(57)【要約】トラックフレーム（１１）を、上部旋回体が丸胴（１３）を介して取付けられるセンタフレーム（１２）と、センタフレーム（１２）の左，右両側に位置して前，後方向に延び、履帯がそれぞれ取付けられる左，右のサイドフレーム（２１，２１）と、各サイドフレーム（２１）をセンタフレーム（１２）に連結する前脚部（３０）、後脚部（３１）とにより構成する。そして、これらの前脚部（３０）、後脚部（３１）を、例えば円形の中空パイプ材により、上面側の横断面形状を傾斜させて形成する。これにより、跳上げられた泥土が前脚部（３０）、後脚部（３１）等に付着し、堆積しようとしても、これらの泥土は、傾斜した横断面形状に沿って落下し、泥土の付着、堆積を防止する。
2003042022.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上部旋回体が取付けられるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置して前，後方向に延び履帯がそれぞれ取付けられる左，右のサイドフレームと、該左，右のサイドフレームを前記センタフレームに連結する前，後の脚部とからなる建設機械のトラックフレームにおいて、
前記脚部は、泥土の付着を抑えるために上面を傾斜をもった横断面形状に形成したことを特徴とする建設機械のトラックフレーム。
【請求項２】
前記脚部は、横断面形状が円弧状または直線状の傾斜面を有する中空のパイプ材により形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項３】
前記脚部は、板材を曲げ加工することにより横断面形状が円弧状または直線状の傾斜面を有する中空構造体として形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項４】
前記脚部は、前記センタフレームに接合されるセンタフレーム側接合部と、前記サイドフレームに接合されるサイドフレーム側接合部とを有する筒体として鋳造手段により一体成形してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項５】
前記脚部は、前記センタフレーム側からサイドフレーム側へと下向きに傾斜して延びる構成としてなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項６】
前記サイドフレームは、前，後方向に延びる中間フレーム部と、該中間フレーム部の長さ方向一側に設けられた遊動輪ブラケット部と、前記中間フレーム部の長さ方向他側に設けられたモータブラケット部とからなり、前記中間フレーム部は左，右方向の内側から外側に向けて下向きに傾斜した横断面形状に形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項７】
前記サイドフレームは、前，後方向に延びる中間フレーム部と、該中間フレーム部の長さ方向一側に設けられた遊動輪ブラケット部と、前記中間フレーム部の長さ方向他側に設けられたモータブラケット部とからなり、前記遊動輪ブラケット部は履帯張り調整装置を内部に収容するため左，右方向の中央部に頂部を有し該頂部の位置から左，右へと斜めに傾斜した横断面形状に形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項８】
前記各脚部は左，右方向で互いに平行に延びて先端側を前記サイドフレームの中間フレーム部に連結する構成としてなる請求項６または７に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項９】
前記サイドフレームは、前，後方向に延びる中間フレーム部と、該中間フレーム部の長さ方向一側に接続フランジを介して設けられた遊動輪ブラケット部と、前記中間フレーム部の長さ方向他側に他の接続フランジを介して設けられたモータブラケット部とからなり、前記各脚部のうち前側の脚部は斜め前方にまたは左，右方向に延びて先端側を前記サイドフレームの中間フレーム部に連結し、後側の脚部は斜め後方に延びて先端側を前記中間フレーム部とモータブラケット部側の接続フランジとに連結する構成としてなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項１０】
前記サイドフレームは、前，後方向に延びる中間フレーム部と、該中間フレーム部の長さ方向一側に接続フランジを介して設けられた遊動輪ブラケット部と、前記中間フレーム部の長さ方向他側に他の接続フランジを介して設けられたモータブラケット部とからなり、前記各脚部のうち前側の脚部は斜め前方に延びて先端側を前記サイドフレームの遊動輪ブラケット部に連結し、後側の脚部は斜め後方に延びて先端側を前記中間フレーム部とモータブラケット部側の接続フランジとに連結する構成としてなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項１１】
前記中間フレーム部は左，右方向の内側から外側に向けて下向きに傾斜した横断面形状に形成してなる請求項９または１０に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項１２】
前記各脚部のうち前側の脚部と後側の脚部とは互いに異なる横断面形状に形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項１３】
前記各脚部のうち前側の脚部には、排土板を回動可能に支持するための支持ブラケットを設けてなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項１４】
前記各脚部は、前記センタフレームとサイドフレームとの間の左，右方向の間隔を可変に調整する可動脚として構成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は、例えば油圧ショベル、油圧クレーン等の下部走行体に好適に用いられる建設機械のトラックフレームに関する。
背景技術
一般に、油圧ショベル等の建設機械は、クローラ（履帯）式の下部走行体を備え、左，右の履帯を駆動することにより山岳地、泥濘地等の不整地を安定して走行できるようにしている（例えば、実開昭６２−５９５７８号公報、特開２０００−２３０２５２号公報等）。
この種の従来技術によるクローラ式の下部走行体は、上部旋回体が取付けられるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置して前，後方向に延び履帯がそれぞれ取付けられる左，右のサイドフレームと、該左，右のサイドフレームを前記センタフレームに連結する複数の脚部とからなるトラックフレームを備えている。
また、このようなトラックフレームの各サイドフレームは、長さ方向の一側に遊動輪を回転可能に支持するための遊動輪ブラケット部が設けられ、長さ方向の他側には走行用の油圧モータを駆動輪等と一緒に取付けるためのモータブラケット部が設けられている。
そして、履帯は、サイドフレームの長さ方向に延びるように前記遊動輪と駆動輪との間に巻回して取付けられている。この履帯は、走行用の油圧モータで駆動輪を回転駆動することによりサイドフレームの周囲で周回動作し、車両の前，後進を行わしめるものである。
ところで、上述した従来技術では、泥濘地等を走行するときに履帯によって巻上げられたり、跳ね上げられたりする泥土がトラックフレーム上に堆積する。このため、堆積した泥土は、履帯の円滑な動作を妨げるばかりでなく、この泥土は、車両（特に、トラックフレームのサイドフレームおよび脚部等）を汚損する原因となる。
このため、従来技術では、センタフレームとサイドフレームとを連結する複数の脚部を前，後に離間させ、前，後の脚部間を泥抜き穴とすることによって泥土の堆積量を低減できるようにしている。
しかし、従来技術のトラックフレームでは、脚部の上面側は平坦面となっている。このため、脚部の上面側には泥土が堆積し易く、掘削作業等の終了後に泥土を取除くため水洗い等の洗浄作業を行う必要が生じ、このような洗浄作業に多大な労力と時間を費やすという問題がある。
一方、他の従来技術として、トラックフレームの上面側に平板材等からなる泥よけカバーを設け、該泥よけカバーを左，右方向等に加振することによって土砂等の堆積を防止する構成としたものも知られている（例えば、特開２００１−１８８６１号公報等）。
しかし、この場合には、トラックフレームの上面側に平板状の泥よけカバー等を設置する必要がある上に、該泥よけカバーを振動させるための加振機等を別途設ける必要があり、部品点数が増加し組立時の作業性が低下するという問題がある。
特に、小型の油圧ショベル等にあっては、トラックフレームをコンパクトに形成して小型化を図るようにしているため、履帯近傍の取付スペース等が非常に小さく、泥よけカバーを追加して設けるのが困難であるという問題がある。
発明の開示
本発明は上述した従来技術の問題に鑑みなされたもので、本発明の目的は、泥よけカバー等を不要にして組立作業を簡略化できると共に、泥土等の付着、堆積を防止でき、水洗い等の洗浄作業を簡単に行うことができるようにした建設機械のトラックフレームを提供することにある。
上述した課題を解決するため、本発明は、上部旋回体が取付けられるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置して前，後方向に延び履帯がそれぞれ取付けられる左，右のサイドフレームと、該左，右のサイドフレームを前記センタフレームに連結する前，後の脚部とからなる建設機械のトラックフレームに適用される。
そして、本発明が採用する構成の特徴は、前記脚部を、泥土の付着を抑えるために上面を傾斜をもった横断面形状に形成する構成としたことにある。
このように構成したことにより、泥濘地等を走行するときに履帯によって泥土がトラックフレーム上に跳ね上げられても、このような泥土を脚部の上面側から傾斜面（湾曲面を含む）に沿って滑り落とすように除去することができ、トラックフレームの脚部等に泥土が付着して堆積するのを防止できる。
また、本発明は、脚部を、横断面形状が円弧状または直線状の傾斜面を有する中空のパイプ材により形成している。この場合には、横断面が円形、楕円形または略三角形状等の中空パイプ材を用いて脚部を形成でき、上面側に泥土が付着して堆積するのを防止することができる。
一方、本発明によると、脚部は、板材を曲げ加工することにより横断面形状が円弧状または直線状の傾斜面を有する中空構造体として形成している。この場合は、板材を曲げ加工することにより円弧状または直線状の傾斜面を有する中空構造の脚部を形成することができる。また、例えば２枚の板材を上，下で重合わせるようにして中空構造の脚部を形成する場合には、上側の板材に円弧状または直線状の傾斜面を形成することにより、泥土を傾斜面に沿って下方に滑り落として外部に除去でき、泥土の付着、堆積を防止することができる。
また、本発明によると、脚部は、センタフレームに接合されるセンタフレーム側接合部と、サイドフレームに接合されるサイドフレーム側接合部とを有する筒体として鋳造手段により一体成形している。これにより、中空なパイプ材を切断して脚部を形成する場合や、板材を曲げ加工して脚部を形成する場合に比較して、脚部に対する加工工数を減らすことができ、各脚部の製造コストを低減することができる。
また、本発明によると、脚部は、センタフレーム側からサイドフレーム側へと下向きに傾斜して延びる構成としている。これにより、センタフレーム側からサイドフレーム側へと下向きに傾斜した脚部の傾斜方向に沿っても泥土を排出することができる。
また、本発明によると、サイドフレームは、前，後方向に延びる中間フレーム部と、該中間フレーム部の長さ方向一側に設けられた遊動輪ブラケット部と、前記中間フレーム部の長さ方向他側に設けられたモータブラケット部とからなり、前記中間フレーム部は左，右方向の内側から外側に向けて下向きに傾斜した横断面形状に形成してなる構成としている。
これにより、中間フレーム部には左，右方向の内側から外側に向けて傾斜面を形成でき、この傾斜面に沿って泥土を滑り落とすように外部に排出することができるので、サイドフレーム側でも泥土の付着、堆積を防止することができる。
また、本発明によると、サイドフレームは、前，後方向に延びる中間フレーム部と、該中間フレーム部の長さ方向一側に設けられた遊動輪ブラケット部と、前記中間フレーム部の長さ方向他側に設けられたモータブラケット部とからなり、前記遊動輪ブラケット部は履帯張り調整装置を内部に収容するため左，右方向の中央部に頂部を有し該頂部の位置から左，右へと斜めに傾斜した横断面形状に形成している。
これにより、遊動輪ブラケット部側では左，右方向の中央部（頂部）から左，右の外側に向けた傾斜面を形成でき、その内部に履帯張り調整装置を収容できると共に、左，右の傾斜面に沿って泥土を排出することができる。
また、本発明によると、各脚部は左，右方向で互いに平行に延びて先端側をサイドフレームの中間フレーム部に連結する構成としている。これにより、前，後の脚部をサイドフレームの中間フレーム部に対し前，後に離間させて配設でき、これらの脚部によりサイドフレームをセンタフレームに十分な剛性をもって連結できると共に、前，後の脚部間を泥落とし穴として活用できる。
一方、本発明によると、サイドフレームは、前，後方向に延びる中間フレーム部と、該中間フレーム部の長さ方向一側に接続フランジを介して設けられた遊動輪ブラケット部と、前記中間フレーム部の長さ方向他側に他の接続フランジを介して設けられたモータブラケット部とからなり、各脚部のうち前側の脚部は斜め前方にまたは左，右方向に延びて先端側を前記サイドフレームの中間フレーム部に連結し、後側の脚部は斜め後方に延びて先端側を前記中間フレーム部とモータブラケット部側の接続フランジとに連結する構成としている。
これにより、前，後の脚部をサイドフレームの中間フレーム部とモータブラケット部の接続フランジ側へと前，後に離間させて配設でき、これらの脚部によりサイドフレームをセンタフレームに安定して連結できると共に、前，後の脚部間を泥落とし穴として活用することができる。
また、本発明によると、サイドフレームは、前，後方向に延びる中間フレーム部と、該中間フレーム部の長さ方向一側に接続フランジを介して設けられた遊動輪ブラケット部と、前記中間フレーム部の長さ方向他側に他の接続フランジを介して設けられたモータブラケット部とからなり、各脚部のうち前側の脚部は斜め前方に延びて先端側を前記サイドフレームの遊動輪ブラケット部に連結し、後側の脚部は斜め後方に延びて先端側を前記中間フレーム部とモータブラケット部側の接続フランジとに連結する構成としている。
これにより、前，後の脚部をサイドフレームの遊動輪ブラケット部とモータブラケット部の接続フランジ側へと前，後に大きく離間させて配設でき、これらの脚部によりサイドフレームをセンタフレームに安定して連結できると共に、前，後の脚部間を泥落とし穴として活用することができる。
また、本発明によると、中間フレーム部は左，右方向の内側から外側に向けて下向きに傾斜した横断面形状に形成している。
これにより、中間フレーム部には左，右方向の内側から外側に向けて傾斜面を形成でき、この傾斜面に沿って泥土を滑り落とすように外部に排出できるので、サイドフレーム側でも泥土の付着、堆積を防止することができる。
また、本発明は、各脚部のうち前側の脚部と後側の脚部とは互いに異なる横断面形状に形成している。これにより、走行時や作業時にトラックフレームが受ける荷重分担等に応じて前側の脚部と後側の脚部とを、それぞれ異なる断面形状に形成でき、センタフレームに対するサイドフレームの接合強度等を効率的に高めることができる。
また、本発明は、各脚部のうち前側の脚部には、排土板を回動可能に支持するための支持ブラケットを設ける構成としている。これにより、排土板用の支持ブラケットをセンタフレームに設ける必要がなくなり、センタフレームをコンパクトに形成して小型化を図ることができる。
さらに、本発明は、各脚部を、センタフレームとサイドフレームとの間の左，右方向の間隔を可変に調整する可動脚として構成している。この場合には、トラックフレームの車幅調整を可動脚により行うことができると共に、可動脚等に泥土が付着して堆積するのを防止できる。
発明を実施するための最良の形態
以下、本発明の実施の形態による建設機械のトラックフレームを、油圧ショベルの下部走行体に適用した場合を例に挙げ添付図面に従って詳細に説明する。
ここで、図１ないし図８は本発明の第１の実施の形態を示している。図中、１はクローラ式の下部走行体で、該下部走行体１は、後述のセンタフレーム１２およびサイドフレーム２１等からなるトラックフレーム１１を備え、サイドフレーム２１の長さ方向一側にはアイドラとしての遊動輪２が設けられている。
また、サイドフレーム２１の長さ方向他側には走行用の油圧モータ（図示せず）等により駆動されるスプロケットとしての駆動輪３が設けられている。この駆動輪３と遊動輪２との間には、サイドフレーム２１の長さ方向に延びて左，右の履帯４（図１中に一方のみ図示）が巻装されている。そして、下部走行体１は、前記油圧モータで履帯４を駆動することにより路上走行等を行うものである。
５は下部走行体１上に旋回輪６を介して旋回可能に搭載された上部旋回体で、該上部旋回体５には運転室を画成するキャブ７、カウンタウエイト８等が設けられている。また、上部旋回体５の前部側には、例えばスイングポスト式の作業装置９等が設けられ、該作業装置９により土砂等の掘削作業が行われる。
一方、下部走行体１の前側には、図１に示す如く排土板１０等が上，下に回動可能に設けられている。そして、該排土板１０は、土砂等の排土作業、地均し作業等を行うものである。
１１は本実施の形態によるトラックフレームで、該トラックフレーム１１は、図２ないし図５に示すように、後述のセンタフレーム１２と、該センタフレーム１２の左，右両側に位置する左，右のサイドフレーム２１，２１と、これらのサイドフレーム２１をセンタフレーム１２に連結する前脚部３０、後脚部３１とにより構成されている。
１２はトラックフレーム１１の中央部に位置するセンタフレームで、該センタフレーム１２は、鋼板等を用いてそれぞれが略長方形の平板状に形成されている。このセンタフレーム１２は、上面側中央に旋回輪６を取付けるための丸胴１３が固着された上板１４、該上板１４とほぼ同様の形状を有し該上板１４と上，下方向で対面した下板１５、左，右の側板１６，１６、前板１７および後板１８等により構成されている。
この場合、左，右の側板１６，１６は、上板１４と下板１５との左，右両端側に溶接により接合され、上板１４と下板１５との間を左，右両側から閉塞している。また、前板１７と後板１８とは、上板１４と下板１５との前，後両端側にそれぞれ溶接により接合され、上板１４と下板１５との間を前側と後側とから閉塞している。
そして、センタフレーム１２は、これらの上板１４、下板１５、左，右の側板１６，１６、前板１７および後板１８により扁平なボックス構造体として形成されている。また、上板１４と下板１５との中央部には、センタフレーム１２内にセンタジョイント（図示せず）等を収容するための貫通穴１４Ａ，１５Ａが上，下方向に穿設されている。
１９はセンタフレーム１２の前端側中央部に設けた取付ブラケットで、該取付ブラケット１９は、前板１７等の中央部に溶接手段を用いて接合され、センタフレーム１２から前側に向けて突出している。そして、取付ブラケット１９には、図１に示す排土板１０を上，下に昇降させる油圧シリンダ（図示せず）が回動可能に連結されるものである。
２０，２０は取付ブラケット１９の左，右両側に位置してセンタフレーム１２の前端側に設けられた一対の支持ブラケットで、該各支持ブラケット２０は、取付ブラケット１９とほぼ同様に前板１７等に溶接手段を用いて接合され、センタフレーム１２から前側へと斜め下向きに突出している。そして、各支持ブラケット２０には、図１に示す排土板１０に設けた左，右の支持アーム（図示せず）がそれぞれ回動可能に連結されるものである。
２１，２１はセンタフレーム１２の左，右両側に設けられ前，後方向に延びた左，右のサイドフレームで、該各サイドフレーム２１は、図２ないし図７に示すように後述の中間フレーム部２２、遊動輪ブラケット部２５およびモータブラケット部２９等により構成されている。そして、サイドフレーム２１には、遊動輪２と駆動輪３との間に履帯４が取付けられるものである。
２２はサイドフレーム２１の本体部を構成する前，後方向に延びた中間フレーム部で、該中間フレーム部２２は、鋼板等の金属板材を図５および図６に示す如く略台形状に折曲げることにより、左，右の側板部２２Ａ，２２Ｂ、頂部２２Ｃおよび傾斜板部２２Ｄからなる横断面形状に形成されている。
この場合、中間フレーム部２２は、左，右の側板部２２Ａ，２２Ｂが互いに平行となって上，下方向に延在しているものの、これらの側板部２２Ａ，２２Ｂのうち左，右方向の内側（センタフレーム１２側）に位置する側板部２２Ａは、外側の側板部２２Ｂよりも長い寸法（大なる高さ寸法）をもって形成されている。このため、側板部２２Ａの上端側は、略Ｖ字状に屈曲されて山形状をなす頂部２２Ｃとして形成され、該頂部２２Ｃと側板部２２Ｂとの間は斜め下向きに傾斜する傾斜板部２２Ｄとなっている。
また、中間フレーム部２２の前部側には、外側の側板部２２Ｂと傾斜板部２２Ｄとの間に略四角形の窓部２２Ｅが形成され、該窓部２２Ｅは蓋板（図示せず）等を用いて開，閉されるものである。そして、後述の履帯張り調整装置２７にグリース等を補給または注入するときには、前記蓋板によって窓部２２Ｅを開いた状態で、グリースガン（図示せず）等をこの窓部２２Ｅを介して中間フレーム部２２内に挿入するものである。
２３は中間フレーム部２２の長さ方向一側を閉塞する一側の接続フランジ、２４は中間フレーム部２２の長さ方向他側を閉塞する他側の接続フランジを示している。そして、接続フランジ２３，２４は、鋼板等の平板材を用いて形成され、中間フレーム部２２の前，後端側に溶接によりそれぞれ接合されている。
ここで、接続フランジ２３には、図７に示すように円形の嵌合穴２３Ａが穿設され、該嵌合穴２３Ａには、後述する履帯張り調整装置２７の後端部等が嵌合して取付けられる。これにより、履帯張り調整装置２７の後端部は、接続フランジ２３の嵌合穴２３Ａから中間フレーム部２２側に突出した状態になる。そして、前述の如く中間フレーム部２２の窓部２２Ｅから挿入されたグリースガンは、履帯張り調整装置２７の後端部側を通じてグリース等の注入作業を行うものである。
また、接続フランジ２４は、中間フレーム部２２、接続フランジ２３よりも幅広に（左，右方向の寸法が大きく）形成され、その一側面には中間フレーム部２２の他側端部と一緒に後述する後脚部３１の先端側が接合されている。
２５は中間フレーム部２２の長さ方向一側に接続フランジ２３を介して設けられた遊動輪ブラケット部で、該遊動輪ブラケット部２５は、図７に示す如く、鋼板等の金属板材を頂部が山形の五角形に折曲げることにより、左，右対称の横断面形状に形成され、左，右の側板部２５Ａ，２５Ａ、頂部２５Ｂおよび左，右の傾斜板部２５Ｃ，２５Ｃから構成されている。
この場合、遊動輪ブラケット部２５は、左，右の側板部２５Ａ，２５Ａが互いに平行となって上，下方向に延在し、これらの側板部２５Ａ，２５Ａ間の中央部が略逆Ｖ字状に突出した山形状の頂部２５Ｂとなっている。そして、該頂部２５Ａと各側板部２５Ａとの間は、左，右方向へとそれぞれ斜め下向きに傾斜する傾斜板部２５Ｃとなっている。
また、各側板部２５Ａの内側面には、図７に示すように左，右の遊動輪ガイド２６，２６が設けられ、該各遊動輪ガイド２６は、図１に示す遊動輪２を遊動輪ブラケット部２５の長さ方向（前，後方向）に移動可能に支持するものである。
また、遊動輪ブラケット部２５内には、図３、図７中に二点鎖線で示すように履帯張り調整装置２７が設けられ、遊動輪ブラケット部２５は、この履帯張り調整装置２７を内部に収容するため、前述の各側板部２５Ａ、頂部２５Ｂおよび各傾斜板部２５Ｃからなる左，右対称形状に形成されている。
ここで、履帯張り調整装置２７は、内部にグリースが充填されたシリンダ、該シリンダの外側に設けられた張力調整ばね（いずれも図示せず）等を有している。そして、履帯張り調整装置２７は、図１に示す遊動輪２を履帯４の長さ方向に引張るように付勢することにより、履帯４の張力調整等を行うものである。
一方、遊動輪ブラケット部２５の頂部２５Ｂ側には、図２、図４に示す如く略Ｕ字状に延びる切欠き２５Ｄが形成され、該切欠き２５Ｄの周囲には上向きに突出する縁取り板２８が設けられている。そして、これらの切欠き２５Ｄ、縁取り板２８は、図１に示す遊動輪２がサイドフレーム２１の長さ方向（前，後方向）に移動するのを補償するものである。
２９は中間フレーム部２２の長さ方向他側に接続フランジ２４を介して設けられたモータブラケット部で、該モータブラケット部２９には、図２、図３に示すように円形の取付穴２９Ａが形成され、該取付穴２９Ａには走行用の油圧モータ（図示せず）等が取付けられる。そして、図１に示される駆動輪３は、走行用の油圧モータで回転駆動されることにより、履帯４を遊動輪２との間で周回動作させるものである。
３０，３０はサイドフレーム２１の中間フレーム部２２をセンタフレーム１２の側板１６に連結した左，右の前脚部で、該各前脚部３０は、例えば図８に示すように横断面が中空円形のパイプ材を用いて形成され、その上面側は頂部３０Ａの位置から円弧状に湾曲して下向きに傾斜している。
そして、各前脚部３０は、図２ないし図５に示すようにセンタフレーム１２とサイドフレーム２１との間を該サイドフレーム２１と直交するように左，右方向に延びている。そして、前脚部３０の一端（基端）側は、センタフレーム１２の側板１６に溶接により接合されている。また、前脚部３０の他端（先端）側は、図５に示す如く斜め下向きに傾斜して延び、中間フレーム部２２の側板部２２Ａに溶接により接合されている。
３１，３１は前脚部３０よりも後側に位置してサイドフレーム２１とセンタフレーム１２との間を連結した左，右の後脚部で、該各後脚部３１は、図８に例示した前脚部３０とほぼ同様のパイプ材を用いて形成され、その横断面は中空の円形状をなしている。
そして、各後脚部３１は、図２ないし図４に示すようにセンタフレーム１２の後部側からサイドフレーム２１の接続フランジ２４側に向け左，右方向で、かつ斜め後方に延びている。ここで、各後脚部３１の一端側は、センタフレーム１２の側板１６と後板１８との間の角隅側に接合されている。また、後脚部３１の他端（先端）側は、図３に示す如く斜め下向きで後方へと傾斜して延び、中間フレーム部２２の後側部位とモータブラケット部２９側の接続フランジ２４との間で接合されている。
３２，３２は左，右の補強板で、該補強板３２は、後脚部３１とサイドフレーム２１の中間フレーム部２２との間に設けられている。そして、これらの各補強板３２は、図４に示す如く後脚部３１の先端側と中間フレーム部２２の後側部位との間の隙間を埋めるように両者の間に接合され、後脚部３１と中間フレーム部２２との間の接合強度を増大させるものである。
本実施の形態による油圧ショベルのトラックフレーム１１は上述の如き構成を有するもので、次に、その作用について説明する。
まず、トラックフレーム１１は、上部旋回体５を取付けるための丸胴１３を有するセンタフレーム１２と、該センタフレーム１２の左，右両側に位置して前，後方向に延びた左，右のサイドフレーム２１，２１と、該各サイドフレーム２１とセンタフレーム１２との間で前，後方向に離間し、各サイドフレーム２１をセンタフレーム１２に連結した前脚部３０、後脚部３１とにより構成されている。
そして、前脚部３０は、センタフレーム１２とサイドフレーム２１との間を左，右方向で斜め下向きに傾いて延び、先端側を中間フレーム部２２の前部側に連結している。また、後脚部３１は、センタフレーム１２とサイドフレーム２１との間を斜め後方へと下向きに傾いて延び、先端側をモータブラケット部２９側の接続フランジ２４と中間フレーム部２２とに連結する構成としている。
これにより、前脚部３０と後脚部３１とは、サイドフレーム２１に対し中間フレーム部２２の前側部位と後側の接続フランジ２４側へと前，後に離間させて配設でき、これらの前脚部３０と後脚部３１とによりサイドフレーム２１をセンタフレーム１２に対し高い剛性をもって連結できる。
そして、センタフレーム１２を左，右のサイドフレーム２１，２１間に安定した梁構造をなして設置でき、トラックフレーム１１全体の強度を確実に高めることができると共に、全体を骨組み構造とすることによりトラックフレーム１１の軽量化も図ることができる。
また、前脚部３０と後脚部３１とは、中空円筒状のパイプ材を用いて形成し、その上面側は、図８に例示するように頂部３０Ａの位置から円弧状に湾曲して下向きに傾斜する構成としている。
このため、例えば泥濘地等の走行時に履帯４によって泥土が巻上げられたり、跳ね上げられたりすると、このような泥土は前脚部３０、後脚部３１上に付着したり、堆積したりしようとする。しかし、前脚部３０と後脚部３１とは、円形のパイプ材によって形成されているので、これらの泥土は、前脚部３０、後脚部３１の横断面形状に沿って下方に滑り落とすように容易に排出することができ、前脚部３０、後脚部３１に泥土が付着、堆積するのを防止することができる。
また、これらの前脚部３０、後脚部３１は、センタフレーム１２側からサイドフレーム２１側へと下向きに傾斜しているので、前脚部３０、後脚部３１の傾斜方向に沿って泥土を容易に排出することができる。さらに、前脚部３０と後脚部３１との間は、図４に示すように略三角形状の空間部３３となり、この空間部３３を泥落とし穴としても活用することができる。
一方、サイドフレーム２１は、前，後方向に延びる中間フレーム部２２と、中間フレーム部２２の長さ方向一側に接続フランジ２３を介して設けられた遊動輪ブラケット部２５と、中間フレーム部２２の長さ方向他側に他の接続フランジ２４を介して設けられたモータブラケット部２９とにより構成している。
そして、中間フレーム部２２は、左，右の側板部２２Ａ，２２Ｂのうちセンタフレーム１２側に位置する内側の側板部２２Ａを、外側の側板部２２Ｂよりも高い位置まで延在させ、側板部２２Ａの上端側を山形状の頂部２２Ｃとして形成すると共に、該頂部２２Ｃと外側の側板部２２Ｂとの間には斜め下向きに傾斜する傾斜板部２２Ｄを設ける構成としている。
このため、サイドフレーム２１の中間フレーム部２２においても、その上面側に左，右方向の内側部位（頂部２２Ｃ）から外側部位に向けて傾斜板部２２Ｄによる傾斜面を形成できる。従って、履帯４により巻上げられた泥土等は、頂部２２Ｃから傾斜板部２２Ｄに沿って外部へと滑り落とすように排出され、サイドフレーム２１側でも泥土の付着、堆積を防止することができる。
また、サイドフレーム２１の遊動輪ブラケット部２５は、図７に例示するように履帯張り調整装置２７を内部に収容するため左，右対称形状に形成し、その上面側には左，右方向の中央部に頂部２５Ｂを有すると共に、該頂部２５Ｂの位置から左，右へと斜め下向きに傾斜した傾斜板部２５Ｃ，２５Ｃを設ける構成としている。
このため、遊動輪ブラケット部２５側でも、その上面側に左，右方向の中央部（頂部２５Ｂ）から左，右の外側に向けた傾斜面を傾斜板部２５Ｃにより形成でき、これらの傾斜板部２５Ｃに沿って泥土を容易に排出できる。また、遊動輪ブラケット部２５内には履帯張り調整装置２７を余裕をもって収容でき、履帯４の張力調整を円滑に行うことができる。
かくして、本実施の形態によるトラックフレーム１１は、サイドフレーム２１、前脚部３０、後脚部３１を前述の如き横断面形状とすることにより、これらに泥土が付着したり、堆積したりするのを防止でき、掘削作業等の終了後に行う水洗い等の洗浄作業を簡略化することができる。
そして、従来技術で採用している泥よけカバー等は不要にできるため、部品点数が増加し組立時の作業性が低下する等の問題を解消できる。特に、トラックフレーム１１をコンパクトに形成して小型化を図るようにした小型の油圧ショベル等にあっても、泥よけカバー等を不要にして組立作業を簡略化でき、簡単な構造で泥はけ性能（泥土の排出作業性）を向上することができる。
なお、前記第１の実施の形態では、図８に示すように横断面が円形の中空パイプ材を用いて前脚部３０を形成するものとして述べたが、これに替えて、例えば図９に示す第１の変形例のように横断面が略三角形状の中空パイプ材により前側の脚部４１を形成してもよい。
この場合には、脚部４１の横断面を略三角形状としているので、頂部４１Ａを鋭角な山形状に形成でき、該頂部４１Ａの両側を下向きに直線状に傾斜した傾斜面部４１Ｂ、４１Ｂとして形成できる。これにより、脚部４１の泥はけ性能を向上させ、剛性を高めることができると共に、中空構造として軽量化も図ることができる。
また、図１０に示す第２の変形例のように横断面が逆Ｕ字形状をなす中空パイプ材を用いて脚部４２を形成してもよい。この場合には、脚部４２の頂部４２Ａを山形状に突出させ、該頂部４２Ａの両側を円弧状（凸湾曲状）に下方へと傾斜した傾斜面部４２Ｂ、４２Ｂとして形成することができる。
また、図１１に示す第３の変形例の如く、横断面が等脚台形状をなす中空パイプ材を用いて脚部４３を形成してもよい。この場合には、脚部４３の上面側に細幅の頂部４３Ａを形成でき、該頂部４３Ａの両側を下向きに直線状に傾斜した傾斜面部４３Ｂ、４３Ｂとして形成できる。
一方、図１２に示す第４の変形例のように、横断面が非対称な形状の中空パイプ材を用いて脚部４４を形成してもよい。そして、この場合には一方の側面部４４Ａの上端側を頂部４４Ｂとし、該頂部４４Ｂと他方の側面部４４Ｃとの間には頂部４４Ｂから他方の側面部４４Ｃに向けて斜め下向きに直線状に傾斜する傾斜面部４４Ｄを形成することができる。
さらに、図１３に示す第５の変形例のように、楕円形状をなす中空パイプ材を用いて脚部４５を形成してもよい。そして、これらの脚部４１〜４５は、前記第１の実施の形態で述べた後脚部３１（図２、図４等に示す）に適用してもよいことは勿論である。
次に、図１４および図１５は本発明の第２の実施の形態を示し、本実施の形態の特徴は、前側の脚部をセンタフレーム側からサイドフレーム側に向けて斜め前方に延ばし、後側の脚部を斜め後方に延ばす構成としたことにある。なお、本実施の形態では前記第１の実施の形態と同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略するものとする。
図中、５１は本実施の形態で採用したトラックフレームを示している。本実施の形態によるトラックフレーム５１は、第１の実施の形態で述べたトラックフレーム１１とほぼ同様に、後述するセンタフレーム５２、左，右のサイドフレーム５７，５７、前脚部６１、後脚部６２等により構成されている。
ここで、センタフレーム５２は、第１の実施の形態で述べたセンタフレーム１２とほぼ同様に、丸胴５３、貫通穴５４Ａを有する上板５４、下板（図示せず）、左，右の側板５５（一方のみ図示）、前板５６および後板（図示せず）等により構成されている。そして、センタフレーム５２の前側には排土板１０用の取付ブラケット１９および支持ブラケット２０等が設けられている。
５７，５７は左，右のサイドフレームを示し、該各サイドフレーム５７も、第１の実施の形態で述べたサイドフレーム２１とほぼ同様に形成され、中間フレーム部５８、遊動輪ブラケット部５９およびモータブラケット部６０等から構成されている。
そして、本実施の形態による中間フレーム部５８も、第１の実施の形態で述べた中間フレーム部２２と同様に傾斜板部５８Ａ等を有している。
６１，６１は左，右の前脚部で、該各前脚部６１は、第１の実施の形態で述べた前脚部３０とほぼ同様に構成されている。しかし、本実施の形態では、この前脚部６１は、センタフレーム５２の側板５５からサイドフレーム５７の遊動輪ブラケット部５９に向け斜め前方に延び、その先端側は遊動輪ブラケット部５９に溶接により接合されている。
６２，６２は左，右の後脚部で、該各後脚部６２は、第１の実施の形態で述べた後脚部３１とほぼ同様に構成されている。そして、後脚部６２の先端側は、センタフレーム５２の後部側からサイドフレーム５７の接続フランジ２４側に向けて斜め後方に延び、中間フレーム部５８の後側部位と接続フランジ２４とに接合されている。
かくして、このように構成される本実施の形態でも、前記第１の実施の形態とほぼ同様の作用効果を得ることができる。即ち、前脚部６１と後脚部６２とは、円形のパイプ材によって形成されているので、前脚部６１、後脚部６２の横断面形状に沿って泥土を下方に滑り落とすように排出することができ、前脚部６１、後脚部６２に泥土が付着、堆積するのを防止することができる。しかも、特に本実施の形態では、前脚部６１を斜め前方に延ばして先端側をサイドフレーム５７の遊動輪ブラケット部５９に連結し、後脚部６２は斜め後方に延ばして先端側を中間フレーム部５８の後側部位とモータブラケット部６０側の接続フランジ２４とに連結する構成としている。
これにより、前脚部６１、後脚部６２をサイドフレーム５７の遊動輪ブラケット部５９とモータブラケット部６０側の接続フランジ２４とに前，後に大きく離間させて配設することができる。従って、これらの前脚部６１、後脚部６２により、サイドフレーム５７をセンタフレーム５２に高い剛性をもって連結することができる。
そして、これらの前脚部６１、後脚部６２を、図１５に示すように左，右のサイドフレーム５７，５７間でセンタフレーム５２を中心とした略Ｘ字形の梁構造に配設することができる。従って、前脚部６１、後脚部６２により、トラックフレーム５１全体を安定したフレーム構造に製作、組立することができる。また、前脚部６１と後脚部６２との間には、図１５に示すように略三角形状の空間部６３を形成でき、この空間部６３を泥落とし穴として活用することができる。
次に、図１６ないし図１８は本発明の第３の実施の形態を示し、本実施の形態の特徴は、前，後の脚部を左，右方向で互いに平行に延ばし、その先端側をサイドフレームの中間フレーム部に連結する構成としたことにある。なお、本実施の形態では前記第１の実施の形態と同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略するものとする。
図中、７１は本実施の形態で採用したトラックフレームを示している。本実施の形態によるトラックフレーム７１は、第１の実施の形態で述べたトラックフレーム１１とほぼ同様に、後述するセンタフレーム７２、左，右のサイドフレーム７７，７７、前脚部８１、後脚部８２等により構成されている。
ここで、センタフレーム７２は、第１の実施の形態で述べたセンタフレーム１２とほぼ同様に、丸胴７３、貫通穴７４Ａを有する上板７４、下板（図示せず）、左，右の側板７５（一方のみ図示）、前板７６および後板（図示せず）等により構成されている。そして、センタフレーム７２の前側には排土板１０用の取付ブラケット１９および支持ブラケット２０等が設けられている。
７７，７７は左，右のサイドフレームを示し、該各サイドフレーム７７も、第１の実施の形態で述べたサイドフレーム２１とほぼ同様に形成され、中間フレーム部７８、遊動輪ブラケット部７９およびモータブラケット部８０等から構成されている。そして、本実施の形態による中間フレーム部７８も、第１の実施の形態で述べた中間フレーム部２２と同様に傾斜板部７８Ａ等を有している。
８１，８１は左，右の前脚部で、該各前脚部８１は、第１の実施の形態で述べた前脚部３０とほぼ同様に構成され、センタフレーム７２からサイドフレーム７７側に向け左，右方向で斜め下向きに傾斜して延びている。そして、本実施の形態では、この前脚部８１は、後述する下板８３の前側板部８３Ａと前上板８４とを接合することにより、図１８に示す横断面形状をもって形成した点を特徴としている。
８２，８２は左，右の後脚部で、該各後脚部８２は、第１の実施の形態で述べた後脚部３１とほぼ同様に構成されている。しかし、これらの後脚部８２は、センタフレーム７２の後部側をサイドフレーム７７の中間フレーム部７８に連結し、両者の間を前脚部８１とほぼ平行に左，右方向に延び、かつ斜め下向きに傾斜して配設されている。そして、本実施の形態では、この後脚部８２は、後述する下板８３の後側板部８３Ｂと後上板８５とを接合することにより、図１８に示す如く前脚部８１とは互いに異なる横断面形状をもって形成した点を特徴としている。
８３は前脚部８１と後脚部８２との一部を構成する下板で、該下板８３は、例えばセンタフレーム７２の下板（図示せず）と一体または別体に形成されている。そして、この下板８３は、図１７に示す如くセンタフレーム７２からサイドフレーム７７に向けて互いに平行に延びる前側板部８３Ａ，後側板部８３Ｂと、これらの前側板部８３Ａ，後側板部８３Ｂ間に設けられた略Ｕ字状の切欠凹部８３Ｃとから構成されている。
８４は前上板を示し、この前上板８４は、下板８３の前側板部８３Ａと共に前脚部８１を構成している。ここで、前上板８４は、図１８に示す如く鋼板等をプレス成形手段で台形状に折曲げることにより、前，後の側板部８４Ａ，８４Ｂ、頂部８４Ｃおよび傾斜板部８４Ｄからなる横断面形状に形成されている。
この場合、前上板８４は、前，後の側板部８４Ａ，８４Ｂが互いに平行となって上，下方向に延在し、側板部８４Ａ，８４Ｂの下端は下板８３の前側板部８３Ａ上に溶接等の手段を用いて強固に接合されている。これにより、前上板８４は、下板８３と共に前脚部８１を構成している。
また、側板部８４Ａ，８４Ｂのうち前側に位置する側板部８４Ａは、後側の側板部８４Ｂよりも長い寸法（大なる高さ寸法）に形成されている。そして、側板部８４Ａの上端側は略Ｖ字状に屈曲されて山形状をなす頂部８４Ｃとして形成され、該頂部８４Ｃと側板部８４Ｂとの間は後側に向けて斜め下向きに直線状に傾斜する傾斜板部８４Ｄとなっている。
８５は後上板を示し、該後上板８５は、下板８３の後側板部８３Ｂと共に後脚部８２を構成している。ここで、後上板８５は、図１８に示す如く鋼板等をプレス成形手段で頂部が山形状をした五角形に折曲げることにより、前，後の側板部８５Ａ，８５Ｂ、頂部８５Ｃおよび前，後の傾斜板部８５Ｄ，８５Ｅからなる前，後で対称な横断面形状に形成されている。
この場合、後上板８５は、前，後の側板部８５Ａ，８５Ｂが互いに平行にほぼ同一の高さをもって上，下方向に延在し、側板部８５Ａ，８５Ｂの下端は下板８３の後側板部８３Ｂ上に溶接等の手段を用いて強固に接合されている。
そして、後上板８５は、側板部８５Ａ，８５Ｂ間の中央部が略Ｖ字状に突出した山形状の頂部８５Ｃとなり、該頂部８５Ｃと前，後の側板部８５Ａ，８５Ｂとの間は、それぞれ斜め下向きに直線状に傾斜する傾斜板部８５Ｄ，８５Ｅとして形成されている。
かくして、このように構成される本実施の形態でも、前記第１の実施の形態とほぼ同様の作用効果を得ることができる。即ち、前脚部８１の前上板８４は、頂部８４Ｃから後側に向けて斜め下向きに傾斜する傾斜板部８４Ｄを有しているので、この傾斜板部８４Ｄに沿って泥土を排出することにより、前脚部８１に泥土が付着するのを防止することができる。一方、後脚部８２の後上板８５は、頂部８５Ｃから前側，後側に斜め下向きに傾斜する傾斜板部８５Ｄ，８５Ｅを有しているので、これら傾斜板部８５Ｄ，８５Ｅに沿って泥土を排出することにより、後脚部８２に泥土が付着するのを防止することができる。
しかし、特に本実施の形態では、前脚部８１と後脚部８２は、下板８３を共通に用いてセンタフレーム７２からサイドフレーム７７の中間フレーム部７８側に向け互いに平行に、かつ前，後に離間させて配設することができる。これにより、サイドフレーム７７とセンタフレーム７２とは、これらの前脚部８１、後脚部８２により十分な剛性をもって連結することができると共に、前脚部８１と後脚部８２との間には、下板８３に設けた略Ｕ字状の切欠凹部８３Ｃにより泥落とし穴を形成することができる。
また、前脚部８１は、下板８３の前側板部８３Ａと前上板８４とを互いに上下で接合することにより組立てられ、後脚部８２も、下板８３の後側板部８３Ｂと後上板８５とを互いに上，下で溶接することにより組立てられている。しかも、前脚部８１と後脚部８２とは、互いに異なる横断面形状に形成している。これによって、走行時や作業時にトラックフレーム７１が受ける荷重分担等に対応させて、前脚部８１、後脚部８２をそれぞれ所要（適切）な断面形状に形成でき、センタフレーム７２に対するサイドフレーム７７の接合強度等を効率的に高めることができる。
次に、図１９は本発明の第４の実施の形態を示し、本実施の形態の特徴は、前側の脚部に排土板用の支持ブラケットを設ける構成としたことにある。なお、本実施の形態では前記第１の実施の形態と同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略するものとする。
図中、９１は本実施の形態で採用したトラックフレームを示している。本実施の形態によるトラックフレーム５１は、第１の実施の形態で述べたトラックフレーム１１とほぼ同様に、左，右のサイドフレーム２１，２１を有している。しかし、本実施の形態によるトラックフレーム９１は、後述のセンタフレーム９２と前脚部９６、後脚部９７とが、第１の実施の形態とは異なる形状に形成されている点を特徴としている。
９２は本実施の形態で採用したセンタフレームで、該センタフレーム９２は、第１の実施の形態で述べたセンタフレーム１２とほぼ同様に、丸胴９３、貫通穴９４Ａを有する上板９４、下板、左，右の側板、前板および後板（いずれも図示せず）等により構成されている。
しかし、このセンタフレーム９２は、上板９４等の横幅寸法（左，右方向の寸法）が丸胴９３の外径寸法に近付けるように小さく形成されている。即ち、センタフレーム９２は、車幅方向で短縮させる構成となっている。また、センタフレーム９２の前側には左，右方向の中央部に取付ブラケット９５が設けられている。
なお、この取付ブラケット９５は、第１の実施の形態で述べた排土板１０用の取付ブラケット１９とほぼ同様に構成されるものである。また、排土板１０を支持する後述の支持ブラケット９９は、後述する前脚部９６にそれぞれ設けられているものである。
９６，９６は左，右の前脚部で、該各前脚部９６は、第１の実施の形態で述べた前脚部３０とほぼ同様に構成され、センタフレーム９２の側面側からサイドフレーム２１の中間フレーム部２２に向けて左，右方向に延びている。しかし、この場合の前脚部９６は、第１の実施の形態よりも長尺に形成され、長さ方向途中部位には後述の支持ブラケット９９が設けられている。
また、これらの前脚部９６は、例えば図１２に示した第４の変形例による脚部４４とほぼ同様に、横断面形状が台形状となる角筒パイプ材等を用いて形成するのがよい。このような脚部４４を用いた場合には、前脚部９６の前側面は、後述の支持ブラケット９９を広い溶接面積をもって接合することができる。
９７，９７は左，右の後脚部で、該各後脚部９７は、第１の実施の形態で述べた後脚部３１とほぼ同様に構成され、センタフレーム９２の後部側からサイドフレーム２１の接続フランジ２４側に向けて斜め後方に延びている。また、後脚部９７の先端側とサイドフレーム２１の中間フレーム部２２との間には、第１の実施の形態と同様に補強板３２が設けられている。
しかし、本実施の形態による後脚部９７は、第１の実施の形態よる後脚部３１よりも長尺に形成されている点で異なっている。また、サイドフレーム２１とセンタフレーム９２との間には、前脚部９６，後脚部９７間に位置して略三角形状の空間部９８が形成され、この空間部９８は泥落とし穴として活用されるものである。
９９，９９はセンタフレーム９２の左，右両側に位置して前脚部９６に設けられた一対の支持ブラケットで、該各支持ブラケット９９は、第１の実施の形態で述べた支持ブラケット２０とほぼ同様に構成されている。
しかし、この場合の支持ブラケット９９は、基端側が前脚部９６に溶接手段で接合され、先端側は前側へと斜め下向きに突出している。そして、各支持ブラケット９９には、図１に示す排土板１０に設けた左，右の支持アーム（図示せず）がそれぞれ回動可能に連結されるものである。
かくして、このように構成される本実施の形態でも、前記第１の実施の形態とほぼ同様の作用効果を得ることができるが、特に本実施の形態では、排土板１０用の支持ブラケット９９を前脚部９６に設ける構成としているため、下記のような作用効果を得ることができる。
即ち、排土板１０用の支持ブラケット９９をセンタフレーム９２に設ける必要がなくなるので、センタフレーム９２の上板９４等を丸胴９３の外径寸法に近付けるように横幅寸法を小さく形成することができる。これにより、センタフレーム９２を車幅方向に関して可能な限り短くし、小型、軽量化を図ることができる。
また、前脚部９６は、サイドフレーム２１とセンタフレーム９２との間で該センタフレーム９２と直交するように左，右方向（下向きに傾斜してもよい）に延ばす構成とすることにより、排土板１０等の支持アームを支持ブラケット９９に対して容易にピン結合でき、組付け時の作業性を高めることができる。
次に、図２０は本発明の第５の実施の形態を示し、本実施の形態の特徴は、前脚部、後脚部を左，右方向に伸縮する可動脚とし、左，右のサイドフレーム間の間隔（車幅）を可変に調整できる構成としたことにある。なお、本実施の形態では前記第１の実施の形態と同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略するものとする。
図中、１０１は本実施の形態で採用したトラックフレームを示している。本実施の形態によるトラックフレーム１０１は、後述するセンタフレーム１０２、左，右のサイドフレーム１０６，１０６、前可動脚１１０、後可動脚１１１等により構成されている。
ここで、センタフレーム１０２は、丸胴１０３等を有し、センタフレーム１０２の前側には、排土板１０用の取付ブラケット１９および支持ブラケット２０等が設けられている。しかし、センタフレーム１０２には、前，後に離間して円筒状のガイド筒１０４，１０５が設けられ、これらのガイド筒１０４，１０５内には後述の可動脚１１０，１１１がそれぞれ摺動可能に挿嵌されている。また、前，後のガイド筒１０４，１０５間には後述の調整シリンダ１１２が配設されている。
１０６，１０６は左，右のサイドフレームを示し、該各サイドフレーム１０６は、中間フレーム部１０７、遊動輪ブラケット部１０８およびモータブラケット部１０９等から構成されている。また、中間フレーム部１０７は、傾斜板部１０７Ａ等を有しているものである。
１１０，１１０は左，右の前可動脚で、該各前可動脚１１０は、例えばセンタフレーム１０２側のガイド筒１０４に対応して円形の中空パイプ材等により形成されている。また、前可動脚１１０は、一端（基端）側がセンタフレーム１０２のガイド筒１０４内に摺動可能に挿嵌され、他端（先端）側がサイドフレーム１０６の中間フレーム部１０７に溶接手段またはボルト等を用いて固着されている。そして、前可動脚１１０は、後述の調整シリンダ１１２を伸縮動作させることにより、センタフレーム１０２のガイド筒１０４に対し水平方向（左，右方向）に伸長，縮小されるものである。
１１１，１１１は前可動脚１１０と平行に左，右方向に延びた左，右の後可動脚で、該各後可動脚１１１は、前可動脚１１０と同様に構成されている。そして、後可動脚１１１は、一端（基端）側がセンタフレーム１０２のガイド筒１０５内に摺動可能に挿嵌され、他端（先端）側がサイドフレーム１０６の中間フレーム部１０７に固着されている。
１１２は調整シリンダを示し、該調整シリンダ１１２は、センタフレーム１０２のガイド筒１０４，１０５間に位置して左，右のサイドフレーム１０６，１０６間に配設されている。ここで、調整シリンダ１１２は、例えば油圧シリンダ等を用いて構成され、外部から圧油が給排されることによりロッド１１２Ａを左，右方向に伸縮させるものである。
そして、調整シリンダ１１２のロッド１１２Ａを伸長させるときには、前可動脚１１０，後可動脚１１１がセンタフレーム１０２のガイド筒１０４，１０５から張り出すことにより、センタフレーム１０２とサイドフレーム１０６との間の間隔が広がり、トラックフレーム１０１全体の車幅が拡張される。
また、調整シリンダ１１２のロッド１１２Ａを縮小させるときには、前可動脚１１０，後可動脚１１１がセンタフレーム１０２のガイド筒１０４，１０５内へと縮小するように格納される。これにより、センタフレーム１０２とサイドフレーム１０６との間は間隔が小さくなり、トラックフレーム１０１全体の車幅が縮小されるものである。
かくして、このように構成される本実施の形態でも、前記第１の実施の形態とほぼ同様の作用効果を得ることができる。しかし、特に本実施の形態では、前可動脚１１０，後可動脚１１１を用いてセンタフレーム１０２とサイドフレーム１０６との間隔を可変に調整でき、トラックフレーム１０１全体の車幅調整を円滑に行うことができる。
次に、図２１ないし図２３は本発明の第６の実施の形態を示し、本実施の形態の特徴は、前，後の脚部を鋳造手段によって成形したことにある。なお、本実施の形態では前記第１の実施の形態と同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略するものとする。
図中、１２１は本実施の形態で採用したトラックフレームを示し、該トラックフレーム１２１は、後述のセンタフレーム１２２、左，右のサイドフレーム１２９，１２９、前脚部１３５、後脚部１３６等により構成されている。
１２２は本実施の形態で採用したセンタフレームで、該センタフレーム１２２は、第１の実施の形態で述べたセンタフレーム１２とほぼ同様に、丸胴１２３が固着された上板１２４、下板１２５、左，右の側板１２６，１２６、前板１２７および後板１２８等により構成されている。
しかし、このセンタフレーム１２２は、上板１２４と下板１２５とが上方からみて六角形状に形成されている。そして、左側の側板１２６は前，後方向の中間部位から後側が丸胴１２３の外周縁に沿うように屈曲し、右側の側板１２６も前，後方向の中間部位から後側が丸胴１２３の外周縁に沿うように屈曲している。
１２９，１２９は左，右のサイドフレームを示し、該各サイドフレーム１２９は、第１の実施の形態で述べたサイドフレーム２１とほぼ同様に、中間フレーム部１３０、前側の接続フランジ１３１、後側の接続フランジ１３２、遊動輪ブラケット部１３３、モータブラケット部１３４等により構成されている。
しかし、中間フレーム部１３０は、第１の実施の形態による中間フレーム部２２よりも前，後方向の長さが大きく形成されており、遊動輪ブラケット部１３３は、第１の実施の形態による遊動輪ブラケット部２５よりも前，後方向の長さが小さく形成されている。また、中間フレーム部１３０の上面は、第１の実施の形態と同様に、斜め下向きに傾斜する傾斜板部１３０Ａとなっている。
１３５，１３５は左，右の前脚部で、該各前脚部１３５は、センタフレーム１２２から各サイドフレーム１２９に向けて斜め前方に延びている。ここで、前脚部１３５は、センタフレーム１２２に接合されるセンタフレーム側接合部１３５Ａと、サイドフレーム１２９に接合されるサイドフレーム側接合部１３５Ｂと、センタフレーム側接合部１３５Ａとサイドフレーム側接合部１３５Ｂとの間に位置する中間筒部１３５Ｃとにより構成されている。
そして、前脚部１３５は、センタフレーム側接合部１３５Ａ、サイドフレーム側接合部１３５Ｂ、中間筒部１３５Ｃが、例えば鋳鋼材料、または溶接可能な鋳鉄（例えば、脱炭鋳鉄）材料を用いた鋳造手段により、単一の筒体として一体成形されている。また、前脚部１３５は、横断面が中空形状をなし、その上面側は円弧状に湾曲し、下向きに傾斜している。
ここで、中間筒部１３５Ｃは、第１の実施の形態による前脚部３０とほぼ同様な円形の横断面を有する円筒状に形成されている。また、センタフレーム側接合部１３５Ａの横断面は、中間筒部１３５Ｃから徐々に拡径するラッパ状の拡径筒体として形成され、センタフレーム１２２の側板１２６に溶接によって接合されている。さらに、サイドフレーム側接合部１３５Ｂの横断面は、中間筒部１３５Ｃから徐々に拡径するラッパ状の拡径筒体として形成され、サイドフレーム１２９の中間フレーム部１３０に溶接によって接合されている。
１３６，１３６は左，右の後脚部で、該各後脚部１３６は、センタフレーム１２２から各サイドフレーム１２９に向けて斜め後方に延びている。ここで、後脚部１３６は、センタフレーム１２２に接合されるセンタフレーム側接合部１３６Ａと、サイドフレーム１２９及び後側の接続フランジ１３２に接合されるサイドフレーム側接合部１３６Ｂと、センタフレーム側接合部１３６Ａとサイドフレーム側接合部１３６Ｂとの間に位置する中間筒部１３６Ｃとにより構成されている。そして、後脚部１３６は、前脚部１３５と同様に、鋳鋼材料等を用いた鋳造手段により、単一の筒体として一体成形されている。また、後脚部１３６は、横断面が中空形状をなし、その上面側は円弧状に湾曲し、下向きに傾斜している。
ここで、中間筒部１３６Ｃは、第１の実施の形態による前脚部３０とほぼ同様な円形の横断面を有する円筒状に形成されている。また、センタフレーム側接合部１３６Ａの横断面は、中間筒部１３６Ｃから徐々に拡径するラッパ状の拡径筒体として形成され、センタフレーム１２２の側板１２６に溶接によって接合されている。さらに、サイドフレーム側接合部１３６Ｂの横断面は、中間筒部１３６Ｃから徐々に拡径するラッパ状の拡径筒体として形成され、サイドフレーム１２９の中間フレーム部１３０と後側の接続フランジ１３２とに溶接によって接合されている。
かくして、このように構成される本実施の形態でも、前記第１の実施の形態とほぼ同様の作用効果を得ることができる。
しかし、本実施の形態では、前脚部１３５を、センタフレーム側接合部１３５Ａとサイドフレーム側接合部１３５Ｂとを有する筒体として鋳造手段により一体成形し、後脚部１３６を、センタフレーム側接合部１３６Ａとサイドフレーム側接合部１３６Ｂとを有する筒体として鋳造手段により一体成形している。
これにより、例えば中空なパイプ材を切断して脚部を形成する場合や、板材を曲げ加工して脚部を形成する場合に比較して、前脚部１３５、後脚部１３６に対する加工工数を減らすことができるので、これら前脚部１３５、後脚部１３６の製造コストを低減することができる。
なお、前記第５の実施の形態では、前可動脚１１０，後可動脚１１１を円形の中空パイプ材を用いて形成するものとして述べた。しかし、本発明はこれに限るものではなく、例えば図９〜図１３に示す第１〜第５の変形例による脚部４１〜４５とほぼ同様の横断面を有する中空パイプ材を用いて可動脚を形成してもよい。この点は、図１４〜図１９に示す第２〜第４の実施の形態で述べた脚部６１，６２，８１，８２，９６，９７についても同様である。
また、前記第１の実施の形態では、前脚部３０，後脚部３１を同一の横断面形状に形成するものとして述べた。しかし、これに替えて、前，後の脚部を互いに異なる横断面形状に形成してもよく、例えば図１８に例示した前脚部８１，後脚部８２等のように２枚の板材を互いに連結、接合することにより、山形状の頂部を有する中空構造体として脚部を構成してもよい。この点は、第１〜第４の変形例および第２，第４の実施の形態等についても同様である。
また、前記各実施の形態で用いた脚部３０，３１，４１〜４５，６１，６２，８１，８２，９６，９７等は、１枚の板材を曲げ加工することにより円弧状または直線状の傾斜面を有する中空構造体として形成してもよいものである。
また、前記第１の実施の形態では、上部旋回体５にキャブ７を設ける型式の油圧ショベルを例に挙げて説明したが、本発明はこれに限らず、例えば運転席の上方を部分的に覆うようにしたキャノピー形式の油圧ショベルに適用してもよいことは勿論である。この点は、他の実施の形態についても同様である。
さらに、本発明は、油圧ショベルの下部走行体に適用するトラックフレームに限るものではなく、例えば油圧クレーン等の他の建設機械の下部走行体にも広く適用できるものである。
【図面の簡単な説明】
図１は、本発明の第１の実施の形態によるトラックフレームが適用された小型の油圧ショベルを示す外観図である。
図２は、第１の実施の形態によるトラックフレームを拡大して示す斜視図である。
図３は、図２に示すトラックフレームの拡大正面図である。
図４は、図２に示すトラックフレームの平面図である。
図５は、図４中の矢示Ｖ−Ｖ方向から拡大してみたトラックフレームの拡大横断面図である。
図６は、中間フレーム部を図４中の矢示ＶＩ−ＶＩ方向から拡大してみた拡大横断面図である。
図７は、遊動輪ブラケット部を図４中の矢示ＶＩＩ−ＶＩＩ方向から拡大してみた拡大横断面図である。
図８は、図４中の脚部を拡大して示す拡大横断面図である。
図９は、第１の変形例による脚部を図８とほぼ同様位置で示す横断面図である。
図１０は、第２の変形例による脚部を図８とほぼ同様位置で示す横断面図である。
図１１は、第３の変形例による脚部を図８とほぼ同様位置で示す横断面図である。
図１２は、第４の変形例による脚部を図８とほぼ同様位置で示す横断面図である。
図１３は、第５の変形例による脚部を図８とほぼ同様位置で示す横断面図である。
図１４は、第２の実施の形態によるトラックフレームを示す正面図である。
図１５は、図１４に示すトラックフレームの平面図である。
図１６は、第３の実施の形態によるトラックフレームを示す正面図である。
図１７は、図１６に示すトラックフレームの平面図である。
図１８は、第３の実施の形態による前脚部と後脚部を図１７中の矢示ＸＶＩＩＩ−ＸＶＩＩＩ方向から拡大してみた前，後の脚部の拡大横断面図である。
図１９は、第４の実施の形態によるトラックフレームを示す平面図である。
図２０は、第５の実施の形態によるトラックフレームを示す一部破断の平面図である。
図２１は、第６の実施の形態によるトラックフレームを示す斜視図である。
図２２は、第６の実施の形態によるトラックフレームを示す平面図である。
図２３は、図２２中のセンタフレーム、サイドフレーム、前脚部、後脚部等を一部を省略した状態で拡大して示す水平方向の断面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【手続補正書】
【提出日】平成15年3月13日(2003.3.13)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（補正後）上部旋回体が取付けられるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置して前，後方向に延び履帯がそれぞれ取付けられる左，右のサイドフレームと、該左，右のサイドフレームを前記センタフレームに連結する前，後の脚部とからなる建設機械のトラックフレームにおいて、
前記サイドフレームは、前，後方向に延びる中間フレーム部と、該中間フレーム部の長さ方向一側に設けられた遊動輪ブラケット部と、前記中間フレーム部の長さ方向他側に接続フランジを介して設けられたモータブラケット部とにより構成し、
前記各脚部は、泥土の付着を抑えるために横断面形状が円弧状または直線状の傾斜面を有するパイプ材により上面を傾斜して形成し、
前記各脚部のうち前脚部は斜め前方にまたは左，右方向に延びて先端側を前記サイドフレームの中間フレーム部に溶接により接合し、後脚部は斜め後方に延びて先端側を前記中間フレーム部の後側部位とモータブラケット部側の接続フランジとに溶接により接合する構成としたことを特徴とする建設機械のトラックフレーム。
【請求項２】
削除
【請求項３】
削除
【請求項４】
削除
【請求項５】
削除
【請求項６】
削除
【請求項７】
削除
【請求項８】
削除
【請求項９】
削除
【請求項１０】
削除
【請求項１１】
削除
【請求項１２】
削除
【請求項１３】
削除
【請求項１４】
削除
【請求項１５】
（追加）前記センタフレームは、上板、下板、左，右の側板、前板および後板により略長方形または六角形をした平板状に形成し、
前記前脚部の基端側は左，右の側板の前側に接合し、前記後脚部の基端側は左，右の側板の後側または左，右の側板と後板との角隅側に接合する構成としてなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項１６】
（追加）前記センタフレームを構成する前板には、排土板を回動可能に支持するための支持ブラケットを設けてなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項１７】
（追加）上部旋回体が取付けられるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置して前，後方向に延び履帯がそれぞれ取付けられる左，右のサイドフレームと、該左，右のサイドフレームを前記センタフレームに連結する前，後の脚部とからなる建設機械のトラックフレームにおいて、
前記サイドフレームは、前，後方向に延びる中間フレーム部と、該中間フレーム部の長さ方向一側に設けられた遊動輪ブラケット部と、前記中間フレーム部の長さ方向他側に接続フランジを介して設けられたモータブラケット部とにより構成し、
前記各脚部は、泥土の付着を抑えるためにセンタフレーム側接合部とサイドフレーム側接合部とこれらの間の中間筒部とを有する筒体として鋳造手段により一体形成して、該筒体の上面を円弧状の傾斜面として形成し、
前記各脚部のうち前脚部は斜め前方にまたは左，右方向に延びてサイドフレーム側接合部を前記サイドフレームの中間フレーム部に溶接により接合し、後脚部は斜め後方に延びてサイドフレーム側接合部を前記中間フレーム部の後側部位とモータブラケット部側の接続フランジとに溶接により接合する構成としたことを特徴とする建設機械のトラックフレーム。
【請求項１８】
（追加）前記センタフレームは、上板、下板、左，右の側板、前板および後板により略長方形または六角形をした平板状に形成し、
前記前脚部のセンタフレーム側接合部は左，右の側板の前側に接合し、前記後脚部のセンタフレーム側接合部は左，右の側板の後側または左，右の側板と後板との角隅側に接合する構成としてなる請求項１７に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項１９】
（追加）前記センタフレームを構成する前板には、排土板を回動可能に支持するための支持ブラケットを設けてなる請求項１７に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項２０】
（追加）前記前脚部と後脚部をそれぞれ構成するセンタフレーム側接合部とサイドフレーム側接合部の横断面は、中間筒部から徐々に拡径するラッパ状の拡径筒体として形成する構成としてなる請求項１７に記載の建設機械のトラックフレーム。
【国際調査報告】
2003042022.tif 000026
2003042022.tif 000027