(57)【要約】【課題】防滑性及び耐摩耗性に優れた義足用ソールを提供することを目的とする。【解決手段】前記課題を解決するべく、本発明は、義足の湾曲部を介して爪先側へ延びる板ばね状の足部に、直接又は間接的に装着される義足用ソールであって、前記義足用ソールは、少なくとも、前記義足の爪先側に位置する爪先側部と、前記義足の踵側に位置する踵側部とを備え、前記爪先側部と前記踵側部とが、それぞれ異なるゴム組成物からなり、前記踵側部を構成する踵側部ゴム組成物は、ゴム成分と、前記ゴム成分100質量部に対して100〜140質量部の充填剤と、前記ゴム成分100質量部に対して20〜90質量部の軟化剤と、を含むことを特徴とする。【選択図】図１
2019181087.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
義足の湾曲部を介して爪先側へ延びる板ばね状の足部に、直接又は間接的に装着される義足用ソールであって、
前記義足用ソールは、少なくとも、前記義足の爪先側に位置する爪先側部と、前記義足の踵側に位置する踵側部とを備え、前記爪先側部と前記踵側部とが、それぞれ異なるゴム組成物からなり、
前記踵側部を構成する踵側部ゴム組成物は、ゴム成分と、前記ゴム成分100質量部に対して100〜140質量部の充填剤と、前記ゴム成分100質量部に対して20〜90質量部の軟化剤と、を含むことを特徴とする、義足用ソール。
【請求項２】
前記踵側部ゴム組成物中の充填剤が、カーボンブラック及びシリカからなる群より選択される少なくとも一種を含むことを特徴とする、請求項１に記載の義足用ソール。
【請求項３】
前記爪先側部を構成する爪先側部ゴム組成物及び前記踵側部ゴム組成物は、いずれも、スチレンブタジエンゴム、天然ゴム、イソプレンゴム及びブタジエンゴムからなるからなる群より選択される少なくとも一種のゴム成分を含むことを特徴とする、請求項１又は２に記載の義足用ソール。
【請求項４】
前記踵側部ゴム組成物中の充填剤の含有量が、前記爪先側部ゴム組成物の充填剤の含有量よりも大きいことを特徴とする、請求項３に記載の義足用ソール。
【請求項５】
前記踵側部ゴム組成物中の充填剤が、窒素吸着比表面積（N2SA）が110〜149m2／gであるカーボンブラックを少なくとも含むことを特徴とする、請求項１〜４のいずれか１項に記載の義足用ソール。
【請求項６】
前記義足用ソールでは、前記義足を着用した着用者が直立した状態における、前記義足用ソールの底面と路面との接点を通って前記足部の幅方向に延びる線を、前記爪先側部と前記踵側部との境界線とすることを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載の義足用ソール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、義足用ソールに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、義足は、安心して歩行及び走行できることが望まれている。これまで、義足のためのソールが特別に開発されることは少なく、市販のシューズのソールの一部を転用したものや、市販のゴムシートを切り貼りしたものが用いられていた。
【０００３】
また、競技用の義足の１つとして、板ばねを備えるものが知られているが（例えば、特許文献１を参照。）、板ばねを有する義足を使用する場合、板ばねの路面とのグリップ性が低いことから、特に雨天での使用時に滑る可能性があり、防滑性の向上が望まれていた。
競技用の義足にソールを装着する技術としては、例えば特許文献２には、競技用の義足において、スパイクをカバーするためにラバーソールを装着する技術が開示されている。
しかしながら、義足のソールの防滑性を向上させるための技術ではなく、義足のソールのグリップ力を向上させるための技術について、開発が望まれていた。さらに、義足は、一度装着すると長期間使用することが多く、ソールの耐摩耗性についても、向上が望まれていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１７−３５３２４号公報
【特許文献２】特開２０１６−１５０１８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そのため、本発明の目的は、防滑性及び耐摩耗性に優れた義足用ソールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者は、義足の湾曲部を介して爪先側へ延びる板ばね状の足部に、直接又は間接的に装着される義足用ソールについて、上記課題を解決するべく検討を行った結果、義足を着用した状態で歩行や走行を行った際、義足用ソールの踵側では、踏み込みの際のグリップ性が要求され、義足用ソールの爪先側では、路面との間で摩耗が進展しやすいことに着目した。そして、本発明者は、さらに鋭意研究を行った結果、義足用ソールを、少なくとも、前記義足の爪先側に位置する爪先側部と、前記義足の踵側に位置する踵側部とを、それぞれ異なるゴム組成物から構成しつつ、前記踵側部を構成する踵側部ゴム組成物について、充填剤及び軟化剤の含有量を大きくすることによって、義足用ソールの爪先側の耐摩耗性を高めるとともに、義足用ソールの踵側のグリップ力を高めることが可能になるため、防滑性及び耐摩耗性のいずれについても高いレベルで両立できることを見出した。
【０００７】
本発明の要旨は以下の通りである。
本発明の義足用ソールは、義足の湾曲部を介して爪先側へ延びる板ばね状の足部に、直接又は間接的に装着される義足用ソールであって、前記義足用ソールは、少なくとも、前記義足の爪先側に位置する爪先側部と、前記義足の踵側に位置する踵側部とを備え、前記爪先側部と前記踵側部とが、それぞれ異なるゴム組成物からなり、前記踵側部を構成する踵側部ゴム組成物は、ゴム成分と、前記ゴム成分100質量部に対して100〜140質量部の充填剤と、前記ゴム成分100質量部に対して20〜90質量部の軟化剤と、を含むことを特徴とする。
上記構成を具えることによって、防滑性及び耐摩耗性を高いレベルで両立できる。
【０００８】
また、本発明の義足用ソールでは、前記踵側部ゴム組成物中の充填剤が、カーボンブラック及びシリカからなる群より選択される少なくとも一種を含むことが好ましい。前記踵部の防滑性及び耐摩耗性をより高いレベルで両立できるためである。
【０００９】
さらに、本発明の義足用ソールでは、前記爪先側部を構成する爪先側部ゴム組成物及び前記踵側部ゴム組成物は、いずれも、スチレンブタジエンゴム、天然ゴム、イソプレンゴム及びブタジエンゴムからなるからなる群より選択される少なくとも一種のゴム成分を含むことが好ましい。本発明の義足用ソールの防滑性及び耐摩耗性をより高いレベルで両立できるためである。
【００１０】
また、本発明の義足用ソールでは、前記踵側部ゴム組成物中の充填剤の含有量が、前記爪先側部ゴム組成物の充填剤の含有量よりも大きいことが好ましい。前記踵部の防滑性をより向上できるためである。
【００１１】
さらに、本発明の義足用ソールでは、前記踵側部ゴム組成物中の充填剤が、窒素吸着比表面積（N2SA）が110〜149m2／gであるカーボンブラックを少なくとも含むことが好ましい。前記踵部の防滑性及び耐摩耗性をより高いレベルで両立できるためである。
【００１２】
さらにまた、本発明の義足用ソールでは、前記義足を着用した着用者が直立した状態における、前記義足用ソールの底面と路面との接点を通って前記足部の幅方向に延びる線を、前記爪先側部と前記踵側部との境界線とすることが好ましい。
上記構成を具えることによって、優れた防滑性及び耐摩耗性を実現できる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、防滑性及び耐摩耗性に優れた義足用ソールを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態に係る義足用ソールが装着された競技用義足の側面図である。
【図２】（ａ）は、本発明の一実施形態に係る義足用ソールの底面を模式的に示した平面図であり、（ｂ）は、本発明の他の実施形態に係る義足用ソールの底面を模式的に示した平面図である。
【図３Ａ】競技用義足が着用され、着用者が直進走行を行った場合における、足部の動作と接地形態を段階的に説明するための図である。
【図３Ｂ】競技用義足が着用され、着用者が直進走行を行った場合における、足部の動作と接地形態を段階的に説明するための図である。
【図３Ｃ】競技用義足が着用され、着用者が直進走行を行った場合における、足部の動作と接地形態を段階的に説明するための図である。
【図３Ｄ】競技用義足が着用され、着用者が直進走行を行った場合における、足部の動作と接地形態を段階的に説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に、本発明の義足用ソールの実施形態について、詳細に例示説明する。
【００１６】
本発明の義足用ソールは、義足の湾曲部を介して爪先側へ延びる板ばね状の足部に、直接又は間接的に装着される義足用ソールである。
本発明用の義足用ソールについては、ソールを備えるあらゆる義足へ適用することができるが、本発明の義足用ソールの優れた防滑性及び耐摩耗性をより効果的に発揮できる観点から、競技用義足のような、板ばね状の足部を有する義足に、直接又は間接的に装着されることを要する。
【００１７】
図１は、本発明の一実施形態に係る義足用ソール５が装着された競技用義足１の側面図である。義足１は、板ばね状の足部２を有し、該足部２の先端側の接地域に義足用ソール５が装着されている。
なお、図示は省略しているが、足部２の基端部は、アダプタを介してソケットに接続され、ソケットに着用者の足の断端を収容することによって、着用させることができる。アダプタ及びソケットは、大腿義足、下腿義足等、足の断端位置に応じたものが用いられる。図１は、競技用義足１を着用した着用者の直立状態における足部２及び義足用ソール５を示している。
【００１８】
なお、本実施形態では、競技用義足の高さ方向（義足装着時の高さ方向）において、足部２がアダプタと接続される側を接続側といい、路面Ｓと接地する側を接地側という。また、競技用義足１の爪先Ｔとは、足部２が接続側から延びて終端する最先の点を指す。さらに、爪先Ｔから路面Ｓに平行に延在する方向を、義足進行前後方向といい、足部２の幅方向にわたる向きを、幅方向Ｗという。さらにまた、本発明の義足用ソールにおいて、義足進行前後方向の前方を義足の爪先側、義足進行前後方向の後方を義足の踵側という。
【００１９】
本実施形態において、前記義足１の足部２は、少なくとも１の湾曲部、図示例では１の湾曲部３を介して、爪先Ｔ側へ板状に延びる形状を有している。加えて、図１に示すように、前記足部２は、接続側から接地側へ順に、直線部２ａ、爪先Ｔ側へ凸の曲線部２ｂ、義足進行前後方向後側へ凸の湾曲部３、接地側に凹の曲線部２ｃ及び接地側に凸となる弧状に爪先Ｔ側に延びる接地部４から構成されている。ただし、前記競技用義足１については、競技の種類や、競技者の意志によって、図１に示した以外の形状を有する足部２とすることも可能である。
また、足部２の材質は限定されないが、強度及び軽量化の観点から、炭素繊維強化プラスチック等を用いることが好ましい。
【００２０】
本実施形態では、前記足部の接地部４は、接地側に、爪先Ｔから湾曲部３側へ延在する接地域４ｓを有し、この接地域４ｓに義足用ソール５が装着されている。前記接地域４ｓは、前記義足１を着用した着用者が直進走行動作を行った際に、路面Ｓと当接する全領域を指し、ソール５が装着された状態では、接地域４ｓは、義足用ソール５を介して路面Ｓと当接する。
なお、義足用ソール５は、接地域４ｓに接着剤を介して装着されているが、装着手段は接着剤に限られず、ベルト等の締結具を用いて装着されてもよい。さらに、本実施形態では、ソール５が接地域４ｓと直接当接して装着されるが、義足用ソール５と接地域４ｓとの間にクッション材（図示せず）が介在していてもよい。また、前記接着剤を介して義足用ソール５が接地域４ｓに装着される場合、接着剤は、少なくとも接地域４ｓを覆ように塗布されるが、端部の接着性を確保する観点からは、接地域４ｓから曲線部２ｃの方向へはみ出していてもよい。
【００２１】
また、本実施形態では、図１に示すとおり、前記ソール底面５ｓが、爪先Ｔ側から湾曲部３側へ、弧Ｘ１及びＸ２が連なる形状を有しており、前記足部２の接地域４ｓの延在形状に従って形状を有している。なお、本実施形態では、前記足部２の接地域４ｓにおける、弧Ｒ１と弧Ｒ２とが、互いに異なる曲率半径を有しているが、同じ曲率半径を有していてもよく、また、接地域４ｓが弧状有していなくてもよい。
【００２２】
そして、本発明の義足用ソール５は、図２（ａ）及び（ｂ）に示すように、前記義足１の爪先側に位置する爪先側部Ｑ２と、前記義足１の踵側に位置する踵側部Ｑ１とを備え、前記爪先側部Ｑ２と前記踵側部Ｑ１とが、それぞれ異なるゴム組成物からなる。
前記爪先側部Ｑ２と前記踵側部Ｑ１とを、後述するように、異なるゴム組成物から構成することによって、耐摩耗性が要求される義足用ソールの爪先側では、ゴムの補強性を高めることができ、さらに、防滑性が要求される義足用ソールの踵側では、ゴムのグリップ力を高めることができるため、義足用ソールの防滑性及び耐摩耗性を高いレベルで両立することが可能となる。
【００２３】
本発明における、爪先側部Ｑ２及び踵側部Ｑ１の位置関係については、図２（ａ）及び（ｂ）に示すように、義足用ソール５を義足進行前後方向に分割した際、義足進行前後方向の最も前方に位置する部分を爪先側部Ｑ２とし、義足進行前後方向の最も後方に位置する部分を踵側部Ｑ１としている。
なお、本発明の義足用ソール５では、図２（ａ）に示すように、前記爪先側部Ｑ２及び前記踵側部Ｑ１のみから構成されるであってもよいし、図２（ｂ）に示すように、前記爪先側部Ｑ２と前記踵側部Ｑ１との間に、別のゴム部材（図２（ｂ）ではゴム部材Ｑ３）を備えていてもよい。
【００２４】
ここで、義足用ソール５における前記爪先側部Ｑ２が設けられる位置については、義足進行前後方向の最も前方に位置すればよいが、より優れた耐摩耗性を得ることができる観点からは、図２（ａ）及び（ｂ）に示すように、義足進行前後方向でみて、踵Ｐの位置を0、爪先Ｔの位置を100としたとき、40〜100の範囲内に位置することが好ましく、50〜100の範囲内に位置することがより好ましく、60〜100の範囲内に位置することが特に好ましい。なお、前記爪先側部Ｑ２が、踵Ｐの位置を0、爪先Ｔの位置を100としたとき、40〜100の範囲内に位置するとは、40〜100の範囲全体に亘って設けられる場合も、40〜100中の一部に設けられる（例えば、図２（ｂ）に示すように75〜100に亘って設けられる）場合も含む。
また、義足用ソール５における前記踵側部Ｑ１が設けられる位置については、義足進行前後方向の最も後方に位置すればよいが、より優れた防滑性を得ることができる観点からは、図２（ａ）及び（ｂ）に示すように、義足進行前後方向でみて、踵Ｐの位置を0、爪先Ｔの位置を100としたとき、0〜60の範囲内に位置することが好ましく、0〜50の範囲内に位置することがより好ましく、0〜40の範囲内に位置することが特に好ましい。なお、前記踵側部Ｑ１が、踵Ｐの位置を0、爪先Ｔの位置を100としたとき、0〜60の範囲内に位置するとは、0〜60の範囲全体に亘って設けられる場合も、0〜60中の一部に設けられる（例えば、図２（ｂ）に示すように0〜25に亘って設けられる）場合も含まれる。
なお、図（ａ）及び（ｂ）では、義足用ソール５の踵Ｐから爪先Ｔまでの0〜100が、正面図であるため平面上の距離に見えるが、実際には図１に示すように、踵ＰからＴまでの底面５ｓに沿った距離である。
【００２５】
さらに、本発明の義足用ソール５が、図２（ａ）に示すように、前記爪先側部Ｑ２及び前記踵側部Ｑ１のみから構成される場合、前記爪先側部Ｑ２と前記踵側部Ｑ１とを分ける境界線Ｘは、図１に示すように、前記義足１を着用した着用者が直立した状態における、前記義足用ソールの底面５ｓと路面Ｓとの接点Ｃを通って前記足部２の幅方向に延びる線とすることが好ましい。義足用ソールの防滑性と耐摩耗性をより高いレベルで両立できるためである。
なお、前記境界線Ｘについては、前記義足用ソールの底面５ｓと路面Ｓとの接点Ｃを通って前記足部２の幅方向に延びる線であるが、義足進行前後方向に5mm程度ずれた場合も許容される。同様の防滑性及び耐摩耗性が得られるためである。
【００２６】
また、本発明の義足用ソールの底面５ｓは、競技用義足１が着用され、着用者が直立した状態での、前記義足用ソールの底面５ｓと路面Ｓとの接点Ｃを通って、前記足部２の幅方向Ｗに延びる線を境界線Ｘ（図３を参照。）としたとき、一方側と他方側で、異なる性能を有することになる。ここで、前記義足用ソールの底面５ｓと路面Ｓとの接点Ｃは、着用者が直立に至る際に、最初に路面Ｓと接触する点である。前記着用者の直立状態とは、着用者が、一方のみが義足の場合は義足を着用しない健常足で、両方が義足の場合は一方の義足で体を支えた状態から、競技用義足１を路面Ｓに降ろして最初に路面Ｓと接触した状態を指す。
なお、前記義足用ソールの底面５ｓと路面Ｓとの接点Ｃは義足の形状や装着態様等によって決定されものである。つまり、後述する実験により得られた接地形態に関する知見により、前記義足用ソールの底面５ｓの境界線Ｘは、着用者の直立状態における路面Ｓとの接点である点Ｃが基準となる。
【００２７】
上述した、本発明の義足用ソール５のソールの底面５ｓの接地形態の実験結果について、図３Ａ〜図３Ｄを用いて、以下に説明する。ここで、図３Ａ〜図３Ｄは、上記の構成を有する競技用義足１を着用した着用者が直進走行を行った場合における、足部２の動作とソール底面５ｓの接地形態を段階的に説明するための図である。各図面の上部は、競技用義足１の足部２及びソール５の側面図であり、各図面の下部は、競技用義足１を着用した着用者が直進走行動作を行った際の、前記義足用ソールの底面５ｓの接地形態の変遷を示している。
【００２８】
接地形態の実験結果について、図３Ａは、着用者が持ち上げた競技用義足１を路面Ｓに降ろし、全体重が競技用義足１に負荷された状態を示している。図面の下部に示すとおり、ソール底面５ｓの、点Ｃよりも湾曲部３側が接地している。
また、図３Ｂは、図３Ａの後に、着用者が全体重を競技用義足１に負荷したままで、踏み込んだ状態を示す図である。図３Ｂから、健常者の走行の場合、靴のソールの底面は、ソールの踵側から爪先側に向けて順に接地していく踏み込み形態が一般的であるが、競技用義足１の場合、前記義足用ソールの底面５ｓは、最初に接地したところから、爪先Ｔ側とは逆の湾曲部３側で路面Ｓと接触していることがわかる。
さらに、図３Ｃは、図３Ｂの後に、着用者が、競技用義足１を着用した側と反対の足を前方に振り出し、競技用義足１の蹴り出し動作を開始した状態を示す図である。図３Ｃから、蹴り出し動作に入ると、競技用義足１では、前記義足用ソールの底面５ｓの、点Ｃよりも爪先Ｔ側で路面Ｓと接触していることがわかる。
さらにまた、図３Ｄは、図３Ｃの後に、着用者が競技用義足１を路面Ｓから離して蹴り出す、離陸直前の状態を示す図である。図３Ｄから、前記義足用ソールの底面５ｓの爪先Ｔから蹴り出すために、図３Ｃよりもさらに爪先Ｔ側で接地していることがわかる。
【００２９】
そして、上述した図３Ａ〜図３Ｄに示す結果を踏まえ、本発明の一実施形態に係る義足用ソール５では、図２に示すように、前記義足用ソールの底面５ｓを、前記競技用義足を着用した着用者が直立した状態での、前記義足用ソールの底面５ｓと路面との接点Ｃを通って前記足部の幅方向に延びる線を境界線Ｘとして、踵側部Ｑ１と爪先側部Ｑ２とに分割することで、高いレベルで防滑性と耐摩耗性とを両立できる。
【００３０】
＜爪先側部ゴム組成物、踵側部ゴム組成物＞
上述したように、本発明の義足用ソール５では、前記爪先側部Ｑ２と前記踵側部Ｑ１とが、それぞれ異なるゴム組成物からなることを要する。前記爪先側部Ｑ２と前記踵側部Ｑ１について、それぞれ特性の異なるゴム組成物から構成することで、義足用ソールの爪先側の耐摩耗性を高めるとともに、義足用ソールの踵側のグリップ力を高めることが可能になる。
以下、本発明の義足用ソール５の、爪先側部Ｑ２を構成するゴム組成物（以下、「爪先側部ゴム組成物」という。）、及び、踵側部Ｑ１を構成するゴム組成物（以下、「踵側部ゴム組成物」という。）について説明する。
【００３１】
（ゴム成分）
前記爪先側部ゴム組成物及び前記踵側部ゴム組成物は、いずれも、ゴム成分を含む。
前記ゴム成分については、高い防滑性及び耐摩耗性を有することができればよく、種々のゴムを含有することができる。例えば、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）イソプレンゴム（ＩＲ）、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）等のジエン系ゴム、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＭ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）等の非ジエン系ゴムが挙げられる。なお、前記ゴム成分については、変性したものであっても、未変性のものであってもよい。
【００３２】
ここで、前記ゴム成分は、上述したゴムの中でも、スチレンブタジエンゴム、天然ゴム、イソプレンゴム及びブタジエンゴムからなるからなる群より選択される少なくとも一種のゴムを含有することが好ましい。これらのゴムを含有することで、より高いレベルで防滑性と耐摩耗性とを両立できるためである。なお、これらのゴムの前記ゴム成分における割合は特に限定はされないが、50質量％以上であることが好ましく、60質量％以上であることがより好ましく、80質量％以上であることがさらに好ましい。
【００３３】
さらに、前記爪先側部ゴム組成物及び前記踵側部ゴム組成物のゴム成分は、より優れた防滑性が得られる点からは、いずれも、スチレンブタジエンゴムを少なくとも含有することが好ましい。スチレンブタジエンゴムを含有することで、ゴム組成物を義足用ソールへ適用した際、ゴムの柔軟性が向上し、ソールのグリップ力を高めることができるため、高い防滑性を実現できる。
【００３４】
なお、前記スチレンブタジエンゴムについては、乳化重合ＳＢＲ、溶液重合ＳＢＲのいずれをも用いることができる。さらに、市販品を用いることもでき、要求される性能に応じて、適宜選択することができる。また、前記スチレンブタジエンゴムについては、変性したものであっても、未変性のものであってもよい。
【００３５】
（充填剤）
前記爪先側部ゴム組成物及び前記踵側部ゴム組成物は、いずれも、上述したゴム成分に加えて、充填剤をさらに含む。
ゴム組成物中に充填剤を含むことで、ゴム組成物の補強性と適度な柔軟性を両立することができ、防滑性を高めつつ、優れた耐摩耗性を得ることができる。
【００３６】
ここで、前記踵側部ゴム組成物については、前記充填剤の含有量が、前記ゴム成分100質量部に対して100〜140質量部であることを要し、105〜135質量部であることが好ましい。前記充填剤の含有量を100質量部以上とすることで、前記踵側部のグリップ力を高めることができ、本発明の義足用ソールについて、防滑性を向上させることができる。一方、記充填剤の含有量が、前記ゴム成分100質量部に対して140質量部以下の場合には、加工性等の他の物性が低下するのを防ぐことができる。
【００３７】
また、前記爪先側部ゴム組成物については、特に限定はされないが、前記充填剤の含有量が、前記ゴム成分100質量部に対して40〜90質量部であることが好ましく、50〜80質量部であることがより好ましい。前記充填剤の含有量を50質量部以上とすることで、前記爪先側部ゴム組成物中の充填剤量を増やし、前記爪先側部の耐摩耗性を高めることができ。一方、記充填剤の含有量が、前記ゴム成分100質量部に対して80質量部以下の場合には、加工性等の他の物性が低下するのを防ぐことができる。
さらに、前記踵側部ゴム組成物中の充填剤の含有量が、前記爪先側部ゴム組成物の充填剤の含有量よりも大きくなることが好ましい。前記爪先側部に比べて前記踵側部の方が、よりグリップ性が求められるため、充填剤を多くすることで、その要求をより確実に満足させることができる。
【００３８】
また、前記踵側部ゴム組成物については、前記充填剤として、カーボンブラック及びシリカからなる群より選択される少なくとも一種を含むことが好ましい。前記踵側部ゴム組成物が、カーボンブラックを含む場合には補強性を高めることができ、前記踵側部ゴム組成物が、シリカを含む場合にはグリップ力を高めることができるため、より高いレベルで耐摩耗性及び防滑性を得ることができる。
さらに、同様の理由から、前記爪先側部ゴム組成物についても、カーボンブラック及びシリカからなる群より選択される少なくとも一種の充填剤を含むことが好ましい。
【００３９】
ここで、前記シリカの種類については、例えば、湿式シリカ、コロイダルシリカ、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウム等が挙げられる。
上述した中でも、前記シリカは、湿式シリカであることが好ましく、沈降シリカであることがより好ましい。これらのシリカは、分散性が高く、ゴム組成物の低ロス性及び耐摩耗性をより向上できるためである。なお、沈降シリカとは、製造初期に、反応溶液を比較的高温、中性〜アルカリ性のｐＨ領域で反応を進めてシリカ一次粒子を成長させ、その後酸性側へ制御することで、一次粒子を凝集させる結果得られるシリカのことである。
【００４０】
さらに、前記踵側部ゴム組成物に含まれるシリカは、より優れた防滑性が得られる点から、セチルトリメチルアンモニウムブロマイド吸着比表面積（CTAB）が50〜300m2／gであるであることが好ましい。前記CTABが50m2／g以上の場合には、加硫後のゴムの硬度が高くことを抑え、十分な防滑性を得ることができ、前記CTABが300m2／g以下の場合には、ゴムの補強性を高く維持でき、十分な耐摩耗性を得ることができる。同様の観点から、前記シリカのCTABは、70〜250m2／gであることがより好ましく、80〜210m2／gであることがさらに好ましい。
なお、前記セチルトリメチルアンモニウムブロマイド吸着比表面積については、JIS K6430：2008年に準拠して測定することができる。
【００４１】
なお、前記爪先側部ゴム組成物についても、前記踵側部ゴム組成物と同様に、前記充填剤としてシリカを含むことができる。シリカを含むことによって、より優れた防滑性を得ることができる。
ただし、前記爪先側部ゴム組成物がシリカを含む場合には、耐摩耗性の低下を防ぐ観点から、前記充填剤中のシリカの含有比率を50質量％未満とすることが好ましい。シリカの種類や物性については、上述した記踵側部ゴム組成物に含まれるシリカと同様のものを用いることができる。
【００４２】
また、前記踵側部ゴム組成物では、前記充填剤が、窒素吸着比表面積（N2SA）が110〜149m2／gであるカーボンブラックを少なくとも含むことが好ましい。N2SAが110〜149m2／gであるカーボンブラックを用いることで、ゴム組成物の補強性と適度な柔軟性を両立することができ、防滑性を維持しつつ優れた耐摩耗性を得ることができるためである。同様の観点から、前記カーボンブラックのN2SAは、110〜149m2／gであることが好ましく、115〜149m2／gであることがより好ましく、125〜149m2／gであることが特に好ましい。
なお、前記窒素吸着比表面積については、ISO4652-1に準拠して単点法にて測定することができ、例えば脱気したカーボンブラックを液体窒素に浸漬させた後、平衡時においてカーボンブラック表面に吸着した窒素量を測定し、測定値から窒素吸着比表面積（m2／g）を算出できる。
【００４３】
なお、前記爪先側部ゴム組成物についても、耐摩耗性をより高める観点からは、カーボンブラックを含むことが好ましい。その場合、前記ゴム成分100質量部に対して、40〜90質量部であることが好ましく、50〜80質量部であることがより好ましい。前記カーボンブラックの含有量が記ゴム成分100質量部に対して、40質量部以上の場合には、十分な耐摩耗性が得られ、前記カーボンブラックの含有量が記ゴム成分100質量部に対して、90質量部以下の場合には、グリップ力の低下を抑えることができる。
【００４４】
前記爪先側部ゴム組成物及び前記踵側部ゴム組成物に含まれるカーボンブラックの種類については、特に限定はされない。例えば、オイルファーネス法により製造された任意のハードカーボンを用いることができる。カーボンブラックの種類については、特に限定はされず、例えば、ＧＰＦ、ＦＥＦ、ＳＲＦ、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＩＩＳＡＦ、ＳＡＦグレード等のカーボンブラックを用いることができる。
【００４５】
なお、前記爪先側部ゴム組成物及び前記踵側部ゴム組成物については、上述したシリカ及びカーボンブラック以外の無機充填剤を含むこともできる。
前記無機充填剤としては、例えば、水酸化アルミニウム、クレー、アルミナ、タルク、マイカ、カオリン、ガラスバルーン、ガラスビーズ、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化マグネシウム、酸化マグネシウム、酸化チタン、チタン酸カリウム、硫酸バリウム等が挙げられる。また、前記水酸化アルミニウムとしては、ハイジライト（登録商標、昭和電工製）等を用いることが好ましい。
【００４６】
（軟化剤）
そして、本発明では、前記踵側部ゴム組成物が、前記ゴム成分100質量部に対して20〜90質量部の軟化剤を含むことを特徴とする。前記踵側部ゴム組成物中に軟化剤を含有することで、踵側部の柔軟性を高め、優れたグリップ性を付与できる結果、本発明の義足用ソールの防滑性を高めることができる。
前記軟化剤の含有量については、前記ゴム成分100質量部に対して20〜90質量部であることを要する。前記軟化剤の含有量が、前記ゴム成分100質量部に対して20質量部未満の場合には、十分なグリップ性を得ることができず、前記ゴム成分100質量部に対して90質量部を超えると、ゴムが柔らかくなりすぎるため、十分な耐摩耗性を得ることができない。同様の観点から、前記踵側部ゴム組成物中の前記軟化剤の含有量は、前記ゴム成分100質量部に対して、25〜85質量部であることが好ましく、28〜83質量部であることがより好ましい。
【００４７】
ここで、前記軟化剤については、加硫後のゴムに柔軟性を持たせることができる成分であれば特に限定はされず、例えば、熱可塑性樹脂、オイル、可塑剤等が挙げられる。
【００４８】
・熱可塑性樹脂
ここで、前記熱可塑性樹脂については、特に限定はされず、種々の天然樹脂及び合成樹脂を使用することができる。また、より優れた防滑性が得られる点からは、石油系樹脂、石炭系樹脂、フェノール系樹脂、ロジン系樹脂及びテルペン系樹脂、からなる群より選択される少なくとも一種を用いることが好ましく、フェノール系樹脂を用いることがより好ましい。
【００４９】
前記合成樹脂において、石油系樹脂は、例えば石油化学工業のナフサの熱分解により、エチレン、プロピレン等の石油化学基礎原料とともに副生するオレフィンやジオレフィン等の不飽和炭化水素を含む分解油留分を混合物のままフリーデルクラフツ型触媒により重合して得られる樹脂である。前記石油系樹脂としては、ナフサの熱分解によって得られるＣ5留分を（共）重合して得られる脂肪族系石油樹脂（以下、「Ｃ5系樹脂」と呼ぶことがある。）、ナフサの熱分解によって得られるＣ9留分を（共）重合して得られる芳香族系石油樹脂（以下、「Ｃ9系樹脂」と呼ぶことがある。）、前記Ｃ5留分とＣ9留分を共重合して得られる共重合系石油樹脂（以下、「Ｃ5−Ｃ9系樹脂」と呼ぶことがある。）、水素添加系やジシクロペンタジエン系等の脂環式化合物系石油樹脂、スチレン、置換スチレン又はスチレンと他のモノマーとの共重合体等のスチレン系樹脂等が挙げられる。
【００５０】
ナフサの熱分解によって得られるＣ5留分には、通常１−ペンテン、２−ペンテン、２−メチル−１−ブテン、２−メチル−２−ブテン、３−メチル−１−ブテン等のオレフィン系炭化水素、２−メチル−１，３−ブタジエン、１，２−ペンタジエン、１，３−ペンタジエン、３−メチル−１，２−ブタジエン等のジオレフィン系炭化水素等が含まれる。また、Ｃ9留分を（共）重合して得られる芳香族系石油樹脂は、ビニルトルエン、インデンを主要なモノマーとする炭素数９の芳香族を重合した樹脂であり、ナフサの熱分解によって得られるＣ9留分の具体例としては、α−メチルスチレン、β−メチルスチレン、γ−メチルスチレン等のスチレン同族体やインデン、クマロン等のインデン同族体等が挙げられる。商品名としては、三井石油化学製ペトロジン、ミクニ化学製ペトライト、日本石油化学製ネオポリマー、東洋曹達製ペトコール等がある。
【００５１】
さらに、作業性の観点から、前記Ｃ9留分からなる石油樹脂を変性した変性石油樹脂を好適に使用することができる。前記変性石油樹脂としては、不飽和脂環式化合物で変性したＣ9系石油樹脂、水酸基を有する化合物で変性したＣ9系石油樹脂、不飽和カルボン酸化合物で変性したＣ9系石油樹脂等が挙げられる。
【００５２】
また、水酸基を有する化合物としては、アルコール化合物やフェノール化合物等が挙げられる。アルコール化合物の具体例としては、例えば、アリルアルコール、２−ブテン−１，４ジオール等の二重結合を有するアルコール化合物が挙げられる。フェノール化合物としては、フェノール、クレゾール、キシレノール、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、ｐ−オクチルフェノール、ｐ−ノニルフェノール等のアルキルフェノール類を使用できる。これらの水酸基を有する化合物は、単独で用いてもよく、二種以上を併用してもよい。また、水酸基を有するＣ9系石油樹脂は、石油留分とともに（メタ）アクリル酸アルキルエステル等を熱重合して石油樹脂中にエステル基を導入した後、該エステル基を還元する方法、石油樹脂中に二重結合を残存又は導入した後、当該二重結合を水和する方法、等によって製造することができる。水酸基を有するＣ9系石油樹脂としては、前記のように各種の方法により得られるものを使用できるが、性能面、製造面から見て、フェノール変性石油樹脂等を使用するのが好ましい。該フェノール変性石油樹脂は、Ｃ9留分をフェノールの存在下でカチオン重合して得られ、変性が容易であり、低価格である。前記フェノール変性Ｃ9系石油樹脂としては、例えば、ネオポリマー−Ｅ−１３０（新日本石油化学製）が挙げられる。
【００５３】
さらに、前記不飽和カルボン酸化合物で変性したＣ9系石油樹脂は、Ｃ9系石油樹脂をエチレン性不飽和カルボン酸で変性することができる。かかるエチレン性不飽和カルボン酸の代表的なものとして、（無水）マレイン酸、フマール酸、イタコン酸、テトラヒドロ（無水）フタール酸、（メタ）アクリル酸又はシトラコン酸等が挙げられる。不飽和カルボン酸変性Ｃ9系石油樹脂は、Ｃ9系石油樹脂及びエチレン系不飽和カルボン酸を熱重合することで得ることができる。本発明においては、マレイン酸変性Ｃ9系石油樹脂が好ましい。不飽和カルボン酸変性Ｃ9系石油樹脂としては、例えば、ネオポリマー１６０（新日本石油化学製）が挙げられる。
【００５４】
また、ナフサの熱分解によって得られるＣ5留分とＣ9留分の共重合樹脂を好適に使用することができる。ここで、Ｃ9留分としては、特に制限はないが、ナフサの熱分解によって得られたＣ9留分であることが好ましい。具体的には、ＳＣＨＩＬＬ＆ＳＥＩＬＡＣＨＥＲ社製Ｓｔｒｕｋｔｏｌシリーズの、ＴＳ３０、ＴＳ３０−ＤＬ、ＴＳ３５、ＴＳ３５−ＤＬ等が挙げられる。
【００５５】
なお、前記合成樹脂において、石炭系樹脂としては、クマロンインデン樹脂等が挙げられる。
また、前記合成樹脂において、フェノール系樹脂としては、アルキルフェノールホルムアルデヒド系樹脂及びそのロジン変性体、アルキルフェノールアセチレン系樹脂、変性アルキルフェノール樹脂、テルペンフェノール樹脂等が挙げられ、具体的にはノボラック型アルキルフェノール樹脂のヒタノール１５０２（日立化成工業社製）、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂のコレシン（ＢＡＳＦ社製）等が挙げられる。
これらの合成樹脂の中で、配合されたゴム組成物の耐摩耗性の観点から、Ｃ5留分とＣ9留分の共重合樹脂、Ｃ9留分を（共）重合して得られる芳香族系石油樹脂、フェノール系樹脂及びクマロンインデン樹脂が好ましい。
【００５６】
前記天然樹脂において、ロジン系樹脂としては、ガムロジン、トール油ロジン、ウッドロジン、水素添加ロジン、不均化ロジン、重合ロジン、変性ロジンのグリセリン、ペンタエリスリトールエステル等が挙げられる。
【００５７】
また、前記天然樹脂において、テルペン系樹脂としては、α−ピネン系、β−ピネン系、ジペンテン系等のテルペン樹脂、芳香族変性テルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂、水素添加テルペン樹脂等が挙げられる。
これら天然樹脂の中でも、加硫ゴム組成物の耐摩耗性の観点から、重合ロジン、テルペンフェノール樹脂、水素添加テルペン樹脂が好ましい。
【００５８】
・オイル
また、オイルの種類についても、特に限定はされず、種々のオイルを使用することができる。
前記オイルの種類としては、従来公知のものが挙げられ、例えば、アロマティック油、ナフテニック油、パラフィン油等のプロセスオイルや、やし油等の植物油、アルキルベンゼンオイル等の合成油等が挙げられる。
【００５９】
・可塑剤
さらに、可塑剤の種類についても、特に限定はされず、種々の可塑剤を使用することができる。
前記可塑剤の種類としては、例えば、ジオクチルフタレート、ジブチルフタレート、ジオクチルセバケート、ジオクチルアジペート等が挙げられる。
【００６０】
なお、前記踵側部ゴム組成物だけでなく、前記爪先側部ゴム組成物中にも、軟化剤を含有させることができる。前記爪先側部の防滑性をたかることができる。
ただし、前記踵側部の耐摩耗性を低下させないように、前記軟化剤の含有量は、前記踵側部ゴム組成物における軟化剤の含有量よりも少なくすることが好ましい。
【００６１】
（その他の成分）
なお、前記爪先側部ゴム組成物及び前記踵側部ゴム組成物については、いずれも、上述したゴム成分、充填剤及び熱可塑性樹脂の他に、その他の成分を発明の効果を損なわない程度に含むことができる。
前記その他の成分としては、例えば、老化防止剤、架橋促進剤、架橋剤、架橋促進助剤、シランカップリング剤、ステアリン酸、オゾン劣化防止剤、界面活性剤等のゴム工業で通常使用されている添加剤を適宜含むことができる。
【００６２】
前記老化防止剤としては、公知のものを用いることができ、特に制限されない。例えば、フェノール系老化防止剤、イミダゾール系老化防止剤、アミン系老化防止剤等を挙げることができる。これら老化防止剤は、１種又は２種以上を併用することができる。
【００６３】
前記架橋促進剤としては、公知のものを用いることができ、特に制限されるものではない。例えば、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジベンゾチアジルジスルフィド等のチアゾール系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、テトラドデシルチウラムジスルフィド、テトラオクチルチウラムジスルフィド、テトラベンジルチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド等のチウラム系加硫促進剤；ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛等のジチオカルバミン酸塩系加硫促進剤；ジアルキルジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。
【００６４】
前記架橋剤についても、特に制限はされない。例えば、硫黄、ビスマレイミド化合物等が挙げられる。
前記ビスマレイミド化合物の種類については、例えば、Ｎ，Ｎ’−ｏ−フェニレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−ｐ−フェニレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−（４，４’−ジフェニルメタン）ビスマレイミド、２，２−ビス−［４−（４−マレイミドフェノキシ）フェニル］プロパン、ビス（３−エチル−５−メチル−４−マレイミドフェニル）メタンなどを例示することができる。本発明では、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド及びＮ，Ｎ’−（４，４’−ジフェニルメタン）ビスマレイミド等を好適に用いることができる。
【００６５】
前記架橋促進助剤については、例えば、亜鉛華（ZnO）や脂肪酸等が挙げられる。脂肪酸としては、飽和若しくは不飽和、直鎖状若しくは分岐状のいずれの脂肪酸であってもよく、脂肪酸の炭素数も特に制限されないが、例えば炭素数1〜30、好ましくは15〜30の脂肪酸、より具体的にはシクロヘキサン酸（シクロヘキサンカルボン酸）、側鎖を有するアルキルシクロペンタン等のナフテン酸；ヘキサン酸、オクタン酸、デカン酸（ネオデカン酸等の分岐状カルボン酸を含む）、ドデカン酸、テトラデカン酸、ヘキサデカン酸、オクタデカン酸（ステアリン酸）等の飽和脂肪酸；メタクリル酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸等の不飽和脂肪酸；ロジン、トール油酸、アビエチン酸等の樹脂酸などが挙げられる。これらは１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。本発明においては、亜鉛華及びステアリン酸を好適に用いることができる。
【００６６】
また、少なくとも前記踵側部ゴム組成物がシリカを含有しているため、シランカップリング剤をさらに含有することが好ましい。シリカによる補強性及び低ロス性の効果をさらに向上させることができるからである。なお、シランカップリング剤は、公知のものを適宜使用することができる。好ましいシランカップリング剤の含有量については、シランカップリング剤の種類などにより異なるが、シリカに対して、好ましくは2〜25質量％の範囲であることが好ましく、2〜20質量％の範囲であることがより好ましく、5〜18質量％であることが特に好ましい。含有量が2質量％未満ではカップリング剤としての効果が充分に発揮されにくく、また、25質量％を超えるとゴム成分のゲル化を引き起こすおそれがある。
【００６７】
なお、前記爪先側部ゴム組成物及び前記踵側部ゴム組成物を、本発明の義足用ソールに適用する方法については特に限定されない。
例えば、前記爪先側部ゴム組成物と前記踵側部ゴム組成物とを個別に架橋処理し、爪先側部と踵側部を形成した後、接着剤等で貼り合わせて得ることもできるし、前記爪先側部ゴム組成物と前記踵側部ゴム組成物とを接合した状態で、同時に架橋処理を施すことで、義足用ソールを得ることもできる。
【実施例】
【００６８】
以下に、実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明は、下記の実施例に何ら限定されるものではない。
【００６９】
＜サンプル１−１〜１−４、２−１〜２−９、３−１〜３−５＞
表１〜３に示す条件で、爪先側部ゴム組成物の各サンプルを調製した。なお、各成分の配合量については、ゴム成分100質量部に対する量（質量部）で示している。
【００７０】
＜サンプル４−１〜４−４、５−１〜５−４＞
表４〜５に示す条件で、踵側部ゴム組成物の各サンプルを調製した。なお、各成分の配合量については、ゴム成分100質量部に対する量（質量部）で示している。
【００７１】
＜評価＞
（１）耐摩耗性
ゴム組成物の各サンプルを、160℃15分で加硫処理した後、ランボーン型摩耗試験機を用いて、室温の条件下、スリップ率が80％での摩耗量を測定し、その逆数を算出した。
評価については、表１ではサンプル１−１の摩耗量の逆数を100としたときの指数、表２ではサンプル２−１の摩耗量の逆数を100としたときの指数、表３ではサンプル３−１の摩耗量の逆数を100としたときの指数で表示し、表４ではサンプル４−１の摩耗量の逆数を100としたときの指数で表示し、表５ではサンプル５−１の摩耗量の逆数を100としたときの指数で表示し、指数値が大きい程、摩耗量が少なく耐摩耗性に優れることを示す。評価結果を表１〜３に示す。
【００７２】
（２）ウェットグリップ性（防滑性）
ゴム組成物の各サンプルを、160℃15分で加硫処理し、加硫ゴムのサンプルを得た後、室温の条件下、ブリティシュ・ポータブル・スキッド・テスター（ＢＰＳＴ）にて、湿潤コンクリート路面上で、加硫ゴムサンプルをこすりつけた際の抵抗値（WETμ）を測定した。
評価については、表１ではサンプル１−１の抵抗値を100としたときの指数、表２ではサンプル２−１の抵抗値を100としたときの指数、表３ではサンプル３−１の抵抗値を100としたときの指数で表示し、表４ではサンプル４−１の抵抗値を100としたときの指数、表５ではサンプル５−１の抵抗値を100としたときの指数で表示し、指数値が大きい程、ウェットグリップ性が高く、防滑性に優れることを示す。評価結果を表１〜５に示す。
【００７３】
（３）総合評価
上述した、（１）耐摩耗性、及び、（２）ウェットグリップ性の指数値を合計したものを、総合評価指標値とし、以下の基準に従って評価した。評価結果を表１〜３に示す。
◎：耐摩耗性及びウェットグリップ性のいずれについても、指数値が105以上である。
○：耐摩耗性及びウェットグリップ性のいずれについても100以上であり、且つ、いずれか一方の指標値が105以上である。
△：耐摩耗性又はウェットグリップ性のいずれか一方の指数値が105以上であるが、他方の指数値が100以下である。
×：耐摩耗性及びウェットグリップ性のいずれについても、指数値が100以下である。
【００７４】
【表１】
2019181087.tif 000003
【００７５】
【表２】
2019181087.tif 000004
【００７６】
【表３】
2019181087.tif 000005
【００７７】
【表４】
2019181087.tif 000006
【表５】
2019181087.tif 000007
【００７８】
＊１：ＲＳＳ＃３
＊２：油展スチレンブタジエンゴム、ＪＳＲ社製「ＪＳＲ０１５０」
＊３：昭和キャボット製「ショウブラック Ｎ１３４」、N2SA  146m2／g
＊４：昭和電工社製「ハイジライト Ｈ−４３Ｍ」
＊５：マイクロクリスタリンワックス、日本精蝋社製「オゾエース０２８０」
＊６：Ｎ−フェニル−Ｎ’−（１,３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン、大内新興化学工業社製「ノクラック６Ｃ」
＊７：１，３−ジフェニルグアニジン、大内新興化学工業社製「ノクセラーＤ」
＊８：Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、大内新興化学工業社製「ノクセラー ＣＺ−Ｇ」
＊９：ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、大内新興化学工業社製「ノクセラーＤＭ−Ｐ」
＊１０：石油系炭化水素プロセスオイル、出光興産社製、商品名「ＤＡＩＡＮＡ  ＰＲＯＣＥＳＳ  ＯＩＬ  ＮＳ−２８」
＊１１：Ｃ5−Ｃ9系樹脂、東ソー社製「ペトロタック９０」
＊１２：ロジン系樹脂、ハリマ化成社製「ハリタックＡＱ−１００Ｂ」
＊１３：フェノールアセチレン樹脂、ＢＡＳＦ社製「コレシン」
＊１４：Ｃ5系樹脂、日本ゼオン社製「クイントンＡ１００」
＊１５：芳香族系石油樹脂、日石ネオポリマー社製「日石ネオポリマー １４０」
＊１６：テルペンフェノール樹脂、ヤスハラケミカル社製「ＹＳポリスターＳ１４５」
＊１７：ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、エスアンドエスジャパン社製「ＶＰ１４０５」
＊１８：ハイシスブタジエンゴム、日本ゼオン社製「Ｎｉｐｏｌ ＢＲ１２２０Ｎ」
＊１９：東ソー・シリカ社製「ＮＩＰＳＩＬ  ＡＱ」、CTAB 155m2/g
＊２０：信越化学社製「ＡＢＣ−８５６」
＊２１：非油展乳化重合スチレンブタジエンゴム、ＪＳＲ社製「ＪＳＲ０２０２」
【００７９】
表１〜３の結果から、爪先側部ゴム組成物については、本発明例に該当するサンプルが、比較例のサンプルに比べて、総合評価が高く、耐摩耗性と防滑性とがより高いレベルで両立できていることがわかった。
表４〜５の結果から、踵側部ゴム組成物については、本発明例に該当するサンプルが、比較例のサンプルに比べて、ウェットグリップ性が高く、義足用ソールの踵側部に用いた際、優れた防滑性を実現できることがわかった。
【産業上の利用可能性】
【００８０】
本発明によれば、防滑性及び耐摩耗性に優れた義足用ソールを提供できる。
【符号の説明】
【００８１】
１：義足
２：足部、  ２ａ：直線部、  ２ｂ、２ｃ：曲線部
３：湾曲部
４：接地部、  ４ｓ：接地域
５：義足用ソール、  ５ｓ：義足用ソールの底面
１５、１６ａ、１６ｂ、１７ａ、１７ｂ、１８ａ：陸部、  １８ｂ：半陸部
１９ａ、１９ｂ：直線溝
Ｘ、Ｘ１、Ｘ２： 境界線
Ｒ１、Ｒ２：弧
Ｑ１：踵側部、  Ｑ２：爪先側部、  Ｑ３：ゴム部材
Ｔ：義足用ソールの爪先
Ｐ：義足用ソールの踵
【図１】
2019181087.tif 000008
【図２】
2019181087.tif 000009
【図３Ａ】
2019181087.tif 000010
【図３Ｂ】
2019181087.tif 000011
【図３Ｃ】
2019181087.tif 000012
【図３Ｄ】
2019181087.tif 000013