(57)【要約】      （修正有）【課題】破損しにくく、可撓性部材の湾曲度を調整し、２個の基体により必要に応じて速やかに相対移動を決定できるトレーニング装置を提供する。【解決手段】トレーニング装置は、ベース、可撓性部材５及び位置決め機構を備える。ベースは、相対的に移動可能な２個の基体を有する。２個の基体は、それぞれ移動経路に沿って移動可能である。基体は、移動経路上で人体に当接する円弧状の当接部４をそれぞれ有する。可撓性部材は、両側が２個の基体にそれぞれ接続されて円弧凸状に形成される。位置決め機構は、選択的に位置決め可能な第１の位置決め部及び第２の位置決め部を有する。第１の位置決め部は、一方の基体に設けられ、第２の位置決め部は、他方の基体に設けられる。位置決め機構は、外部からの操作により係合位置と開放位置とを切換える。【選択図】図３
0003210658.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
ベース、可撓性部材及び位置決め機構を備えたトレーニング装置であって、
前記ベースは、相対的に移動可能な２個の基体を有し、前記２個の基体は、それぞれ移動経路に沿って移動可能であり、前記基体は、前記移動経路上で当接される当接部をそれぞれ有し、
前記可撓性部材の両側には前記２個の基体がそれぞれ接続されて円弧凸状に形成され、
前記位置決め機構は、選択的に位置決め可能な第１の位置決め部及び第２の位置決め部を有し、前記第１の位置決め部は、一方の前記基体に設けられ、前記第２の位置決め部は、他方の前記基体に設けられ、前記位置決め機構は、外部からの操作により係合位置と開放位置とを切換え、
前記位置決め機構が前記係合位置にあるとき、前記第１の位置決め部及び前記第２の位置決め部が位置決めされ、前記２個の基体は前記移動経路上で離れたり近づいたりすることがなく、前記位置決め機構が前記開放位置にあるとき、前記２個の基体は、前記移動経路上で相対移動自在であることを特徴とするトレーニング装置。
【請求項２】
前記２個の基体のうち一方の前記基体は、スライドレール部を有し、他方の前記基体は、前記スライドレール部に摺設する摺動部を有することを特徴とする請求項１に記載のトレーニング装置。
【請求項３】
前記可撓性部材は、弾性部材である上、付勢力により常態で前記２個の基体を離し合うことを特徴とする請求項１に記載のトレーニング装置。
【請求項４】
前記移動経路に対して垂直方向から見ると、前記当接部は円弧状を呈するとともに、それぞれ外方を向く円弧口を有し、
前記当接部は、２個の脚部をそれぞれ有し、
前記脚部は、湾曲面を有し、前記湾曲面と前記可撓性部材とは同一側に位置することを特徴とする請求項１に記載のトレーニング装置。
【請求項５】
前記第１の位置決め部は、複数個のロックを有し、
前記複数個のロックは、前記移動経路に沿った方向で配置されて複数個の嵌合槽が形成され、前記位置決め機構が前記係合位置にあるとき、前記第２の位置決め部を前記嵌合槽に入り込ませると前記ロックに係合されて位置決めされ、
前記位置決め機構が前記開放位置にあるとき、前記第１の位置決め部と前記第２の位置決め部とは分離可能であることを特徴とする請求項１に記載のトレーニング装置。
【請求項６】
前記ロックは、互いに接続された垂直壁及び傾斜壁を有し、
前記第２の位置決め部は、前記ロックと反対方向へ配置され、
前記垂直壁は、移動経路に対して垂直であり、
前記傾斜壁は、移動経路に対して横向きであり、前記位置決め機構が前記係合位置にあり、前記２個の基体を相対的に離すとき、前記垂直壁を前記第２の位置決め部に係合し、
前記位置決め機構が前記係合位置にあり、前記２個の基体を相対的に近づけるとき、前記傾斜壁を介して前記第２の位置決め部が案内され、他方の前記嵌合槽へ進入されることを特徴とする請求項５に記載のトレーニング装置。
【請求項７】
前記位置決め機構は、操作ユニットを有し、
前記操作ユニットは、前記第１の位置決め部及び前記第２の位置決め部の少なくとも何れか１つと接続され、
前記操作ユニットは、外部からの操作により制御し、前記第１の位置決め部と前記第２の位置決め部とを位置決めするか分離することを特徴とする請求項１に記載のトレーニング装置。
【請求項８】
前記２個の基体は、第１の基体及び第２の基体を含み、
前記第１の位置決め部は、前記移動経路に対して横向きで前記第１の基体に移動可能に設けられ、
前記第２の位置決め部は、前記第２の基体に固設され、
前記位置決め機構は、少なくとも１個の弾性部材を含み、
前記弾性部材は、前記第１の位置決め部及び前記第１の基体にそれぞれ接続され、前記第１の位置決め部が常態で前記第２の位置決め部へ向かって移動されて位置決めされ、
前記操作ユニットは、前記第１の位置決め部に接続され、外部からの操作により、前記第１の位置決め部が前記弾性部材に当接されて前記第２の位置決め部から離れることを特徴とする請求項７に記載のトレーニング装置。
【請求項９】
前記操作ユニットは、切換え部材、連動部材及びピンを有し、
前記切換え部材は、前記第１の基体に回転可能に設けられ、
前記切換え部材は、２個の案内部を有し、
前記案内部は、第１の係合部及び第２の係合部をそれぞれ有し、前記移動経路に対して横向きで前記第１の係合部が前記第２の係合部と前記弾性部材との間に設けられ、
前記連動部材の一部は、前記第１の位置決め部に接続され、前記ピンは、前記連動部材に挿設されるとともに、前記ピンの両端が前記２個の案内部に摺接され、
前記ピンの両端が前記第１の係合部に位置すると、前記第１の位置決め部及び前記第２の位置決め部が位置決めされ、
前記ピンの両端が前記第２の係合部に位置すると、前記第１の位置決め部と前記第２の位置決め部とが分離可能であることを特徴とする請求項８に記載のトレーニング装置。
【請求項１０】
前記移動経路は、直線経路であり、
前記可撓性部材の両端は、前記２個の基体にそれぞれ枢着され、
前記可撓性部材は弾性部材である上、付勢力により常態で前記２個の基体を離し、
前記可撓性部材は、当接させる貼り合わせ面を有し、
前記貼り合わせ面上には、複数個のボールが設けられ、
前記移動経路に対して垂直方向から見ると、前記当接部は円弧状を呈するとともに、それぞれ外方を向く円弧口を有し、
前記当接部は、２個の脚部をそれぞれ有し、
前記脚部は、湾曲面を有し、前記湾曲面と前記可撓性部材とは同一側に位置し、
前記第１の基体は、スライドレール部を有し、前記第２の基体は、前記スライドレール部に摺設する摺動部を有し、
前記移動経路に沿った方向から見ると、前記第２の基体は下向きのコ字状を呈し、
前記第１の基体は、前記第２の基体に摺動可能に挿設され、前記摺動部は、等間隔で配列された複数個のバンプであり、
前記第１の基体には、取付け槽及び移動槽が凹設され、前記移動経路上の前記取付け槽は、前記移動槽に連通し、前記移動槽は、前記取付け槽と前記第２の基体との間に形成され、前記取付け槽とステップ状に配置され、前記第１の位置決め部及び前記弾性部材は、前記取付け槽中に位置拘束され、前記第２の位置決め部は、前記移動経路上で前記取付け槽と前記移動槽との間で摺動可能であり、前記第２の基体は、第１のブロック及び第２のブロックを有し、前記第１のブロックは、前記取付け槽に覆設され、前記第２のブロックは、前記第１のブロックに斜めに接続され、前記第２の位置決め部は、前記第１のブロック及び前記第２のブロックの接続箇所に位置し、
前記第１の位置決め部は、複数個のロックを有し、
前記複数個のロックは、前記移動経路に沿った方向で配置されて複数個の嵌合槽が形成され、前記位置決め機構が前記係合位置にあるとき、前記第２の位置決め部を前記嵌合槽に入り込ませると、前記ロックに係合されて位置決めされ、前記位置決め機構が前記開放位置にあるとき、前記第１の位置決め部と前記第２の位置決め部とが分離可能であり、
前記ロックは、互いに接続された垂直壁及び傾斜壁をそれぞれ有し、
前記第２の位置決め部は、前記ロックと反対方向へ配置され、
前記垂直壁は、前記移動経路に対して垂直であり、
前記傾斜壁は、前記移動経路に対して横向きであり、
前記位置決め機構が前記係合位置にあり、前記２個の基体を相対的に離すとき、前記垂直壁が前記第２の位置決め部に係合され、
前記位置決め機構が前記係合位置にあり、前記２個の基体を相対的に近づけるとき、前記傾斜壁を介して前記第２の位置決め部が案内され、他方の前記嵌合槽へ進入されることを特徴とする請求項９に記載のトレーニング装置。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、トレーニング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
現代人は仕事をする際、同じ姿勢を取り続けたり同じ動作を行ったりする機会が多く、筋肉の一部が凝ったり筋肉痛となったりして不快に感じ易く、特に、背部が不快に感じ易かった。そのため、一部のメーカは背筋を伸ばしたり体を鍛えたりするために用いるトレーニング装置を開発している（例えば、特許文献１及び特許文献２）。
【０００３】
しかし特許文献１では、板部が弾性引き紐だけにより円弧凸状が保持され、板部が下向きに圧力を受けると扁平に伸び、大き目の圧力が作用すると、弾性紐の構造が破損したり破断したりしやすいため、改良が求められていた。
【０００４】
また、特許文献２では、板部が２個のフレーム間に位置決めされ、２個のフレームがねじ軸により相対位置が調整され、板部の円弧凸部の曲率が変わる。しかし、２個のフレームは、一部のねじ部及び螺合部材のみで相対位置を保持することができる。すなわち、一部のねじ部及び螺合部材が非常に大きな応力を受けると、非常に容易に断裂し易い欠点があり、改善が求められていた。
【０００５】
そのため、上述の問題点を改善することができる、新規性及び進歩性を有するトレーニング装置が求められていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第８８７０７２７号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２００７０１６７２８７号明細書
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００７】
本考案の目的は、可撓性部材の湾曲度を調整し、２個の基体により必要に応じて相対移動を決定するトレーニング装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本考案の第１の形態によれば、ベース、可撓性部材及び位置決め機構を備えたトレーニング装置であって、前記ベースは、相対的に移動可能な２個の基体を有し、前記２個の基体は、それぞれ移動経路に沿って移動可能であり、前記基体は、前記移動経路上で当接される当接部をそれぞれ有し、前記可撓性部材の両側には前記２個の基体がそれぞれ接続されて円弧凸状に形成され、前記位置決め機構は、選択的に位置決め可能な第１の位置決め部及び第２の位置決め部を有し、前記第１の位置決め部は、一方の前記基体に設けられ、前記第２の位置決め部は、他方の前記基体に設けられ、前記位置決め機構は、外部からの操作により係合位置と開放位置とを切換え、前記位置決め機構が前記係合位置にあるとき、前記第１の位置決め部及び前記第２の位置決め部が位置決めされ、前記２個の基体は前記移動経路上で離れたり近づいたりすることがなく、前記位置決め機構が前記開放位置にあるとき、前記２個の基体は、前記移動経路上で相対移動自在であることを特徴とするトレーニング装置が提供される。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置を示す斜視図である。
【図２】図２は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置を示す斜視図である。
【図３】図３は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置を示す分解斜視図である。
【図４】図４は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置を示す分解斜視図である。
【図５】図５は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置の切換え部材を示す部分断面図である。
【図６】図６は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置を調整するときの状態を示す説明図である。
【図７】図７は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置を調整するときの状態を示す説明図である。
【図８】図８は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置を調整するときの状態を示す説明図である。
【図９】図９は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置を調整するときの状態を示す説明図である。
【図１０】図１０は、図９の別の角度からの斜視図である。
【図１１】図１１は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置の使用状態の説明図である。
【図１２】図１２は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置の使用状態の説明図である。
【図１３】図１３は、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置の使用状態の説明図である。
【考案を実施するための形態】
【００１０】
以下、本考案の実施形態について図に基づいて説明する。なお、これによって本考案が限定されるものではない。
【００１１】
図１〜図１３を参照する。図１〜図１３に示すように、本考案の一実施形態に係るトレーニング装置は、少なくともベース１、可撓性部材５及び位置決め機構６から構成されてなる。
【００１２】
ベース１は、相対的に移動可能な２個の基体を有する。２個の基体は、移動経路に沿って移動可能である。各基体は、移動経路上で当接される当接部４をそれぞれ有する。可撓性部材５の両側には、２個の基体がそれぞれ接続されて円弧凸状に形成されている。位置決め機構６は、選択的に位置決め可能な第１の位置決め部６１及び第２の位置決め部６２を有する。第１の位置決め部６１は、一方の基体に設けられ、第２の位置決め部６２は、他方の基体に設けられる。位置決め機構６は、外部からの操作により係合位置と開放位置とを切換えることができる。位置決め機構６が係合位置にあるとき、第１の位置決め部６１及び第２の位置決め部６２は位置決めされる。２個の基体は、移動経路上で離れたり近づいたりすることはできない。位置決め機構６が開放位置にあるとき、２個の基体は、移動経路上で相対移動自在である。
【００１３】
本実施形態の移動経路は、直線経路であるが、必要に応じて円弧状経路にしてもよい。使用者は、２個の基体を移動させることにより可撓性部材５の曲率を変えることができ、調整ステップは図６〜図９に示す。可撓性部材５の両端は、２個の基体にそれぞれ枢着させることが好ましく、曲率の変化により基体との結合角度を調整することができる。可撓性部材５は、当接させる貼り合わせ面５１を有し、使用者は、背部を貼り合わせ面５１上に当接させて背筋を伸ばすことができる（図１１を参照する）。貼り合わせ面５１上には、背部を伸ばす過程でマッサージ効果が得られるように複数個のボール５２が設けられていることが好ましい。さらに好ましくは、可撓性部材５が弾性部材である上、常態で２個の基体を離す付勢力が発生し、位置決め機構６が開放位置に保持されるときに、使用者は様々な往復運動を行って体を鍛えることができる。これらだけに限定されるわけではないが、例えば、図１２に示すように、使用者の両足間に使用して足部の筋肉を鍛えたり、図１３に示すように、腹部で利用して両手で押圧し、腹筋を鍛えたりしてもよい。
【００１４】
ここで、移動経路に対して垂直方向から見ると、各当接部４は円弧状を呈するとともに、それぞれ外方を向く円弧口を有する。円弧口は、人体の一部を収容する適宜な空間を有し、各当接部４を人体へ安定して当接させることができる。また、各当接部４が２個の脚部４１を有するため、凹凸表面に安定して載置したり、他の運動を行うときに、操作し易いように各脚部４１を手部で把持することができる。各脚部４１は、湾曲面４２を有することが好ましい。湾曲面４２と可撓性部材５とは同一側に位置し、手部が脚部４１を把持するときに、手部の曲率に対応しているため、良好なグリップ感を得ることができる。
【００１５】
さらに詳細には、本実施形態の第１の位置決め部６１は、複数個のロック６４を有する。複数個のロック６４は、移動経路に沿った方向で配置されて複数個の嵌合槽６７が形成される。位置決め機構６が係合位置にあるとき、第２の位置決め部６２を嵌合槽６７に入り込ませ、ロック６４に係合されて位置決めされる。位置決め機構６が開放位置にあるとき、第１の位置決め部６１と第２の位置決め部６２とを分離させることができる。
【００１６】
さらに詳細には、各ロック６４は、互いに接続された垂直壁６５及び傾斜壁６６を有する。第２の位置決め部６２は、ロック６４と反対方向へ配置される。垂直壁６５は、移動経路に対して垂直である。傾斜壁６６は、移動経路に対して横向きである。位置決め機構６が係合位置にあり、２個の基体を相対的に離す場合、垂直壁６５が第２の位置決め部６２に係合する。位置決め機構６が係合位置にあり、２個の基体を相対的に近づける場合、傾斜壁６６を介して第２の位置決め部６２を案内し、他方の嵌合槽６７へ進入させる。言い換えると、位置決め機構６が係合位置にあるとき、２個の基体を相対的に近づけることができる。他の実施形態では、ロック構造を逆に配置してもよいし、ロックを第２の位置決め部により固定し、２個の基体が不用意に移動しないようにしても何等差し支えない。
【００１７】
位置決め機構６は、操作ユニット７を有することが好ましい。操作ユニット７は、第１の位置決め部６１及び第２の位置決め部６２の少なくとも何れか１つと接続される。操作ユニット７により、外部から操作して制御し、第１の位置決め部６１と第２の位置決め部６２とを位置決めするか分離する。
【００１８】
本実施形態において、２個の基体は第１の基体２と第２の基体３とに分けられる。第１の位置決め部６１は、移動経路に対して横向きで第１の基体２に移動可能に設けられる。第２の位置決め部６２は、第２の基体３に固設される。また、位置決め機構６は、少なくとも１個の弾性部材６３を含む。各弾性部材６３は、第１の位置決め部６１及び第１の基体２に接続され、第１の位置決め部６１が常態で第２の位置決め部６２へ向かって移動されて結合され、位置決めされる。操作ユニット７は、第１の位置決め部６１に接続され、外部からの操作により、第１の位置決め部６１が各弾性部材６３に当接されて第２の位置決め部６２から離れる。
【００１９】
操作ユニット７は、切換え部材７１、連動部材７３及びピン７４を有する。切換え部材７１は、第１の基体２に回転可能に設けられる。切換え部材７１は、２個の案内部７２を有する。各案内部７２は、第１の係合部７２１及び第２の係合部７２２を有する（図５を参照する）。移動経路に対して横向きで、第１の係合部７２１は、第２の係合部７２２と弾性部材６３との間に設けられる。連動部材７３の一部は第１の位置決め部６１に接続される。ピン７４は、連動部材７３に挿設されるとともに、両端が２個の案内部７２に摺接される。使用者が切換え部材７１を回転させると、ピン７４の位置を変えることができる。ピン７４の両端が第１の係合部７２１に位置すると、第１の位置決め部６１及び第２の位置決め部６２が位置決めされる（図６を参照する）。ピン７４の両端が第２の係合部７２２に位置するとき、第１の位置決め部６１と第２の位置決め部６２とが分離する（図７を参照する）。
【００２０】
ここで２個の基体のうち、一方の基体は、スライドレール部２１を有し、他方の基体は、スライドレール部２１に摺設する摺動部３３を有し、２個の基体を速やかに移動させることができる。第１の基体２は、スライドレール部２１を有する。第２の基体３は、摺動部３３を有する。移動経路に沿った方向から見ると、第２の基体３は下向きのコ字状を呈する。第１の基体２は、第２の基体３に摺動可能に挿設される。摺動部３３は、等間隔で配列された複数個のバンプである。
【００２１】
なお、本実施形態において第１の基体２には、取付け槽２２及び移動槽２３が凹設され、移動経路上の取付け槽２２は、移動槽２３に連通する。移動槽２３は、取付け槽２２と第２の基体３との間に形成され、取付け槽２２とステップ状に配置される。第１の位置決め部６１及び弾性部材６３は、取付け槽２２中に位置拘束される。第２の位置決め部６２は、移動経路上で取付け槽２２と移動槽２３との間で摺動可能であり、反復運動を行う好適な移動長さを有する。第２の基体３は、第１のブロック３１及び第２のブロック３２を有する。第１のブロック３１は、取付け槽２２に覆設される。第２のブロック３２は、第１のブロック３１に斜めに接続される。第２の位置決め部６２は、第１のブロック３１及び第２のブロック３２の接続箇所に位置する。
【００２２】
上述したことから分かるように、本考案のトレーニング装置は、２個の基体を互いに摺接して位置を速やかに調整することができ、必要に応じて可撓性部材の湾曲の曲率を変えることができる。また、２個の基体は、切換え部材を回転させると、第１の位置決め部と第２の位置決め部との位置決めか分離を速やかに制御することができるため、操作が容易である。また、必要に応じて背部のストレッチ運動又は往復運動を行うことができるため、用途が広くて使用者のニーズを満たすことができる。
【符号の説明】
【００２３】
１    ベース
２    第１の基体
３    第２の基体
４    当接部
５    可撓性部材
６    位置決め機構
７    操作ユニット
２１    スライドレール部
２２    取付け槽  
２３    移動槽
３１    第１のブロック
３２    第２のブロック
３３    摺動部
４１    脚部
４２    湾曲面
５１    貼り合わせ面
５２    ボール
６１    第１の位置決め部
６２    第２の位置決め部
６３    弾性部材
６４    ロック
６５    垂直壁
６６    傾斜壁
６７    嵌合槽
７１    切換え部材
７２    案内部
７３    連動部材
７４    ピン
７２１    第１の係合部
７２２    第２の係合部
【図１】
0003210658.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
0003210658.tif 000014
【図１３】
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