、本件商標の登録の無効の理由について、商標法第４条第１項第１１号及び同第１５号に該当するとして引用する商標は、以下の登録商標（以下、これらをまとめていうときは「引用商標」という。）であって、いずれも現に有効に存続しているものである。
　１　登録第４７５０７１０号商標（以下「引用商標１」という。）
　商標の構成：別掲１のとおり
　登録出願日：平成１５年５月３０日
　設定登録日：平成１６年２月２７日
　更新登録日：平成２６年２月１２日
　指定商品：第１６類に属する商標登録原簿に記載の商品
　２　登録第１７１２２３４号商標
　商標の構成：別掲２のとおり
　登録出願日：昭和５６年１１月２４日
　設定登録日：昭和５９年９月２６日
　最新更新登録日：平成２６年５月２７日
　指定商品：第１６類「雑誌」（平成１７年３月１６日書換登録）
　３　登録第２２４０８１９号商標
　商標の構成：別掲３のとおり
　登録出願日：昭和６２年１１月１３日
　設定登録日：平成２年６月２８日
　最新更新登録日：平成２２年１月１２日
　指定商品：第１６類「雑誌,新聞」（平成２２年３月２４日書換登録）
　４　登録第２６３８５１１号商標
　商標の構成：別掲２のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年３月３１日
　最新更新登録日：平成２６年３月４日
　指定商品：第４類ないし第６類、第８類、第１０類、第１１類、第１４類、第１６類、第１８類ないし第２１類、第２４類、第２６類ないし第２８類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１６年５月１２日書換登録）
　５　登録第２６３３８４６号商標
　商標の構成：別掲２のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年３月３１日
　最新更新登録日：平成２６年３月４日
　指定商品：第３類、第６類、第８類、第１０類、第１４類、第１８類、第２１類、第２５類、第２６類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１６年５月１２日書換登録）
　６　登録第２６４５４６７号商標
　商標の構成：別掲２のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年４月２８日
　最新更新登録日：平成２６年３月１８日
　指定商品：第１７類、第２４類、第２６類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１６年６月２日書換登録）
　７　登録第２６４８７６３号商標
　商標の構成：別掲２のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年４月２８日
　最新更新登録日：平成２６年３月１８日
　指定商品：第９類、第１４類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１６年７月１４日書換登録）
　８　登録第２６５９０６８号商標
　商標の構成：別掲２のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年５月３１日
　最新更新登録日：平成２６年４月８日
　指定商品：第６類、第８類、第９類、第１５類、第１８類ないし第２２類、第２４類、第２５類、第２７類、第２８類、第３１類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１６年６月２日書換登録）
　９　登録第２６７８２７６号商標
　商標の構成：別掲２のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年６月２９日
　最新更新登録日：平成２６年４月８日
　指定商品：第６類、第１１類、第１４類、第１６類、第１７類、第１９類ないし第２２類、第２４類、第２６類、第２７類、第３１類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１６年６月９日書換登録）
　１０　登録第２６８３４０４号商標
　商標の構成：別掲３のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年６月２９日
　最新更新登録日：平成２６年４月８日
　指定商品：第４類ないし第６類、第８類、第１０類、第１１類、第１４類、第１６類、第１８類ないし第２１類、第２４類、第２６類ないし第２８類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１６年６月９日書換登録）
　１１　登録第２６８５４８９号商標
　商標の構成：別掲３のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年７月２９日
　最新更新登録日：平成２６年４月３０日
　指定商品：第１７類、第２４類、第２６類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１６年７月１４日書換登録）
　１２　登録第２６８５４９０号商標
　商標の構成：別掲３のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年７月２９日
　最新更新登録日：平成２６年４月３０日
　指定商品：第３類、第６類、第８類、第１０類、第１４類、第１８類、第２１類、第２５類、第２６類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１６年８月４日書換登録）
　１３　登録第２６８５４９１号商標
　商標の構成：別掲３のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年７月２９日
　最新更新登録日：平成２６年２月２５日
　指定商品：第９類、第１４類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１６年８月４日書換登録）
　１４　登録第２７００１９０号商標
　商標の構成：別掲３のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成６年１１月３０日
　最新更新登録日：平成２６年６月１０日
　指定商品：第６類、第１１類、第１４類、第１６類、第１７類、第１９類ないし第２２類、第２４類、第２６類、第２７類、第３１類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１７年１月２６日書換登録）
　１５　登録第２７００７５６号商標
　商標の構成：別掲４のとおり
　登録出願日：平成４年３月３１日
　設定登録日：平成６年１２月２２日
　最新更新登録日：平成２６年７月８日
　指定商品：第６類、第９類、第１６類、第１９類、第２０類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１７年４月６日書換登録）
　１６　登録第２７００７５７号商標
　商標の構成：別掲５のとおり
　登録出願日：平成４年３月３１日
　設定登録日：平成６年１２月２２日
　最新更新登録日：平成２６年７月８日
　指定商品：第６類、第９類、第１６類、第１９類、第２０類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１７年４月６日書換登録）
　１７　登録第２７１１５２３号商標
　商標の構成：別掲３のとおり
　登録出願日：平成４年１月７日
　設定登録日：平成７年１２月２６日
　最新更新登録日：平成２７年８月４日
　指定商品：第５類、第９類、第１０類、第１６類、第１７類、第２０類ないし第２２類、第２４類、第２５類に属する商標登録原簿に記載の商品（平成１８年１月２５日書換登録）
　１８　登録第４５５７７５９号商標
　商標の構成：別掲３のとおり
　登録出願日：平成１２年６月２９日
　設定登録日：平成１４年４月５日
　更新登録日：平成２３年１０月１８日
　指定役務：第３５類、第３８類、第４２類に属する商標登録原簿に記載の役務
　１９　登録第５１５０７７８号商標
　商標の構成：別掲１のとおり
　登録出願日：平成１９年６月２９日
　設定登録日：平成２０年７月１１日
　更新登録日：平成３０年３月２７日
　指定商品及び指定役務：第９類、第４１類、第４５類に属する商標登録原簿に記載の商品及び役務
　２０　登録第５２９９８２２号商標
　商標の構成：別掲１のとおり
　登録出願日：平成２１年９月３日
　設定登録日：平成２２年２月５日
　指定役務：第３５類に属する商標登録原簿に記載の役務
　２１　登録第５４１００１９号商標
　商標の構成：別掲１のとおり
　登録出願日：平成２２年６月１１日
　設定登録日：平成２３年４月２８日
　指定商品及び指定役務：第９類、第３５類、第３８類、第４１類、第４２類、第４５類に属する商標登録原簿に記載の商品及び役務
　
第３　請求人の主張
　請求人は、本件商標の登録を無効とする、審判費用は被請求人の負担とするとの審決を求め、その理由を要旨次のように述べ、証拠方法として、甲第１号証ないし甲第５０号証（枝番号を含む。）を提出した。
　１　商標法第４条第１項第１１号該当性について
（１）本件商標中の「ＬＩＮＥ」の文字について
　本件商標「ＧＱＬＩＮＥ」のうち、「ＬＩＮＥ」の文字は、本件商標の出願時はもちろんのこと、登録時においても、ネットワークの業界においては、何人も使用することができ、かつ、使用している文字であり、商標としての識別力を有しない文字となっている。
　したがって、本件商標の要部は、「ＧＱ」の２文字にある。
　このため、本件商標は、請求人らの所有に係る２１件の引用商標「ＧＱ」とその要部を同一とする標章であり、かつ、本件商標の指定商品・指定役務の全区分がそれぞれ相互に類似するものである。
（２）要部抽出の根拠
　現在、例えば、「ＬＩＮＥ」という文字をＧｏｏｇｌｅ検索すると、およそ６億件ヒットするが、そのうちの１６０件程が「ＬＩＮＥ」の文言をメインとした内容となっている。さらに、そのうち上位の方に位置するウェブサイトによれば、「ＬＩＮＥ」の文字は、ネット上普通に用いられている（甲２４〜甲３２）。
　インターネット時代の現在において、この「ＬＩＮＥ」なる技術は、「ＮＨＮ日本」によって開発された人気オンラインメッセージアプリケーションである。ネットのユーザーにとって、魅力的な部分は「絵文字イメージ」である。「ＬＩＮＥ」は、今や２５０以上の絵文字イメージをユーザーに提供できる新しいコミュニケーションツールとなっている。このおかげでユーザーは無料通信と無料メッセージをいつどこでも、２４時間に作成ができるという数十年前では考えることすらできない夢のような時代を享受できるようになったのである（甲３２の２）。
　したがって、日本発のアプリが全世界へと拡大し、その結果「ＬＩＮＥ」は、今から５年前の２０１３年１月、当時で既に全世界のユーザー数が１億人を突破したのである。すなわち、「ＬＩＮＥ」は、２０１１年６月のサービス開始から約７年しか経っておらず、この短期間に日本のユーザー数は４，１５１万人と増加し、日本人の約３人に１人が利用する程までに急成長を遂げたのである。
　そして、識別力のある標章としては、「ＬＩＮＥ」の文字と図形との結合商標のみが、登録されているのである。
　このような諸事実に基づき、請求人は、本件商標中の「ＬＩＮＥ」の文字には、出願時はもとより、登録時においても、商標としての識別力を有しない文字となっており、本件商標の要部は「ＧＱ」のみに存在するものと確信する。
（３）小括
　以上のとおり、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当する。
　２　商標法第４条第１項第１５号該当性について
（１）引用商標は、請求人らの発行に係る世界的に有名な男性用ファッション誌「ＧＱ」のタイトルであること
　請求人は、「ＧＱ」誌そのものの表紙のうち、日本で２０１４年から２０１８年に発行されたものを提出する（甲３３）。特に、２０１８年７、８月号の市川海老蔵が「リンゴ」をかじる強烈な顔が表紙に掲載され、強いインパクトのある「ＧＱ」誌そのものを提出する（甲３４）。これにより、「ＧＱ」２文字の現実の商取引における使用態様を明らかにする。
　上記各表紙により、「ＧＱ」誌を通して、「ＧＱ」の２文字が世界的な男性用ファッション雑誌のタイトルとして理解され、かつ、この雑誌が世界的に著名性のある男性ファッション雑誌のタイトルであることを認識できる。
　この事実は、請求人自らの主張だけではなく、主張の客観性を担保させるため、第三者の見解を通じて「著名性ある事実」を立証する。
　すなわち、Ｇｏｏｇｌｅ検索において、キーワード「ＧＱ」の２文字を入力すると、直ちに「ＧＱＪＡＰＡＮ」が表示される。さらに、キーワード「ＧＱ　ＪＡＰＡＮ」を入力すると、「ＧＱ　ＪＡＰＡＮ（ジーキュウジャパン）とは、コンデナスト・ジャパンが発売している男性向けファッション・カルチャー雑誌である。毎月２４日発売。１９５７年にアメリカで創刊され世界１９ヶ国で発行・発売されている、アメリカの代表的な男性ファッション雑誌・ＧＱの日本版。雑誌名はＧｅｎｔｌｅｍｅｎ’ｓＱｕａｒｔｅｒｌｙの略で、初期は季刊であったことから『男性向け季刊誌』を意味する。アメリカ版の発行部数は９３万部。」等のウィキペディアの説明が表示されており、「ＧＱ」誌が世界的に著名性を有する男性用ファッション誌であることは明らかである。
（２）「ＧＱ」誌の具体的な記載内容について
　Ｇｏｏｇｌｅ検索の「ＧＱ」の２文字からは、「ＧＱＪＡＰＡＮは本質にこだわる男性のためのメンズ・ファッション＆クオリティ・ライフスタイルマガジンです。」がヒットする。請求人は、代表的な４つのファッション商品について、「ＭＡＧＡＺＩＮＥ」（甲３５）、「ＣＡＲ」（甲３６）、「ＦＡＳＨＩＯＮ」（甲３７）、「ＷＯＭＡＮ」（甲３８）を提出し、「ＧＱ」誌の具体的内容の一端を提出する。
　加えて、「ＧＱ」誌は、２０１８年現在、世界１９か国において発売されており、男性ファッションのリーダーとしての地位を確立している。
　このように、世界１９か国で発行されている事実からしても、「ＧＱ」の２文字が、「ＧＱ」誌としてファッション業界はもとより、多くの人々にその著名性が認識されている。
（３）商標権者によるネット上の使用態様について
　Ｇｏｏｇｌｅ検索で「ＧＱＬＩＮＥ」のキーワードを入力して出てくるページには、Ｒａｓｈｉｎｋ−ＧＱＬＩＮＥ　Ｔｏｒｅｒｕ　Ｓｅａｒｃｈ（トレルサーチ）（甲４０）、商標「ＧＱＬＩＮＥ」の詳細情報（甲４１）、ＧＱＬＩＮＥの画像検索結果（甲４２）、ニンジニアネットワーク株式会社のＧＱＬＩＮＥ画像検索結果（甲４３）が出現し、これらのうち、殊に甲第４０号証には「ｒａｓｈｉｎｋブランドのプレミアムライン（ＧＱ＝ＧＲＥＡＴ　ＱＵＡＬＩＴＹ）とあり、被請求人は「ＧＱ」２文字の根拠が、あたかもＧＲＥＡＴ　ＱＵＡＬＩＴＹにあるかのように説明している。
　しかし、実際には、レザー製品として、ＢＡＧ、ＣＬＵＴＣＨ　ＢＡＧ、ＷＡＬＬＥＴ、ＢＯＯＴＳ、ＧＬＯＶＥが記載され、これらは、全てファッション商品の代表的なものである。
　さらに、被請求人は、ネット上に「商標情報」として、「ＧＱＬＩＮＥ」が特許庁において登録された事実を公開し、区分ごとに詳細な説明を加え、宣伝・広告をしている。すなわち、被請求人は、男性用ファッショングッズの写真と共に、ネット上でその通販サービスを行っている事実を展開している（甲４１、甲４３、甲４４）。
　しかしながら、これらの被請求人の諸行為は、ことごとく請求人ら所有の世界的著名性を獲得している「ＧＱ」に対し、著名性・信用へのただ乗り、著名性・信用の希釈化、著名性・信用の汚染を生じている行為であるといわざるを得ない。
　請求人は、「ＧＱ」誌の登録保護を図るべく、６１年もの長年にわたり、世界的企業努力を重ねつつ現在に至っている。　　　　　　　
　それにもかかわらず、被請求人は、この長年努力の結果、世界的著名性を獲得した請求人ら所有の「ＧＱ」マークを用いて、何ら企業努力なしに前述の諸行為を行っている。
（４）過去における「ＧＱ」商標の紛争事件について
　請求人は、すでに我が国における「ＧＱ」商標につき、請求人とは無関係な第三者による商標登録に対し、平成１３年（２００１年）４月１２日付けで登録無効審判請求を行い、無効審決を得た事実がある（甲４５、甲４６）。
　さらに、過去の事件において、請求人が１００年を超える企業努力を積み重ねてきた世界的著名商標「ＶＯＧＵＥ」に対する第三者による登録、あるいは商標権侵害事件に関する審決、判決例を列挙し、本件と商標の本質的な問題点が全く共通している事実を主張・立証する（甲４７〜甲５０）。
　３　結語
　以上のとおり、本件商標は、明らかに商標法第４条第１項第１１号違反、及び同第１５号違反によって登録されたものであるから、その登録を無効とすべきものである。
　
第４　被請求人の答弁
　被請求人は、請求人の主張に対して何ら答弁していない。
　
第５　当審の判断
　請求人が本件審判を請求するにつき、利害関係について争いがないから、本案について判断する。
　１　商標法第４条第１項第１１号該当性について　
（１）本件商標　
　請求人は、本件商標の構成中、「ＧＱ」の文字部分が要部となるものであることを前提として、本件商標が商標法第４条第１項第１１号及び同第１５号に該当する旨主張しているので、まず、この点について検討する。
　本件商標は、前記第１のとおり、「ＧＱＬＩＮＥ」の欧文字を同一の書体をもって横一連に、外観上まとまりよく一体的に表され、その構成中の「ＧＱ」の文字部分のみが強く印象付けられる態様のものとはいえない。また、その構成文字全体としては、辞書等に掲載のない、造語といえ、かつ、本件商標より生ずると認められる「ジーキューライン」の称呼もよどみなく称呼し得るものである。
　してみると、本件商標は、構成全体として、一体不可分の商標とみるのが相当であり、その構成文字に相応して、「ジーキューライン」の一連の称呼のみを生ずるものであって、特定の観念を有しないものである。　
（２）引用商標　
　引用商標は、前記第２のとおり、いずれも極めて大きく、かつ、肉太に表示した「Ｇ」と「Ｑ」の欧文字を図案化した部分を有するという点を共通にするものであり、当該図案化部分の特徴のある外観が自他商品及び役務の識別標識としての機能を果たし得るものというべきであって、当該図案化部分からは、「ジーキュー」の称呼が生じるものの、特定の観念は生じないものというのが相当である。
（３）本件商標と引用商標の類否について　
　本件商標と引用商標は、それぞれ前記のとおりの構成よりなるものであるから、外観上明らかに相違するものである。
　次に称呼についてみるに、本件商標より生ずる「ジーキューライン」の称呼と引用商標より生ずる「ジーキュー」の称呼とは、「ライン」の音の有無の差異により、それぞれの称呼を全体として称呼した場合においても、その語調・語感が著しく相違したものとなり、明瞭に聴別し得るものである。
　また、本件商標及び引用商標は、いずれも特定の観念を有しないものであるから、観念上比較することができない。
　そうすると、本件商標と引用商標とは、観念上比較することができないとしても、その外観及び称呼において相違し、取引者、需要者に与える印象、記憶、連想等を総合してみても、本件商標は引用商標のいずれとも相紛れるおそれのない非類似の商標というべきである。
（４）小括
　以上のとおり、本件商標の指定商品及び指定役務と引用商標の指定商品及び指定役務との類否について言及するまでもなく、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当しない。
　２　商標法第４条第１項第１５号該当性について
（１）引用商標の著名性について
　請求人は、我が国において、２０１４年から２０１８年に発行された男性用ファッション誌に引用商標１を使用しているものである（甲３３、甲３４）。
　そして、請求人は、引用商標の著名性を客観的に示すものとして、Ｇｏｏｇｌｅ検索における「ＧＱ　ＪＡＰＡＮ」に関するウィキペディアの説明により、「ＧＱ」誌が世界的に著名性を有する男性用ファッション誌であることは明らかであると主張している。
　しかしながら、我が国において、請求人が、２０１４年から引用商標１を男性用ファンション雑誌に使用していることは認められるとしても、引用商標に係る使用期間、使用方法、広告の範囲・回数、市場シェア等を客観的に把握できる具体的な証拠の提出はされておらず、提出された証拠をもって、引用商標が広く知られていると認めることはできない。
　また、その他に、引用商標の著名性を客観的に把握することができる証拠も見いだせない。
　してみれば、引用商標は、請求人の業務に係る雑誌を表示するものとして、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、我が国の取引者・需要者の間に広く認識されていたものということはできない。
（２）本件商標と引用商標との類似性の程度について　
　上記１のとおり、本件商標と引用商標とは、観念上比較することができないとしても、その外観及び称呼において相違し、取引者、需要者に与える印象、記憶、連想等を総合してみても、本件商標は引用商標のいずれとも相紛れるおそれのない非類似の商標というべきである。　
（３）引用商標の独創性について
　引用商標は、いずれも「Ｇ」と「Ｑ」の欧文字を図案化した部分を有するものであって、「Ｇ」と「Ｑ」の欧文字をいずれも極めて大きく、かつ、肉太に表示した点に特徴を有するといえるものの、近似のレタリング技術からすれば、その独創性が高いものとはいい難い。
（４）商品の関連性、需要者の共通性について
　本件商標の指定商品中には、請求人が引用商標の著名性を主張する商品「雑誌」が含まれているから、商品の関連性は高く、その需要者を共通にするものといえる。
（５）出所の混同のおそれについて　
　上記（１）ないし（４）によれば、引用商標は、請求人の業務に係る雑誌を表示するものとして、本件商標の登録出願日及び登録査定日の時点において、我が国の取引者・需要者の間に広く認識されていたものと認めることができず、その独創性も、さほど高いとはいえないものであって、かつ、本件商標と引用商標とは、互いに相紛れるおそれのない非類似の商標である。　
　してみると、本件商標に係る指定商品と請求人の取扱いに係る商品の関連性が高く、その需要者の範囲を共通にするものであるとしても、本件商標に接する取引者・需要者が、引用商標を想起又は連想することはないというべきであるから、本件商標は、これをその指定商品及び指定役務について使用しても、該商品及び役務が請求人又はこれと組織的・経済的に何らかの関係を有する者の業務に係る商品及び役務であるかのように、商品及び役務の出所について混同を生ずるおそれがあるものと認めることはできない。　
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１５号に該当しない。　
　３　請求人の主張について
（１）請求人は、本件商標の構成中「ＬＩＮＥ」の文字について、ネットワークの業界において広く使用されている文字であるから、商標としての識別力を有しない文字となっており、本件商標の要部は「ＧＱ」の文字部分であるとして、本件商標が商標法第４条第１項第１１号に該当すると主張しているが、前記１（１）のとおり、本件商標は、一体不可分の商標というべきものであり、また、その構成中の「ＬＩＮＥ」の文字は、「（細くて強い）綱」「線」「列」等を意味する英単語（研究社　新英和中辞典）であって、メッセージアプリケーションの名称としても知られているものであるが、これが、本件商標の指定商品及び指定役務との関係において、商品及び役務の品質や質等を表すものとして、識別力を有しないとする証拠となり得ないことは明らかである上、本件商標構成中の「ＧＱ」の文字は、普通に用いられる書体で表されており、これ自体で自他商品（役務）の識別力を有するものとはいえないから、「ＧＱ」の文字部分のみを本件商標の要部として抽出する合理的な理由はなく、請求人のかかる主張を採用することはできない。
（２）請求人は、被請求人が、男性用ファッショングッズの写真と共に、ネット上でその通販サービスを行っている行為は、請求人ら所有の世界的著名性を獲得している「ＧＱ」に対し、著名性・信用へのただ乗り、著名性・信用の希釈化、著名性・信用の汚染を生じている行為であると主張しているが、前記２（１）のとおり、引用商標は、請求人の業務に係る雑誌を表示するものとして、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、我が国の取引者・需要者の間に広く認識されていたものと認めることができないものであるから、請求人のかかる主張を採用することはできない。
　４　むすび　
　以上のとおり、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号及び同第１５号のいずれにも該当するものでなく、その登録は、同条第１項の規定に違反してされたものではないから、同法第４６条第１項により、無効とすることはできない。　
　よって、結論のとおり審決する。
【別掲１】
【別掲２】
【別掲３】
【別掲４】
【別掲５】