(57)【要約】【課題】耐摩耗性及び曲げ加工性に優れた鋼板を提供する。【解決手段】本発明の鋼板は、Ｃ：０．１５〜０．６０質量％、Ｓｉ：０．０１〜１．２質量％、Ｍｎ：０．１〜１．２質量％、Ｐ：０．０２５質量％以下、Ｓ：０．０２５質量％以下、Ｃｒ：０．０１〜１．５質量％を含み、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなる成分組成を有する。また、この鋼板は、金属組織がパーライト又はパーライトとフェライトとからなり、板厚中心における断面硬さが１５０〜３５０ＨＶである。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｃ：０．１５〜０．６０質量％、Ｓｉ：０．０１〜１．２質量％、Ｍｎ：０．１〜１．２質量％、Ｐ：０．０２５質量％以下、Ｓ：０．０２５質量％以下、Ｃｒ：０．０１〜１．５質量％を含み、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなる成分組成を有し、金属組織がパーライト又はパーライトとフェライトとからなり、板厚中心における断面硬さが１５０〜３５０ＨＶである鋼板。
【請求項２】
前記パーライトの面積率が１５％以上である、請求項１に記載の鋼板。
【請求項３】
前記パーライトのラメラ間隔が０．２５μｍ以下である、請求項１又は２に記載の鋼板。
【請求項４】
Ｍｏ：０．１〜１．８質量％、Ｖ：０．０１〜０．５質量％、Ｎｂ：０．０１〜０．３５質量％、Ｔｉ：０．０１〜０．２０質量％を１種以上さらに含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載の鋼板。
【請求項５】
石炭火力発電プラントに用いられる、請求項１〜４のいずれか一項に記載の鋼板。
【請求項６】
Ｃ：０．１５〜０．６０質量％、Ｓｉ：０．０１〜１．２質量％、Ｍｎ：０．１〜１．２質量％、Ｐ：０．０２５質量％以下、Ｓ：０．０２５質量％以下、Ｃｒ：０．０１〜１．５質量％を含み、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなるスラブを、８００〜９５０℃の仕上熱延温度及び４５０〜６５０℃の巻取温度で熱延する、鋼板の製造方法。
【請求項７】
前記スラブが、Ｍｏ：０．１〜１．８質量％、Ｖ：０．０１〜０．５質量％、Ｎｂ：０．０１〜０．３５質量％、Ｔｉ：０．０１〜０．２０質量％を１種以上さらに含む、請求項６に記載の鋼板の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鋼板及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
各種プラントに用いられる鋼板には、様々な原料などとの接触による劣化を低減するために耐摩耗性が要求されている。例えば、石炭火力発電プラントに用いられる鋼板は、石炭による摩耗を受け易いため、長寿命化のために耐摩耗性が要求されている。他方、当該用途で用いられる鋼板には、所定の部材形状に加工するために、曲げ加工性も要求されている。
【０００３】
一般に、鋼板の耐摩耗性の向上には、鋼板の硬度を高くすることが有効である。しかしながら、高強度化した鋼板は、曲げ半径が小さな曲げ加工を行った際に、亀裂又は割れが発生し易い。さらに、高強度化した鋼板は、変形抵抗が高いため、スプリングバックが発生して形状不良が起こり易い。このように、耐摩耗性と曲げ加工性とは一般に相反する特性であるため、耐摩耗性と曲げ加工性とを両立させることが難しいという問題があった。
【０００４】
耐摩耗性及び曲げ加工性の両方に優れる従来の鋼板としては、特許文献１において、Ｃ：０．０５〜０．３５質量％、Ｓｉ：０．０５〜１．０質量％、Ｍｎ：０．１〜２．０質量％、Ｂ：０．０００３〜０．００３０質量％、Ｔｉ：０．１〜１．２質量％、Ａｌ：０．１質量％以下を含み、さらにＣｕ：０．１〜１．０質量％、Ｎｉ：０．１〜２．０質量％、Ｃｒ：０．１〜１．０質量％、Ｍｏ：０．０５〜１．０質量％、Ｗ：０．０５〜１．０質量％のうちから選ばれた１種又は２種以上を含有し、且つＤＩ＊値が６０以上を満足し、残部Ｆｅ及び不可避的不純物からなる組成を有する熱延鋼板が提案されている。この熱延鋼板は、ＤＩ＊値を６０以上に調整してフェライトとベイナイトとからなる金属組織を生成させることにより、耐摩耗性を向上させている。一方、引用文献１では、ＤＩ＊値が６０未満であると、フェライトとパーライトとからなる金属組織が生成するため、耐摩耗性が低下すると記載されている。このように、引用文献１は、フェライトとベイナイトとからなる金属組織を有する熱延鋼板を前提としており、その他の金属組織を有する熱延鋼板などの鋼板と、その耐摩耗性及び曲げ加工性との関係については十分に検討されていない。
【０００５】
また、特許文献２には、Ｃ：０．０５〜０．２０質量％、Ｓｉ：０．０１〜０．５５質量％、Ｍｎ：０．１〜２．５質量％、Ｐ：０．１質量％以下、Ｓ：０．０１質量％以下、Ａｌ：０．００５〜０．１０質量％、Ｎ：０．０１質量％以下、Ｎｂ：０．００５〜０．１０質量％、Ｂ：０．０００３〜０．００５０質量％、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなる組成を有し、金属組織の９０％以上がマルテンサイトであり、圧延方向の断面における表層から板厚１／８までの旧オーステナイト粒の平均アスペクト比が３〜２０である組織を有する熱延鋼板が提案されている。この熱延鋼板は、圧延方向の断面における表層から板厚１／８までの旧オーステナイト粒の平均アスペクト比を３〜２０に制御することにより、耐摩耗性と曲げ加工性との両立を図っている。しかしながら、引用文献２では、マルテンサイトを主体とする金属組織を有する熱延鋼板を前提としており、その他の金属組織を有する熱延鋼板などの鋼板と、その耐摩耗性及び曲げ加工性との関係については十分に検討されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００８−１６９４４３号公報
【特許文献２】特開２０１４−２２７５８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上記のような問題を解決するためになされたものであり、耐摩耗性及び曲げ加工性に優れた鋼板及びその製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、所定の成分組成を有する鋼板において、パーライト又はパーライトとフェライトとからなる金属組織にすると共に、板厚中心における断面硬さを所定の範囲に調整することにより、耐摩耗性と曲げ加工性とのバランスが良好になることを見出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、Ｃ：０．１５〜０．６０質量％、Ｓｉ：０．０１〜１．２質量％、Ｍｎ：０．１〜１．２質量％、Ｐ：０．０２５質量％以下、Ｓ：０．０２５質量％以下、Ｃｒ：０．０１〜１．５質量％を含み、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなる成分組成を有し、金属組織がパーライト又はパーライトとフェライトとからなり、板厚中心における断面硬さが１５０〜３５０ＨＶである鋼板である。
【０００９】
また、本発明者らは、熱延工程において、仕上熱延温度及び巻取温度を制御することにより、耐摩耗性と曲げ加工性とのバランスが良好な鋼板を製造し得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、Ｃ：０．１５〜０．６０質量％、Ｓｉ：０．０１〜１．２質量％、Ｍｎ：０．１〜１．２質量％、Ｐ：０．０２５質量％以下、Ｓ：０．０２５質量％以下、Ｃｒ：０．０１〜１．５質量％を含み、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなるスラブを、８００〜９５０℃の仕上熱延温度及び４５０〜６５０℃の巻取温度で熱延する、鋼板の製造方法である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、耐摩耗性及び曲げ加工性に優れた鋼板及びその製造方法を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の鋼板は、Ｃ（炭素）、Ｓｉ（ケイ素）、Ｍｎ（マンガン）、Ｐ（リン）、Ｓ（硫黄）及びＣｒ（クロム）を所定の質量割合で含み、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなる成分組成を有する。また、本発明の鋼板は、硬質炭化物を生成させて耐摩耗性をより一層向上させる観点から、上記成分に加えて、Ｍｏ（モリブデン）、Ｖ（バナジウム）、Ｎｂ（ニオブ）及びＴｉ（チタン）の１種以上を所定の質量割合でさらに含むことができる。
ここで、本明細書において「鋼板」とは、鋼板だけでなく、鋼帯を含む概念である。また、本明細書において「不可避的不純物」とは、Ｏ、Ｎなどの除去することが難しい成分のことを意味する。これらの成分は、原料を溶製する段階で不可避的に混入する。
【００１２】
Ｃは、鋼板の硬さを確保するための成分である。Ｃの含有量が０．１５質量％未満であると、鋼板の硬さが十分に確保されず、特に、板厚中心における断面硬さが１５０ＨＶ未満となる。一方、Ｃの含有量が０．６０質量％を超えると、析出する炭化物が粗大となり、曲げ加工時に炭化物を起点として割れが発生してしまう。そのため、Ｃの含有量は、０．１５〜０．６０質量％、好ましくは０．１６〜０．５９質量％に設定される。
【００１３】
Ｓｉは、固溶強化元素として鋼板の硬さを向上させるのに有効な成分である。また、Ｓｉは、下記で説明するパーライトのラメラ間隔の低減にも寄与する成分でもある。Ｓｉの含有量が０．０１質量％未満であると、上記の効果が十分に得られない。一方、Ｓｉの含有量が１．２質量％を超えると、製造工程中に表面にスケール疵が発生して品質低下を招く恐れがあると共に、曲げ加工性も低下する。そのため、Ｓｉの含有量は、０．０１〜１．２質量％、好ましくは０．０１〜１．１５質量％に設定される。
【００１４】
Ｍｎも、Ｓｉと同様に、固溶強化元素として鋼板の硬さを向上させるのに有効な成分である。Ｍｎの含有量が０．１質量％未満であると、上記の効果が十分に得られない。一方、Ｍｎの含有量が１．２質量％を超えると、溶接時に硬化又は脆化を起こり易くなるため、所定の部品形状への加工が難しくなる。そのため、Ｍｎの含有量は、０．１〜１．２質量％、好ましくは０．１５〜１．１０質量％に設定される。
【００１５】
Ｐ及びＳは、鋼板の曲げ加工性及び靭性を低下させる成分であり、含有量は少ない方が望ましい。そのため、本発明の効果を損なわない範囲として、Ｐ及びＳの含有量は、０．０２５質量％以下、好ましくは０．０２４質量％以下に設定される。
【００１６】
Ｃｒは、下記で説明するパーライトのラメラ間隔の低減に寄与する成分である。Ｃｒの含有量が０．０１質量％未満であると、上記の効果が十分に得られない。一方、Ｃｒの含有量が１．５質量％を超えると、鋼板の曲げ加工時に割れが発生し易くなる。そのため、Ｃｒの含有量は、０．０１〜１．５質量％、好ましくは０．０１５〜１．４５質量％に設定される。
【００１７】
Ｍｏは、鋼板の耐摩耗性を向上させるのに有効な成分である。また、Ｍｏは、下記で説明するパーライトのラメラ間隔の低減にも寄与する成分でもある。Ｍｏの含有量が０．１質量％未満であると、上記の効果が十分に得られない。一方、Ｍｏの含有量が１．８質量％を超えると、鋼板の曲げ加工性が低下してしまう。そのため、Ｍｏの含有量は、０．１〜１．８質量％、好ましくは０．２〜１．６質量％に設定される。
【００１８】
Ｖは、Ｃとの間で炭化物を生成し、この炭化物によって鋼板の耐摩耗性を向上させる成分である。Ｖの含有量が０．０１質量％未満であると、上記の効果が十分に得られない。一方、Ｖの含有量が０．５質量％を超えると、鋼板のコストが上昇してしまう。そのため、Ｖの含有量は、０．０１〜０．５質量％、好ましくは０．０２〜０．４質量％に設定される。
【００１９】
Ｎｂは、Ｖと同様にＣとの間で炭化物を生成し、この炭化物によって鋼板の耐摩耗性を向上させる成分である。Ｎｂの含有量が０．０１質量％未満であると、上記の効果が十分に得られない。一方、Ｎｂの含有量が０．３５質量％を超えると、炭化物が粗大化し、鋼板の曲げ加工時に炭化物を起点として割れが発生し易くなる。そのため、Ｎｂの含有量は、０．０１〜０．３５質量％、好ましくは０．０２〜０．３３質量％に設定される。
【００２０】
Ｔｉは、Ｖ及びＮｂと同様にＣとの間で炭化物を生成し、この炭化物によって鋼板の耐摩耗性を向上させる成分である。Ｔｉの含有量が０．０１質量％未満であると、上記の効果が十分に得られない。一方、Ｔｉの含有量が０．２０質量％を超えると、炭化物が粗大化し、鋼板の曲げ加工時に炭化物を起点として割れが発生し易くなる。そのため、Ｔｉの含有量は、０．０１〜０．２０質量％、好ましくは０．０１５〜０．１５質量％に設定される。
【００２１】
本発明の鋼板は、金属組織がパーライト又はパーライトとフェライトとからなる。パーライトは、耐摩耗性の向上に特に有効な金属組織であるため、耐摩耗性の向上効果を十分に得る観点から、パーライトの面積率は、好ましくは１５％以上、より好ましくは１６％以上、さらに好ましくは１７％以上、特に好ましくは１８％以上である。
ここで、本明細書において「パーライトの面積率」とは、金属組織全体に対するパーライトの面積の割合のことを意味する。「パーライトの面積率」は、鋼板の板厚方向の断面を光学顕微鏡で撮影し、その写真を画像解析することによって算出することができる。
【００２２】
また、パーライトは、ラメラ間隔が小さいほど、鋼板が硬くなるため、耐摩耗性を向上させることができる。そのため、パーライトのラメラ間隔は、好ましくは０．２５μｍ以下、より好ましくは０．２４μｍ以下、さらに好ましくは０．２３μｍ以下である。
ここで、本明細書において「パーライトのラメラ間隔」は、鋼板の板厚方向の断面をＳＥＭで撮影し、その写真を画像解析することによって算出することができる。
【００２３】
鋼板の硬度は、高くすることにより、耐摩耗性が向上する一方、曲げ半径の小さな曲げ加工を行った際に亀裂又は割れが発生すると共に、変形抵抗が大きくなり、所望の形状に曲げ加工し難くなる。そのため、耐摩耗性と曲げ加工性とを両立させる観点から、本発明の鋼板は、板厚中心における断面硬さが１５０〜３５０ＨＶ、好ましくは１６０〜３４０ＨＶである。板厚中心における断面硬さを上記範囲に制御することにより、各種プラントの部材への曲げ加工性が良好であり、且つ耐摩耗性が良好な鋼板を得ることができる。この鋼板は、５０年以上の耐用年数及び９０〜１２０°の曲げ加工性が要求される石炭火力発電プラントの部材（例えば、石炭サイロ、シューターなど）に用いるのに最適である。鋼板の板厚中心における断面硬さが３５０ＨＶを超えると、耐摩耗性は良好であるものの、曲げ加工性が十分ではない。一方、鋼板の板厚中心における断面硬さが１５０ＨＶ未満であると、曲げ加工性は良好であるものの、耐摩耗性が十分ではない。
ここで、本明細書において「鋼板の板厚中心における断面硬さ」とは、鋼板の板厚方向の断面における板厚中心部の硬さを意味する。「鋼板の板厚中心における断面硬さ」は、ＪＩＳ  Ｚ２２４４の規定に準拠し、ビッカース硬さ試験機にて測定することができる。
【００２４】
本発明の鋼板の種類としては、特に限定されず、熱延鋼板であっても冷延鋼板であってもよい。
本発明の鋼板の板厚は、用途に応じて適宜調整すればよく特に限定されないが、一般に１〜３０ｍｍ、好ましくは２〜２０ｍｍである。
【００２５】
上記のような特徴を有する本発明の鋼板は、上記の成分組成を有するスラブを熱延する際に、仕上熱延温度（熱延最終パス圧延温度）及び巻取温度を所定の範囲に制御することによって製造することができる。具体的には、仕上熱延温度及び巻取温度を所定の範囲で制御することにより、鋼板の金属組織及び板厚中心における断面硬さを最適化することができる。
【００２６】
仕上熱延温度は、８００〜９５０℃、好ましくは８２０〜９３０℃、より好ましくは８５０〜９００℃に制御される。仕上熱延温度が８００℃未満であると、熱延抵抗が増大して通板性が低下すると共に、２相域圧延となって均一な金属組織が得られないため鋼板の形状が低下する。一方、仕上熱延温度が９５０℃を超えると、鋼板の表面にスケール疵が発生する。
【００２７】
巻取温度は、４５０〜６５０℃、好ましくは４６０〜６４０℃、より好ましくは４７０〜６００℃に制御される。巻取温度が４５０℃未満であると、鋼板が硬くなりすぎてしまい、所望の曲げ加工性が得られない。一方、巻取温度が６５０℃を超えると、鋼板の表層に脱炭又は粒界酸化が発生してしまう。脱炭は、鋼板の耐摩耗性が低下する原因となり、また、粒界酸化は、鋼板の曲げ加工時に割れの起点となる。
【００２８】
熱延時のその他の工程及び条件については、特に限定されず、公知の方法に準じて行うことができる。一般的には、熱延工程では、スラブを１０００℃以上で粗圧延して上記の仕上熱延温度で仕上圧延した後、２０℃／秒以上の平均冷却速度で上記の巻取温度まで冷却して巻取ればよい。また、熱延後、熱延鋼板にスキンパス圧延、酸洗などを施したり、冷延を行ったりしてもよい。
また、本発明の鋼板には、耐食性などの特性を付与するために、各種めっきを施してもよい。
【実施例】
【００２９】
以下に、実施例及び比較例を挙げて本発明の内容を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定して解釈されるものではない。
表１に示す成分組成の溶鋼をスラブとし、スラブを熱延することによって板厚３．０ｍｍの鋼板を製造した。熱延条件は、仕上熱延温度を８６０℃、平均冷却速度を２５℃／秒、巻取温度を表２に示す通りに設定した。また、鋼板にはスキンパス圧延及び酸洗を施した。
なお、比較例には、石炭火力発電プラントに一般に用いられているオーステナイト系ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）も従来材として例示した。
【００３０】
【表１】
2019123913.tif 000002
【００３１】
上記で得られた鋼板について下記の評価を行った。
＜板厚中心における断面硬さ＞
上記で得られた鋼板から試験片を切り出し、ＪＩＳ  Ｚ２２４４の規定に準拠し、ビッカース硬さ試験機を用いて、板厚方向の断面の板厚中心における断面硬さを測定した。測定は、試験荷重１９６Ｎ、試験数ｎ＝５で行い、その平均値を測定結果とした。
【００３２】
＜金属組織＞
上記で得られた鋼板の板厚方向の断面を電解研磨した後、ナイタール液（硝酸濃度２質量％）でエッチングした試験片を準備し、光学顕微鏡を用いて試験片の断面を観察することにより、金属組織を決定した。
【００３３】
＜パーライトの面積率＞
金属組織の評価と同じ試験片を準備した後、光学顕微鏡を用いて試験片の断面（表面から板厚中心部まで）を倍率５００倍で１０視野撮影し、それらの写真を画像解析することにより、パーライトの面積率を算出した。
【００３４】
＜パーライトのラメラ間隔＞
金属組織の評価と同じ試験片を準備した後、ＳＥＭを用いて試験片の断面を倍率５０００倍で１０視野撮影し、それらの写真において最も狭いパーライトのラメラを決定し、このラメラに直角となるように線を引き、その線の長さからラメラ間隔を求めた。１０視野におけるラメラ間隔のうち小さいものから５つのラメラ間隔の平均値を評価結果とした。
【００３５】
＜耐摩耗性＞
上記で得られた鋼板から直径５ｍｍの円板状の試験片を放電加工して切り出し、ピンオンディスク摩耗試験機によって摩耗試験を行った。摩耗試験は、試験片を試料ホルダに固定し、ＳｉＣペーパー＃８００を貼り付けた回転体に試験片表面を試験荷重Ｆ＝２０Ｎで押し付けながら、摩擦速度０．６６ｍ／ｓ、摩擦距離Ｌ＝１００ｍの条件で行った。摩耗量の測定は、レーザー変位計にて連続計測することによって行い、摩耗試験前後の試験片の板厚差から摩耗によって減少した材料の体積を摩耗減量Ｗとして算出した。そして、比摩耗量Ｃ＝摩耗減量Ｗ／（試験荷重Ｆ×摩擦距離Ｌ）の式に基づいて非摩耗量Ｃ（ｍｍ3／Ｎ・ｍ）を求めた。
この評価では、従来材（ＳＵＳ３０４）を基準とし、従来材に対して比摩耗量Ｃが１／３（３２×１０-5ｍｍ3／Ｎ・ｍ）未満であったものを◎、従来材に対して比摩耗量Ｃが１／３以上１／２（４８×１０-5ｍｍ3／Ｎ・ｍ）未満であったものを〇、従来材に対して比摩耗量Ｃが１／２以上であったものを×とした。
【００３６】
＜曲げ加工性＞
上記で得られた鋼板について、曲げ試験をＪＩＳ  Ｚ２２４８に準拠し、Ｖブロック法にて行った。曲げ試験は、鋼板を幅２５ｍｍ（圧延方向）×長さ６０ｍｍ（板幅方向）の矩形に切断加工して試験片を作製し、切断面をベルトグラインダー（＃３２０）で整えた後、最小曲げ半径Ｒを３ｍｍ、最小の曲げ半径Ｒと板厚ｔとの比（曲げ限界Ｒ／ｔ＝１．０）として１５０°曲げ試験を行った。
この評価では、曲げ試験後の試験片の表面を目視観察し、割れがなかったものを〇、割れがあったものを×とした。
上記の各評価結果を表２に示す。
【００３７】
【表２】
2019123913.tif 000003
【００３８】
表２に示されているように、本発明の鋼板（Ｎｏ．１、２、５、６、８、９、１１及び１４）は、耐摩耗性及び曲げ加工性が良好であった。その中でも、Ｎｏ．５、８、９及び１４の鋼板は、Ｍｏ、Ｖ、Ｎｂ又はＴｉの１種以上を含んでいるため、それらの炭化物粒子が生成し、耐摩耗性が特に良好となった。ただし、Ｎｏ．６の鋼板は、Ｎｏ．５の鋼板と組成が同じであったものの、巻取温度が高かったため、板厚中心における断面硬さが低下してしまい、耐摩耗性の向上が見られなかった。
これに対してＮｏ．３、１０及び１２の鋼板は、板厚中心における断面硬さが低すぎたため、耐摩耗性が十分でなかった。
Ｎｏ．４、７及び１３の鋼板は、金属組織がベイナイトであったため耐摩耗性が十分でないと共に、板厚中心における断面硬さが高すぎたため曲げ加工性も十分でなかった。
Ｎｏ．１５〜１８の鋼板は、所定の成分組成を有していないため、耐摩耗性又は曲げ加工性が十分でなかった。特に、Ｎｏ．１５の鋼板は、Ｃの含有量が低すぎたため、板厚中心における断面硬さが低下した。また、Ｎｏ．１６の鋼板は、Ｍｎ及びＳの含有量が高すぎたため、ＭｎＳの形成によって曲げ加工性が低下した。また、Ｎｏ．１７の鋼板は、Ｓｉの含有量が高すぎたため熱延時に粒界酸化が生じ、また、Ｍｏ及びＶの含有量も高すぎたため高質炭化物が粗大となって割れの起点となったため、曲げ加工性が低下した。また、Ｎｏ．１８は、Ｃ、Ｃｒ、Ｎｂ及びＴｉの含有量が高すぎたため、高質炭化物が起点となって割れが生じてしまい、曲げ加工性が低下した。
【００３９】
以上のように、本発明によれば、耐摩耗性及び曲げ加工性に優れた鋼板及びその製造方法を提供することができる。この鋼板は、各種プラントの部材（例えば、石炭火力発電プラントの石炭サイロ、シューターなど）への曲げ加工性が良好であると共に、各種原料（例えば、石炭）に対する耐摩耗性に優れている。