(57)【要約】      （修正有）【課題】負荷を容易に調整できる水中運動装置を提供する。【解決手段】水中運動装置は、水槽に設けられるフレーム１と、フレーム１に回転可能に保持される回転テーブル２と、回転テーブル２の回転規制とその解除を行うことができる回転調整機構とを備える。回転調整機構による回転規制は、進退部材をねじ込んでローラー保持具を互いに近づく方向へ移動させて回転テーブル２の回転軸に押えローラーを当接させ、回転テーブル２の回転軸を押えローラーで挟み込んで締め付け、その状態を維持するよう固定ナットを立設板に当接させることでなされる。その状態から、進退部材のねじ込みを緩めてローラー保持具を互いに離れる方向へ移動させることで、回転規制を解除することができる。【選択図】図１
0003151306.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
上部にハンドルを有する支柱の下部に水平腕が設けられ、この水平腕上に、水平面上において回転可能に回転テーブルが装着された水中運動装置であって、
回転テーブルは、回転盤と、回転盤の下面に回転盤と一体に回転する回転軸が下方向きに設けられてなり、
前記水平腕には回転軸を挟んで向き合って一対のローラー保持具が設けられ、
該ローラー保持具の回転軸に面する側には、このローラー保持具から露出する状態で、回転可能に押えローラーが保持され、
各ローラー保持具の両側には、回転軸と接離方向に対して平行に保持板が立設され、
保持板に接離方向に長い支持穴が形成され、
ローラー保持具の両側には支持穴内を接離方向に移動可能な突出部が形成され、
ローラー保持具より、回転軸から離隔する位置に立設板が配置され、
立設板には、立設板に対して接離方向に移動する進退部材が設けられ、
該進退部材の近接側先端にローラー保持具が固定され、
前記進退部材が、接離方向に微調整可能とされた
ことを特徴とする水中運動装置。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、運動する際に使用される装置であって、特に、少なくとも一部が水中に沈められて使用される運動装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近時、筋力強化やダイエットなどのために各種運動装置が使用されている。これらの運動装置の中には、水中で運動することを目的とするものがあり、水中で運動する場合には、水の浮力が働くことで、過剰な負荷がかかることがなく、高齢者や身体の不自由な方でも無理なく運動することができる。出願人は、この水中で運動を行う運動装置の一つとして、身体をひねるツイスト運動を行うことができる装置を提供している。
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００３】
これまでのツイスト運動ができる装置は、利用者がかわっても負荷は常に同じであるため、利用者によっては気楽に利用することができないという不具合があった。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本考案は、前記課題を解決するためになされたもので、請求項１に記載の発明は、上部にハンドルを有する支柱の下部に水平腕が設けられ、この水平腕上に、水平面上において回転可能に回転テーブルが装着された水中運動装置であって、回転テーブルは、回転盤と、回転盤の下面に回転盤と一体に回転する回転軸が下方向きに設けられてなり、前記水平腕には回転軸を挟んで向き合って一対のローラー保持具が設けられ、該ローラー保持具の回転軸に面する側には、このローラー保持具から露出する状態で、回転可能に押えローラーが保持され、各ローラー保持具の両側には、回転軸と接離方向に対して平行に保持板が立設され、保持板に接離方向に長い支持穴が形成され、ローラー保持具の両側には支持穴内を接離方向に移動可能な突出部が形成され、ローラー保持具より、回転軸から離隔する位置に立設板が配置され、立設板には、立設板に対して接離方向に移動する進退部材が設けられ、該進退部材の近接側先端にローラー保持具が固定され、前記進退部材が、接離方向に微調整可能とされたことを特徴とする水中運動装置である。
【考案の効果】
【０００５】
本考案によれば、負荷を容易に調整できる水中運動装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】本考案の水中運動装置の一実施例の使用状態を示す側面図である。
【図２】図１の水中運動装置の斜視図である。
【図３】水平腕への回転テーブルの取付部を示す分解斜視図である。
【図４】水平腕への回転テーブルの取付部を示す側面図であり、一部を断面にして示している。
【図５】図４の要部拡大図である。
【図６】図４におけるVI−VI断面図である。
【考案を実施するための形態】
【０００７】
以下、本考案の水中運動装置について、図面に基づき詳細に説明する。
【０００８】
図１および図２は、本考案の水中運動装置の一実施例を示す図であり、図１は使用状態を示す側面図、図２は図１の水中運動装置の斜視図である。
【０００９】
本実施例の水中運動装置は、利用者が、プール内で身体をひねるツイスト運動を行うための装置である。以下の説明においては、図１に示すように、利用者が水中運動装置に載った状態において、利用者の前方を前側、後方を後側とする。本実施例の水中運動装置は、プールＰの壁Ｗに固定されるフレーム１と、このフレーム１に回転可能に設けられる回転テーブル２とを備える。
【００１０】
フレーム１は、支柱３と、支柱３から後方へ延出している水平腕５とを備える。支柱３は、プールＰの壁面Ｗ１の近傍に上下方向に沿って配置される。支柱３は、前側へ延出する取付腕４によってプールＰの壁Ｗに固定される。水平腕５は、支柱３の下端部に連結され、後側へ延出してプールＰの底面Ｂの近傍に前後方向に沿って配置される。
【００１１】
支柱３は、金属製のパイプにより形成されており、その下端部には、左右方向直角に金属製パイプからなる軸杆６が支柱３に対して垂直に固定されている。支柱３と軸杆６とは、中空状の箱体７を介して、連結されている。左右の軸杆６の各先端には、それぞれ車輪８が回転可能に取り付けられており、装置を移動する際回転するようになっている。
【００１２】
取付腕４は、金属製のパイプにより形成されており、その基端部が支柱３に固定されて先端が前方へプールサイドまで水平に延出している。取付腕４の基端は、支柱３を挟持する挟持固定具９に取り付けられている。
【００１３】
挟持固定具９は、一対の矩形状のブロック体１０，１０を有し、各ブロック体１０の合わせ面には、上下方向の軸を有する略半円形の凹部１１，１１が形成されている。
【００１４】
各ブロック体１０の凹部１１に支柱３が配置され、ブロック体１０，１０同士がネジ１２により締め付けられることで、支柱３に挟持固定具９が固定される。そして、挟持固定具９を構成する前側のブロック体１０に取付腕４の後端が固定されて、支柱３と取付腕４とが連結される。
【００１５】
取付腕４の前端部には、左右一対の取付部１３，１３が設けられている。取付部１３は、金属製のパイプを湾曲して形成された略Ｌ字形の部材とされ、その基端部は、取付部固定具１４を介して取付腕４に固定されており、先端部には、アンカー１５が設けられている。
【００１６】
取付部固定具１４は、一対の矩形状のブロック体１６，１６からなり、各ブロック体１６の合わせ面には、前後方向の軸を有する略半円形の凹部１７，１７が形成されている。各ブロック体１６の凹部１７に取付腕４が配置され、ブロック体１６，１６同士がネジ１８により締め付けられることで、取付腕４に取付部固定具１４が固定される。そして、取付部固定具１４を構成する左右のブロック体１６に取付部１３の基端部が固定されて、取付部１３と取付腕４とが連結される。
【００１７】
水平腕５は、金属製とされる。水平腕５は、支柱３の下端部に、支柱３に対して垂直となるよう水平に固定される。本実施例では、支柱３と水平腕５とは、前記箱体７を介して、側面視略Ｌ字形に連結される。水平腕５の後端部には、水平腕５上に回転テーブル２が回転可能に装着されている。
【００１８】
図３から図５は、水平腕への回転テーブルの取付部を示す図であり、図３は分解斜視図、図４は一部を断面にして示す側面図、図５は要部拡大図である。図６は、図４におけるVI−VI断面図である。図３から図５に示すように、水平腕５の後部には、支持盤１９が設けられる。
【００１９】
水平腕５は、中空ボックス状に形成されている。水平腕５は、前端部が前記支柱３に固定され、後端部に左右に離隔して支持脚２０，２０が設けられる。支持脚２０は、プールＰの底面Ｂへの当接部２１と、この当接部２１に設けられるネジ棒２２とを備える。支持脚２０は、ネジ棒２２が水平腕５の底面を貫通した状態で、水平腕５の底面内側にナット２３を当接させると共に、水平腕５の底面外側に座金２４を介してナット２５を当接させることで、水平腕５に取り付けることができる。そのため、支持脚２０は、水平腕５から任意の長さだけネジ棒２２を下方へ伸長させた状態で、水平腕５に取り付けることができる。水平腕５の上面には、円形の貫通穴２６が形成されている。
【００２０】
支持盤１９は、金属製の薄い板状とされ、中央に、水平腕５に形成された貫通穴２６と同一径の貫通穴２７が形成されている。支持盤１９の上面には、ローラー２８または球体２９が回転可能に設けられた支持体３０が複数固定される。図３はローラー２８を設けた場合を示し、図４、図５は球体２９を設けた場合を示している。ローラー２８は、支持体３０の開放両端部間に架け渡される軸に、回転可能に保持される。その際、ローラー２８は、支持体３０の上面よりも上方へ若干露出している。球体２９は、支持体３０の上面に形成された穴に、どの方向にも回転可能に入れられる。その際、球体２９は、支持体３０の上面よりも上方へ若干露出している。一方、支持盤１９の下面には、支持盤１９が曲がるのを防止する部材が設けられる。
【００２１】
支持盤１９は、その下面を水平腕５の上面に重ね合わせた状態で、水平腕５に固定される。その際、貫通穴２６，２７同士は、同一軸線上に配置される。支持盤１９の水平腕５への固定は、後述するとおり、軸受保持体３１の支持盤１９および水平腕５への固定と共になされる。
【００２２】
軸受保持体３１は、金属製で上下に開口した略円筒状とされ、上下方向略中央部にツバ部３２が形成されている。略円筒状に形成された軸受保持体３１は、上下に貫通した断面略円形状の中空穴３３を有する。軸受保持体３１は、支持盤１９を水平腕５に重ね合わせた後、下端部を両貫通穴２６，２７に差し込むと共にツバ部３２を支持盤１９に重ね合わせた状態で、ツバ部３２を介して支持盤１９および水平腕５にネジ３４をねじ込むことで、支持盤１９および水平腕５に固定される。このネジ止めにより、支持盤１９も水平腕５に固定される。
【００２３】
軸受保持体３１には、第一軸受部材３５が設けられる。第一軸受部材３５は、ジュラコン製で上下に開口した略円筒状とされ、上端部にツバ部３６が形成されている。略円筒状に形成された第一軸受部材３５は、上下に貫通した断面略円形状の中空穴３７を有する。第一軸受部材３５は、ツバ部３６が軸受保持体３１の上面に当接するように、軸受保持体３１の中空穴３３に挿し込まれる。そして、ツバ部３６を介して、軸受保持体３１にネジ３８をねじ込むことで、軸受保持体３１に第一軸受部材３５が固定される。
【００２４】
第一軸受部材３５に形成されたツバ部３６の上面には、第二軸受部材３９が設けられる。第二軸受部材３９は、ジュラコン製で円板状に形成されている。第二軸受部材３９の中央には、断面略円形状の貫通穴４０が形成されている。第二軸受部材３９は、貫通穴４０と中空穴３７とが同一軸線上に配置されるように、ツバ部３６の上面に設けられる。
【００２５】
回転テーブル２は、水中運動装置の利用者が載る回転盤４１と、この回転盤４１から下方向きに設けられていて、この回転盤４１と一体に回転する回転軸４２を備える。回転盤４１は、金属製とされており、平面視円形に形成され、周縁が下方へ曲げられている。回転盤４１の中央には、円形状の貫通穴４３が形成されている。回転軸４２は、金属製で円柱状に形成されており、上部にツバ部４４が形成されている。回転盤４１と回転軸４２とは、回転盤４１の貫通穴４３に回転軸４２の上端部が下方から挿し込まれると共に、ツバ部４４が回転盤４１の上壁の下面に当接した状態で、ツバ部４４を介して回転盤４１の上壁にネジ４５がねじ込まれることで一体化される。
【００２６】
ところで、回転盤４１の上壁の上面には、滑り止めのためのシート４６が接着剤で貼り付けられる。このシート４６の上面に円板状の抑え板４７を配置した状態で、抑え板４７およびシート４６を介して、回転軸４２にネジ４８がねじ込まれる。
【００２７】
このようにして形成された回転テーブル２は、水平腕５に回転可能に保持される。具体的には、第二軸受部材３９の貫通穴４０および第一軸受部材３５の中空穴３７に回転軸４２が回転可能に貫通されると共に、支持体３０に設けられたローラー２８または球体２９に回転盤４１の上壁の下面が当接される。本実施例では、保持状態において、回転盤４１の下端部が水平腕５の上面よりも下方に配置される。そのため、回転盤４１の側壁が水平腕５と接触しないように、水平腕５には開口部４９が形成されている。本実施例の開口部４９は、回転盤４１の側壁の形状に対応した円弧状に形成されている。
【００２８】
水平腕５の上に回転可能に保持された回転テーブル２が回転する際の負荷を調整するために回転軸４２を挟んで回転軸４２への接離方向に往復動可能に設けられる一対のローラー保持具５１，５１と、このローラー保持具５１に回転可能に保持され回転軸４２を挟んで向き合って設けられることにより、回転軸４２を挟持する一対の押えローラー５２，５２と、一対の押えローラー５２，５２が回転軸４２を押圧挟持する力を調整するため前記ローラー保持具５１の回転軸４２に対し接離方向の位置を微調整させる位置決め手段５３とを備える。ローラー保持具５１の両側（平面視左右両側）には、保持板５８が立設されている。この保持板５８は装着板５０に固定されており、装着板５０は水平腕５に固定されている。
【００２９】
装着板５０は、金属製で略矩形板状に形成されている。装着板５０の中央には、第三軸受部材５４が設けられる。第三軸受部材５４は、ジュラコン製で上下に開口した略円筒状とされ、上端部にツバ部５５が形成されている。略円筒状に形成された第三軸受部材５４は、上下に貫通した断面略円形状の中空穴５６を有する。第三軸受部材５４は、ツバ部５５が装着板５０の上面に当接するように、装着板５０の貫通穴５７に挿し込まれる。そして、ツバ部５５を介して装着板５０にネジをねじ込むことで、装着板５０に第三軸受部材５４が固定される。
【００３０】
装着板５０の上面には、中空穴５６の前後に、金属製で略Ｌ字形状の保持板５８二枚が左右に離隔して固定される。具体的には、二枚の保持板５８，５８は、回転軸４２を挟んで配置されたローラー保持具５１の両側に回転軸４２と接離方向に平行に立設されており、一片５９，５９同士が左右に離隔して対面する位置で、他片６０が装着板５０の上面に重ね合わされ、その状態で他片６０を介して装着板５０にネジ６１をねじ込むことで、装着板５０に固定される。保持板５８の一片５９には、左右方向に貫通した前後方向に細長い支持穴６２が、上下に離隔して形成されている。支持穴６２は、保持板５８に回転軸４２への接離方向に開口されている。一方、装着板５０の下面には、金属製の板状のリブ６３が前後方向へ延出して設けられている。
【００３１】
一対のローラー保持具５１，５１は、回転軸４２を挟んで配置されており、それぞれ金属製で略コ字形状の板材とされる。ローラー保持具５１の開放両端片６４，６４は、先端部の両角が略円弧状に形成されると共に、先端部の左右方向中央に略円弧状の凹部６５が形成されている。ローラー保持具５１の開放両端片６４，６４の左右両端部には、略矩形板状の突出部６６が形成されている。突出部６６は、その前後幅が支持穴６２の前後長さよりも短く形成されている。
【００３２】
ローラー保持具５１は、突出部６６が支持穴６２に入れられて、保持板５８，５８間に配置された状態で保持板５８に保持される。その際、一対のローラー保持具５１，５１は、互いの開口６７が向き合っている。また、ローラー保持具５１は、装着板５０に対して浮いた状態となっている。さらに、突出部６６の前後幅は、支持穴６２の前後長さよりも短いため、ローラー保持具５１は、保持状態において、支持穴６２に沿って前後動可能とされる。このようにして、ローラー保持具５１は、保持板５８に対して前後動可能に設けられる。
【００３３】
押えローラー５２は、ジュラコン製とされており、ローラー保持具５１の左右に離隔した二箇所において、ローラー保持具５１の開放両端片６４，６４間に架け渡される軸に回転可能に保持される。その際、押えローラー５２は、前記凹部６５内の回転軸４２に面する側において、ローラー保持具５１の開口６７から若干露出している。
【００３４】
位置決め手段５３は、装着板５０に設けられ回転軸４２を中心にしてローラー保持具５１より外周側、すなわち回転軸４２から離隔する位置に配置された立設板６８と、この立設板６８に対して、回転軸４２と接離方向に進退可能に設けられた進退部材６９とからなる。
【００３５】
立設板６８は、金属製で略Ｌ字形状とされる。立設板６８は、一片７１の板面が左右方向に沿った状態で、他片７２が装着板５０の上面に重ね合わされ、その状態で他片７２を介してネジ７３を装着板５０にねじ込むことで、装着板５０に固定される。図６に示すように、立設板６８は、装着板５０の両端部に一枚ずつ固定される。
【００３６】
立設板６８の一片７１には、前後方向に貫通したネジ穴が形成されており、そのネジ穴に進退部材６９が進退可能にねじ込まれる。このようにして立設板６８に進退部材６９がねじ込まれた状態において、進退部材６９の回転軸４２側の先端部には、前記ローラー保持具５１が固定される。具体的には、進退部材６９の先端部がローラー保持具５１の中央片７４に形成された穴に通された状態で、中央片７４を挟み込むように、二つの止め部材７５，７５が進退部材６９に固定されることでなされる。また、固定ナット７０は、進退部材６９にねじ込まれて、進退部材頭部と立設板６８との間に配置される。
【００３７】
以上のような構成であるので、ローラー保持具５１は、立設板６８に対して進退部材６９を進退させることで、往復動させることができる。さらに、ローラー保持具５１は、立設板６８に固定ナット７０を当接させることで、任意の位置で固定することができる。
【００３８】
装着板５０は水平腕５の底面に重ね合わせた状態で、装着板５０を介して水平腕５にネジ７６をねじ込むことで、水平腕５に取り付けられる。その際、ローラー保持具５１や位置決め手段５３などは、水平腕５の底面に形成された略矩形状の開口７７から水平腕５の内部に収容される。ローラー保持具５１は、水平腕５の開口７７から進退部材６９を操作して進退させることができる。
【００３９】
取付状態では、回転テーブル２の回転軸４２が第二軸受部材３９および第一軸受部材３５に貫通後、第三軸受部材５４の中空穴５６に回転可能に貫通される。回転テーブル２の回転軸４２における第三軸受部材５４からの貫通部分には、第三軸受部材５４の中空穴５６の直径よりも大きい直径を有する円板状の抜止板７８が設けられる。抜止板７８を設けることで、回転テーブル２が水平腕５から上方へ抜けるのを防止できる。本実施例では、抜止板７８は、ネジ７９で回転テーブル２の回転軸４２に取り付けられる。
【００４０】
次に、水中運動装置の使用について説明する。水中運動装置は、プールＰ内に配置される。具体的には、図１に示すように、車輪８がプールＰの底面Ｂおよび壁面Ｗ１に当接し、支柱３がプールＰの底面Ｂに対して垂直に配置されると共に水平腕５がプールＰの底面Ｂに沿って配置され、取付部１３の他端部がプールサイドの床面にアンカー１５で固定されて、取付腕４がプールＰの壁Ｗに固定される。なお、本実施例の水中運動装置は、挟持固定具９の支柱３に対する取付位置が変更可能であることから、挟持固定具９の取付位置を変更することで、プールＰの深さに対応することが可能である。
【００４１】
支柱３の上部にはハンドル８０が固定されている。ハンドル８０は、金属製のパイプから形成されており、略Ｌ字形状に形成されている。ハンドル８０の基端部には、略矩形板状のツバ部８１が形成される。一方、ハンドル８０の先端部には、ゴムなどで形成された円筒状のグリップ８２が設けられる。ハンドル８０の支柱３への固定は、ハンドル固定具８３を介してなされる。
【００４２】
ハンドル固定具８３は、一対の矩形状のブロック体８４，８４を有している。各ブロック体８４の一端面中央には、上下方向に沿って断面略半円形の縦溝８５が形成されている。このような構成により、各ブロック体８４の一端面同士が重ね合わされると、上下方向へ開口する円形の縦穴が現出する。
【００４３】
各ブロック体８４の縦溝８５に支柱３が配置されると共に、各ブロック体８４の他端面にツバ部８１が重ね合わせられ、それらを貫通するようボルト８６が挿し込まれ、その状態でボルト８６にナット８７をねじ込むことで、支柱３にハンドル固定具８３が固定され、ひいてはハンドル８０が支柱３に固定される。なお、ハンドル固定具８３の支柱３に対する取付位置が変更可能であることから、そのハンドル固定具８３に取り付けられるハンドル８０の高さを調整することができる。
【００４４】
利用者は、プールＰ内に配置された水中運動装置の回転テーブル２に載り、ハンドル８０のグリップ８２が設けられた部分を把持した状態で、身体をひねるツイスト運動を行う。この際、運動の負荷を調整することができる。
【００４５】
負荷をかける場合には、進退部材６９をねじ込んでローラー保持具５１を互いに近づく方向へ移動させ、図６に示すように、ローラー保持具５１に設けられた押えローラー５２を回転テーブル２の回転軸４２に当接させて、回転テーブル２の回転軸４２を押えローラー５２で挟み込んで締め付け、その状態を維持するよう固定ナット７０を立設板６８に当接させればよい。このようにして回転テーブル２の回転が規制されるため、利用者は、負荷のかかった状態でツイスト運動を行うことができる。
【００４６】
前述したとおり、回転テーブル２の回転規制は、押えローラー５２が回転テーブル２の回転軸４２に当接することでなされる。押えローラー５２は、ローラー保持具５１に回転可能に保持されているため、回転テーブル２の回転軸４２に当接した状態において、回転テーブル２の回転軸４２と共に回転可能とされる。これにより、回転テーブル２は、回転規制されつつ滑らかに回転させることができる。そのため、利用者は、負荷のかかった状態で、ツイスト運動をリズム良く行うことができる。
【００４７】
負荷を軽くする場合には、図６の状態から、進退部材６９のねじ込みを緩めてローラー保持具５１を互いに離れる方向へ移動させ、押えローラー５２による回転軸４２の締め付けを軽減すればよい。この場合、利用者は、回転負荷の軽い状態でツイスト運動を行うことになる。
【００４８】
このように、本実施例の水中運動装置によれば、各個人の体力などに応じて、負荷を調整することが可能である。しかも、負荷の調整は、進退部材６９の位置を調整するだけでよいので容易である。また、装着板５０を水平腕５にネジ７６で取り付ける構成であるので、補修や修理などの際に容易に取り外すことができる。さらに、前述した構成であるので、交換が容易である。
【００４９】
なお、本実施例の水中運動装置には、車輪８が取り付けられていることで、装置の取り外し、移動および設置が容易である。水中運動装置をプールＰから取り外す場合には、まず取付腕４から取付部１３を分離する。そして、支柱３や取付腕４を把持してプールＰから装置を引き揚げる。この際、車輪８がプールＰの壁面Ｗ１に沿って回転することで引き揚げが容易である。そして、引き揚げ後は、車輪８が設けられていることで装置を引っ張って移動することができる。
【００５０】
また、水中運動装置を利用して、ぶら下がり運動を行うこともできる。そのために、ぶら下がり部固定具８８を介して支柱３に固定される支持棒８９に、把持棒９０が設けられる。
【００５１】
ぶら下がり部固定具８８は、一対の矩形状のブロック体９１，９１を有している。各ブロック体９１の一端面中央には、上下方向に沿って断面略半円形の縦溝９２が形成されている。このような構成により、各ブロック体９１の一端面同士が重ね合わされると、上下方向へ開口する円形の縦穴が現出する。支持棒８９は、金属製のパイプから形成されており、略Ｌ字形状に形成されている。支持棒８９の基端部には、略矩形板状のツバ部９３が形成される。
【００５２】
各ブロック体９１の縦溝９２に支柱３が配置されると共に、各ブロック体９１の他端面にツバ部９３が重ね合わせられ、それらを貫通するようボルト９４が挿し込まれ、その状態でボルト９４にナットをねじ込むことで、支柱３にぶら下がり部固定具８８が固定され、ひいては支持棒８９が支柱３に固定される。
【００５３】
把持棒９０は、金属製のパイプから形成されており、支持棒８９の先端部間を架け渡すように設けられる。把持棒９０には、ゴムなどで形成された円筒状のグリップ９５が設けられる。
【００５４】
以上のような構成であるので、把持棒９０のグリップ９５が設けられた部分を両手で掴んで、ぶら下がり運動を行うことができる。なお、ぶら下がり部固定具８８の支柱３に対する取付位置が変更可能であることから、そのぶら下がり部固定具８８に取り付けられる支持棒８９、ひいては把持棒９０の高さを調整することができる。
【００５５】
本発明の水中運動装置は、前記実施例に限らず、適宜変更可能である。たとえば、位置決め手段５３は、ローラー保持具５１を往復動させることができると共に任意の位置で固定できる構成であれば、前記実施例に限定されるものではない。また、前記実施例では、保持板５８や立設板６８を略Ｌ字形状としたが、これに限定されない。さらに、前記実施例では、保持板５８や立設板６８は、装着板５０にネジ６１，７３で取り付けたが、溶接で取り付けてもよい。
【符号の説明】
【００５６】
２  回転テーブル
３  支柱
５  水平腕
４２  回転軸
５１  ローラー保持具
５２  押えローラー
５８  保持板
６２  支持穴
６６  突出部
６８  立設板
６９  進退部材
８０  ハンドル
【図１】
0003151306.tif 000003
【図２】
0003151306.tif 000004
【図３】
0003151306.tif 000005
【図４】
0003151306.tif 000006
【図５】
0003151306.tif 000007
【図６】
0003151306.tif 000008