【事件の表示】
　特願２００５−　８８３８７「エンターテインメント的要素を備えたショッピングバッグ」拒絶査定不服審判事件〔平成１８年１０月　５日出願公開、特開２００６−２６３３０４〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１　手続の経緯
　本願は、平成１７年３月２５日の出願であって、平成２３年５月１３日付けで手続補正がなされた後、同年６月３日付けで通知された拒絶理由（最後）を受けて同年８月２日付けで手続補正がなされたものの、同年８月１８日付けで、前記平成２３年８月２日付けの手続補正について補正の却下の決定がなされるとともに拒絶査定がなされた。
　本件審判は、前記拒絶査定を不服として平成２３年１１月３０日に請求されたものであって、当該請求と同時に特許請求の範囲及び明細書について手続補正がなされている。
　
第２　平成２３年１１月３０日付け手続補正についての補正の却下の決定
［補正の却下の決定の結論］
　平成２３年１１月３０日付けの手続補正を却下する。
［理由］
１　補正の目的
　平成２３年１１月３０日付けの手続補正（以下「本件補正」という。）のうち特許請求の範囲の請求項１についてする補正は、補正前の特許請求の範囲（平成２３年５月１３日付け手続補正によって補正されたもの）の請求項１の発明特定事項である「エンターテインメント情報」を、「漫画、又は小説、若しくはコレクションの対象となる絵画、肖像画、キャラクタのいずれかである」と限定して減縮するものであるから、本件補正のうち、特許請求の範囲の請求項１についてする補正は、平成１８年法律第５５号改正附則第３条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２（以下、単に「特許法第１７条の２」という。）第６項第２号の特許請求の範囲の減縮を目的とするものに該当する。
　そこで、本件補正後の請求項１に記載された発明（以下「本件補正発明」という。）が特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第５項の規定に適合するか否か、すなわち、特許出願の際独立して特許を受けることができるものであるか否か、について以下に検討する。
　
２　本件補正発明
　本件補正発明は、以下のとおりのものである。
「商品の流通過程において、小売業者が顧客の購入した商品を包装するために使用するショッピングバッグであって、
　ショッピングバッグに、顧客に見たいという潜在的欲求を持たせる漫画、又は小説、若しくはコレクションの対象となる絵画、肖像画、キャラクタのいずれかであるエンターテインメント情報を表示して成ることを特徴とするショッピングバッグ。」
　
３　刊行物
（１）引用例１
　拒絶理由に引用された本願出願前に頒布された刊行物である特開２００１−３１２２３９号公報（以下「引用例１」という。）には、図面とともに次の事項が記載されている。
（１ａ）「【０００２】
【従来の技術とその課題】従来、スーパーマケットや量販店等の商店が行う一般的な広告方法として、特売品などの商品情報を印刷した、チラシやパンフレットを、新聞折り込み、ダイレクトメール等によって、商品購入者に成り得る者に対して配布するという方法がある。
【０００３】また、上記チラシやパンフレットを商店に持参した者に対し、各種の特典を与えるという集客、販売促進方法もある。」
（１ｂ）「【０００７】
【課題を解決するための手段】この発明は、上記の課題を解決するために、商品情報を掲載した商品持ち帰り容器を、商品購入者に成り得る者に対し、商品購入前に予め配布するという方法を採用したのである。
【０００８】従来、スーパーマーケットや量販店等の商店では、商品を購入すると、レジ袋と一般的に称されている合成樹脂製の袋を商品購入者に対し、無償で提供し、商品購入者は、このレジ袋に購入商品を収容して、購入商品を持ち帰っている。
【０００９】したがって、上記レジ袋等の商品持ち帰り容器に、商品情報を掲載し、チラシやパンフレットのように、商品購入者に成り得る者に対し、商品持ち帰り袋を配布しておき、商品購入者に商品持ち帰り容器を持参してもらうと、チラシやパンフレットが不要となり、商品持ち帰り容器が広告媒体として有効に機能し、改めて商品持ち帰り容器を用意する必要がなくなるので、チラシやパンフレットによる広告を行っていた商店側にとっても、コストの削減が行える。
…（中略）…
【００１１】さらに、商品情報を掲載した商品持ち帰り容器を、予め商品購入者に成り得る者に対し、商品購入前に予め配布し、配布された商品持ち帰り容器を持参した商品購入者に対し、各種のサービスや割り引き等の特典を与えることにより、顧客に、省資源による環境保護をアピールすることができ、集客、販売促進効果がより生まれる。」
（１ｃ）「【００１４】
【発明の実施の形態】図１は、スーパーマケットや量販店等の商店において、商品持ち帰り用に使用されている、高圧あるいは中低圧のポリエチレン等の合成樹脂製のレジ袋１にこの発明を適用した形態を示している。このレジ袋１には、特売品等の商品情報を印刷した広告欄２を設けている。このレジ袋１を、チラシやパンフレットと同様に、新聞折り込みによる方法、ダイレクトメールによる方法によって、予め配布することにより、チラシやパンフレットが不要となり、レジ袋１を広告媒体として有効に機能させることができる。そして、商品購入者が持参したレジ袋１をそのまま商品持ち帰り用として使用することができるので、改めてレジ袋を用意する必要がなくなり、チラシやパンフレットによる広告を行っていた商店側は、コストの削減が可能となる。また、レジ袋１は、ごみ袋等に転用することができるため、レジ袋１を配布された者が、商店に出向かない場合にでも、廃棄されるだけのチラシやパンフレットよりも資源の有効活用が望める。」
（１ｄ）【図１】
　
　
　これらの記載事項及び図示内容からして、引用例１には、次の発明（以下「引用発明」という。）が記載されているといえる。
「スーパーマケットや量販店等の商店において商品持ち帰り用に使用される高圧あるいは中低圧のポリエチレン等の合成樹脂製のレジ袋であって、
　当該レジ袋に特売品等の商品情報を印刷した広告欄を設け、商品購入者に成り得る者に対して商品購入前に予め配布し、前記配付されたレジ袋を持参した商品購入者に対して各種サービスや割り引き等の特典を与えることにより、集客、販売促進効果を奏することができるレジ袋。」
　
（２）引用例２
　同じく拒絶理由に引用された本願出願前に頒布された刊行物である実願昭５７−１６８５１４号（実開昭５９−７２２４１号）のマイクロフィルム（以下「引用例２」という。）には次の事項が記載されている。
（２ａ）「従来から、食堂において、うどん、そば等の出前の際に香辛料を入れた小袋を持参し、薬味として客に供しているが、この小袋の場合、表面には七味唐辛子等の内容物を示す文字と裏面にはこの内容物の製造元等の出所表示をする文字を印刷しただけのものであったため、何等面白みのないもので、食事をする人にとっては単に香辛料を入れた袋にすぎず、使用後は放棄されてしまうだけであった。
　然るに、本考案は、唐辛子、コショウ等の香辛料を包装する袋１の表面乃至裏面に占い、川柳、人生訓等の短文２を印刷して看る人に何等かの印象を与えるようにした香辛料の袋を提供するものである。」（明細書第１頁第１１行〜第２頁第４行）
（２ｂ）「つまり、食事をする人が袋を破るとき、袋の表面乃至裏面に印刷してある占い、川柳、人生訓等の文章に目がとまったとき、一瞬であっても何等かの印象が残り、心が和むもので、人生訓のように心を打つ文章の場合には、その袋を残しておこうとする気にさせ、出前をとる度あるいはその食堂で食事をするとき、次の袋には何が印刷してあるか些細ではあるが期待を持たせる効果があり、」（明細書第２頁第５〜１２行）
　
（３）引用例３
　同じく拒絶理由に引用された本願出願前に頒布された刊行物である特開２００１−１８０６８９号公報（以下「引用例３」という。）には次の事項が記載されている。
（３ａ）「【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、景品・現金などが当たる抽選くじ番号情報や、景品・現金などが当たるクイズ形式の広告情報、また占い形式の広告情報が、印刷表示または付与されたことを特徴とする、固形物・流動物・液状物・粉体物・粒状物・ふりかけ・お茶漬けなどを入れる袋状包装材に関するものである。」
（３ｂ）「【０００２】
【従来の技術】従来の、固形物・流動物・液状物・粉体物・粒状物・ふりかけ・お茶漬けなどを入れる袋状包装材は、商品名や内容物などの情報を印刷表示するにとどまり、顧客の購買意欲を喚起するような、情報の印刷表示または付与は成されていない。
【０００３】
【発明が解決しょうとする課題】物が有り余り、消費傾向も激しさを増す昨今、価格の引き下げによる販売促進には限界があり、また品質などの商品力だけでは売上げの向上は期待できない。本発明の目的は、固形物・流動物・液状物・粉体物・粒状物・ふりかけ・お茶漬けなどを入れる袋状包装材に、顧客の購買意欲を喚起する販売促進策を提供することにある。」
（３ｃ）「【０００４】
【課題を解決するための手段】上記課題を解決するため、顧客の購買意欲を喚起する売上げ向上のための、販売促進策を提供すべく以下の手段を講じたものである。
【０００５】請求項１に係る発明は、図１の（Ａ）の（１）に示すように、景品・現金などが当たる抽選くじ番号情報を表面部に印刷表示または付与したことを特徴とする、固形物・流動物・液状物・粉体物・粒状物・ふりかけ・お茶漬けなどを入れる袋状包装材により、顧客の購買意欲を喚起する。
【０００６】請求項２に係る発明は、図１の（Ａ）の（２）に示すように、景品・現金などが当たるクイズ形式の広告情報を表面部に印刷表示または付与したことを特徴とする、固形物・流動物・液状物・粉体物・粒状物・ふりかけ・お茶漬けなどを入れる袋状包装材により、顧客の購買意欲を喚起する。
【０００７】請求項３に係る発明は、図１の（Ｂ）の（３）に示すように、占い形式の広告情報を裏部に印刷表示または付与したことを特徴とする、固形物・流動物・液状物・粉体物・粒状物・ふりかけ・お茶漬けなどを入れる袋状包装材により、顧客の購買意欲を喚起する。」
（３ｄ）「【００１１】
【発明の効果】以上のように本発明によれば、図１に示す、固形物・流動物・液状物・粉体物・粒状物・ふりかけ・お茶漬けなどを入れる袋状包装材の表面部と裏面部に、図１の（Ａ）の（１）に示す、抽選くじ番号情報部、図１の（Ａ）の（２）に示す、クイズ形式の広告情報部、図１の（Ｂ）の（３）に示す、占い形式の広告情報部を印刷表示または付与することで、抽選くじ番号情報・クイズ形式の広告情報・占い形式の広告情報により提供される、特典メリット・景品などにより顧客の購買意欲が喚起され、固形物・流動物・液状物・粉体物・粒状物・ふりかけ・お茶漬けなどを入れる袋状包装材を使用する商品の、販売促進・売上げ向上を図ることができる。」
　
４　対比
　本件補正発明と引用発明を対比する。
（１）引用発明の「スーパーマケットや量販店等の商店」は本件補正発明の「小売業者」に相当し、同様に、「商品購入者」は「顧客」に相当する。また、本件補正発明の「ショッピングバック」は、本願の明細書の【０００２】、【０００３】及び【００２０】の記載からして、「主に20ミクロン前後の厚さを有するポリオレフィンフィルムからできているものであって、「Uパック」や「レジ袋」ともよばれているもの」であることは明らかであるから、引用発明の「高圧あるいは中低圧のポリエチレン等の合成樹脂製のレジ袋」は本件補正発明の「ショッピングバック」に相当する。さらに、技術常識を踏まえれば、引用発明の「スーパーマケットや量販店等の商店において商品持ち帰り用に使用される」という事項が、本件補正発明の「商品の流通過程において、小売業者が顧客の購入した商品を包装するために使用する」という事項に相当することは明らかである。
（２）加えて、引用発明の「特売品等の商品情報を印刷した広告欄を設け」るという事項と、本件補正発明の「顧客に見たいという潜在的欲求を持たせる漫画、又は小説、若しくはコレクションの対象となる絵画、肖像画、キャラクタのいずれかであるエンターテインメント情報を表示」するという事項を対比すると、両者は「情報を表示」している点で共通するといえる。
（３）そうすると、本件補正発明と引用発明は、「商品の流通過程において、小売業者が顧客の購入した商品を包装するために使用するショッピングバッグであって、
　ショッピングバッグに、情報を表示して成るショッピングバッグ。」である点で一致する。
（４）そして、次の点（以下「相違点」という。）で相違する。
　ショッピングバッグに表示されている情報が、本件補正発明は「顧客に見たいという潜在的欲求を持たせる漫画、又は小説、若しくはコレクションの対象となる絵画、肖像画、キャラクタのいずれかであるエンターテインメント情報」であるのに対し、引用発明は特売品等の商品情報である点。
　
５　相違点についての検討・判断
（１）本件補正発明において、表示する情報を「顧客に見たいという潜在的欲求を持たせる漫画、又は小説、若しくはコレクションの対象となる絵画、肖像画、キャラクタのいずれかであるエンターテインメント情報」とする目的ならびに作用効果は、本願明細書の【００１３】〜【００１８】、【００２１】〜【００２８】等の記載からして、顧客が当該情報の表示がなされたショッピングバッグに新鮮さを感じとり、強く注意を引き付けられて隅々まで見てしまうことになって、その情報のストーリや内容が脳裏に焼き付き、別の内容の情報あるいはその情報の続きを見てみたいという潜在的欲求を持つ結果、顧客吸引力を高めることができる、という点にあるものと認められるものの、エンターテインメント情報の中から特定の情報を選択したことによって、格別の作用効果が奏されるとする根拠を見いだすことはできない。
（２）ところで、どのような情報に対して「見たいという潜在的欲求」を生じるかは、顧客それぞれに応じて異なることは明らかであるし、当該情報に注意を引き付けられる程度は、それぞれの顧客の、その情報に対する興味や欲求の程度に応じて異なることも明らかである。また、例えば週刊誌の連載小説や連載漫画に代表されるように、続きを見てみたいという潜在的欲求を購買者に生じさせることによって購買意欲を高めることは、様々な商品流通の分野において慣用されている手法である。
（３）ここで、引用発明が「特売品等の商品情報を印刷した広告欄を設け」るのは、「商品購入者に成り得る者に対して商品購入前に予め配布し、前記配付されたレジ袋を持参した商品購入者に対して各種サービスや割り引き等の特典を与えることにより、集客、販売促進効果を奏する」ことを目的ならびに作用効果としていることを勘案すると、前記「特売品等の商品情報を印刷した広告欄」が、特売品等の商品情報に対して興味を有する顧客に対して「見たいという潜在的欲求を持たせる」情報であって、その情報を表示することによって顧客吸引力を生ぜしめていることは明らかであるといえる。
（４）そして、上述のとおり、小説や漫画等の連載物を用いて購買者の購買意欲を高めることは様々な商品流通の分野において慣用されている手法であって、商品の流通過程において用いられる包装材料に情報を印刷表示するに際しても、購買者に当該情報の続き、あるいは、当該情報の他の態様の情報を見てみたいという潜在的欲求を生じさせるような娯楽性のある情報を含む様々な情報を印刷表示して、購買者の繰り返しの購買意欲を高めることは、引用例２，３に記載されているように本願出願前周知の事項である。
（５）そうすると、引用発明のレジ袋に印刷されている商品情報は、特定の顧客が見たいという潜在的欲求を持つ情報であるといえるし、引用発明の目的あるいは作用効果を勘案すれば、引用発明の前記商品情報を「見たいという潜在的欲求を持つ情報」として、顧客吸引力を高めようとする程度のことは当業者が容易になし得る事項である。加えて、上記（４）で述べたとおり、娯楽性のある情報を含む様々な情報を印刷表示して、購買者の繰り返しの購買意欲を高めることは周知の事項であるから、「見たいという潜在的欲求を持つ情報」をエンターテインメント情報とすることに格別の困難性は見いだせないし、上記（１）で述べたとおり、本願の明細書の記載を参酌しても、特定の情報を表示したことによる格別の作用効果を見いだすことができない以上、その具体的情報内容としてどのような情報を選択するかは、吸引作用を発揮させたい顧客に応じて適宜選定し得る事項であるといわざるを得ない。
（６）したがって、上記相違点に格別の進歩性を見いだすとはできないから、本件補正発明は、引用発明および引用例２，３に記載されている周知の事項に基いて当業者が容易に発明をすることができたものであり、特許法第２９条第２項の規定により特許出願の際独立して特許を受けることができない。
　
６　小括
　以上検討したとおり、本件補正は、平成１８年法律第５５号改正附則第３条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第５項の規定に違反するので、同法第１５９条第１項において読み替えて準用する同法第５３条第１項の規定により却下すべきものである。
　
第３　本願発明について
１　本願発明
　本件補正は、上記のとおり却下されたので、本願の特許請求の範囲の各請求項に係る発明は、平成２３年５月１３日付け手続補正書の特許請求の範囲の請求項１ないし５に記載されたとおりの発明であるところ、その請求項１に係る発明（以下「本願発明」という。）は、当該手続補正書の特許請求の範囲の請求項１に記載された事項により特定される、以下のとおりのものである。
「商品の流通過程において、小売業者が顧客の購入した商品を包装するために使用するショッピングバッグであって、
　ショッピングバッグに、顧客に見たいという潜在的欲求を持たせるエンターテインメント情報を表示して成ることを特徴とするショッピングバッグ。」
　
２　刊行物
　原審の拒絶の理由に引用された本願出願前に頒布された刊行物及びそれらの記載事項ならびに引用発明は、前記「第２」の「［理由］３」に記載したとおりである。
　
３　対比・判断
　本願発明は、前記「第２」の「［理由］１」で検討したとおり、前記「第２」の「［理由］２」に記載した本件補正発明における、エンターテインメント情報について、「漫画、又は小説、若しくはコレクションの対象となる絵画、肖像画、キャラクタのいずれかである」との限定事項を省いたものである。
　そうすると、本願発明の発明特定事項をすべて含み、さらに、他の発明特定事項を付加したものに相当する本件補正発明が、前記「第２」の「［理由］５」に記載したとおり、引用発明および引用例２，３に記載されている周知の事項に基いて当業者が容易に発明をすることができたものである以上、本願発明も、同様に、引用発明および引用例２，３に記載されている周知の事項に基いて当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
４　むすび
　以上の次第であるから、本願の請求項１に係る発明は、引用発明および引用例２、引用例３に記載されている周知の事項に基いて当業者が容易に発明をすることができたものであり、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないものである。
　したがって、その余の請求項に係る発明について論及するまでもなく、本願は拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。