(57)【要約】      （修正有）【課題】内燃機関の燃費改良のためには燃料として用いられる液体燃料、気体燃料である被処理物の多結合を解く方法、活性化する方法として触媒、補燃剤などの添加、またマイナスイオン、赤外線、テラヘルツ波などの電磁波による方法などがあるが、現状のテラヘルツ波は放射率が低いため燃焼効率の改善、有害排気ガスの排出量の抑制ができてない。テラヘルツ波の放射率の高いキミオライト鉱石粉に電磁波を与え共振現象により増幅されたテラヘルツ波による内燃機関燃焼効率向上装置を提供する。【解決手段】テラヘルツ波の放射率の高いキミオライト鉱石粉に電磁波を与え共振現象により増幅されたテラヘルツ波を得て、内燃機関本体、吸気パイプ、燃料パイプに取り付け可能な装置により被処理物である原子、分子の変性活性化、酸化抑制を得る。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
テラヘルツ波の放射率の高いキミオライト鉱石粉に電磁波の刺激を与える共振現象で増幅されたテラヘルツ波の放射により、内燃機関の燃料となる液体燃料、気体燃料、および酸素である被処理物の分子の細分化することで変性活性化、酸化抑制させることを特徴とする内燃機関燃焼効率向上装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、内燃機関の燃料である液体燃料、気体燃料、および酸素などの被処理物の分子を細分化、変性活性化、酸化抑制を安定的かつ効果的にする内燃機関燃焼効率改良を提供する。【０００２】  燃焼効率改良装置を、自動車のエンジンやボイラー等の内燃機関の付近へ設置することにより、燃焼率を高めることでＣＯ（一酸化炭素）やＨＣ（炭化水素）等の有害ガスや黒煙物質の発生を防止すると共に、ＣＯ２（二酸化炭素）やＮＯＸ（窒素酸化物）の排出量も抑制することができる液体燃料、天然ガスの不完全燃焼を阻止することにより燃料の完全燃焼を促す。
【背景技術】
【０００３】  従来、内燃機関の燃費改良のために、液体燃料に触媒効果のある物質、有機溶剤系の組成物、補燃剤などを添加することにより、燃焼効率を改善する方法が提案されている。【０００４】  一般に、内燃機関の燃料として用いられる物質は液体燃料、気体燃料である。そして、前記燃料の多結合を解かないと、前記燃料を完全燃焼の状態とすることはできない。その結果、燃料の有効活用ができず、さらにはＣＯやＨＣ等の有害ガスの排出量を抑制することができなかった。【０００５】  そして、従来内燃機関における燃料の燃焼を促進して燃費を低減させると共に、有害ガスや黒煙物質の発生を抑制する方法として、内燃機関に供給される燃料、および空気を活性化する様々な方法が試みられている。【０００６】  例えば、内然機関の燃料供給パイプの外周にマグネットから成る燃料活性化エレメントを設け、磁波により燃料を活性化する方法が提案されている（特許文献１）。空気を活性化する方法としては、トリマリン（電気石）粉末を用いた空気活性化装置を用いる方法が提案されている。すなわち、電気石粉末を担持させた織布または不織布から成る空気活性化エレメントを、内燃機関のエアフィルターの直前に用いる方法（特許文献２）、電気石粉末をエアフィルターに担持させたエアクリーナーを用いる方法（特許文献３）が提案されている。【０００７】  さらに、マイナスイオン発生物質と、遠赤外線発生物質と、法律上許容される範囲内の放射線発生物質を組み合わせることにより、常温時においては、放射線発生物質が放射線を放射し、燃料、吸気空気等を活性化して燃焼効率を改良させ、また、高温時においては、マイナスイオンおよび遠赤外線の放射が常温時より強力になり、燃料、吸気空気等をより一層活性化して燃焼効率を改良させる内燃機関の燃焼促進部材が提案されている（特許文献４）や、燃料、空気に発光ダイオードから共振現象により燃料、空気を共振現象により変性させる方法（特許文献５）が提案されている。
【先行技術文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００１−６５４１５号公報
【特許文献２】特開２００１−６５４１６号公報
【特許文献３】特開２００３−１０３１７２号公報
【特許文献４】特許文献第４１１２９０１号公報
【特許文献５】特開２０１３−１３８９９２号公報
【非特許文献６】一般社団法人日本テラヘルツ協会監修「テラヘルツ波エネルギーの神秘とその応用」
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】  従来の、内燃機関の燃費改善剤で液体燃料の完全燃焼により燃焼効率を高めることを目的としたものが多いが、良質な燃料ではあまり効果が得られないという問題があった。【００１０】  また、テラヘルツ波の放射による液体燃料の酸化抑制の効果があることは知られていたが、テラヘルツ波が微弱なため、内燃機関の燃料の完全燃焼が認められるまでには至っていなかった。【００１１】  また、燃液体燃料に含まれている不純な微粒子を除去し、排気ガスを浄化するとともに燃焼を補助する添加剤も開発されているが、燃費改善効果が認められるまでには至っていなかった。【００１２】  さらに、内燃機関の出力強化、燃費向上、有害排気ガスの低減があまり認められるまでには至っていなかった。【００１３】  本発明は、前記事情に鑑みてなされたものであって、天然鉱石から放射される微力なテラヘルツ波に電磁、磁力を加える共振現象により増幅されたテラヘルツ波を被処理物に放射することで多結合分子を細分化、変性活性化、酸化＊抑制により内燃機関燃焼効率の向上、高出力化、低燃費化、有害ガスの排出量抑制を提供することを目的としている。【００１４】  また、被処理物を長期間に亘って安定的且つ効果的に変性活性化、酸化抑制させることができるとともに、被処理物が金属、セラミックス、樹脂などで遮られている場合にあっても、透過させることができため当該被処理物を効果的に物質の変性活性化、酸化抑制を提供することを目的とする。【００１５】  さらに、内燃機関燃料効率改良装置の設置にあたり、内燃機関本体、吸気パイプ、燃料パイプ等に機械的な改造を加えることなく、容易な取付け、小型化、軽量化、簡素化、耐久性、安全性、安易な設置、低コスト化を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１６】  上記目的を達成するために、本発明は、「非特許文献６」の図８の「陸地と海の素材のテラヘルツ波の平均放射率比較表」参照の高放射率のキミオライト鉱石のテラヘルツ波をさらに増幅させることに着目した。【００１７】  この方法は、この方法は、キミオライト鉱石粉に電磁、磁力の電磁波を与える共振現象により増幅されたテラヘルツ波を燃料、および空気中の酸素に放射にすることにより、被処理物の変性活性化、多結合の分離化、酸化抑制させることで、結果として燃費改善に達するものである。
【発明の効果】
【００１８】  本発明は、被処理物の変性活性化、酸化抑制、多結合の分離について鋭意研究を行った結果、未処置状態のキミオライトが備え持つテラヘルツ波の放射率の増幅が得られたことで、内燃機関の燃料である被処理物に長期間にわたって被処理物の変性活性化、多結合の分離化、酸化抑制を安定的、かつ効果的に行う特有の「請求項１」の構成要件とで、内燃機関燃料効率改良装置を奏する。【００１９】  本発明による内燃機関の燃料効率改良装置で変性活性化、酸化抑制された被処理物のため、キャブレターから噴霧される混合燃料の完全燃焼により、エネルギーのロスを最小限に抑え高出力で連鎖的な燃焼爆発により、結果として大きなトルク増を生み出しレスポンスの向上を奏する。【００２０】  本発明による内燃機関の燃料効率改良装置により、被処理物の分子を細分化することで、酸素と燃料の混合気体が瞬時に点火、完全爆発するために、省エネルギー、高出力、高回転、有害排気ガスの減少を奏する。【００２１】  本発明による内燃機関燃料効率改良装置による効果は、表２の結果から全ての車両において、ガソリン燃料のリッターあたりの燃料消費距離は、１５％を超える好結果が得られた。【００２２】  以上の説明から明らかなように、本発明にあっては次に列挙するさらなる効果が得られる。装置の設置にあっては内燃機関本体、吸気パイプ、燃料パイプ等に機械的な改造が不要なため容易な取付け、小型化、軽量化、簡素化、耐久性、安全性、安易な設置、低コスト化を実現し、あらゆる内燃機関に容易に設置できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】  本発明を実施するための最良形態の図１は、本発明に係る一実施形態の内燃機関燃焼効率改良装置の縦断面図である。
【図２】  図２は、本発明に係る一実施形態の内燃機関燃焼効率改良装置の横断面図である。
【図３】  図３は、同上の内燃機関燃焼効率改良装置の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】  以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。図１に示す実施形態の内燃機関燃焼効率改良装置の縦断面図、図２は、本発明に係る一実施形態の内燃機関燃焼効率改良装置の横断図を示す。
【００３０】  本実施形態の内燃機関燃焼効率改良装置１の中央には、金属、セラミックスなどの丸棒、または多角形棒２を軸とし、バッテリーのマイナス端子から導線３を蛇腹状に覆い、再度マイナス端子に戻す。
【００３１】  テラヘルツ波の高放射率なキミオライト鉱石粉を４０〜８０％、麦飯石を１０〜３０％、さらに片麻岩を１０〜３０％、キミオライトのセラミックボールを１０〜１５％の重量比で混合した鉱石混合粉末を４とする。
【００３２】  蛇腹状の導線の周りに鉱石混合粉末で覆い、外周をセラミックス、または樹脂の絶縁体であって難燃性に優れた丸形もしくは多角形のボディーカバー５で覆う。
【００３３】  また導線３の内側部、または外側部にマグネット６をボディーカバー内部に配置する。
【００３４】  さらに、バッテリーのマイナス端子には、アーシングのための導線７をエンジン本体に接続することもできる。
【実施例１】
【００３５】  前記実施例の効果を確認するために、前記実施例として実施前後の複数のガソリン車両の燃費を比較する試験を行った結果に基づき表１を作成した通りである。【００３６】
【表１】
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【産業上の利用可能性】
【００３７】  本発明は、放射率の高いキミオライト鉱石粉に電磁波の共振現象により放射率を増幅されたテラヘルツ波の放射による共振現象により被処理物である燃料、酸素を変性活性化、酸化抑制されることにより完全燃焼を促すため、あらゆる内燃機関を高出力、省エネルギーに応用することができるため、ガソリン自動車はじめトラック、航空機、船舶、発電機などあらゆる内燃機関を適応する産業で利用される。【００３８】  さらに、応用範囲は工業、医療、食品加工、水産養殖、無農薬産業、醸造、発酵化粧品、環境改善分野などに大きく拡大されることが予想される。
【符号の説明】
【００３９】１  内燃機関燃焼効率改良装置
２  主軸
３  導線
４  鉱石混合粉末
５  ボディーカバー
６  マグネット
７  クリップ
８  キミオライトセラミックボール【００４０】
【表２】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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