(57)【要約】【課題】  簡素な構成で小型かつ安価でありながら、より多種多様な運動が可能で簡単に全身の筋肉を鍛えることができる運動器具を提供する。【解決手段】  使用者の左右の足を掛ける非伸縮性の足ベルト１１と、この足ベルト１１に連結され、長さ調整自在で柔軟性を有する非伸縮性の線状部材１４と、左右の線状部材１４を連結する非伸縮性の連結部材１２とを有し、左右の線状部材１４，１４の間には、一方の足と他方の足に足ベルト１１を掛け、一方の足に負荷をかけたときに他方の足に逆方向の負荷がかかるように方向転換部材１５ａを介在させた構成としてある。方向転換部材１５ａは、前記使用者が両手で把持できる長さを有する棒材２に設けてもよいし、椅子３に設けてもよい。【選択図】  図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
使用者の左右の足を掛ける非伸縮性の足ベルトと、
この足ベルトに連結され、長さ調整自在で柔軟性を有する非伸縮性の線状部材と、
左右の前記線状部材を連結する非伸縮性の連結部材と、
を有し、
左右の前記線状部材の間には、一方の足と他方の足に前記足ベルトを掛け、一方の足に負荷をかけたときに他方の足に逆方向の負荷がかかるように方向転換部材を介在させたこと、
を特徴とする運動器具。
【請求項２】
前記方向転換部材が、前記使用者が両手で把持できる長さを有する棒材に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の運動器具。
【請求項３】
前記方向転換部材が、椅子に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の運動器具。
【請求項４】
前記方向転換部材を棒材、椅子その他の固定部に対して着脱自在としたことを特徴とする請求項１に記載の運動器具。
【請求項５】
前記連結部材及び前記方向転換部材が、前記使用者の身体に巻き付けるベルトであることを特徴とする請求項１に記載の運動器具。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、柔軟性を有し長さの調整が自在なロープなどの線状部材を使用することで、腕や脚の筋肉、背筋、腹筋など全身の筋肉を簡単かつ手軽に鍛えることができる簡素な構成の運動器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
筋力を鍛える運動器具としてスポーツジムなどで使用されているものとしては、錘をワイヤーで牽引しカムなどで負荷の大きさを調整できるようにしたものや、油圧により負荷を調整できるようにしたものなどが知られている。しかし、このような運動器具は構成が複雑で大型であり、価格も高価であるという問題がある。
小型で安価な運動器具としては、ダンベルやバーベルなどがあるが、負荷の大きさを調整するには、複数の錘を準備しておいてダンベルやバーベルに取り付ける錘の数を増減調整するか、重さの異なる複数のダンベルやバーベルを準備しておいて、負荷の大きさに応じて適当な重さのものを選択する必要があった。また、小型で安価な運動器具として他にもゴムバンドやバネを使用したものが市販等されているが、これらについても負荷の大きさを調整するには、ゴムバンドやバネの本数を変えたり、弾発力の異なるものに交換する必要がある。
また、タオルなどの身の回りの道具を利用して家庭や職場でも簡単にできる運動も種々紹介されているが、タオルなどの身の回りの道具によって可能な運動の種類は限られており、鍛えることのできる筋肉も限定されるという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−１８２１８１号公報
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、地震や台風、大規模火災などの災害においては、多数の被災者が狭い避難所に収容されて長期の避難生活を強いられたり、狭い車内での避難生活を余儀なくされるなどすることによるエコノミー症候群が問題となっている。また、このような被災者だけでなく、高齢者や長期入院患者においては、運動しない状態が長時間続くことにより全身の機能が低下する生活不活性病が問題になっている。そのため、このような問題を解決するための簡素な構成で小型・安価な運動器具が求められている。
さらに、宇宙ステーションなどで活動する宇宙飛行士からは、無重力状態で可能な限り全身の筋肉を鍛えることができる簡素な構成で小型・軽量な運動器具が求められている。
なお、本考案の考案者は、特許文献１で開示されているような運動器具を提案しているが、このような運動器具でも未だ構成が複雑で可能な運動の種類も少ないという問題がある。
【０００５】
本考案はこのような問題や要求に応えるためになされたもので、特許文献１で提案されたような運動器具よりもさらに簡素な構成で小型かつ安価でありながら、より多種多様な運動が可能で簡単に全身の筋肉を鍛えることができる運動器具の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するために請求項１に記載の運動器具は、使用者の左右の足を掛ける非伸縮性の足ベルトと、この足ベルトに連結され、長さ調整自在で柔軟性を有する非伸縮性の線状部材と、左右の前記線状部材を連結する非伸縮性の連結部材と、を有し、左右の前記線状部材の間には、一方の足と他方の足に前記足ベルトを掛け、一方の足に負荷をかけたときに他方の足に逆方向の負荷がかかるように方向転換部材を介在させた構成としてある。
【０００７】
上記構成の運動器具においては、請求項２に記載するように、前記方向転換部材を前記使用者が両手で把持できる長さを有する棒材に設けることで、両腕の筋力、両脚の筋力、腹筋又は背筋の筋力を鍛えることが可能である。
また、請求項３に記載するように、前記方向転換部材を椅子に設けることで、前記椅子に座ったままで歩行と同様の運動を行うことが可能になる。
【０００８】
さらに、請求項４に記載するように、前記運動器具を棒材、椅子及びその他の固定部に対して着脱自在とすることで、前記運動器具を棒材と椅子との間で共用することができるほか、壁面や柱、ベッドなどに前記運動器具を取り付けて各種の運動を行うこと可能になる。
また、請求項５に記載するように、前記連結部材及び前記方向転換部材を前記使用者の胴部に巻き付けるベルトとすることで、床面に座った状態で、腹筋、背筋又は両脚の筋力を鍛えることが可能になる。
【考案の効果】
【０００９】
本考案の運動器具によれば、使用者の足と上体とを非伸縮性の線状部材で連結し、足と上体とで互いに反発する方向に負荷をかけることで、アイソメトリックトレーニング（等尺性収縮）の状態を作り出すことができる。すなわち、本考案の運動器具を用いれば、動きのない座位や仰臥姿勢で筋肉が働いている状態を作り出すことができ、線状部材の長短調整することで、負荷を随意的に変えることができる。また、全身の筋肉を様々な状態や様々な負荷で鍛えることができ、柔軟性を高めるためのストレッチ運動においても、自分の限界に応じて段階的に線状部材の長さを設定することが可能である。
【００１０】
また、方向転換部材を固定部に対して着脱自在とすることで、請求項１に記載した基本構成の運動器具を棒材と椅子とで共用することができるほか、壁面や柱、ベッドなどの他の固定部に前記方向転換部材を取り付けることで、あらゆる場所や環境で全身の筋肉を鍛える運動を行うことが可能になる。
このように本考案の運動器具によれば、長さ調整自在な線状部材を用いた簡素な構成の運動器具で、腕や脚の筋肉、背筋、腹筋など全身のあらゆる筋肉を簡単かつ手軽に鍛えることができる。
【考案を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本考案の好適な実施形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。
図１（ａ）は本考案の運動器具の第一の実施形態を示すもので、その基本構成を示す図、（ｂ）は（ａ）の構成を利用した本考案の運動器具の第二の実施形態を示す図、（ｃ）は（ａ）の構成を利用した本考案の第三の実施形態を示す図である。
【００１２】
図１（ａ）に示すように、第一の実施形態の運動器具１は、使用者の左右の足を掛けることができるようにリング状に形成された非伸縮性の足ベルト１１と、この足ベルト１１に連結され、長さ調整部材１３によって長さが調整自在な非伸縮性の線状部材としてのロープ１４と、左右のロープ１４を長さ調整部材１３で連結する非伸縮性の連結部材１２とを有している。
この実施形態においてロープ１４及び連結部材１２は、ナイロン繊維やアラミド繊維などの繊維を撚って形成されたもので、運動に適した柔軟性と太さ及び容易に破断しない引っ張り強度を有するものを用いる。このようなロープ１４及び連結部材１２としては、例えば直径３ｍｍ〜５ｍｍ程度の市販の登山用ロープを好適に用いることができる。
【００１３】
長さ調整部材１３は、ロープ１４の途中に設けられることで、長さ調整部材１３と足ベルト１１との距離を長短調整するものである。長さ調整部材１３の形態は問わないが、例えば図示するように、樹脂製又は金属製のプレートに二つ又は三つの孔を並べて形成し、これらの孔にロープ１４を交互に挿通させ、ロープ１４に沿って前記プレートをスライドさせることで長さ調整部材１３と足ベルト１１との距離を長短調整できるようにした市販の自在具を用いることができる。もちろん、このようなロープ長さ調整具１３を用いずに、ロープ１４の一部に結び目を作って、この結び目で長さ調整ができるようにしてもよい。この場合は、当該結び目が「長さ調整部材」を構成する。
【００１４】
左右のロープ１４又は連結部材１２は、一方の足を伸ばすことで一方の足ベルト１１に掛けた負荷が、ロープ１４及び連結部材１２を介して他方の足を掛けた足ベルト１１に伝達されるように、方向転換部材であるリング状の金具１５ａを挿通している。金具１５ａは一つであってもよいが、使用者の左右の足の位置に合わせて二つ設けるのが好ましい。引導器具１を使って運動を行う際には、金具１５ａを挿通するロープ１４又は連結部材１２には大きな負荷が作用し、摩擦によって金具１５ａが熱くなったり、ロープ１４又は連結部材１２が早期に破断するなどの不具合が発生するおそれがある。そこで、このような不具合の発生を抑制するために、金具１５ａに樹脂製、布製、皮革製などのカバーを設けたり、回転自在なローラを設けたりするとよい。
【００１５】
図１（ｂ）の第二の実施形態の運動器具では、方向転換部材であるリング状の金具１５ａを、木製、金属製又は樹脂製の棒材２の途中部位の二カ所に取り付けている。棒材２は、使用者が把持して運動しやすい太さと長さに形成されていて、かつ、運動の際に左右の足ベルト１１に負荷を掛けても変形したり折れたりしないものである。
この図１（ｂ）の運動器具を用いた運動の一例を、図２，図３及び図４に示す。
【００１６】
図２の運動では、（ａ）に示すように、俯せになった使用者が両足に足ベルト１１を掛け、後頭部側で棒材２の両端を両手で把持する。そして、（ｂ）に示すように、膝を折り曲げた状態から膝を伸ばす方向（符号Ｉで示す方向）に負荷を加えつつ、両腕を使ってこれに抗する方向（同符号ＩＩで示す方向）の負荷を棒材２に加える。これにより、背筋、腹筋、上腕三頭筋、大腿四頭筋を主とした伸筋群を鍛えることができる。
【００１７】
図３の運動では、（ａ）に示すように椅子３に座った使用者が両足に足ベルト１１を掛け、身体の前方で棒材２の両端を両手で把持する。そして、（ｂ）に示すように、右脚の膝を曲げた状態から膝を伸ばす方向に負荷をかけつつ、左脚はこれに抗する方向に負荷を加える。また、棒材２の高さが変わらないように両手で棒材２を引き上げる方向に負荷を加える。この運動を（ｂ）、（ｃ）に示すように右脚、左脚と繰り返す。これによって、腹筋、背筋、上腕二頭筋、大腿四頭筋などを鍛えることができる。
【００１８】
図４の運動では、椅子３に座った使用者が身体の前方で棒材２を上下に立てて把持し、その一端を椅子３の座部３ａに当接させる。そして、両足に足ベルト１１を掛け、（ａ）（ｂ）に示すように、右脚と左脚とを足踏みするように交互に屈伸させる。これにより、歩行運動と同様の運動を座位姿勢で行うことができる。
【００１９】
図１（ｃ）の第三の実施形態の運動器具では、方向転換部材であるリング状の金具１５ａを、椅子３の座部３ａの前面に取り付けている。この図１（ｃ）の運動器具を用いた運動の一例を図５に示す。
図５の運動では、（ａ）に示すように椅子に座った使用者が両足に足ベルト１１を掛け、（ｂ）（ｃ）に示すように右脚と左脚を足踏みするように交互に屈伸させる。これによっても歩行運動と同様の運動を座位姿勢で行うことができる。
【００２０】
図６に本考案の運動器具のさらに他の実施形態を示す。図６において図１（ａ）の運動器具１と同一部材、同一部位には同一の符号を付して詳細な説明は省略する。
この実施形態の運動器具１′では、図１（ａ）の連結部材１２をベルト１２′としている。また、ベルト１２′を使用者の身体に巻き付けることで、一方の足に負荷を掛けたときに他方の足に逆方向の負荷がかかるようしているので、この実施形態ではベルト１２′が方向転換部材を構成する。
【００２１】
図６の運動器具１′を用いた運動の一例を、図７に示す。図７の運動では、（ａ）に示すように、使用者は両足に左右の足ベルト１１を掛け、上体を起こして両脚を伸ばし開脚（又は閉脚）させて床面に座り、ベルト１２′を背中の肩胛骨あたりに掛ける。（ｂ）に示す運動では、両脚を真っ直ぐに伸ばした状態を維持しつつ、上体を後ろに倒す方向（矢印Ｉで示す方向）に負荷を加える。これにより、背筋及び腹筋を鍛えることができる。
また、（ｃ）に示す運動では、両脚を少し曲げた状態から両脚を伸ばす方向に負荷を加えながら、上体にはこれに抗する方向の負荷を加える。
これにより、大腿四頭筋、背筋及び腹筋などを鍛えることができる。
【００２２】
本考案の好適な実施形態について説明したが、本考案は上記の説明に限定されない。
例えば、本考案の運動器具により可能となる運動を図２〜図５及び図７を示して説明したが、これらはその一例であり、本考案の運動器具はこれらに示された運動以外の運動も可能である。
また上記の説明では、柔軟性を有する非伸縮性の線状部材としてロープ１４を例に挙げたが、線状部材は運動に適した柔軟性と容易に破断しない強度を有するものであればよく、樹脂製や金属製のワイヤーを用いることも可能である。
【００２３】
また、金具１５ａの基部をボルト状にして棒材２や椅子３に着脱自在とすることで、図１（ａ）に示した基本構成の運動器具１を棒材２と椅子３とで共用できるようになるほか、ボルト孔を予め壁面や柱、ベッドなどの他の固定部に形成しておくことで、これら固定部に金具１５ａを取り付けることが可能となり、あらゆる場所や環境で全身の筋肉を鍛える種々の運動を行うことが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１（ａ）は本考案の運動器具の第一の実施形態を示すもので、その基本構成を示す図、（ｂ）は（ａ）の構成を利用した本考案の運動器具の第二の実施形態を示す図、（ｃ）は（ａ）の構成を利用した本考案の第三の実施形態を示す図である。
【図２】図１（ｂ）の運動器具を用いた運動の一例を示す図である。
【図３】図１（ｂ）の運動器具を用いた運動の別の例を示す図である。
【図４】図１（ｂ）の運動器具を用いた運動のさらに別の例を示す図である。
【図５】図１（ｃ）の運動器具を用いた運動の一例を示す図である。
【図６】本考案の運動器具の第二の実施形態を示す図である。
【図７】図６の運動器具を用いた運動の一例を示す図である。
【符号の説明】
【００２５】
１，１′        運動器具
１１            足ベルト
１２            連結部材
１３            長さ調整部材
１４            ロープ（線状部材）
１５ａ          金具
２              棒材
３              椅子
３ａ            座部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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