(57)【要約】【課題】遮熱性が高く、熱引き性が良好である遮熱膜を提供すること。【解決手段】遮熱膜は基材上に形成される。前記遮熱膜は、ガラス及び無機繊維を含み、前記遮熱膜を厚み方向に貫通する連続気孔を有する多孔質体からなる。前記遮熱膜の表面における表面粗さＲａは４〜２５μｍである。前記遮熱膜における内部気孔率が３０〜６５％であることが好ましい。前記遮熱膜における表面気孔率が１５〜４０％であることが好ましい。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材上に形成される遮熱膜であって、
前記遮熱膜は、ガラス及び無機繊維を含み、前記遮熱膜を厚み方向に貫通する連続気孔を有する多孔質体からなり、
前記遮熱膜の表面における表面粗さＲａは４〜２５μｍである遮熱膜。
【請求項２】
請求項１に記載の遮熱膜であって、
前記遮熱膜における内部気孔率が３０〜６５％であり、
前記遮熱膜における表面気孔率が１５〜４０％である遮熱膜。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の遮熱膜であって、
前記ガラスは、（ａ）Ｐ２Ｏ５及びＢ２Ｏ３の少なくとも一方と、（ｂ）Ｒ２Ｏ及びＲ’Ｏと、を含み、
前記（ａ）及び前記（ｂ）の合計モル数に対する、前記（ｂ）のモル数の比率が４０〜６０％である遮熱膜（ＲはＬｉ、Ｎａ、及びＫから成る群から選択される１以上であり、Ｒ’は、Ｍｇ、Ｃａ、及びＣｕから成る群から選択される１以上である）。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の遮熱膜であって、
前記厚み方向における前記遮熱膜の断面での幅１ｍｍの範囲における前記遮熱膜の厚さの最大値と最小値との差が７０μｍ以下である遮熱膜。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の遮熱膜であって、
前記無機繊維は、結晶質酸化物繊維であり、
前記厚み方向における前記遮熱膜の断面において、前記ガラスの面積と前記無機繊維の面積との合計面積に対し、前記無機繊維の面積の比率は、２０〜６０％である遮熱膜。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は遮熱膜に関する。
【背景技術】
【０００２】
防火ガラス等の基材上に遮熱膜を形成する技術が知られている。特許文献１には、３層膜構造の遮熱膜が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４２８４６９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
遮熱膜は、遮熱性が高い必要がある。また、遮熱膜は、適度に熱を基材に伝導させる特性（以下では熱引き性とする）を有する必要がある。従来の遮熱膜は、遮熱性と熱引き性とを両立させることが困難であった。本開示の一局面は、遮熱性が高く、熱引き性が良好である遮熱膜を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示の一局面は、基材上に形成される遮熱膜であって、前記遮熱膜は、ガラス及び無機繊維を含み、前記遮熱膜を厚み方向に貫通する連続気孔を有する多孔質体からなり、前記遮熱膜の表面における表面粗さＲａは４〜２５μｍである遮熱膜である。
【０００６】
本開示の一局面である遮熱膜は、ガラス及び無機繊維を含む多孔質体により構成され、熱伝導率が低く、遮熱性に優れる。そのため、本開示の一局面である遮熱膜は、基材への熱伝導を抑制できる。
【０００７】
遮熱膜を形成するとき、一般的に、遮熱膜を加熱し、その後、冷却する。加熱されるとき、遮熱膜は、基材に引っ張られて膨張する。その後、遮熱膜が冷却されるとき、一般的に、遮熱膜の収縮量は基材の収縮量より小さいので、遮熱膜と基材との界面に応力が生じる。応力によって遮熱膜が割れると、遮熱膜が基材から剥がれてしまう。
【０００８】
本開示の一局面である遮熱膜は、加熱し、その後冷却しても、基材から剥がれ難い。その理由は以下のように推測される。遮熱膜は多孔質体により構成され、気孔を含む。冷却時に遮熱膜に応力が加わると、気孔がつぶれることで、遮熱膜は縮むことができる。そのため、冷却時に遮熱膜は割れ難く、基材から剥がれ難い。また、遮熱膜は無機繊維を含むので、界面の応力が、遮熱膜において界面から離れた部位にまで伝わり易い。そのため、界面付近に応力が集中し難いので、冷却時に遮熱膜は割れ難く、基材から剥がれ難い。
【０００９】
本開示の一局面である遮熱膜は、遮熱膜の厚み方向に貫通する連続気孔を有する。そのため、本開示の一局面である遮熱膜は、連続気孔を通じて、適度に熱を基材に伝導させることができるので、熱引き性が良好である。
【００１０】
さらに、本開示の一局面である遮熱膜は、遮熱膜の表面における表面粗さＲａが４〜２５μｍであることにより、耐熱衝撃性と熱引き性とが良好である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】遮熱膜の製造方法を表す説明図である。
【図２】遮熱膜の断面を表す写真である。
【図３】遮熱膜の熱伝導度を測定する方法を表す説明図である。
【図４】熱衝撃の評価方法を表す説明図である。
【図５】平均冷却速度の測定方法を表す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本開示の例示的な実施形態を説明する。
１．遮熱膜の構成
【００１３】
本開示の遮熱膜は基材上に形成される。基材として、例えば、金属製の基材が挙げられる。基材を構成する金属は、純金属であってもよいし、合金であってもよい。純金属として、例えば、Ｆｅ、Ｔｉ、Ａｌ等が挙げられる。合金として、例えば、Ｆｅ合金、Ｔｉ合金、Ａｌ−Ｓｉ合金等が挙げられる。
【００１４】
遮熱膜は、基材の表面のうち一部に設けられていてもよいし、基材の全表面に設けられていてもよい。遮熱膜は、ガラス及び無機繊維を含む多孔質体からなる。多孔質体は、例えば、主にガラスと無機繊維との骨格からなる多孔質体である。遮熱膜は、多孔質体により構成されるため、熱伝導率が小さく、遮熱性が高い。遮熱膜は、例えば、基材よりも熱伝導率が小さい。
【００１５】
本開示の遮熱膜は、加熱し、その後冷却しても、基材から剥がれ難い。その理由は上述したとおりである。
遮熱膜は、ガラス及び無機繊維以外の成分をさらに含んでもよいし、含まなくてもよい。遮熱膜は、例えば、無機繊維同士が絡み合う構造を有する。ガラスは、例えば、無機繊維と接合している。ガラスの少なくとも一部は、例えば、絡み合う無機繊維同士の接点に接合している。
【００１６】
遮熱膜における気孔は、例えば、ガラス及び無機繊維のいずれにも占められていない空間である。遮熱膜は、遮熱膜を厚み方向に貫通する連続気孔を有する。本開示の遮熱膜は、連続気孔を通じて、適度に熱を基材に伝導させることができる。遮熱膜は、連続気孔に加えて、独立気孔をさらに有していてもよい。
【００１７】
ガラスは、公知のガラスの中から適宜選択することができる。ガラスは、Ｔｅ及びＢｉの少なくとも一方を含むことが好ましい。Ｔｅ及びＢｉの少なくとも一方を含むガラスは、それらを含まないガラスより熱膨張係数が大きい。そのため、ガラスがＴｅ及びＢｉの少なくとも一方を含む場合、遮熱膜の熱膨張係数は一層大きくなり、遮熱膜の熱膨張係数と、基材の熱膨張係数との差は一層小さくなる。その結果、ガラスがＴｅ及びＢｉの少なくとも一方を含む場合、遮熱膜と基材との密着性が一層良好である。
【００１８】
ガラスとして、例えば、（ａ）Ｐ２Ｏ５及びＢ２Ｏ３の少なくとも一方と、（ｂ）Ｒ２Ｏ及びＲ’Ｏと、を含み、（ａ）及び（ｂ）の合計モル数に対する、（ｂ）のモル数の比率（％）（以下ではｂ／（ａ＋ｂ）とする）が４０〜６０％であるガラスが挙げられる。ＲはＬｉ、Ｎａ、及びＫから成る群から選択される１以上であり、Ｒ’は、Ｍｇ、Ｃａ、及びＣｕから成る群から選択される１以上である。
ｂ／（ａ＋ｂ）が４０％以上である場合、遮熱膜の熱膨張係数は一層大きくなり、遮熱膜の熱膨張係数と、基材の熱膨張係数との差は一層小さくなる。その結果、遮熱膜と基材との界面における界面応力が緩和され、遮熱膜と基材との密着性が一層良好である。ｂ／（ａ＋ｂ）が６０％以下である場合、遮熱膜と、基材を構成する金属との濡れ性が良くなる。
【００１９】
無機繊維は、公知の無機繊維から適宜選択することができる。無機繊維として、例えば、セラミック繊維、金属繊維等が挙げられる。無機繊維の具体例として、Ａｌ２Ｏ３繊維、ＳｉＯ２繊維、ＺｒＯ２繊維、ＢＮ繊維、ＳｉＣ繊維、ＴｉＯ２繊維、ＣＮＦ繊維、グラスウール等が挙げられる。無機繊維は、Ａｌ２Ｏ３繊維、ＳｉＯ２繊維、及びＺｒＯ２繊維から成る群から選択される１以上を含むことが好ましい。無機繊維が、Ａｌ２Ｏ３繊維、ＳｉＯ２繊維、及びＺｒＯ２繊維から成る群から選択される１以上を含む場合、遮熱膜を構成する多孔質体の状態を制御することが容易である。また、遮熱膜の強度が高い。
【００２０】
無機繊維として、例えば、結晶質酸化物繊維が挙げられる。結晶質酸化物繊維として、例えば、アルミナ繊維、ムライト繊維等が挙げられる。無機繊維が結晶質酸化物繊維である場合、遮熱膜に熱衝撃が加えられても、遮熱膜が破損し難い。
【００２１】
遮熱膜の断面において、ガラスの面積と無機繊維の面積との合計面積に対する、無機繊維の面積の比率（以下では繊維面積比とする）は、２０〜６０％であることが好ましい。繊維面積比が２０〜６０％である場合、遮熱膜を構成する多孔質体の状態を制御することが容易である。また、遮熱膜の強度が高い。無機繊維が結晶質酸化物繊維であり、繊維面積比が２０〜６０％である場合、遮熱膜に熱衝撃が加えられても、遮熱膜が破損し難い。
【００２２】
繊維面積比の測定方法は以下のとおりである。遮熱膜を切断し、断面を形成する。ＥＰＭＡを用いて断面のうち、２００μｍ×１００μｍの範囲を組成分析し、ガラスの部分と、無機繊維の部分とをそれぞれ同定する。ガラスの部分の面積を測定し、測定値をＳ１とする。無機繊維の部分の面積を測定し、測定値をＳ２とする。以下の式（１）で表されるＳｆを、繊維面積比（％）とする。
【００２３】
式（１）  Ｓｆ＝（Ｓ２／（Ｓ１+Ｓ２））×１００
無機繊維の平均アスペクト比は１０以上であることが好ましい。平均アスペクト比が１０以上である場合、遮熱膜において無機繊維同士が絡み易い。そのため、遮熱膜の強度が高い。
【００２４】
平均アスペクト比の測定方法は以下のとおりである。遮熱膜を切断し、断面を形成する。断面のうち、後述の「測定対象外の無機繊維」を除く、２００μｍ×２００μｍの領域に存在する全ての無機繊維について、アスペクト比を測定する。アスペクト比は、無機繊維の直径に対する無機繊維の長さの比である。アスペクト比の算出に用いる直径は、１本の無機繊維のうち、最も直径が小さい部分での値である。長さは、無機繊維の形状に沿って測定した長さである。なお、長さが１１０μｍ未満の無機繊維は「測定対象外の無機繊維」とする。「測定対象外の無機繊維」を除く、２００μｍ×２００μｍの領域に存在する全ての無機繊維におけるアスペクト比の平均値を、平均アスペクト比とする。
【００２５】
遮熱膜の平均厚みは、８０〜４００μｍであることが好ましい。遮熱膜の平均厚みが８０μｍ以上である場合、基材への熱伝導を遮熱膜によって一層抑制できる。遮熱膜の平均厚みが４００μｍ以下である場合、遮熱膜にクラックが生じ難く、遮熱膜が基材から剥がれ難い。
【００２６】
遮熱膜の平均厚みの測定方法は以下のとおりである。遮熱膜を切断し、断面を形成する。断面のうち、長さ５００μｍの範囲における複数の場所でそれぞれ遮熱膜の厚みを測定する。遮熱膜の厚みを測定する複数の場所は、いずれも、遮熱膜の端部以外の場所である。複数の場所における遮熱膜の厚みの平均値を遮熱膜の平均厚みとする。
【００２７】
遮熱膜の断面での幅１ｍｍの範囲における遮熱膜の厚みの最大値と最小値との差（以下では厚み差とする）が７０μｍ以下であることが好ましい。上記の遮熱膜の断面とは、遮熱膜の厚み方向と平行な断面（以下では厚み方向における断面とする）を意味する。厚み差が７０μｍ以下である場合、遮熱膜に熱衝撃が加えられても、遮熱膜が破損し難い。その理由は、厚み差が小さいと、面方向において遮熱膜に温度ムラが生じ難いためであると推測される。
【００２８】
遮熱膜の平均気孔率は２５〜５０％であることが好ましい。平均気孔率が２５％以上である場合、基材への熱伝導を遮熱膜によって一層抑制できる。遮熱膜の平均気孔率が５０％以下である場合、遮熱膜にクラックが生じ難く、遮熱膜が基材から剥がれ難い。
【００２９】
遮熱膜の平均気孔率の測定方法は以下のとおりである。厚み方向に沿って遮熱膜を切断し、厚み方向における断面を形成する。ＳＥＭを用いて断面の反射電子像を取得する。反射電子像内の１０の視野において、それぞれ、ガラスの部分、無機繊維の部分、及び気孔の部分をそれぞれ同定する。それぞれの視野は、２００μｍ×５０μｍの大きさを有する。なお、反射電子像において、ガラスの部分、無機繊維の部分、及び気孔の部分は、コントラストの濃淡により区別することができる。
【００３０】
１０の視野に含まれるガラスの部分の面積を測定し、測定値をＳ１とする。また、１０の視野に含まれる無機繊維の部分の面積を測定し、測定値をＳ２とする。また、１０の視野に含まれる気孔の部分の面積を測定し、測定値をＳ３とする。以下の式（２）で表されるＳｐを、平均気孔率（％）とする。
【００３１】
式（２）  Ｓｐ＝（Ｓ３／（Ｓ１+Ｓ２+Ｓ３））×１００
遮熱膜の表面における表面粗さＲａは４〜２５μｍである。遮熱膜の表面における表面粗さＲｚは１２．５〜５０μｍであることが好ましい。ここで、表面粗さＲａは算術平均粗さを意味し、表面粗さＲｚは最大高さを意味する。遮熱膜の表面における表面粗さＲａが上記の範囲内であることにより、遮熱膜は、耐熱衝撃性と熱引き性とが良好である。
表面粗さＲａが２５μｍを超えると、耐熱衝撃性が低下する。その理由は、表面粗さＲａが過度に大きいと、遮熱膜の厚みが不均一となり、面方向において遮熱膜に温度ムラが生じるためであると推測される。なお、表面粗さＲａが２５μｍを超えても、熱引き性は低下し難い。
表面粗さＲａが４μｍ未満であると、耐熱衝撃性と熱引き性とが低下する。熱引き性が低下する理由は、表面粗さＲａが過度に小さいと、遮熱膜の表面積が小さくなるためであると推測される。耐熱衝撃性が低下する理由は、遮熱膜の表面近傍と、基材近傍との間での温度差が大きくなるためであると推測される。
【００３２】
遮熱膜の表面における表面粗さＲａ、表面粗さＲｚの測定方法は以下のとおりである。厚み方向における任意の断面を、遮熱膜の表面に沿って３ｍｍの長さにわたって観察し、遮熱膜の表面上に０．０５ｍｍ間隔で測定点をプロットする。プロットした点を結ぶことで得られた線を遮熱膜の表面形状とみなす。この表面形状から表面粗さＲａを算出する。０．０５ｍｍ間隔で測定点をプロットする際、測定点が気孔部分にある場合には、プロットすることができない。この場合は、気孔部分にある測定点ではプロットせず、０．０５ｍｍ離れた次の測定点をプロットする。なお、プロットできない測定点が４点続いた場合はその断面での測定は行わず、別の断面で測定を行う。
遮熱膜における表面の気孔率（以下では表面気孔率とする）の測定方法は以下のとおりである。遮熱膜の表面のうち、任意の３００μｍ×３００μｍの視野を１０視野観察し、画像解析にて気孔率を算出する。
遮熱膜における断面の気孔率（以下では内部気孔率とする）の測定方法は以下のとおりである。任意の厚み方向における断面のうち、３００μｍ×３００μｍの視野を１０視野観察し、画像解析にて気孔率を算出する。
内部気孔率は、３０〜６５％が好ましい。表面気孔率は、１５〜４０％が好ましい。内部気孔率が６５％以下である場合、遮熱膜の強度が一層高い。内部気孔率が３０％以上である場合、遮熱膜の遮熱性が一層高い。その理由は、熱伝導率が低い空気を多く含むことができるからであると推測される。
表面気孔率が４０％以下である場合、遮熱膜の遮熱性が一層高い。その理由は、遮熱膜の表面における開口が減少し、外気を内部気孔に取り込み難くなるためであると推測される。また、表面気孔率が４０％以下である場合、遮熱膜の強度が一層高い。
表面気孔率が１５％以上である場合、遮熱膜の熱引き性が一層高くなる。その理由は、気孔が多くなり、遮熱膜内に外気を取り込み易くなるためであると推測される。
【００３３】
２．遮熱膜の製造方法
本開示の遮熱膜は、例えば、以下のように製造できる。ガラス粉末と、無機繊維と、水とを含むスラリーを調製する。スラリーは、さらに他の成分を含んでもよいし、含まなくてもよい。
【００３４】
次に、図１のＳＴＥＰ１に示すように、基材１の表面にスラリーを塗布し、塗布層３を形成する。
次に、ＳＴＥＰ２において、６０〜１２０℃の温度で１〜２時間保持して塗布層３を乾燥させ、遮熱膜５を形成する。次に、ＳＴＥＰ３において、４００〜６００℃の温度で０．５〜２時間保持し、遮熱膜５を焼き付ける。以上の工程により、遮熱膜５が完成する。
【００３５】
遮熱膜の断面を図２に示す。基材の表面に遮熱膜が形成されている。遮熱膜は、ガラス及び無機繊維を含む多孔質体により構成されている。遮熱膜は、遮熱膜を厚み方向に貫通する連続気孔を有する。
【００３６】
３．実施例
（３−１）遮熱膜の製造
実施例１〜３５、及び比較例１〜５の遮熱膜を以下のようにして製造した。ガラス粉末と、無機繊維と、水とを含むスラリーを調製した。ガラス粉末の組成は、以下の表１における「ガラス組成」の列に記載したものである。ガラスにおけるｂ／（ａ＋ｂ）は、表１における「ｂ／（ａ＋ｂ）」の列に記載した値である。無機繊維の種類は、表１における「無機繊維の種類」の列に記載したものである。スラリーにおけるガラス粉末と無機繊維との配合比は、繊維面積比が表１における「繊維面積比」の列に記載した値となる配合比である。
【００３７】
【表１】
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次に、基材の表面にスラリーを塗布し、塗布層を形成した。基材の材質は、上記表１における「基材の材質」の列に記載したものである。次に、１００℃の温度で１時間保持して塗布層を乾燥させ、遮熱膜を形成した。次に、３００〜５００℃の温度で１〜６０分間保持し、遮熱膜を焼き付けた。以上の工程により、遮熱膜が完成した。
【００３８】
（３−２）遮熱膜の評価
実施例１〜３５、及び比較例１〜５の遮熱膜の評価を以下のように行った。
厚み差と、内部気孔率と、表面気孔率と、遮熱膜の表面における表面粗さＲａとを測定した。測定方法は上述した方法である。測定結果を上記表１に示す。  
Ｘ線ＣＴにより作成した３次元モデリングを画像解析することで、遮熱膜が連続気孔を有するか否かを確認した。なお、水銀圧入法により、遮熱膜が連続気孔を有するか否かを確認してもよい。連続気孔とは、遮熱膜を厚み方向に貫通する連続気孔である。遮熱膜が連続気孔を有する場合は、上記表１における「連続気孔の有無」の列に「○」と記載し、連続気孔を有さない場合は「×」と記載した。
【００３９】
基材と遮熱膜との接合強度を以下の方法で測定した。基材と、その基材上に形成された遮熱膜とを備えるサンプルを用意した。そのサンプルを水中に入れ、水圧を所定値まで増加させ、１０分間保持する。その後、遮熱膜が基材から剥離しているか否かを確認する。この工程を、上記の所定値の値を少しずつ大きくしながら、遮熱膜が基材から剥離するまで繰り返す。遮熱膜が基材から剥離したときの上記の所定値を接合強度とする。接合強度の測定結果を上記表１における「評価」のうち「強度」の列に示す。ここで、剥離とは、遮熱膜と基材とが、それらの境界付近で剥離する場合と、遮熱膜自体が破壊される場合との両方を含む。
【００４０】
熱衝撃評価を以下の方法で行った。図４に示すように、基材１と、その基材１上に形成された遮熱膜５とを備えるサンプル７を用意した。そのサンプル７を、２５℃に温度管理した部屋に設置した。図４に示すように、所定の温度に加熱したヒータ２１を遮熱膜５に接触させた。このとき、熱衝撃によって遮熱膜５に剥がれが発生するか否かを確認した。以上の手順を、ヒータ２１の温度を少しずつ上げながら繰り返した。遮熱膜５に剥がれが発生し始めたときのヒータ２１の温度（以下では熱衝撃温度とする）を記録した。熱衝撃温度を上記表１における「評価」のうち「熱衝撃」の列に示す。熱衝撃温度が高いほど、基材１に対する遮熱膜５の密着性が良好である。
【００４１】
遮熱膜の熱伝導度を以下の方法で測定した。図３に示すように、基材１と、その基材１の一方の面に形成された遮熱膜５と、を備えるサンプル７を用意した。サンプル７を構成する基材１のうち、遮熱膜５とは反対側の面９を赤外線で加熱した。このとき、熱電対１１を用いて、遮熱膜５の温度を継続的に測定し、温度の推移を取得した。また、遮熱膜５を備えず、基材１のみから成る比較サンプルについても、同様に、基材１の一方の面に対する赤外線による加熱と、反対側の面における継続的な温度測定とを行い、温度の推移を取得した。サンプル７における遮熱膜５の温度の推移と、比較サンプルにおける温度の推移とに基づき、シミューレーションによって遮熱膜５の熱伝導度を算出した。算出した熱伝導度を以下の基準に当てはめて、遮熱性を評価した。評価結果を上記表１における「評価」のうち「遮熱性」の列に示す。
【００４２】
◎：熱伝導度が０．３Ｗ／（ｍ・ｋ）以下である。
○：熱伝導度が０．３Ｗ／（ｍ・ｋ）を超え、０．６Ｗ／（ｍ・ｋ）以下である。
×：熱伝導度が０．６Ｗ／（ｍ・ｋ）を超える。
【００４３】
平均冷却速度を測定した。平均冷却速度の測定方法を図５に基づき説明する。基材１と、その基材１の一方の面に形成された遮熱膜５と、を備えるサンプル７を用意した。遮熱膜５の表面５Ａが３５０℃になるまで、サンプル７を加熱する。次に、基材１の側から、２０℃の冷風８を継続的に吹きつける。冷風８を吹きつけているとき、表面５Ａの温度を、熱電対１１を用いて継続的に測定する。表面５Ａの温度変化から、平均冷却速度を算出する。平均冷却速度を上記表１における「評価」のうち「平均冷却速度」の列に示す。なお、平均冷却速度は、熱引き性の指標である。平均冷却速度が大きいほど、熱引き性が良好である。
【００４４】
実施例１〜３５の遮熱膜では、各評価項目の評価結果が良好であった。比較例１〜５の遮熱膜では、耐熱衝撃性及び熱引き性が不良であった。
４．他の実施形態
以上、本開示の実施形態について説明したが、本開示は上述の実施形態に限定されることなく、種々変形して実施することができる。
【００４５】
（１）上記各実施形態における１つの構成要素が有する機能を複数の構成要素に分担させたり、複数の構成要素が有する機能を１つの構成要素に発揮させたりしてもよい。また、上記各実施形態の構成の一部を省略してもよい。また、上記各実施形態の構成の少なくとも一部を、他の上記実施形態の構成に対して付加、置換等してもよい。なお、特許請求の範囲に記載の文言から特定される技術思想に含まれるあらゆる態様が本開示の実施形態である。
【００４６】
（２）上述した遮熱膜の他、当該遮熱膜を構成要素とするシステム、遮熱膜の製造方法等、種々の形態で本開示を実現することもできる。
【符号の説明】
【００４７】
１…基材、３…塗布層、５…遮熱膜、５Ａ…表面、８…冷風、１１…熱電対、２１…ヒータ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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