(57)【要約】【課題】抗体と比較して非常に分子サイズが小さく、ＰＤ−Ｌ１への結合性に優れた新規ペプチド、及びＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との相互作用の阻害効果に優れた新規ペプチドの提供。また、該ペプチドを有効成分とする、がんの治療剤の提供。【解決手段】アミノ酸配列：式（３）：ＡＥＬＡＡＬＥＡＥＬＡＡＬＥＧＸ１Ｘ２Ｘ３Ｘ４Ｘ５ＧＤＬＲＦＬＬＲＸ６ＬＲＶＬＳＸ７、若しくは式（４）：ＡＥＬＡＡＬＥＡＥＬＡＡＬＥＧＸ８Ｘ９Ｘ１０Ｘ１１Ｘ１２ＧＸ１３ＬＸ１４Ｘ１５ＬＬＤＤＬＸ１６Ｘ１７ＬＸ１８Ｘ１９（但し、式（３）及び（４）中の各記号は添付の明細書に記載の通りである。）、又は  式（３）若しくは式（４）のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列、の全てもしくは一部を有するペプチド。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
アミノ酸配列：
式（３）：ＡＥＬＡＡＬＥＡＥＬＡＡＬＥＧＸ１Ｘ２Ｘ３Ｘ４Ｘ５ＧＤＬＲＦＬＬＲＸ６ＬＲＶＬＳＸ７、若しくは
式（４）：ＡＥＬＡＡＬＥＡＥＬＡＡＬＥＧＸ８Ｘ９Ｘ１０Ｘ１１Ｘ１２ＧＸ１３ＬＸ１４Ｘ１５ＬＬＤＤＬＸ１６Ｘ１７ＬＸ１８Ｘ１９
（但し、Ｘ１〜Ｘ５は、それぞれ独立して、天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ６、Ｘ７は、それぞれ独立して、システイン以外の天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ８〜Ｘ１２は、それぞれ独立して、天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ１３はＦ又はＬを表し、Ｘ１４はＷ又はＦを表し、Ｘ１５〜Ｘ１８は、それぞれ独立して、システイン以外の天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ１９はＳ又はＧを表す。）、又は
式（３）若しくは式（４）のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列、
の全てもしくは一部を有するペプチド。
【請求項２】
式（３）のＸ６がＳであり、かつＸ７がＧである、請求項１に記載のペプチド。
【請求項３】
式（３）のＸ１〜Ｘ５が全てＧである、請求項１又は２に記載のペプチド。
【請求項４】
式（４）のＸ１５がＩ、Ｈ、Ｔ、Ｑ又はＡであり、Ｘ１６がＮ、Ｒ、Ｑ又はＫであり、Ｘ１７がＨ、Ｒ、Ｑ、Ｇ、Ａ、Ｓ又はＥであり、かつＸ１８がＫ又はＮである、請求項１に記載のペプチド。
【請求項５】
式（４）のＸ８〜Ｘ１２が全てＧである、請求項３又は４に記載のペプチド。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のペプチドを含有する、ヒトＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のペプチドを含有する、Ｔ細胞活性化のための医薬組成物。
【請求項８】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のペプチドを含有する、がん疾患を処置するための医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＰＤ−Ｌ１によって誘導される免疫抑制シグナルを阻害することを特徴とする免疫賦活に関する。より具体的には、ＰＤ−Ｌ１に対する結合性を有するペプチド、及びＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との結合阻害活性を有するペプチドに関する。
【背景技術】
【０００２】
免疫療法は、ほとんどの薬物療法において避け難い副作用が軽減され、極めて特異性の高い治療方法として期待されている。特に、癌治療や感染症治療における薬物療法が、患者に対して大きな負担を課す治療方法であるために、患者のＱＯＬ（クオリティ・オブ・ライフ）の回復が重要視されているが、免疫療法は、ヒトがもともと備え持っている免疫反応を外因的な方法によって賦活化させ、薬物投与による負担の一部を肩代わりさせることによって、患者のＱＯＬを回復させる目的のもとに行なうことができる。
【０００３】
免疫の賦活化は、Ｔリンパ球細胞の免疫反応を活性化させる方法で行なうことができる。Ｔ細胞の活性化には、抗原レセプター（ＴＣＲ）を介した刺激だけでなく、共役刺激分子群（例えば、ＣＤ２８）を介した付加的な刺激誘導が必要であるといわれている。一方、最近、共役刺激分子群と相同的な構造を有する分子群、ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１が発見され、抗原レセプター（ＴＣＲ）シグナルを抑制するシグナルを発していることが報告されている。Ｔ細胞の活性化の方法として、この共役抑制分子の機能を抑制することも有効な１つの手段であると考えられている。
【０００４】
ＰＤ−１は免疫グロブリンファミリーに属する５５ｋＤaのＩ型膜タンパクとしてクローニングされた（非特許文献１、特許文献１、特許文献２）。ヒトＰＤ−１ｃＤＮＡは、EMBL / GenBank Acc.No. NM_005018に示される塩基配列で構成され、マウスＰＤ−１ｃＤＮＡは、Acc. No. X67914に示される塩基配列で構成され、それら発現は、胸腺細胞においてはＣＤ４−ＣＤ８−からＣＤ４＋ＣＤ８＋細胞に分化する際に認められる（非特許文献２、非特許文献３）。また、末梢におけるＰＤ−１の発現は、抗原レセプターからの刺激により活性化したＴ細胞、Ｂ細胞（非特許文献４）または活性化マクロファージを含む骨髄細胞に認められることが報告されている。
【０００５】
ＰＤ−１の細胞内領域には、ＩＴＩＭモチーフ（Immunoreceptor Tyrosine - based Inhibitory Motif）があり、免疫反応に対する抑制ドメインと考えられている。さらに、ＰＤ−１欠損マウスが、糸球体腎炎、関節炎といったループス様自己免疫病（Ｃ５７ＢＬ／６遺伝子背景の場合）（非特許文献５、非特許文献６）や拡張性心筋症様疾患（ＢＡＬＢ／ｃ遺伝子背景の場合）（非特許文献７）を発症することから、ＰＤ−１が自己免疫疾患発症、特に、末梢自己免疫寛容の制御因子であることも示唆されている。また、ＰＤ−１に対する抗体や、これらの抗体がメラノーマ細胞などの腫瘍細胞の増殖を抑制することが報告されている（特許文献３、特許文献４）。
【０００６】
ＰＤ−１のリガンドであるＰＤ−Ｌ１（ヒトＰＤ−Ｌ１ｃＤＮＡはEMBL / GenBank Acc. No. AF233516、マウスＰＤ−Ｌ１ｃＤＮＡはNM_021893で示される塩基配列で構成される。）は、活性化した単球や樹状細胞などのいわゆる抗原提示細胞に発現している（非特許文献８）。これら細胞は、Ｔリンパ球細胞に対して、さまざまな免疫誘導シグナルを誘導する相互作用分子を提示しており、ＰＤ−Ｌ１は、ＰＤ−１による抑制シグナルを誘導する分子の１つである。また、ＰＤ−Ｌ１リガンド刺激は、ＰＤ−１を発現しているＴリンパ球細胞の活性化（細胞増殖、各種サイトカイン産生誘導）を抑制することが示されている。さらに、ＰＤ−Ｌ１の発現は、免疫担当細胞のみでなく、ある種の腫瘍細胞株（単球性白血病由来細胞株、肥満細胞種由来細胞株、肝癌由来細胞株、神経芽細胞種由来細胞株、乳癌由来各種細胞株）でも確認されている（非特許文献９）。
【０００７】
ＰＤ−Ｌ１に代表される共役抑制分子からの抑制シグナルは、抗原レセプター（ＴＣＲ）および共役刺激分子によるポジティブなシグナルを適性に制御するメカニズムによって、リンパ球発生または成熟過程での免疫寛容や自己抗原に対する異常な免疫反応を制御していると考えられている。また、ある種の腫瘍やウイルスは、直接的もしくは間接的なメカニズムによって、Ｔ細胞の活性化および増殖を遮断し、これら共役抑制分子を自らに対する宿主免疫反応を衰弱させるのに利用していると考えられている（非特許文献１０、非特許文献１１）。さらに、Ｔ細胞の機能障害に起因すると考えられている疾患の一部では、これら共役抑制分子の異常がＴ細胞の機能障害を起していると考えられている。
【０００８】
生体内の情報伝達経路の阻害による治療として、特定のターゲット分子に結合する分子を用いた治療法が開発されている。そのような分子としては、抗体やペプチドの報告がある。抗体については、多くの製品が開発され、臨床で使用されている。例えば、特定のターゲット分子に結合するペプチドとして、ヒトインターロイキン―５受容体（ｈＩＬ−５Ｒ）に結合する、ヘリックス―ループ―ヘリックス構造を有するｈＩＬ−５Ｒ結合ペプチド（特許文献５）や、ＶＥＧＦに結合する、ヘリックス―ループ―ヘリックス構造を有するＶＥＧＦ結合性ペプチド（特許文献６）が報告されている。しかし、本発明がターゲットとするＰＤ−Ｌ１に対して特異的に結合する分子としては、抗PD-L1抗体薬「バベンチオ（登録商標）」のように抗体は開発されているものの、ペプチドについての報告はない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平５−３３６９７３号公報
【特許文献２】特開平７−２９１９９６号公報
【特許文献３】ＷＯ２００３−０１１９１１号公報
【特許文献４】ＷＯ２００４−００４７７１号公報
【特許文献５】特開２００８−２１４２５４号公報
【特許文献６】特開２０１４−０４７１５６号公報
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】The EMBO Journal，1992年，第11巻，第11号，p.3887〜3895
【非特許文献２】International Immunology，1996年，第18巻，第5号，p.773〜780
【非特許文献３】Journal of Experimental Medicine，2000年，第191巻，第5号，p.891〜898
【非特許文献４】International Immunology，1996年，第18巻，第5号，p.765〜772
【非特許文献５】International Immunology，1998年，第10巻，第10号，p.1563〜1572
【非特許文献６】Immunity，1999年，第11巻，第２号，p.141〜151
【非特許文献７】Science，2001年，第291巻，第5502号，p.319〜332
【非特許文献８】Journal of Experimental Medicine，2000年，第19巻，第7号，p.1027〜1034
【非特許文献９】Nature Immunology，2001年，第2巻，第3号，p.261〜267
【非特許文献１０】Cell，1992年，第71巻，第7号，p.1093〜1102
【非特許文献１１】Science，1993年，第259巻，第5093号，p.368〜370
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体を用いた抗体治療は、その高い特異性や治療効果が認められているものの、抗体の大きなサイズにより、免疫抑制経路に対する物質としての問題点が指摘されている。例えば、ヒトに対する抗原性の問題があり、この抗原性を下げるため、ヒト化が必要であることや、生産に膨大なコストがかかるという問題点を有する。そのため、抗体より比較的に小さな分子サイズの免疫チェックポイント拮抗剤が種々検討されている。従って、本発明は、抗体と比較して非常に分子サイズが小さく、ＰＤ−Ｌ１への結合性に優れた新規ペプチドを提供することを課題とする。また、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との相互作用の阻害効果に優れた新規ペプチドを提供することを課題とする。さらに、該ペプチドを有効成分とする、がんの治療剤を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、鋭意検討の結果、特定の構造を有するペプチドにおいて、特定のアミノ酸配列を有することにより、前記課題を解決できることを見出した。
【００１３】
すなわち、本発明の具体的な要旨は以下の通りである。
[１]  アミノ酸配列：
式（３）：ＡＥＬＡＡＬＥＡＥＬＡＡＬＥＧＸ１Ｘ２Ｘ３Ｘ４Ｘ５ＧＤＬＲＦＬＬＲＸ６ＬＲＶＬＳＸ７、若しくは
式（４）：ＡＥＬＡＡＬＥＡＥＬＡＡＬＥＧＸ８Ｘ９Ｘ１０Ｘ１１Ｘ１２ＧＸ１３ＬＸ１４Ｘ１５ＬＬＤＤＬＸ１６Ｘ１７ＬＸ１８Ｘ１９
（但し、Ｘ１〜Ｘ５は、それぞれ独立して、天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ６、Ｘ７は、それぞれ独立して、システイン以外の天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ８〜Ｘ１２は、それぞれ独立して、天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ１３はＦ又はＬを表し、Ｘ１４はＷ又はＦを表し、Ｘ１５〜Ｘ１８は、それぞれ独立して、システイン以外の天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ１９はＳ又はＧを表す。）、又は
式（３）若しくは式（４）のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列、
の全てもしくは一部を有するペプチド。
［２］  式（３）のＸ６がＳであり、かつＸ７がＧである、［１］に記載のペプチド。
［３］  式（３）のＸ１〜Ｘ５が全てＧである、［１］又は［２］に記載のペプチド。
［４］  式（４）のＸ１５がＩ、Ｈ、Ｔ、Ｑ又はＡであり、Ｘ１６がＮ、Ｒ、Ｑ又はＫであり、Ｘ１７がＨ、Ｒ、Ｑ、Ｇ、Ａ、Ｓ又はＥであり、かつＸ１８がＫ又はＮである、［１］に記載のペプチド。
［５］  式（４）のＸ８〜Ｘ１２が全てＧである、［３］又は［４］に記載のペプチド。
［６］  ［１］〜［５］のいずれかに記載のペプチドを含有する、ヒトＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト。
［７］  ［１］〜［５］のいずれかに記載のペプチドを含有する、Ｔ細胞活性化のための医薬組成物。
［８］  ［１］〜［５］のいずれかに記載のペプチドを含有する、がん疾患を処置するための医薬組成物。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、ＰＤ−Ｌ１への結合性に優れた新規ペプチド、及びＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との相互作用の阻害効果に優れた新規ペプチドを提供することができる。また、該ペプチドを有効成分とする、がんの治療剤を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、本発明のペプチドの構造の概略図を示す。
【図２】図２は、標的ペプチドのスクリーニング方法の概略を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明により提供されるペプチド（以下「本発明のペプチド」と省略する場合がある。）は、下記式（１）若しくは式（２）で示されるアミノ酸配列、又は式（１）若しくは式（２）のアミノ酸配列において１若しくは数個（典型的には１乃至6個、好ましくは1乃至5個、さらに好ましくは1乃至4個、さらに好ましくは1乃至3個、さらに好ましくは1乃至2個、さらに好ましくは1個）のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列（これらの配列をまとめて、「特定アミノ酸配列」と省略する場合がある。）の全部又は一部を有するペプチド（以下「本発明のペプチド１」と称する場合がある。）である。本明細書において、アミノ酸は、特に断らない限り１文字表記で表す。
【００１７】
【化１】
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【００１８】
（但し、Ｘ１、Ｘ２は、それぞれ独立して、システイン以外の天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ３はＦ又はＬを表し、Ｘ４はＷ又はＦを表し、Ｘ５〜Ｘ８は、それぞれ独立して、システイン以外の天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ９はＳ又はＧを表す。）
【００１９】
中でも、式（１）で表されるアミノ酸配列を有するペプチドとして、Ｘ１がＳであり、かつＸ２がＧであるペプチドが好ましく、式（２）で表されるアミノ酸配列を有するペプチドとして、Ｘ５がＩ、Ｈ、Ｔ、Ｑ又はＡであり、Ｘ６がＮ、Ｒ、Ｑ又はＫであり、Ｘ７がＨ、Ｒ、Ｑ、Ｇ、Ａ、Ｓ又はＥであり、かつＸ８がＫ又はＮであるペプチドが好ましい。より具体的には、上記式（１）で表されるアミノ酸配列としては、例えば、配列番号３１で表わされる配列が挙げられ、上記式（２）で表されるアミノ酸配列としては、例えば、配列番号３２乃至４３のいずれかで表わされる配列が挙げられるが、特に配列番号３４又は４３で表わされるアミノ酸配列が好ましい。
【００２０】
これらの配列を含んでいれば、その他のアミノ酸配列や構造は任意であるが、好ましくは、αへリックス構造（以下『特定アミノ酸配列含有ヘリックス構造』と称する場合がある。）を形成するペプチドである。従って、本発明のペプチド１の好適な態様の１として、式（１）若しくは式（２）で示されるアミノ酸配列、又は式（１）若しくは式（２）のアミノ酸配列において１若しくは数個（例：２、３、４、５、６個）のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列の全部又は一部を有し、かつαヘリックス構造を形成するペプチドが挙げられる。αヘリックス構造を形成し、上記で規定するアミノ酸配列を有していれば、所定の立体構造を持つペプチド配列がαヘリックスの片側（即ち、ロイシン残基が配置された部分（以下「L側」ともいう）とは反対側）に形成され、この部分によりPD-L1分子への結合が可能となると考えられる。よって、そのような条件を満たす限り、αへリックス構造には、さらに他の構造物が付随してもよく、該他の構造物はαヘリックスのL側に配置されるように設計するのが好ましい。
【００２１】
『特定アミノ酸配列含有ヘリックス構造』を構成するアミノ酸残基数は任意であるが、２乃至８回転の螺旋を形成するアミノ酸残基数であることが好ましい。この場合において、アミノ酸残基数の上限は、典型的には３０残基であり、好ましくは２５残基であり、より好ましくは２０残基であり、さらにより好ましくは１４残基であり、また、アミノ酸残基数の下限は、典型的には８残基であり、好ましくは１０残基であり、より好ましくは１２残基であり、さらにより好ましくは１４残基である。また、本発明のペプチド１を構成するアミノ酸残基数も任意であるが、上限は、典型的には３０残基であり、好ましくは２０残基であり、より好ましくは１４残基であり、また、下限は、典型的には８残基であり、好ましくは１２残基であり、より好ましくは１４残基である。
【００２２】
また、本発明のペプチドの別の態様として、上記特定アミノ酸配列含有ヘリックス構造又は本発明のペプチド１を部分構造として含むペプチド（以下「本発明のペプチド２」と称する場合がある。）が提供される。本発明のペプチド２として、例えば、へリックス−ループ−へリックス（以下「ＨＬＨ」と省略する。）構造を形成するペプチドや、側鎖を架橋（ステープル化）することでペプチドの二次構造を安定化させたステープルペプチド（Stapled Peptide）などが挙げられるが、『特定アミノ酸配列含有ヘリックス構造』が形成される限りこれらに限定されない。好ましくは、ＨＬＨ構造を形成するペプチドであり、以下では、特段の記載が無い限り、ＨＬＨ構造について記載する。
【００２３】
ＨＬＨ構造の両方のヘリックス構造中に特定アミノ酸配列を含んでいてもよいが、一方のヘリックス構造のみに特定アミノ酸配列を含有させ、他方のヘリックスは、特定アミノ酸配列を含有せず単にＨＬＨ構造を支持する構造（以下『構造支持ヘリックス構造』と省略する場合がある。）としてもよい。該ＨＬＨ構造の具体例として、α−ヘリックス構造を有するＮ末端側に位置するユニット（以下「ヘリックスユニット１」と省略する場合がある。）と、α−ヘリックス構造を有するＣ末端側に位置するユニット（以下「ヘリックスユニット２」と省略する場合がある）と、前記ヘリックスユニット１と前記ヘリックスユニット２とを結ぶループ構造を有するユニット（以下「ループユニット」と省略する場合がある）とが含まれる構造が挙げられる。また、ヘリックスユニット１とループユニットとは、リンカー（以下「リンカー１」と省略する。）を介して結合してもよく、同様にループユニットとヘリックスユニット２とは、リンカー（以下「リンカー２」と省略する。）を介して結合してもよい。本発明のペプチドの構造の概略図を図１に示すが、本発明のペプチドの構造は、図1に限定されるものではない。
【００２４】
ＨＬＨ構造は、α−ヘリカルコイルドコイル構造とも呼ばれる強固な立体構造であり、この構造を有するペプチドは、単一分子として溶液中に安定存在する。また、この強固な立体構造のため、本発明のペプチドは、生体内の酵素分解に対しても安定的であり、抗体と比べて低分子量であるにもかかわらず、抗体と同等の高い結合活性を有する。また、α−ヘリックス構造は、右巻きのらせん形をした構造であり、骨格となるアミノ酸残基の全てのアミノ基は、４残基離れたアミノ酸残基カルボキシル基と水素結合を形成するため、非常に安定な構造である。本発明のへリックスユニット１とへリックスユニット２はいずれも、それぞれのヘリックス間で対となるロイシン残基を有しており、このロイシン残基の対の数の下限は２対であり、上限は８対である。該ロイシン残基の対の数は、３〜６対であることが好ましく、４〜５対であることがより好ましい。これらロイシン残基は、α−ヘリックス構造の内側に向かう面、即ち、へリックスユニット１とへリックスユニット２が互いに向かい合う面（以下「内側配置部分」と省略する。）に配置されており、これらロイシン残基が配置された内側配置部分間の疎水結合により、ヘリックスユニット１とヘリックスユニット２は、Ｎ末端からＣ末端方向に対して逆平行に配置され、ＨＬＨ構造が安定化される。また、これらのロイシン残基の少なくとも１つは、バリンに置換されてもよい。前記疎水結合により、α−ヘリックス同士が引き合い、パッキングされる結果、ペプチド全体の中でロイシン残基が配置された部分が疎水性のコアとして機能する。さらに、各ヘリックスユニットにおいて、パッキングに寄与するロイシン残基（又はバリン残基）と次のロイシン残基（又はバリン残基）との間（以下「パッキング寄与ロイシン残基間」と省略する。）にアミノ酸残基が３残基存在する場合は、少なくとも１残基の親水性アミノ酸残基（例えばグルタミン酸やアスパラギン酸等の酸性アミノ酸、リジン等の塩基性アミノ酸、セリン等の中性アミノ酸）が、パッキング寄与ロイシン残基間において、ロイシン残基（又はバリン残基）と直接隣接するように配置される（このように配置される親水性アミノ酸残基を「ロイシン隣接アミノ酸残基」と省略する。）と、静電気的相互作用も働き、ペプチド全体としてより安定化する。一方で、パッキング寄与ロイシン残基間にアミノ酸残基が２残基存在する場合は、該２残基のアミノ酸残基は特に限定されないが、『構造支持ヘリックス構造』を形成する場合は、好ましくはアラニン、アルギニン、セリン、スレオニン、より好ましくはアラニン、セリンである。
【００２５】
また、『構造支持ヘリックス構造』において、外側に向かう面、即ち、ヘリックスユニット１とへリックスユニット２が互いに遠ざかる面（以下「外側配置部分」と省略する。）には、α−ヘリックス形成能の高いアミノ酸が配置される。本発明のペプチドは、これら立体構造の形成に重要なアミノ酸残基さえ残せば、他の前記を他のアミノ酸残基に置換しても安定な立体構造を維持し得る。
【００２６】
へリックスユニット１が『構造支持ヘリックス構造』を形成する場合のアミノ酸配列は、上述した構造を有する限り特に限定されないが、外側配置部分に配置されるアミノ酸残基（図１の３、６、７、１０、１３、１４番目のアミノ酸残基に対応）は、アラニン又はセリンなどの親水性基を有するアミノ酸残基が好ましく、ヘリックス形成の容易さの観点からは、特にアラニンが好ましい。また、前記パッキング寄与ロイシン残基間にアミノ酸残基が３残基存在する場合において、ロイシン隣接アミノ酸残基は、すべてグルタミン酸残基であることが好ましい。前記パッキング寄与ロイシン残基間にアミノ酸残基が２残基存在する場合において、該２残基は、好ましくはアラニン残基、アルギニン残基、セリン残基、及びスレオニン残基から選択され、より好ましくはアラニン残基及びセリン残基から選択される。好ましいヘリックスユニット１としては、例えば、配列番号３４で表されるアミノ酸配列を有する配列が挙げられるが、これに限定されない。
【００２７】
ヘリックスユニット２が『特定アミノ酸配列含有ヘリックス構造』を構成する場合のアミノ酸配列は、アミノ酸の選択が重要となり得る。外側配置部分に配置されるアミノ酸残基（図１の２４、２６、２７、２９、３０、３１、３３、３４、３６、３７番目のアミノ酸残基に対応）は、典型的には、システイン以外の天然のアミノ酸から選択される。前記ヘリックスユニット２を構成するアミノ酸配列としては、上記特定アミノ酸配列が挙げられるが、これに限定されない。
【００２８】
ヘリックスユニット１及びへリックスユニット２を構成するアミノ酸残基数は任意であるが、それぞれのヘリックスユニットが２乃至８回転の螺旋を形成するアミノ酸残基数であることが好ましい。この場合において、アミノ酸残基数の上限は、典型的には３０残基であり、好ましくは２５残基であり、より好ましくは２０残基であり、さらにより好ましくは１４残基であり、また、アミノ酸残基数の下限は、典型的には８残基であり、好ましくは１０残基であり、より好ましくは１２残基であり、さらにより好ましくは１４残基である。本発明の一実施態様において、ヘリックスユニットは、それぞれ１４個のアミノ酸残基からなる。また、ヘリックスユニット１とヘリックスユニット２を構成するアミノ酸残基数は、それぞれ同数でもよいし、異なる数であってもよいが、安定性の観点からは、同数であることが好ましい。
【００２９】
ループユニットのアミノ酸配列は、本発明のペプチドのＨＬＨ構造を維持できれば限定されず、典型的には、システイン以外の天然のアミノ酸から選択される。ループユニットを構成するアミノ酸配列として、配列番号３５に表わされるアミノ酸配列が挙げられるが、これに限定されない。
【００３０】
ループユニットを構成するアミノ酸残基数についても、ＨＬＨ構造を維持できる範囲であれば限定されないが、アミノ酸残基数の上限は、典型的には１５残基であり、好ましくは１４残基であり、より好ましくは１３残基であり、さらにより好ましくは１２残基であり、さらにより好ましくは１１残基であり、さらにより好ましくは１０残基であり、さらにより好ましくは９残基であり、さらにより好ましくは８残基である。また、アミノ酸残基数の下限は、典型的には１残基であり、好ましくは２残基であり、より好ましくは３残基であり、さらに好ましくは４残基であり、さらに好ましくは５残基である。本発明の一実施態様において、前記ループユニットは、５個のアミノ酸残基からなる。
【００３１】
リンカー１（図１の１７番目のアミノ酸残基に対応）及びリンカー２（図１の２３番目のアミノ酸残基に対応）は、それぞれ１乃至３個のアミノ酸残基からなり、該アミノ酸残基は、構造自由度の観点からは、側鎖が小さいアミノ酸残基が好ましく、グリシン及びアラニンがより好ましく、グリシンが特に好ましい。また、リンカー１とリンカー２を両方用いる場合には、少なくとも一方のリンカーがグリシン残基からなることが好ましく、さらに、残りのリンカーもグリシン残基であることが特に好ましい。
【００３２】
へリックスユニット１のＮ末端及びへリックスユニット２のＣ末端には、さらにそれぞれ独立して、１乃至３個のアミノ酸残基が結合していてもよい。従って、へリックスユニット１のＮ末端及びへリックスユニット２のＣ末端に、さらにそれぞれ独立して１乃至３個のアミノ酸残基（図１の１、２、３８、３９番目のアミノ酸残基に対応）が結合する場合において、これらの末端のアミノ酸残基は、本発明のペプチドのＮ末端およびＣ末端のアミノ酸残基の官能基間に分子内結合を形成できるものが好ましい。また、末端のアミノ酸残基がアセチル化などの修飾により、前記分子内結合を形成してもよい。アセチル化されたアミノ酸残基としては、α-アミノ基がアセチル化したグリシン、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、フェニルアラニン、チロシン、セリン、トリプトファンおよびスレオニンなどのアミノ酸残基が挙げられる。従って、本発明のペプチドのＮ末端又はＣ末端のアミノ酸残基は、ジスルフィド結合を形成できるシステインや、チオエーテル結合を形成できるＮ−アセチルグリシンであることが好ましい。これらの分子内結合の形成により、本発明のペプチドが環状構造を構成する（環状ペプチドを形成する）ことで、非環状ペプチドと比較して、構造安定性、保存安定性及び生体内での分解に対する安定性が向上し、半減期が長くなると考えられる。従って、かかる安定性の観点から、本発明のペプチドは、環状ペプチドであることが好ましい。そのような分子内結合は共有結合であれば特に限定されず、例えば、チオエーテル結合、ジスルフィド結合、ペプチド結合、エーテル結合などが挙げられる。例えば、環状ペプチドは、Ｎ末端のアミノ酸残基が、Ｎ-アセチル化アミノ酸残基であり、且つＣ末端のアミノ酸残基がシステイン残基である場合はチオエーテル結合により、Ｎ末端およびＣ末端のアミノ酸残基がどちらもシステイン残基である場合はジスルフィド結合により、Ｎ末端およびＣ末端のアミノ酸残基がどちらも天然アミノ酸残基である場合はペプチド結合により形成されることが好ましい。
【００３３】
ＨＬＨ構造を形成する本発明のペプチド２として、具体的には、下記式（３）若しくは式（４）で示されるアミノ酸配列、又は式（３）若しくは式（４）のアミノ酸配列において１若しくは数個（典型的には１乃至２０個、好ましくは1乃至１０個、さらに好ましくは1乃至5個、さらに好ましくは1乃至4個、さらに好ましくは1乃至3個、さらに好ましくは1乃至2個、さらに好ましくは1個）のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列の全部又は一部を有するペプチドが挙げられる。
【００３４】
【化２】
2019189591.tif 000004
【００３５】
（但し、Ｘ１〜Ｘ５は、それぞれ独立して、天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ６、Ｘ７は、それぞれ独立して、システイン以外の天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ８〜Ｘ１２は、それぞれ独立して、天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ１３はＦ又はＬを表し、Ｘ１４はＷ又はＦを表し、Ｘ１５〜Ｘ１８は、それぞれ独立して、システイン以外の天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｘ１９はＳ又はＧを表す。）
【００３６】
中でも、式（３）で表されるアミノ酸配列を有するペプチドとして、Ｘ６がＳであり、かつＸ７がＧであるペプチドが好ましく、式（４）で表されるアミノ酸配列を有するペプチドとして、Ｘ１５がＩ、Ｈ、Ｔ、Ｑ又はＡであり、Ｘ１６がＮ、Ｒ、Ｑ又はＫであり、Ｘ１７がＨ、Ｒ、Ｑ、Ｇ、Ａ、Ｓ又はＥであり、かつＸ１８がＫ又はＮであるペプチドが好ましい。また、Ｘ１〜Ｘ５、Ｘ８〜Ｘ１２は全てＧであることが好ましい。具体的には、上記式（３）で表されるアミノ酸配列としては、例えば、配列番号１で表わされる配列が挙げられ、上記式（４）で表されるアミノ酸配列としては、例えば、配列番号２乃至１３のいずれかで表わされる配列が挙げられるが、特に配列番号４又は１３で表わされるアミノ酸配列が好ましい。
【００３７】
式（３）及び（４）において、１番目乃至１４番目のアミノ酸配列がヘリックスユニット１に、１５番目のアミノ酸残基がリンカー１に、１６番目乃至２０番目のアミノ酸配列がループユニットに、２１番目のアミノ酸残基がリンカー２に、２２番目乃至３５番目のアミノ酸配列がヘリックスユニット２に対応する。
【００３８】
本発明のペプチド２を構成するアミノ酸残基数の上限は、典型的には７０残基であり、好ましくは５０残基であり、より好ましくは４５残基であり、より好ましくは４３残基であり、より好ましくは４１残基であり、より好ましくは３９残基であり、また、下限は、典型的には１９残基であり、好ましくは２９残基であり、より好ましくは３３残基であり、より好ましくは３５残基であり、より好ましくは３７残基であり、より好ましくは３９残基である。
【００３９】
上記は、ヘリックスユニット１が『構造支持ヘリックス構造』を形成する本発明のペプチドの構造について記載したが、ヘリックスユニット２を『構造支持ヘリックス構造』とし、ヘリックスユニット１の外側配置部分に配置されるアミノ酸残基が、システイン以外の天然のアミノ酸から選択されるＨＬＨ構造についても、同様にＰＤ−Ｌ１との結合性を有し得る。この場合において、ヘリックスユニット２の外側配置部分には、α−ヘリックス形成能の高いアミノ酸が配置される。
【００４０】
また、本発明において、ペプチドを構成するアミノ酸は天然に存在するＬ−アミノ酸を意味するが、立体構造を維持する限りＤ−アミノ酸が含まれていてもよい。中でも、グリシン、プロリン、アラニン、イソロイシン、ノルロイシン、バリン、メチオニン、ロイシン、アスパラギン、グルタミン、システイン、スレオニン、セリン、アスパラギン酸、グルタミン酸、アルギニン、ヒスチジン、リシン、チロシン、トリプトファン又はフェニルアラニンが好ましい。また、立体構造を維持する限り、アミノ酸残基は、糖鎖付加、ポリエチレングリコール付加、アセチル化、リン酸化、脂質付加などの修飾がされていてもよい。
【００４１】
本発明のペプチドは、公知の方法で合成することができる。合成方法として、例えば、Fmoc合成法やBoc合成法のような固相合成法、フラグメント縮合法のような液相合成法などが挙げられるが、操作の簡便性の観点からは、固相合成法が好ましい。固相合成法として、例えば、R.B. Merrifieldの方法（J. Am. Chem. Soc., 1963, 85, p.2149-2154）が挙げられるが、この方法に限定されない。ペプチドの合成は、市販のペプチド合成機器を用いて、自動、または手動で行ってもよい。また、遺伝子工学的手法を用いて作製してもよい。このような遺伝子工学的手法としては、例えば、上記のアミノ酸配列をコードする核酸を組み込んだ発現ベクターを適切な宿主細胞（例えば、哺乳動物細胞、昆虫細胞、大腸菌など）に導入し、宿主細胞内でペプチドを発現させた後、このペプチドを抽出し、精製することにより、ペプチドを得る方法が挙げられるが、この方法に限定されない。
【００４２】
環状ペプチドは、前記方法により非環状ペプチドを得た後、これを環化させることにより製造することができる。この場合には、非環状ペプチドのＮ末端にあるアミノ酸残基と非環状ペプチドのＣ末端にあるアミノ酸残基に応じて適切な方法が選択される。例えば、チオエーテル結合による場合、Ｃ末端にシステイン残基を、Ｎ末端に天然のアミノ酸残基のアミノ基がクロロアセチル化されたＮ−クロロアセチルアミノ酸残基を有する非環状ペプチドを合成し、その後システインのチオール基とクロロアセチル基を常法により反応させて環状ペプチドを合成する。あるいは、Ｎ末端にシステイン残基を、Ｃ末端に天然のアミノ酸残基のアミノ基がクロロアセチル化されたＮ−クロロアセチルアミノ酸残基を有する非環状ペプチドを合成し、その後システインのチオール基とクロロアセチル基を常法により反応させて環状ペプチドを合成する。ジスルフィド結合の場合には、Ｎ末端及びＣ末端にシステインを有する非環状ペプチドを合成し、その後システインのチオール基同士を常法により反応させて環状ペプチドを合成する。この方法として、空気酸化法、フェリシアン化カリウムを用いる酸化法が挙げられる。ペプチド結合による場合には、Ｎ末端のアミノ酸残基のアミノ基とＣ末端のアミノ酸残基のカルボキル基を常法により反応させて環状ペプチドを合成する。この方法として、ジシクロヘキシルカルボジイミドなどの縮合剤を用いる脱水縮合反応、対称酸無水物法、活性エステル法が挙げられる。
【００４３】
上記の環化反応では、反応条件によっては環状ペプチド以外に、複数の非環状ペプチドが分子間結合により連結したオリゴマーが形成される場合がある。従って、環状ペプチドのみを得るために、環化反応後のペプチドを逆相高速液体クロマトグラフィーなどにより精製することが好ましい。
【００４４】
本発明のペプチドは、ＰＤ−Ｌ１に対する結合性を有する。ＰＤ−Ｌ１に対する結合性は、例えば、標的ペプチドと、ＰＤ−Ｌ１とが結合するか否かにより評価でき、より正確には、ＰＤ−Ｌ１に対する解離定数（ＫＤ）により評価することができる。本発明において、ＫＤが1500nM以下の場合に、ＰＤ−Ｌ１に対して結合性を有すると評価することができ、ＫＤの値が低いほど、ＰＤ−Ｌ１に対する結合性が高いと評価することができる。ＫＤは、1500nM以下であれば結合性があると判断でき、1000nM以下が好ましく、500nM以下がより好ましく、300nM以下がさらに好ましく、100nM以下が特に好ましい。従って、本発明のペプチド２は、配列番号１乃至１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドであることが好ましく、配列番号２、３、４、５，６、８，９、１３のいずかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドがより好ましく、配列番号３、４、５、８、９、１３のいずかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドがより好ましく、配列番号４又は５で表されるアミノ酸配列を有するペプチドがさらに好ましい。
【００４５】
また、本発明のペプチドは、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との結合又は相互作用に対する阻害効果を有する。前記阻害効果は、例えば、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との結合又は相互作用の５０％阻害濃度（ＩＣ５０）により評価することができる。本発明において、AlphaLISAの測定によるＩＣ５０が10μM以下の場合に、前記阻害効果を有すると評価することができ、ＩＣ５０の値が低いほど、阻害効果が高いと評価することができる。本発明のペプチドをＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との阻害剤としてがんの治療剤に用いる場合に、ＩＣ５０は、10.0μM以下であることが好ましく、5.0μM以下がより好ましく、1.0μM以下がさらに好ましく、0.5μM以下がさらにより好ましく、0.3μM以下が特に好ましく、0.2μM以下が最も好ましい。従って、配列番号１乃至１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドが好ましく、配列番号２乃至１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドがより好ましく、配列番号４、５、６、８、９、１０、１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドがより好ましく、配列番号４、８、９、１０、１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドがより好ましく、配列番号４又は１３で表されるアミノ酸配列を有するペプチドがより好ましい。また、ＩＣ５０が低く、ＫＤの値も低いことから、配列番号４、５、６、８、９、１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドがより好ましく、配列番号４、５、８、９、１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドがより好ましく、配列番号４又は１３で表されるアミノ酸配列を有するペプチドが、さらにより好ましい。
【００４６】
ＰＤ−Ｌ１は、腫瘍細胞や腫瘍微小環境に存在する非形質転換細胞の細胞表面上に強く発現している。このＰＤ−Ｌ１が、活性化している細胞傷害性Ｔ細胞表面のＰＤ−１に結合すると、Ｔ細胞が疲弊し、不活性化される。上述の通り、本発明のペプチドは、ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１経路を阻害することができ、それにより前記免疫抑制（Ｔ細胞の不活性化）シグナルの伝達を阻害できる。従って、本発明のペプチドは、Ｔ細胞の疲弊の防止剤、及び／又は疲弊したＴ細胞の活性化剤として用いることができる。また、本発明のペプチドは、ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１経路が関与する疾患の予防及び／又は治療剤として利用可能であり、この疾患として、例えば、がんや腫瘍（本発明ではまとめて単に「がん」という。）が挙げられる。以下では、上述した本発明のＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との結合又は相互作用の阻害剤（本発明において、「ヒトＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト」と称する場合がある。）、Ｔ細胞の疲弊の防止剤、Ｔ細胞の活性化剤、及びがんの治療剤をまとめて、「本発明の治療剤等」と省略する。
【００４７】
本発明のペプチドの投与によって、その効果が期待されるがんとして、例えば、癌腫、扁平上皮癌（例えば、子宮頚管、瞼、結膜、膣、肺、口腔、皮膚、膀胱、舌、喉頭、食道）、腺癌（例えば、前立腺、小腸、子宮内膜、子宮頚管、大腸、肺、膵、食道、直腸、子宮、胃、乳房、卵巣）が挙げられる。さらに、肉腫（例えば、筋原性肉腫）、白血病、神経腫、メラノーマ、リンパ腫も含まれる。特に、腎臓癌やメラノーマ、肺癌に対して、高い効果が期待される。
【００４８】
本発明の治療剤等は、有効量のペプチドの他に薬理学的に許容し得る製剤用の助剤を含んでいてもよい。助剤は、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、潤沢剤、被覆剤、矯味剤、可溶化剤であり得る。当該組成物はヒトを含む動物に経口又は非経口で投与できる形態（剤型）として提供される。当該剤型としては、例えば、錠剤であり、顆粒剤であり、散剤であり、液剤であり、注射剤であり、座剤が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４９】
本発明のペプチドの投与量は、性別や体重、年齢、人種、症状等に応じて当業者により適宜決定される。その投与量の下限は、例えば、０.００１μg/kg体重であり、０.０１μg/kg体重であり、０.１μg/kg体重であり、１μg/kg体重であり、１０μg/kg体重であり、５０μg/kg体重であり、１００μg/kg体重であり得る。また、その上限は、例えば、１０mg/kg体重であり、５mg/kg体重であり、３ｍｇ/ｋｇ体重、１mg/kg体重であり得る。
【００５０】
本発明を以下の実施例を用いてさらに詳細に説明するが、本発明の範囲はこれらの実施例によってなんら限定されるものではない。
【実施例】
【００５１】
実施例１  標的ペプチドのスクリーニング
１．ファージライブラリーを用いたスクリーニング
標的ペプチドのスクリーニング方法の概略を、図２に示す。特開２０１４−４７１５６に記載の方法と同様にして、ファージライブラリーを調製し、バイオパンニングにより、ヒトＰＤ−Ｌ１に結合するペプチドのスクリーニングを行った。ファージライブラリーは式（５）乃至（７）で表されるアミノ酸配列をそれぞれ109種類以上含んだものを使用した。
【００５２】
【化３】
2019189591.tif 000005
【００５３】
（但し、Ｘ１〜Ｘ１８は、それぞれ独立して、天然のアミノ酸のいずれかを表し、Ｚはアラニン、プロリン、トレオニン以外の17種の天然のアミノ酸のいずれかを表す。）
【００５４】
バイオパンニングによってスクリーニングしたファージのDNAの塩基配列を解析することで、ファージが提示しているペプチドのアミノ酸配列を決定した。DNA塩基配列に次世代シーケンサー（NGS）MiSeq（Illumina）を用いた場合には各配列の出現率を求めた。結果を表１に示す。得られたＰＤ−Ｌ１結合性ペプチドのアミノ酸配列を、それぞれ配列番号１乃至１３として示した。Phagemid populationの結果（表１）からわかるように、得られたペプチドはいずれも式（５）に帰属する配列であり、式（６）、式（７）に帰属する配列は得られなかった。
【００５５】
２．ＰＤ−Ｌ１結合性ペプチドの合成
配列番号１乃至１３で示されるアミノ酸配列からなるペプチドのカスタム合成をユーロフィンジェノミクス株式会社に依頼した。Fmoc固相合成法にてＮ末端をアセチル化またはビオチン化、Ｃ末端をアミド化した非環状型で純度７０％以上の各ペプチドを獲得した。
【００５６】
３．ＰＤ−Ｌ１結合性ペプチドの合成
マルトース結合タンパク質（ＭＢＰ）のカルボキシル基末側に配列番号１乃至１３で示されるアミノ酸配列からなるペプチドを付加したＭＢＰフュージョンタンパク質を大腸菌発現系にて調製した。ｐＭＡＬ−ｃ５Ｘベクター（ＮＥＢ）のXmn IとSbf Iの間に配列番号１乃至１３で示されるアミノ酸配列のいずれかをコードしたDNA配列を挿入したプラスミドＤＮＡを獲得し、NEB Express Competent E. coli (High Efficiency)（ＮＥＢ）に形質転換して各ＭＢＰフュージョンタンパク質の発現大腸菌株を得た。培養したこれらの大腸菌を10X Fastbreak Cell lysis Reagent（プロメガ）で溶菌後、遠心分離して上澄を獲得した。これに含まれるＭＢＰフュージョンタンパク質をアミロースレジン（ＮＥＢ）に室温で３０分以上攪拌して吸着させた後、このレジンを20mM Tris-HCl (pH 7.0), 200 mM NaCl, 1mM EDTA, 1mM DL-Dithiothreitolの溶液で洗浄した。洗浄したレジンに10 mMマルトースを加えてＭＢＰフュージョンタンパク質を溶出、回収した。この溶液をAmicon(R) Ultra‐0.5mL 遠心式フィルター（メルクミリポア）でバッファー交換並びに濃縮を行い、得られた濃縮液をPBS (-)（和光純薬）で1 mg/mLとなるよう希釈したものをＭＢＰフュージョンタンパク質溶液として評価に用いた。
【００５７】
４．表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）法による解離定数（ＫＤ）の測定
上記２．で合成した各ペプチドについて、ＰＤ−Ｌ１に対する親和性をSPR（Biacore T200（GE healthcare））を用いて測定した。センサーチップ（Series S Sensor Chip SA，GE healthcare）に、約1500RUのビオチン標識された各ペプチドをそれぞれ次の方法で固定した。
50 mM 水酸化ナトリウム、1 M 塩化ナトリウム水溶液を流速10mL/minで１分間添加し、これを3回繰り返してセンサーチップ上を洗浄した。次いで、上記２．で合成した各ビオチン化ペプチドをそれぞれHBS-EP+ buffer（10 mM HEPES pH7.4, 150 mM NaCl, 3 mM EDTA, 0.005 % Surfactant P20）（GE healthcare）で1 nMに調製した溶液を流速10mL/minで5〜10分間添加した。その後、50 % isopropanol、50 mM NaOH、1 M NaCl溶液を流速10mL/minで7分間添加し、洗浄した。反応はすべて25℃で行い、ランニングバッファーには、HBS-EP+ bufferを用いた。
Ｆｃタグで標識されたヒトＰＤ−Ｌ１(ｈＰＤ−Ｌ１)（Acro Biosystems）をHBS-EP+ bufferで31.2 nM〜500 nMの濃度に希釈し、ビオチン化ペプチドを固定したセンサーチップに25℃、流速30mL/minで添加した。
結合時間は5分間、解離時間は10分間とし、再生条件は、グリシン緩衝液(pH2.0)を流速30mL/minで0.5分間とした。
解離定数（ＫＤ）はBiacore T200 Evaluation Software（GE healthcare）を用いたカイネティクス解析から求めた。得られたセンサーグラムに直接反応式をカーブフィッティングさせ、非線形最小二乗法により速度定数を算出した。解析には1 : 1 binding モデルを使用した。結果を表１に示す。
【００５８】
５．ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との結合又は相互作用の阻害活性の測定
競合ELISAにより、上記の各ペプチドの阻害活性を測定した。PolySorp Immuno Nonsterile 96-Well Plates（Nunc）上に、Ｆｃタグ標識したヒトＰＤ−１(ｈＰＤ−１)を100ng/wellとなるようにコートし、4℃で一晩静置した。固定化プレートを400μLのPBSTで4回洗浄して、1 well当たり300μLのSuperBlock Blocking Buffer（ThermoFisher）を加えて、25℃で1時間ブロッキングした。その後、PBSTで4回洗浄した。そして25ng/wellのAviタグ、Fcタグ、Hisタグで標識されたｈＰＤ−Ｌ１（Acro Biosystems）と5.5〜12000nMの各濃度のペプチドを加え、25℃で2時間以上静置した。PBSTで4回洗浄した後、1000倍希釈したHRP標識ストレプトアビジンポリマーを添加し、25℃で1時間静置した。PBSTで4回洗浄し、ELISA POD Substrate TMB Kit (Popular)混合液（ナカライテスク）を100μL/wellで添加し、25℃で遮光しながら10分間静置した。そして、1M硫酸を100μL/wellで添加して反応を停止させ、プレートリーダーで450nmにおける吸光を測定した。
上記の各ペプチドの阻害活性をAlphaLISA PD-1 and PD-L1 Binding Kit（PerkinElmer）でも測定した。操作はキット添付のマニュアルに沿って実施し、各ペプチド0.01〜30μＭの濃度で測定を行った。
競合的ELISA並びにAiphaLISAの測定結果から、以下のHill式におけるＩＣ５０の近似値を非線形最小二乗法にて求めた。
【００５９】
【数１】
2019189591.tif 000006
【００６０】
A:シグナルの最小値
B:シグナルの最大値
c:勾配の絶対値の最大値
X:ペプチド濃度
Y:シグナル
結果を表１に示す。
【００６１】
【表１】
2019189591.tif 000007
【００６２】
表１のＫＤの値から、配列番号１乃至１３のいずれかで表されるアミノ酸配列からなる全てのペプチドにおいて、ＰＤ−Ｌ１との結合が認められたが、その中でも配列番号２、３、４、５、６、８、９、１３のいずれかで表されるアミノ酸配列からなるペプチドのＫＤの値が低く、中でも配列番号３、４、５、８、９、１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドのＫＤの値がより低く、配列番号４又は５で表されるアミノ酸配列からなるペプチドのＫＤの値が特に低いことが示された。
また、表１のＩＣ５０の値から、配列番号１乃至１３のいずれかで表されるアミノ酸配列のいずれかからなるペプチドの阻害活性が高く、その中でも配列番号２乃至１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドの阻害活性がより高く、配列番号４、５、６、８、９、１０、１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドの阻害活性がさらに高く、配列番号４、８、９、１０、１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチドの阻害活性がさらにより高く、特に配列番号４又は１３で表されるアミノ酸配列を有するペプチドの阻害活性が特に高いことが示された。
さらに、配列番号４、５、６、８、９、１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチド、中でも配列番号４、５、８、９、１３のいずれかで表されるアミノ酸配列を有するペプチド、特に配列番号4又は１３で表されるアミノ酸配列を有するペプチドは、ＩＣ５０とＫＤの値が共に低いことが示された。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明のペプチドは、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との結合又は相互作用を阻害するため、がんの治療剤としての利用が可能である。
【図１】
2019189591.tif 000008
【図２】
2019189591.tif 000009
【配列表】
2019189591000001.app