【事件の表示】
　上記当事者間の登録第２６０２１８７号商標の登録無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
　審判費用は、請求人の負担とする。
【理由】
　本件は、「ＧＲＡＮＤＰＲＩＸ」の欧文字と「グランプリ」の片仮名文字とを二段に左横書きしてなり、第２４類「おもちゃ、人形、娯楽用具、運動具、釣り具、楽器、演奏補助品、蓄音機、レコード、これらの部品および附属品」を指定商品とし、昭和６３年１０月３日に登録出願され、その後指定商品については、平成２年７月３１日付け手続補正書において「運動具（乗馬用具及び乗馬ぐつを除く。）、その部品及び附属品」に縮減補正され、平成５年１１月３０日に設定登録された登録第２６０２１８７号商標（以下「本件商標」という）に関する商標法第４６条の規定に基づく商標登録の無効審判請求（以下「本件請求」という）である。
Ｉ．請求の理由等
　請求人は、本件商標はこれを無効とする、審判費用は被請求人の負担とする、との審決を求め、次の趣旨の理由を述べると共に、証拠方法として甲第１号証〜甲第３６４号証（枝番を含む）を提出している。
１．本件請求の理由
（１）本件商標は、請求人がその出願日（昭和６３年１０月３日）以前よりスキーブーツおよびスキー板に使用してきた商標であり、日本および本国イタリア、オーストリアのみにとどまらず世界的に請求人の業務に係る商標として需要者に広く知られ、今日に至るものである。かかる点につき、以下に証明する。
　甲第３号証〜甲第５号証は、「アストラル　グランプリ」なる商標を使用したスキーブーツのカタログの写しであり、これらは１９７４／７５、１９７５／７６および１９７６／７７モデルである。
　したがって、甲第３号証〜甲第５号証は請求人が本件商標の出願日前より「グランプリ」なる商標を使用していたことを示すものである。
　甲第６号証及び甲第７号証は、それぞれ１９９２／９３モデルおよび１９９３／９４モデルの「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」スキーブーツのカタログの写しであり、甲第８号証は、雑誌「スキージャーナル」１９９２年８月号に掲載された請求人の「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」スキーブーツの広告の写しであり、これら甲第４号証〜甲第８号証より本件商標の登録査定時にも請求人が「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」なる商標をスキーブーツに使用していたことは明らかである。
　ここで、請求人の「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標を付したスキーブーツの使用に言及する甲第９号証〜甲第１１号証はそれぞれ雑誌「スキーコンプ」１９９２年４月号、「スキーイング」１９９０年１月号および１９９０年７月に頒布されたパンフレットの写しである。これらより明らかなように、請求人の「グランプリ」スキーブーツは世界的なスキー選手のためのみに生産・販売されてきたものであり、多くのワールドカップレーサーに愛用され今日に至るものである。また、一般スキーヤー向けに永年市販されていなかったため、請求人の「グランプリ」スキーブーツは「幻のブーツ」と呼ばれている。よって、スキー選手の間では極めてよく知られているものである。この「グランプリ」スキーブーツの愛用者の選手の証明書を甲第１１号証として添付した。
　甲第１２号証および甲第１９号証は上記で言及した雑誌「スキーコンプ」、「スキージャーナル」の発行元である株式会社スキーコンプ、株式会社スキージャーナルを始めとするスキー専門誌を扱う出版社およびスキー用品を扱う小売店の担当者による証明書である。いずれも証明者は請求人の「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標がスキーブーツについて本件商標の出願日である昭和６３年１０月３日以前より現在に至るまで日本国内において使用されてきた結果、需要者の間に広く認識されていることを証明している。このように、平成２年まで請求人の「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」スキーブーツは市販されず、スキー選手に向けてのみきたにもかかわらず、一般の小売業者も請求人のスキーブーツに係る商標「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」をよく知っており、請求人の「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標が実際に使用しているスキー選手のみならず、一般のスキー用品の取引者の間においても請求人の商品を示す商標として広く認識されていたことは疑う余地がない。
　また、請求人の一人であるケスレー・アクチェンゲゼルシャフト（以下「ケスレー」という）は「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標をスキー板に使用してきたものであるが、甲第２０号はケスレーの「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」スキー板が兼松江商株式会社を通じて１９７１年および１９７２年に日本に輸入され販売されていたことを示すものである。甲第２１号証〜甲第４７号証は請求人の一人であるノルディカ・ソシエタ・ペル・アッチオーニ（以下「ノルディカ」という）が「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」スキーブーツを日本の取引業者へ輸出した際の認証付き取引書類の写しである。これらより、請求人であるノルディカが１９７４年から１９７７年にかけて「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標を付したスキーブーツを日本国内に輸出していたことは明らかである。
（２）次に、請求人であるノルディカおよびケスレーがそれぞれ世界的に著名なスキーブーツおよびスキー板のメーカーであることに鑑み、「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標が請求人の業務に係る商品を示す商標として本件商標の出願日（昭和６３年１０月３日）前より世界的に広く知られていたことを以下に証明する。
　甲第４８号証〜甲第１６９号証はノルディカが「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」スキーブーツを世界各国の取引業者に向けて販売・輸出した際の認証付取引書類の写しである。これらの資料より、ノルディカの業務に係るスキーブーツが本国イタリアはいうまでもなく、オーストリア、スイス、アメリカ合衆国、ドイツ、英国、フランス等の国々に再三「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標の下１９７４年〜１９７７年にかけて輸出してきたことは明らかである。
　また、甲第１７０号証〜甲第２４３号証も、ノルディカがイタリア本国のみならず先に例示した国々の取引業者に向けてその「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」スキーブーツを販売してきたことを示す取引書類の写しである。
　また、甲第２４４号証はノルディカが１９７４年から１９７７年にかけて販売したスキーブーツの販売量を示すものである。
　甲第２４５号証はノルディカの「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」を含むスキーブーツの価格表の写しである。
　さらに、先に例示した１９７４年〜１９７７年以降もノルディカが「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標をそのスキーブーツに使用してきたことは甲第２４６号証〜甲第２６７号証より明らかである。
　つまり、ノルディカの「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標を付したスキーブーツは１９７４年から１９７７年にかけて頒布されたパンフレットに掲載されているのみならず、本件商標に対して登録査定がなされた１９９３年においてもノルディカは、「ＧＲＡＮＤＰＲＩＸ」商標をそのスキーブーツについて積極的に使用している。例えば、雑誌や新聞に宣伝広告を掲載したり、販売促進用のパンフレットやカタログ等を１９９２年および１９９３年（平成４年および平成５年）においても多く頒布している。
　また、ケスレーも１９７０年代に「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標を継続的に使用していたことが甲第２６８号証〜甲第２７７号証より窺える。さらに、ケスレーは甲第２７８号証〜甲第２８０号証が示すように、すでに「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」についてオーストリア商標登録および国際商標登録（指定国：ドイツ、フランス、リヒテンシュタイン、スイス、ユーゴスラビア、ベネルクス、スペイン、ハンガリー、イタリア、ポルトガル、ルーマニア、チェコスロバキアおよびベトナム）を得ている。
（３）以上のように、「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標は本件商標の出願日前より現在に至るまで請求人の業務に係る商品を示す商標として日本においてのみならず、世界的に広く認識されているものであり、本件商標の登録は商標法第４条第１項第１０号に違反してなされたものである。
（４）なお、請求人は平成６年８月５日付で「スキーブーツ」及び「スキー」を指定商品としてそれぞれ第２５類及び第２８類において「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標の商標登録出願をしており（甲第２８１号証及び甲第２８２号証）、請求人が本件請求につき利害関係を有することは明らかである。
２．弁駁
　商品に使用される商標は、その使用される商品との関係を抜きにしては語れないところであるから、商標の周知性の認定にあたってもその商標の使用される商品の特殊性が考慮されるべきであろうことは言うまでもない。請求人の使用する「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」「グランプリ」の商品はスキーブーツおよびスキー板等のスポーツ用品であるから、スポーツ用品市場における周知性の獲得の特殊性に注目する必要がある。
　スポーツ用品市場においては、商標の周知性とその周知商標が付された商品の販売量が必ずしも比例するものではないという特殊事情がある。この点、一般大衆が日常生活において使用する安価な消耗品が周知性を獲得するためには幅広い年齢層に相当量の販売量があることを重要な要素とするのと異なるものである。すなわち、スポーツ用品市場においては、有名スポーツ選手が使用する商品に付された商標は、その商品自体が極めて特殊な利用者による使用のみであっても、いいかえれば普及品ほどの需要がない場合であっても、一般スポーツ愛好家にとって憧れの的である有名選手が使用する商品の商標として有名になる傾向がある。この辺の一般需要者の心理を描写したものとして、甲第３１０号証を提出する。
　甲第３１０号証の宣言者は、「グランプリ」の商標をワールドカップやオリンピックに出場するような有名な選手が使用している商品に付された商標であることを通じて、「グランプリ」の商標に化体された信頼性・周知性を認識するに至っているのである。これは、一宣言者の心理を描いたものであるが、一宣言者の心理にとどまらず、一般のスポーツ愛好家に共通する心理であり、スポーツ用品に使用される商標の周知性の獲得の典型的な例を示すものであると確信する。
　また、有名スポーツ選手同士がその使用する商品についてのメリット・デメリットを対談した記事を通じても、一般スポーツ愛好家が有名スポーツ選手の使用する商品の商標を知り、その信頼性と周知性を認識する場合も少なくない。そのような対談記事の典型的な例として、甲第３１１号証を提出する。甲第３１１号証中にある「やっぱり中学のころグランプリを履いていて、ブーツに悩んで行き詰まっちゃったとき、基本を思い出したくてグランプリに代えたんだ。」のような有名選手の告白談を通じて、一般スポーツ愛好家が「グランプリ」の信頼性と周知性を認識するに至るものである。
　以上の具体例に見られるように、スポーツ用品市場、特にスキー用品市場において、有名スキー選手がどのような商品を使用するかが需要者たる一般スキー愛好家に与える影響がいかに大きいかが窺える。すなわち、有名スキー選手によるその商品の使用は、その商品に付された商標の宣伝広告的機能を高め、ひいてはその商標の周知性獲得に多大な貢献をなすものである。さらに、スキー用品市場の特殊性として、外国人有名スキー選手による使用が需要者たる一般スキー愛好家に与える影響が極めて大きい。ワールドカップや冬期オリンピック大会で優勝や入賞をする選手の使用する商品およびその商品に付された商標は、それらの選手の活躍とともに全世界的にテレビで放映され、全世界的な周知性を獲得するものであり、したがって、ワールドカップや冬期オリンピック等で優勝する選手が使用する商品は、その商品がその選手にのみ使用されており他にほとんど用量がない場合であっても、優勝を報道するテレビ放送、新聞、雑誌等を通じて全世界的な周知性を獲得するものである。
　そこで、請求人は、上述のような有名スキー選手の使用による等の手段により、請求人の商標「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」「グランプリ」が周知性を獲得したことを示す証拠として、ワールドカップや冬期オリンピック大会で優勝もしくは入賞し、請求人の商標を付した商品を使用している外国人有名選手のプロフィールを掲載した雑誌の抜粋の写し（甲第３１２号証）及び、請求人のイタリアにおける代理人が作成した外国人有名選手の英文によるプロフィール（甲第３１３号証）を提出する。
　さらに、それらの外国人有名スキー選手自らが、請求人の商標「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」が被請求人の本件商標に係る商標登録の出願日前から周知である旨の証明をした書面及び訳文を提出する（甲第３１４号証〜甲第３６３号証）。なお、これらの証明書はその文面及び内容をほぼ同一にしているが、言語を異にする各国選手が証明することとなる事情を考慮し、単に便宜上英文の内容を統一したためであり、文面及び内容の同一性の故に、証明力が減ずるわけではない。
ＩＩ．答弁
　被請求人は、結論同旨の審決を求め、次の趣旨の答弁をすると共に証拠方法として乙第１号証を提出している。
１．答弁の理由
（１）請求人は、審判請求書において、「請求人は平成６年８月５日付けで第２５類及び第２８類において「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標の商標登録出願をしており（甲第２８１号証及び甲第２８２号証）、請求人が本件請求につき利害関係を有することは明らかである、と述べているが、この甲第２８１号証及び甲第２８２号証の添付がなされていない以上、指定商品、出願年月日、出願人名等が不明確であるから、信憑性に欠けるものである。
　また、「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」商標の出願が事実としても、現実に本件商標を引用して拒絶理由通知を受けていない状況であるから、利害関係が成立しているとは認められない。
（２）次に、本件商標の「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」「グランプリ」が、その出願日以前からスキーブーツおよびスキー板につき請求人の業務に係る商標として周知性を確立していたとは断じて認められない。何となれば、請求人が証拠として提出した各書類を見ても、スキーブーツおよびスキー板の製造販売をしていることは判明できるが、「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」「グランプリ」が日本国に於いて周知であるとの立証は何らなされていない。
　例えば、スキーブーツにつき１９７４／７５、１９７５／７６、１９７６／７７モデルおよび１９９２／９３モデルのカタログの写しが添付されているに過ぎず、この間の１９７８〜１９９１年についての使用は全く見られない。
　雑誌やパンフレット等に「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」「グランプリ」を付したスキーブーツが掲載されたとしても、単にその名称が使用されたというだけで、継続使用に基づく周知性についての立証ではない。
（３）本件商標の出願日は昭和６３年１０月３日で、請求人提出のカタログやパンフレットおよび１９７４／７５、１９７５／７６、１９７６／７７モデル等の使用からして、本件商標の出願日以前から「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」「グランプリ」を使用したことは判明できるが、これが日本において周知性を確立したとの立証には未だ不十分である。何となれば、周知性を立証するには同業者や需要者及び商工会議所、取引先等の証明が必要要件であるが、公的機関の証明はなされておらず、被請求人も請求人が主張する「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」「グランプリ」の周知性については不知として否定する。
　請求人は、甲第２８３号証〜甲第３０９号証を以て、「ＧＲＡＮＤＰＲＩＸ」商標の周知性についての証明書およびその証明者のプロフィールを示す書類を提出しているが、これらは極めて特殊な利用者であり、一般の需要者や取引者ではない。
　また、証明書の文面も同一の内容であって、単に請求人の依頼により押印したに過ぎないと推察されるから、証明力に乏しいといわざるを得ない。
（４）さらに、請求人は、甲第２１号証〜甲第２４３号証を以て、海外における取引書類の写しを提出しているが、日本における周知性の立証とは何らの関係もない。
　また、これらは、単に海外で取引があったというに過ぎず、日本国内は勿論のこと、海外の周知性については、何らの立証もないのである。
　請求人は、多数の書類を添付して「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」「グランプリ」がスキーブーツおよびスキー板の商標として周知であることを強調しているが、これらの書類を見ても、該商標が周知性を確立したものと認めることは全くできない。
（５）最後に、本件商標が新聞、雑誌などに宣伝広告されるとしても、これは当然被請求人名でなされるかぎり、被請求人が本件商標を使用した場合、需要者、取引者の間において間違いを生ずる余地は皆無と断言できる。
　しかも、「ＧＲＡＮＤＰＲＩＸ」というのは「グランプリ、大賞」を意味する平易な英語であることからして、被請求人が指定商品に本件商標を使用した場合、これに接する需要者、取引者がこれより直ちに請求人の周知商標であるという観念の直感連想作用が生ずるとは考えられない。
　いずれにせよ、請求人提出に係る各書類を見ても、本件商標の出願日以前に「ＧＲＡＮＤＰＲＩＸ」「グランプリ」の使用があったということを示すに止まり、周知性の立証を認めることはできないから、被請求人がこれを指定商品に使用した場合、何ら問題はない。
（６）以上のとおり、本件商標は商標法第４条第１項第１０号に違反したものではないから、商標法第４６条第１項の規定には該当せず、その登録は無効にされるべきものではない。
ＩＩＩ．判断
１．利害関係について争いがあるので、職権をもって調査するに、「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」の文字を書してなり、第２５類「スキーブーツ、その他の運動特殊靴、運動用特殊衣服」および第２８類「スキー、その他の運動具、遊戯用器具、囲碁用具、将棋用具、さいころ、すごろく、ダイスカップ、ダイヤモンドゲーム、チェス用具、チェッカー用具、手品用具、ドミノ用具、マージャン用具、ビリヤード用具、おもちゃ、人形、釣り具」を指定商品とし、平成６年８月５日に商標登録出願された請求人に係る平成６年商標登録願第７９９９９号および同第８００００号について、前者は平成８年２月６日付けをもって、本件商標を引用された拒絶理由通知が発せられていることを確認し得た。
　したがって、請求人は、本件請求に関し利害関係を有するものと認められる。
２．本件商標が商標法第４条第１項第１０号に該当するか否かについて判断するに、
　甲第３号証〜甲第５号証によれば、それらに表示されているのは、「ＡＳＴＲＡＬ　ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」、「アストラル　グランプリ」であって、「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」又は「グランプリ」のみの表示がないばかりでなく、それらの表示中の「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」は、商標「ＡＳＴＲＡＬ」又は「アストラル」の等級、品質表示的なものと認識されがちな表示であるので、それらをもって、「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」が商標として使用され、周知であったとは認め難い。
　甲第６号証〜甲第１１号証によれば、請求人が「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」又は「グランプリ」なる文字をスキーブーツに使用していることは窺えるとしても、その使用は本件商標の出願日後のものである。
　請求人は、甲第１２号証〜甲第１９号証および甲第２９２号証〜甲第３０９号証により、商標「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」がスキーブーツについて本件商標の出願日である昭和６３年１０月３日以前より現在に至るまで日本国内において使用されてきた結果、需要者の間に広く認識されていると主張しているが、それらは、スキー雑誌の発行社およびプロスキー競技関係者等のごく限られた一部関係者によるものであって、かつ、「・・・広く認識されていることををご証明下さい。」との依頼に答える形式で証明されているものであるから、客観性、信憑性に乏しく、本件商標が需要者の間に広く知られていたとする証拠としては採用し難い。
　甲第２１号証〜甲第２４３号証（取引書類の写し）、甲第２４５号証および甲第２４７号証〜甲第２５２号証（イタリア語のカタログ及びパンフレット）を見るに、それらに表示されている文字は、「Ｇ．ＰＲｌＸ・・・」又は「・・・ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」等の使用であって、「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」のみの表示がないばかりでなく、これらの表示中の「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」は、ある商標の等級、品質表示的なものと認識されがちな表示であるので、これらをもって文字「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」が商標として使用され、周知であったとは認め難い。
　甲第２５３号証〜甲第２８０号証（イタリア語のパンフレット、新聞）によれば、請求人が「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」の文字をスキーブーツに表示していたことは窺えるが、これらは、いずれもイタリア語によるものであって、その掲載頻度および期間、頒布数量、頒布期間、頒布地域（特に日本国内におけるそれら）等を客観的に把握できるものではないから、これらをもって商標「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」の日本国内外における周知性を認めることはできない。
　甲第３１２号証〜甲第３６４号証は、有名なプロスキー選手が本件商標の出願日前における商標「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」の周知性を証明するものとして提出されているが、これらは甲第１２号証〜甲第１９号証、甲第２９２号証〜甲第３０９号証と同様に依頼に答える形式の証明であるばかりでなく、有名なプロスキー選手を対象とするごく限られたものであるから、これらの証拠をもって、商標「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」が周知であったとするには、その客観性、信憑性に乏しいものといわざるを得ない。
　その他の書証を総合勘案しても、「ＧＲＡＮＤ　ＰＲＩＸ」又は「グランプリ」の文字は、請求人が主張する如く、本件商標の出願時には既に請求人の製造販売に係る「スキーブーツ、スキー板」を指称するものとして、日本国内外において周知著名であったと認めることはできない。
　してみれば、本件商標は、他人の業務に係る商品を表示する商標と同一または類似するものとして需要者の間に広く認識されているものとは認められない。
　したがって、本件商標が、商標法第４条第１項第１０号に該当するとの請求人の主張には理由がないので、商標法第４６条の規定に基づいて、本件商標の商標登録を無効とすることはできない。
　よって、結論のとおり審決する。