(57)【要約】      （修正有）【課題】電磁調理器用及び直火用として両用することができ、特に、電磁調理器を用いた調理の際に、調理時間を短縮することが可能な土鍋を提供する。【解決手段】内底面部１１と、該内底面部１１の周囲から連続して上方へ延設される内壁面部１２とを有する鍋本体１０と、該鍋本体１０の上部開口を覆う蓋体と、を備えた土鍋１において、少なくとも内底面部１１及び内壁面部１２の上面全域には、アルミニウムから成る発熱体層２０と、該発熱体層２０にセラミックから成るコーティング層３０とが積層して形成されている。【選択図】図５
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
内底面部と、該内底面部の周囲から連続して上方へ延設される内壁面部とを有する鍋本体と、該鍋本体の上部開口を覆う蓋体とを備えた土鍋において、
少なくとも前記内底面部及び前記内壁面部の上面全域には、アルミニウムから成る発熱体層と、該発熱体層にセラミックから成るコーティング層とが積層して形成されていることを特徴とする土鍋。
【請求項２】
前記鍋本体には、前記内壁面部の周囲から連続して形成され、前記蓋体が載置可能な係止段部を有し、
前記係止段部は、その上面全域に、前記発熱体層と、前記コーティング層とが積層して形成されていることを特徴とする請求項１に記載の土鍋。
【請求項３】
前記発熱体層は、凹凸状の模様として形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の土鍋。
【請求項４】
前記発熱体層は、溶射により形成されることを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載の土鍋。
【請求項５】
前記コーティング層の上面には、さらにセラミック又はフッ化炭素樹脂を成分とする仕上げ層が積層して形成されていることを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項に記載の土鍋。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、土鍋に関し、特に、電磁調理器用及び直火用として何れにも使用可能な土鍋に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、調理用加熱源として、ガス等の直火による加熱源のほか、電磁誘導による渦電流を発生させ、これにより、調理用容器を発熱させる電磁調理器（ＩＨ）が広く一般に普及している。
【０００３】
一般に、電磁調理器に用いられる調理用容器は、透磁率及び導電率の高い鉄製の調理用容器が用いられ、このような特性を有さない土鍋は、電磁調理器を用いて調理することができないものとされている。しかしながら、土鍋を用いて調理した場合には、遠赤外線効果により保温性が高く、じっくりと加熱することが可能なため、調理物に対する風味の向上等、鉄製の調理用容器を用いて調理したときにはない有利な面がある。このため、電磁調理器にも使用可能な土鍋の開発が望まれていた。
【０００４】
そこで、土鍋を、電磁調理器を用いて加熱することが可能なように、鍋本体の外底面部に、アルミニウムを溶射した土鍋が提案されている。この土鍋によれば、電磁誘導の渦電流により、外底面部上に形成されたアルミニウム溶射層が発熱されるため、電磁調理器を用いて加熱することができる（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６４−００２２８７号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載の土鍋では、直火により鍋本体を加熱した場合、アルミニウム溶射層が、その急激な加熱による熱膨張により鍋本体から剥離する等の問題や、直火により加熱使用すると、電磁調理器を用いて加熱調理をすることができないという問題があった。
【０００７】
また、上記土鍋では、電磁調理器の電磁誘導により発熱される部分が、土鍋の底部のみに限定されているため、電磁調理器を用いて調理を行った場合、多大な調理時間を要し、場合によっては、調理物の水分等を沸騰させることができないという不都合があった。
【０００８】
本考案は、上記不都合を解決するためになされたものであり、その目的は、電磁調理器用及び直火用として両用することができ、特に、電磁調理器を用いた調理の際に、調理時間を短縮することが可能な土鍋を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題は、内底面部と、該内底面部の周囲から連続して上方へ延設される内壁面部とを有する鍋本体と、該鍋本体の上部開口を覆う蓋体とを備えた土鍋において、少なくとも前記内底面部及び前記内壁面部の上面全域には、アルミニウムから成る発熱体層と、該発熱体層にセラミックから成るコーティング層とが積層して形成されていることにより解決される。
【００１０】
以上のように、上記構成では、発熱体層が、鍋本体の内底面部及び内壁面部の上面、すなわち、鍋本体の内面全域に形成されている。すなわち、直火により鍋本体を熱した場合であっても、発熱体層が直接熱せられることがなく、急激な熱膨張を防止することが可能なため、発熱体層が鍋本体の内面から剥離してしまう等の弊害を防止することができる。一方、電磁調理器により鍋本体を加熱した場合には、内底面部上に形成された発熱体層が、電磁誘導の渦電流で発熱するため、鍋本体を加熱することが可能である。このように、本考案に係る土鍋では、直火又は電磁調理器により加熱した後、何れの加熱源をも使用することが可能なため、調理物や調理方法等に応じて、電磁調理器又は直火の加熱源を適宜選択することができる。
【００１１】
また、上記構成では、熱伝達性の極めて優れたアルミニウムから成る発熱体層が、鍋本体の内面全域に亘って形成されているため、電磁調理器により土鍋を加熱した場合において、電磁誘導の渦電流により、内底面部上に形成された発熱体層が発熱すると、その熱エネルギーが内壁面部上に形成された発熱体層に速やかに伝達される。このように、鍋本体の内面全体を極めて短時間のうちに加熱することが可能なため、煮炊き等に要する調理時間を劇的に短縮することが可能である。
【００１２】
さらに、発熱体層は、アルミニウムにより形成されているため、ニッケル等の他の物質を含有させたアルミ合金により形成したものに比して、その入力値を安定させることができ、電磁調理器で加熱した際に、発熱体層を均等且つ良好に発熱させることが可能となる。また、アルミニウムから成る発熱体層は、アルミ合金から成るものに比して、高い膨張率を示し、加熱した際に、大きく膨張する鍋本体に併せて膨張させることが可能なため、発熱体層が鍋本体の内底面部及び内壁面部から剥離してしまう等の弊害を抑制することができる。
【００１３】
また、アルミニウムは、極めて高い耐食性を有するため、腐食によるひび割れ等の破損や損傷を抑制することが可能となる。
【００１４】
上記構成では、発熱体層の上面に、ある程度の硬度を有するセラミックがコーティングされるため、発熱体層を外的衝撃等から良好に保護することができる。また、セラミックは、低い透水性を有するため、鍋本体側への水分の浸出を抑えることが可能となり、鍋本体への煮汁等の染み込みや発熱体層の腐食による破損等を抑制することができる。
【００１５】
このとき、請求項２のように、前記鍋本体には、前記内壁面部の周囲から連続して形成され、前記蓋体が載置可能な係止段部を有し、前記係止段部は、その上面全域に、前記発熱体層と、前記コーティング層とが積層して形成されていると好適である。このように構成すれば、鍋本体の係止段部には発熱体層が形成され、この発熱体層の上方には蓋体が載置される。すなわち、電磁調理器等により発熱体層が加熱されると、その熱エネルギーが蓋体にも伝達されるため、蓋体をも良好に加熱することが可能となる。従って、蓋体を鍋本体に載置した状態で調理を行った後、電磁調理器等による加熱を停止しても、土鍋全体（鍋本体及び蓋体）が良好に加熱及び蓄熱されているため、土鍋の持つ保温機能により、調理物が冷めてしまうことを更に抑制することが可能となる。
【００１６】
このとき、請求項３のように、前記発熱体層は、凹凸状の模様として形成されていると好適である。このように構成すれば、鍋本体の内面側において、例えば、文字や図柄等の模様を立体的に形成することが可能なため、意匠上優れたデザインとすることができる。また、凹凸形状の模様を直接手で触れることも可能なため、使用者の触感（手触り感）をも満足させることもできる。さらに、このような凹凸形状は、例えば、発熱体層を鍋本体の内底面部や内壁面部上に形成する際、同時に形成することも可能なため、かかる場合、作業工程を増大化させることなく形成することが可能となる。
【００１７】
また、請求項４のように、前記発熱体層は、溶射により形成されると好適である。このように構成すれば、発熱体層を鍋本体の内底面部及び内壁面部等の上面に対して強固に被着させることが可能となる。従って、土鍋を長期に亘って使用したとしても、熱伝達性の低下や熱膨張による剥離及び破損等を防止することができる。
【００１８】
このとき、請求項５のように、前記コーティング層の上面には、さらにセラミック又はフッ化炭素樹脂を成分とする仕上げ層が積層して形成されていると好適である。このように構成すれば、コーティング層の上面に、さらにセラミック等から成る仕上げ層が形成されるため、上記コーティング層による作用効果に加え、さらに、発熱体層を外的衝撃から効果的に保護することができると共に、鍋本体側への水分の浸出を確実に防止することが可能となる。また、仕上げ層をフッ化炭素樹脂等により形成することにより、調理時における焦げ付きやこびり付き等を抑制することが可能となり、調理後の水洗い等の手入れを簡単にすることができる。
さらに、仕上げ層に、例えば、顔料等の着色剤を含有して色彩を付したり、文字や図柄等の模様を施すことも可能なため、かかる場合、意匠上優れたデザインを有する土鍋を提供することができる。
【考案の効果】
【００１９】
以上のように、本考案に係る土鍋によれば、簡単な構成により、直火又は電磁調理器により加熱した後、何れの加熱源をも使用することが可能であり、また、電磁調理器を用いた調理の際に、調理時間を劇的に短縮することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本考案の実施形態に係る土鍋の分解斜視図である。
【図２】正投影図法により作成した鍋本体と蓋体とが組み合わされた状態を示す６面図であり、（ａ）は背面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は平面図、（ｄ）は右側面図、（ｅ）は正面図、（ｆ）は底面図である。
【図３】正投影図法により作成した鍋本体を示す図であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は右側面図、（ｃ）は正面図、（ｄ）は底面図である。
【図４】正投影図法により作成した蓋体を示す図であり、（ａ）は左側面図、（ｂ）は平面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は正面図、（ｅ）は底面図である。
【図５】鍋本体の断面図である。
【図６】図５の要部拡大断面図
【図７】本考案の第２実施形態に係る鍋本体の断面図である。
【考案を実施するための形態】
【実施例】
【００２１】
以下、本考案に係る実施形態について、図１乃至図６を参照して説明する。なお、以下に説明する部材、配置等は、本考案を限定するものではなく、本考案の趣旨に沿って各種改変することができることは勿論である。
図は、本考案の実施形態を示すものであり、図１乃至図６は、本考案の第１の実施形態に係る土鍋を説明するものである。図１は本考案の実施形態に係る土鍋の分解斜視図、図２は正投影図法により作成した鍋本体と蓋体とが組み合わされた状態を示す６面図であり、（ａ）は背面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は平面図、（ｄ）は右側面図、（ｅ）は正面図、（ｆ）は底面図、図３は正投影図法により作成した鍋本体を示す図であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は右側面図、（ｃ）は正面図、（ｄ）は底面図、図４は正投影図法により作成した蓋体を示す図であり、（ａ）は左側面図、（ｂ）は平面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は正面図、（ｅ）は底面図、図５は鍋本体の断面図、図６は図５の要部拡大断面図である。
【００２２】
図１乃至図６に示すように、本実施形態に係る土鍋1は、食材等を調理するために用いられる調理用容器であり、鍋本体１０と、蓋体５０とから構成されている。鍋本体１０は、断面略半円状に形成され、内底面部１１と、内底面部１１から上方へ連続して立ち上がる内壁面部１２と、内壁面部１２の上縁部を拡径して形成された係止段部１３とを有している。蓋体５０は、断面略円弧状に形成され、鍋本体１０の係止段部１３に嵌合して載置可能に構成されている。
【００２３】
鍋本体１０は、調理時の熱に耐え得る耐熱性を有する材料を用いて成形し、約１２００度の温度で焼成することにより形成される。鍋本体１０に用いられる材料は、調理時の熱に耐え得る耐熱性を有していればよく、例えば、陶石、石灰、粘土等の従前から土鍋の製造において用いられる材料により形成することが可能である。
【００２４】
また、図５及び図６に示すように、鍋本体１０のうち内底面部１１、内壁面部１２、係止段部１３及び外底面部を除く外周面には、例えば、フッ化炭素樹脂（ＰｏｌｙＴｅｔｒａＦｌｕｏｒｏＥｔｈｙｌｅｎｅ：ＰＴＦＥ）を含有した有機系塗料から成る外面仕上層１４がはけ塗り、スプレー、吹き付け等の手法により形成されている。なお、この外面仕上層１４は、後述する仕上層４０を形成する工程において、仕上層４０と同一の材料を用いて形成することも可能である。
【００２５】
ここで、鍋本体１０の材料に、例えば、リチウム含有のペタライト（商標名）を混合すると、鍋本体の熱膨張率を抑えることが可能（熱ショックに強くなる）となり、空焚き状態の急激な熱膨張差に起因して鍋本体に亀裂が生じてしまう等の弊害を防止することができ、熱伝導率の向上により鍋本体の蓄熱効果を高めることが可能なため、極めて好適である。
【００２６】
本考案に係る鍋本体１０の内底面部１１、内壁面部１２及び係止段部１３の上面、すなわち、鍋本体１０の内面全域には、発熱体層２０と、コーティング層３０と、仕上層４０とが順次積層して形成されている。
【００２７】
発熱体層２０は、約１００μ以下、好ましくは２０μ〜６０μ程度の厚みとなるように、加熱されたアルミニウムから成る微粉末を半溶解状態で吹き付けることにより、薄膜状に形成されている。発熱体層２０をこのような厚みに形成することにより、定格電圧２００Ｖ、出力５００〜３０００Ｗの電磁誘導調理器による電磁誘導の渦電流で、発熱体層２０を良好に発熱させることができる。なお、上記吹き付けは、例えば、従来から用いられているアーク溶射、プラズマ溶射又はガス溶射等により実現することができ、また、スプレーによる溶射により実現することも可能である。
【００２８】
さらに、発熱体層２０を、アルミニウム溶射により形成する場合に限られず、アルミニウムをはけ塗り等により塗布し、その後、例えば、約４００度乃至６００度の温度で焼成することにより形成することも可能である。
【００２９】
コーティング層３０は、発熱体層２０の上面全域に、セラミックを溶融またはこれに近い状態にして、溶射することにより薄膜状に形成されている。このような溶射は、発熱体層２０と同様に、従来から用いられているアーク溶射、プラズマ溶射、ガス溶射及びスプレー溶射等により実現することができる。
【００３０】
仕上層４０は、コーティング層３０の上面全域に、セラミックから成る材料をはけ塗り、吹き付け、スプレー等の手法を用いて形成されている。本考案では、仕上層４０は、黄ばみの最も少ない白色のセラミックホワイトを用いて形成されている。このように、仕上層４０に、セラミックホワイトを用いることにより、顔料や塗料等の着色剤を含有することなく、鍋本体１０の内側面の色を美しい白色の仕上げ面とすることが可能となっている。
【００３１】
なお、仕上層４０にセラミックホワイトを用いたが、顔料等の着色材が含有された白色以外のセラミックを用いて仕上層４０を形成することも可能である。また、仕上層４０は、上記のようなセラミックにフッ化炭素樹脂を含有したもの、釉薬等の他の材料及び釉薬等にセラミックやフッ化炭素樹脂を含有したもの等、耐熱性を有するものであれば、様々な材料を用いて形成することができる。
【００３２】
このように、第１の実施形態に係る土鍋１によれば、鍋本体１０の内底面部１１、内壁面部１２及び係止段部１３の上面、すなわち、鍋本体２０の内面の全域に亘って、アルミニウムが溶射されているため、鍋本体１０を、電磁調理器により加熱すると、先ず、鍋本体１０の内底面部１１上に形成された発熱体層２０が電磁誘導の渦電流により発熱する。発熱体層２０は、熱伝達性の極めて優れたアルミニウムにより形成されているため、内底面部１１上の発熱体層２０が発熱すると、その後、その熱エネルギーが効率良く内壁面部１２及び係止段部１３上の発熱体層２０に順次伝達される。すなわち、鍋本体１０の内底面部１１、内壁面部１２及び係止段部１３上に形成された発熱体層２０の加熱作用により、鍋本体１０の内面全域を極めて短時間に加熱することができるため、煮炊き等に要する調理時間を劇的に短縮することが可能である。
【００３３】
また、発熱体層２０は、アルミニウム溶射により形成されているため、発熱体層２０を鍋本体１０に対して強固に被着させることが可能となる。このため、土鍋１を長期に亘って使用したとしても、熱伝達性の低下や熱膨張による剥離及び破損等してしまうことを防止することができる。
【００３４】
さらに、発熱体層２０は、アルミニウムから成る材料を用いて形成されているため、その電流値を大きな値とすることができ、電磁調理器で加熱した際に、発熱体層２０を良好に発熱させることが可能となる。また、アルミニウムから成る発熱体層２０は、高い膨張率を有し、加熱した際に、大きく膨張する鍋本体１０に併せて膨張させることが可能なため、発熱体層２０が土鍋１の内底面部１１及び内壁面部１２から剥離してしまう等の弊害を抑制することができる。
【００３５】
本実施形態では、発熱体層２０の上面に、セラミックから成るコーティング層３０が積層して形成されるため、ある程度の硬度を有し、透水性の低いセラミックにより、発熱体層２０を外的衝撃から良好に保護することができると共に、鍋本体１０側への水分の浸出を抑制することが可能となる。また、コーティング層３０は、溶射により形成されているため、発熱体層２０に対する密着度が強固となり、コーティング層３０が発熱体層２０から剥離してしまうことを防止することができる。さらに、このような溶射により、コーティング層３０の厚みを、発熱体層２０に対して略均一にすることができるため、鍋本体１０の内面側を滑らかな平坦形状とすることが可能となる。
【００３６】
また、セラミックから成るコーティング層３０の上面には、さらに、セラミック又はフッ化炭素樹脂が含有された材料から成る仕上層４０が形成されているため、上記コーティング層３０による作用効果に加え、さらに、発熱体層２０を外的衝撃から保護することができると共に鍋本体１０側への水分の浸出を防止することが可能となる。また、仕上層４０が、セラミック又はフッ化炭素樹脂が含有された材料により形成されているため、調理時における焦げ付きやこびり付き等を抑制することができ、調理後の水洗い等の手入れを簡単にすることが可能となる。
【００３７】
次に、本考案に係る第２の実施形態について図７に基づいて説明する。図７は本考案の第２実施形態に係る鍋本体の断面図である。なお、図７に示す第２の実施形態は、第１の実施形態との対比において、鍋本体の内底面部、内壁面部及び係止段部の上面に、順次積層して形成される発熱体層、コーティング層及び仕上層のそれぞれの形態が異なる点のみが異なり、それ以外の構成は第１の実施形態と同様な構成であるため、同一番号を付して重複する説明を省略する。
【００３８】
図７に示すように、本実施形態に係る土鍋１００は、第１の実施形態と同様に、鍋本体１０を有し、鍋本体１０の内面底部１１、内壁面部１２及び係止段部１３の上面には、発熱体層１２０と、コーティング層１３０と、仕上層１４０とが順次積層して形成されている。
【００３９】
発熱体層１２０は、鍋本体１０の内底面部１１及び内壁面部１２の上面から凹凸状に突出するように形成されており、本実施形態では、この凹凸形状により、鍋本体１０の内面側に文字や図形等の模様を立体的に形成することが可能となっている。このような凹凸形状は、例えば、アルミニウムから成る材料を印刷液として、従来から用いられている凹版印刷やタンポ印刷等により形成することも可能であり、また、第１の実施形態と同様に、アルミニウム溶射を行った後に、上記凹版印刷やタンポ印刷等を行うことにより形成することもできる。なお、上記凹凸形状は、内底面部１１及び内壁面部１２の全域に形成する場合に限られず、内底面部１１にのみ形成してもよく、また、内壁面部１２にのみ形成することも可能である。
【００４０】
コーティング層１３０は、第１の実施形態と同様に、発熱体層１２０の上面全域に、セラミックを溶射することにより形成され、その表面形状は、発熱体層１２０と略同一の凹凸形状を有している。
【００４１】
仕上層１４０は、第１の実施形態と同様に、コーティング層１３０の上面全域に、セラミック等が塗布され、その表面形状は、発熱体層１２０及びコーティング層１３０と略同一の凹凸形状を有している。
【００４２】
このように第２の実施形態によれば、発熱体層１２０の凹凸形状により文字や図形等の模様を立体的に形成することが可能なため、第１の実施形態の作用効果に加えて、意匠上極めて優れたデザインとすることができ、また、凹凸形状から成る模様を直接手で触れることも可能なため、使用者の触感（手触り感）をも満足させることも可能となる。
【００４３】
このような凹凸形状は、発熱体層１２０を形成する際に、凹版印刷やタンポ印刷等により、鍋本体１０の内底面部１１及び内壁面部１２の上面に直接形成することも可能なため、作業工程の増大化を伴うことなく発熱体層１２０を形成することができる。
【００４４】
なお、第１の実施形態及び第２の実施形態では、発熱体層２０、１２０の上面にコーティング層３０、１３０を積層して形成し、さらにその上面に仕上層４０、１４０を積層して形成したが、仕上層４０、１４０を省略して、コーティング層３０、１３０を仕上面としてもよく、仕上層４０、１４０の上面にさらに仕上面となる層を積層して形成することも可能である。
【００４５】
また、発熱体層２０、１２０を、鍋本体１０の内底面部１１、内壁面部１２及び係止段部１３上に形成したが、鍋本体１０の内底面部１１及び内壁面部１２のみに形成してもよい。
【００４６】
本考案に係る土鍋１、１００は、電磁調理器やガス等の加熱源を用いて加熱する場合に限られず、オーブンやラジエントヒータ等、他の加熱源を用いて加熱することも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
本考案によれば、直火又は電磁調理器により加熱した後、何れの加熱源をも使用することが可能であり、また、特に、電磁調理器を用いた調理の際、調理時間を劇的に短縮することができるので、様々な調理に用いられる土鍋に利用することができる。
【符号の説明】
【００４８】
１、１００  土鍋
１０  鍋本体
１１  内底面部
１２  内壁面部
１３  係止段部
１４  外面仕上層
２０、１２０  発熱体層
３０、１３０  コーティング層
４０、１４０  仕上層
５０  蓋体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
0003156049.tif 000007
【図６】
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【図７】
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