(57)【要約】【課題】簡略なプロセスでの製造が可能で力学特性に優れる高分子モノリス、その製造方法及び当該高分子モノリスを用いた断熱材、梱包剤、緩衝材、分離材、吸着材、貯蔵材、触媒担体、電解質を提供する。【解決手段】１分子内に３個以上の官能基を有するジョイント分子（Ａ）と、１分子内に２個以上の官能基を有するリンカー分子（Ｂ）との付加反応により形成される高分子網目構造を有することを特徴とする高分子モノリスである。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
１分子内に３個以上の官能基を有するジョイント分子（Ａ）と、１分子内に２個以上の官能基を有するリンカー分子（Ｂ）との付加反応により形成される高分子網目構造を有することを特徴とする高分子モノリス。
【請求項２】
前記ジョイント分子（Ａ）が１分子内に３個以上のアミノ基、アクリレート基、メタクリレート基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、チオール基、ビニル基、エチニル基、アジド基、シロール基、アルデヒド基、ケトン基、アセチルアセトン基からなる群より選択される１又は２以上の官能基を有する多官能化合物、前記リンカー分子（Ｂ）が前記ジョイント分子（Ａ）の前記官能基と付加することが可能な前記官能基を１分子内に２個以上有する化合物であることを特徴とする請求項１に記載の高分子モノリス。
【請求項３】
前記高分子網目構造が、特定の溶媒中での前記ジョイント分子（Ａ）と前記リンカー分子（Ｂ）の官能基間の付加反応によって形成されることを特徴とする請求項１又は２に記載の高分子モノリス。
【請求項４】
請求項１〜３の何れか１項に記載の高分子モノリスを用いた断熱材、梱包剤、緩衝材、分離材、吸着材、貯蔵材、触媒担体又は電解質。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、簡略なプロセスで製造可能で且つ力学特性に優れる高分子モノリスおよびその製造方法に関する。詳しくは、１分子内に３個以上の官能基を有する特定の多官能ジョイント分子と１分子内に２個以上の官能基を有するリンカー分子との付加反応で形成される高分子網目構造を有する高分子モノリス及びその製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
高分子多孔質材料は、断熱材、梱包剤、緩衝材等に幅広く用いられており、そのほとんどが樹脂中に気体を分散させた発泡プラスチックである。高分子多孔質材料については、近年、構造部位と空間部位がそれぞれ連続した構造を有する高分子モノリスが開発されている。高分子モノリスは、ＨＰＬＣの分離媒体や触媒担体に有用であることが期待されており、実用化も検討されている。
【０００３】
高分子モノリスの製造方法としては、あらかじめ合成した高分子鎖を架橋しながら製造する方法（例えば、特許文献１乃至３及び非特許文献１乃至３参照）、多官能モノマーを重合しながら製造する方法（例えば、特許文献４乃至７及び非特許文献４乃至１２参照）が知られている。
【０００４】
これらの製造方法では、高分子網目構造が形成される過程において、相分離構造が形成され、高分子鎖の架橋あるいは多官能モノマーの重合によりこの相分離構造が固定化されることにより多孔質体が形成されるものであり、何れの方法においても、相分離構造の形成には界面活性剤、細孔形成剤としての不活性溶媒または不活性溶媒混合物であるポロゲン（pore generator）又は相分離剤の添加が有用である。
【０００５】
しかしながら、高分子モノリスの製造過程においては、最終的にこれらの添加剤を除去する必要があり、添加剤の除去が不十分な場合は、高分子モノリス由来の性能の低下を招く他、不純物として残存し用途的に悪影響を及ぼすことが懸念される。特に、高分子系の添加剤を用いた場合は、乾燥だけでは取り除くことが困難であり、入念な洗浄が必要となる。
【０００６】
また、高分子量体のポロゲンを用いない高分子モノリスの製造も検討されているが、特殊な化学構造のモノマーを使用や、極低温などの限定された条件下で反応を行う必要があり、広範に適用される製造方法ではない（例えば、特許文献８及び非特許文献１３乃至１６参照）。
【０００７】
一方、本発明者らは、種々の溶媒中、特定条件下で、１分子内に３個以上の官能基を有する特定の多官能ジョイント分子と１分子内に２個以上の官能基を有するリンカー分子との付加反応で形成される高分子網目構造によって効率的にゲル（ジョイント‐リンカー型ゲル）が得られることを見出した（非特許文献１７及び１８参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１１−４６８５６
【特許文献２】ＷＯ２００６／０７３１７３
【特許文献３】特開２００８−１３６２５
【特許文献４】ＷＯ２００６／１２６３８７
【特許文献５】特開２０１０−１１１７９１
【特許文献６】特開２０１４−７７１３８
【特許文献７】ＷＯ２０１１／０１９０３３
【特許文献８】特開２０１１−５１６８６２
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】T. Tanigawa, T. Kubo, K. Hosoya, Chem. Lett. 2012, 41, 1265-1266.
【非特許文献２】K. Okada, M. Nandi, J. Maruyama, T. Oka, T. Tsujimoto, K. Kondoh, H. Uyama, Chem. Commun. 2011, 47, 7422-7424.
【非特許文献３】宇山浩，高分子論文集 Vol. 67, No. 9 489-496.
【非特許文献４】Z. Liu, J. Ou, H. Lin, Z. Liu, H. Wang, J. Dong, H. Zou, Chem. Commun. 2014, 50, 9288-9290.
【非特許文献５】J. Hasegawa, K. Kanamori, K. Nakanishi, T. Hanada, S. Yamago, Macromolecules 2009, 42, 1270-1277.
【非特許文献６】K. Kanamori, J. Hasegawa, K. Nakanishi, T. Hanada, Macromolecules 2008, 41, 7186-7193.
【非特許文献７】K. Kanamori, K. Nakanishi, T. Hanada, Advanced Materials 2006, 18, 2407-2411.
【非特許文献８】G. Hasegawa, K. Kanamori, N. Ishizuka, K. Nakanishi, Appl. Mater. & Interfaces 2012, 4, 2343-2347.
【非特許文献９】J. Hasegawa, K. Kanamori, K. Nakanishi, T. Hanada, S. Yamago, Macromol. Rapid Commun. 2009, 30, 986-990.
【非特許文献１０】G. Hasegawa, K. Kanamori, K. Nakanishi, S. Yamago, Polymer 2011, 52, 4644-4647.
【非特許文献１１】S. A. Saba, M. P. S. Mousavi, P. Buhlmann, M. A. Hillmyer, J. Am. Chem. Soc.2015, 137, 8896-8899.
【非特許文献１２】H. Aoki, T. Kubo, T. Ikegami, N. Tanaka, K. Hosoya, D. Tokuda, N. Ishizuka, J. Chromatography A, 2006, 1119, 66-79.
【非特許文献１３】北川慎也、平野友彦  豊田研究報告 64, 181-184 (2011-5)
【非特許文献１４】R. D. Arrua, A. Nordborg, P. R. Haddad, E. F. Hilder, J. Chromatography A, 2013, 1273, 26-33. Lauryl MA PEGDM butanediol propanol in silica column
【非特許文献１５】P. Jandera, M. Stanvova, V. Skerikova, J. Urban, J. Chromatography A, 2013, 1274, 97-106.
【非特許文献１６】P. Jandera, M. Stanvova, V. Skerikova, J. Urban, J. Chromatography A, 2013, 1289, 47-57.
【非特許文献１７】N. Naga, E. Oda, A. Toyota, K. Horie, H. Furukawa, Macromol. Chem. Phys. 2006, 207, 627-635.
【非特許文献１８】N. Naga, E. Oda, A. Toyota, H. Furukawa, Macromol. Chem. Phys. 2007, 208, 2331-2338.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上記従来技術のジョイント‐リンカー型ゲルは、極めて均一なサイズの網目を形成し、かつ、リンカー分子の分子鎖長により網目サイズの精密な制御が可能である。また、当該ジョイント‐リンカー型ゲルの合成には種々の分子構造、分子サイズのジョイント分子、リンカー分子や種々の溶媒を用いることが可能であり、反応系の相分離を必要とする高分子モノリスの合成にも有用であることが期待される。
【００１１】
本発明は、上記実情に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、簡略なプロセスでの製造が可能で力学特性に優れる高分子モノリス、その製造方法及び当該高分子モノリスを用いた断熱材、梱包剤、緩衝材、分離材、吸着材、貯蔵材、触媒担体、電解質を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、界面活性剤や高分子系のポロゲン、相分離剤を用いない高分子モノリスの製造方法について鋭意検討を重ねた結果、特定の条件下で特定の構造の多官能ジョイント分子とリンカー分子との付加反応によって効率的に高分子モノリスが得られることを見出し本発明に至った。
（１）すなわち、本発明は、１分子内に３個以上の官能基を有するジョイント分子（Ａ）と、１分子内に２個以上の官能基を有するリンカー分子（Ｂ）との付加反応により形成される高分子網目構造を有することを特徴とする高分子モノリスである。
（２）本発明はまた、前記ジョイント分子（Ａ）が１分子内に３個以上のアミノ基、アクリレート基、メタクリレート基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、チオール基、ビニル基、エチニル基、アジド基、シロール基、アルデヒド基、ケトン基、アセチルアセトン基からなる群より選択される１又は２以上の官能基を有する多官能化合物、前記リンカー分子（Ｂ）が前記ジョイント分子（Ａ）の前記官能基と付加することが可能な前記官能基を１分子内に２個以上有する化合物であることを特徴とする（１）に記載の高分子モノリスである。
（３）本発明はまた、前記高分子網目構造が、特定の溶媒中での前記ジョイント分子（Ａ）と前記リンカー分子（Ｂ）の官能基間の付加反応によって形成されることを特徴とする（１）又は（２）に記載の高分子モノリスである。
（４）本発明はまた、（１）〜（３）の何れか１項に記載の高分子モノリスを用いた断熱材、梱包剤、緩衝材、分離材、吸着材、貯蔵材、触媒担体又は電解質である。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によると、簡略なプロセスでの製造が可能で、力学特性に優れる高分子モノリス、その製造方法、及び当該高分子モノリスを用いた断熱材、梱包剤、緩衝材、分離材、吸着材、貯蔵材、触媒担体又は電解質を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を詳細に説明する。
【００１５】
本発明に係る高分子モノリスは、１分子内に３個以上の官能基を有するジョイント分子（Ａ）と、１分子内に２個以上の官能基を有するリンカー分子（Ｂ）との付加反応によって形成される高分子網目構造を有することを特徴としている。
【００１６】
上記１分子内に３個以上の官能基を有するジョイント分子（Ａ）としては、下記式（１）
Ｘ［（Ｙｉ）ｉ］ｎ、又はＸ［（ＺｉＹｉ）ｉ］ｎ
で示されるＸで表される中心構造に反応性官能基が直接あるいは接合基を介して結合した化合物、又はＸに反応性官能基を分子内に含む（Ｙｉ）ｉで表される分岐構造が直接若しくは接合基Ｚｉを介して結合する化合物が挙げられる。
【００１７】
上記式（１）中のＸとしては、Ｎ，Ｃ，Ｓｉ，Ｏ，Ｂ，Ｍｇ，Ａｌ，Ｐ，Ｓ，Ｃａ，Ｔｉ，Ｃｒ，Ｍｎ，Ｆｅ，Ｃｏ，Ｎｉ，Ｚｎ，Ｚｒ，Ｍｏ，Ｓｎ，Ｂａ，Ｈｆ，Ｗなどの原子、およびこれらのアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ化合物、シラン化合物、シロキシ化合物およびこれらの誘導体、フェニル、インデニル、ナフチル、アズレニル、インダセニル、アセナフチレニル、フルオレニル、フェナレニル、フェナントレニル、アントラセニル、トリフェニレニル、ピレニル、クリセニル、ナフタセニル、ピセニル、ペリレニル、ペンタフェニル、ペンタセニルなどの芳香族基、およびこれらの誘導体が挙げられる。
【００１８】
上記式（１）中のＹｉとしては、（ＣＲｉ１Ｒｉ２）、（ＳｉＲｉ１Ｒｉ２）、（Ｃ６Ｒｉ１Ｒｉ２Ｒｉ３Ｒｉ４），（ＮＲｉ１）の繰り返し単位が好ましい。
【００１９】
上記式（１）中の接合基Ｚｉとしては、エーテル結合、エステル結合、ウレタン結合、アミド結合、チオウレタン結合、アセタール結合、ジスルフィド結合、トリアジン、Ｎ，Ｃ，Ｓｉ，Ｏが好ましい。
【００２０】
上記式（１）中のｉは、中心構造Ｘからｉ番目の繰り返し単位を表し、ｉ番目の繰り返し単位中に結合した置換基Ｒｉ１〜Ｒｉ４は各々独立に水素、炭素数１〜１０のアルキニル基およびその誘導体、炭素数１〜１０のアルケニル基およびその誘導体、炭素数１〜１０のアルキル基およびその誘導体、炭素数６〜５０の芳香族化合物およびその誘導体からなる群から選ばれる基を表す。
【００２１】
上記式（１）中のｉについて、好ましくは１〜５０の整数であり、特に好ましくは１〜２０の整数である。
【００２２】
上記式（１）中のｎは、中心構造Ｘに結合した分岐構造（Ｙｉ）ｉもしくは（ＺｉＹｉ）ｉの数を表す。
【００２３】
上記式（１）中のｎについて、好ましくは１〜５０の整数であり、特に好ましくは３〜２０の整数である。
【００２４】
ジョイント分子（Ａ）に含まれる反応性官能基としては特に限定されるものではないが、アミノ基、アクリレート基、メタクリレート基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、チオール基、ビニル基、エチニル基、アジド基、シロール基、アルデヒド基、ケトン基、アセチルアセトン基などが挙げられる。
【００２５】
いずれの構造の上記ジョイント分子（Ａ）においても、１分子内に３個以上の官能基を有する多官能性化合物であることが肝要である。官能基が１分子内に３個未満の化合物では、目的とする高分子モノリスを得ることができない。
【００２６】
上記式（１）中の分岐構造（Ｙｉ）ｉもしくは（ＺｉＹｉ）ｉ内の反応性官能基の結合位置は特に限定されるものではないが、反応性を考慮した場合、末端もしくはその近辺が好ましい。
【００２７】
上記式（１）を満たす構造であれば、複数種の化合物を混合して使用することも可能である。
【００２８】
上記化合物（Ｂ）１分子内に２個以上の官能基を有するリンカー分子としては、下記式（２）
［（Ｙｉ）ｉ］、又は［（ＺｉＹｉ）ｉ］
の構造からなる化合物が挙げられる。
【００２９】
上記式（２）中のＹｉとしては、（ＣＲｉ１Ｒｉ２）、（ＳｉＲｉ１Ｒｉ２）、（Ｃ６Ｒｉ１Ｒｉ２Ｒｉ３Ｒｉ４），（ＮＲｉ１）の繰り返し単位が好ましい。
【００３０】
上記式（２）中のｉは、中心構造Ｘからｉ番目の繰り返し単位を表し、ｉ番目の繰り返し単位中に結合した置換基Ｒｉ１〜Ｒｉ４は各々独立に水素、炭素数１〜１０のアルキニル基およびその誘導体、炭素数１〜１０のアルケニル基およびその誘導体、炭素数１〜１０のアルキル基およびその誘導体、炭素数６〜５０の芳香族化合物およびその誘導体からなる群から選ばれる基を表す。
【００３１】
上記式（２）中のｉについて、好ましくは、１〜５０の整数である。特に好ましくは、１〜２０の整数である。
【００３２】
上記式（２）中の接合基Ｚｉとしては、エーテル結合、エステル結合、ウレタン結合、アミド結合、チオウレタン結合、アセタール結合、ジスルフィド結合、トリアジン、Ｎ，Ｃ，Ｓｉ，Ｏが好ましい。
【００３３】
ジョイント分子（Ｂ）に含まれる反応性官能基としては特に限定されるものではないが、アミノ基、アクリレート基、メタクリレート基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、チオール基、ビニル基、エチニル基、アジド基、シロール基、アルデヒド基、ケトン基、アセチルアセトン基などが挙げられる。
【００３４】
上記式（２）中のリンカー内の反応性官能基の結合位置は特に限定されるものではないが、反応性を考慮した場合、両末端もしくはその近辺が好ましい。
【００３５】
いずれの構造の上記リンカー分子（Ｂ）については、１分子内に２個以上の官能基を有する多官能性モノマーであることが肝要である。官能基が１分子内に１個の化合物では、目的とする高分子モノリスを得ることができない。
【００３６】
上記式（２）中を満たす構造であれば、複数種の化合物を混合して使用することも可能である。
【００３７】
上記高分子モノリスの製造時におけるモノマー濃度、即ちジョイント分子（Ａ）とリンカー分子（Ｂ）の重量分率、は特に制限されるものではないが、網目構造の均一性を考慮した場合、好ましくは０．１〜１００重量％、特に好ましくは１〜５０重量％の範囲である。
【００３８】
当該高分子モノリスの高分子網目構造を形成する化合物（Ａ）と（Ｂ）付加反応には、種々の反応を用いることができる。好ましくは、反応時に分子の脱離が無い反応、例えばチオール‐エン反応、マイケル付加反応、ヒドロシリル化反応、アジド‐アルキン反応やイソシアネート、エポキシ、チオール、ヒドロキシ、カルボキシ、アミノ、（メタ）アクリレート間の種々の重付加反応である。
【００３９】
上記高分子モノリスの合成には、反応系に相分離構造を誘発するために溶媒を用いることができる。溶媒としては、いずれの化合物も用いることができるが、ジョイント分子とリンカー分子の付加反応を阻害しない化合物が好ましい。例として、メタノール、エタノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、オクタノール、デカノール、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、デカン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジモチルスルホキシド、ジメチルホルムアミド、クロロホルム、塩化メチレンのような炭化水素系溶媒や、ベンゼン、トルエン、キシレン、ハロゲン化ベンゼンのような芳香族炭化水素系溶媒およびこれらの誘導体などが挙げられる。また、複数種の溶媒を混合して使用することも可能である。
【００４０】
ジョイント分子（Ａ）とリンカー分子（Ｂ）の付加反応において、ジョイント分子（Ａ）の反応性官能基とリンカー分子（Ｂ）の反応性官能基とのモル比は、好ましくは０．１〜１０、さらに好ましくは０．５〜２である。
【００４１】
上記ジョイント分子（Ａ）とリンカー分子（Ｂ）の付加反応には種々の触媒、開始剤を用いることができる。具体的には、酸、塩基触媒のほか、ラジカル開始剤、遷移金属触媒が挙げられる。
【００４２】
ジョイント分子（Ａ）とリンカー分子（Ｂ）の付加反応に使用する触媒、開始剤の濃度は特に制限されるものではないが、効率的な高分子網目構造の形成、製造コストを考慮した場合、好ましくは０．００１ｇ／Ｌ〜１０ｇ／Ｌ、特に好ましくは０．０１ｇ／Ｌ〜１ｇ／Ｌの範囲である。
【００４３】
反応温度は、通常−３０℃〜３００℃までにわたって実施することができるが、好ましくは０〜２００℃、より好ましくは２０〜１５０℃である。反応時間は一般的に使用するジョイント分子、リンカー分子、触媒の種類や濃度、溶媒の種類により適宜決定されるが、１分から２４０時間の範囲を取り得る。
【００４４】
本発明の高分子モノリスには、本発明の効果が阻害されない範囲において、必要に応じて、添加剤、例えば、酸化防止剤、分散剤などを配合してもよい。
【００４５】
上記高分子モノリスの用途としては、特に制限されるものではなく、様々なものが可能である。具体的には、断熱材、梱包剤、緩衝材、分離材、吸着材、貯蔵材、触媒担体、電解質に用いることができる。これらの製品への加工方法は特に制限されるものではなく、種々の方法を用いることができる。具体的には、製品の形状の型の中で製造する方法や、高分子モノリスを別途合成した後、切断、剪裁する方法などが挙げられる。また、必要に応じて、種々の材料と併用することも可能である。
【００４６】
次に、本発明の有機高分子モノリス及びその製造方法を、実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【実施例１】
【００４７】
Tris(2-aminoethyl)amine (TAEA)- Poly(ethylene glycol) diacrylate, (NK200, 新中村化学)を用いた高分子モノリスの合成１
【００４８】
内径13 mmのアンプル管内に、ジョイント分子のTAEA 0.058 g（0.40 mmol）、リンカー分子のNK200 0.35 g（1.2 mmol）、溶媒のエタノール2.9 mL (2.3 g)を導入し窒素置換した後、ボルテックスミキサーで撹拌し、モノマー濃度が15 wt%の均一な反応溶液を調製した。アンプル管を溶封した後、室温で24時間反応しポリマーを合成した。ポリマーをアンプル管から取り出し、室温で風乾した後、100?Cで1.2時間乾燥、60?Cで4時間減圧乾燥した。得られたポリマーを走査型電子顕微鏡で観察したところ三次元網目構造を有する多孔質体であることが確認された（図１）。また、BET法により測定した比表面積は5.2 m2/g、Porosityは84.7%であった。圧縮試験におけるヤング率は18 kPaであり、圧縮による破断は起こらなかった。
【実施例２】
【００４９】
TAEA-NK200を用いた高分子モノリスの合成２
【００５０】
内径13 mmのアンプル管内に、ジョイント分子のTAEA 0.058 g（0.40 mmol）、リンカー分子のNK200 0.37 g（1.2 mmol）、溶媒のエタノール2. 2 mL (1.7 g)を導入し窒素置換した後、ボルテックスミキサーで撹拌し、モノマー濃度が20 wt%の均一な反応溶液を調製した。アンプル管を溶封した後、室温で24時間反応しネットワークポリマーを合成した。ポリマーをアンプル管から取り出し、室温で風乾した後、100?Cで1.2時間乾燥、60?Cで4時間減圧乾燥した。得られたポリマーを走査型電子顕微鏡で観察したところ三次元網目構造を有する多孔質体であることが確認された（図２）。また、BET法により測定した比表面積は1.2 m2/g、Porosityは83.9%であった。圧縮試験におけるヤング率は22 kPaであり、圧縮による破断は起こらなかった。
【実施例３】
【００５１】
TAEA-NK200を用いた高分子モノリスの合成３
【００５２】
内径13 mmのアンプル管内に、ジョイント分子のTAEA 0.073 g（0.5 mmol）、リンカー分子のNK200 0.46 g（1.5 mmol）、溶媒のエタノール2.0 mL (1.6 g)を導入し窒素置換した後、ボルテックスミキサーで撹拌し、モノマー濃度が25 wt%の均一な反応溶液を調製した。アンプル管を溶封した後、室温で24時間反応しネットワークポリマーを合成した。ポリマーをアンプル管から取り出し、室温で風乾した後、100?Cで1.2時間乾燥、60?Cで4時間減圧乾燥した。得られたポリマーを走査型電子顕微鏡で観察したところ三次元網目構造を有する多孔質体であることが確認された（図３）。また、BET法により測定した比表面積は3.7 m2/g、Porosityは83.8%であった。圧縮試験におけるヤング率は42 kPaであり、圧縮による破断は起こらなかった。
【実施例４】
【００５３】
1,3,4-Tris(3-mercaptobutyloxethyl)-1,3,5-triazine-2,4,6-(1H,3H,5H)-trione (昭和電工カレンズMT NR1)- Poly(ethylene glycol) diacrylate, (NK1000, 新中村化学)を用いた高分子モノリスの合成
【００５４】
内径13 mmのアンプル管内に、ジョイント分子のNR1 0.043g（0.38 mmol）、リンカー分子のNK1000 0.13 g（0.57 mmol）、溶媒のエタノール2.42 mL(1.89 g)を導入し窒素置換した後、ボルテックスミキサーで撹拌し、モノマー濃度が30 wt%の均一な反応溶液を調製した。アンプル管を溶封した後、室温で24時間反応しネットワークポリマーを合成した。ポリマーをアンプル管から取り出し、室温で風乾した後、100?Cで1.2時間乾燥、60?Cで4時間減圧乾燥した。得られたポリマーを走査型電子顕微鏡で観察したところ三次元網目構造を有する多孔質体であることが確認された（図４）。また、BET法により測定した気孔容積は6.7*10-3 cm3/gであった。圧縮試験におけるヤング率は127 kPaであり、圧縮による破断は起こらなかった。
【実施例５】
【００５５】
1,1,1-Tris(acryloyloxymethyl)propane (TMPTA)-1,10-decanedithiol (DDT)を用いた高分子モノリスの合成
【００５６】
内径13 mmのアンプル管内に、ジョイント分子のTMPTA 0.27 g（0.89 mmol）、リンカー分子のDDT 0.27 g（1.3 mmol）、溶媒のDMSO 1.97 mL (1.79 g)を導入し窒素置換した後、すみやかにボルテックスミキサーで撹拌し、モノマー濃度が20 wt%の均一な反応溶液を調製した。室温で1分間反応しネットワークポリマーを合成した。ポリマーをアンプル管から取り出し、大量のエタノール中に浸漬させ溶媒を置換した。室温で風乾した後、100?Cで1.2時間乾燥、60?Cで4時間減圧乾燥した。得られたポリマーを走査型電子顕微鏡で観察したところ三次元網目構造を有する多孔質体であることが確認された（図５）。また、BET法により測定した比表面積は4.8 m2/gであった。圧縮試験におけるヤング率は82 kPaであり、圧縮による破断は起こらなかった。
【実施例６】
【００５７】
Pentaerythritol tetra acrylate(PT)-DDTを用いた高分子モノリスの合成
【００５８】
内径13 mmのアンプル管内に、ジョイント分子のPT 0.25 g（0.71 mmol）、リンカー分子のDDT 0.33 g（1.4 mmol）、溶媒のDMSO 1.98 mL(2.18 g)を導入し窒素置換した後、すみやかにボルテックスミキサーで撹拌し、モノマー濃度が20 wt%の均一な反応溶液を調製した。室温で1分間反応しネットワークポリマーを合成した。ポリマーをアンプル管から取り出し、大量のエタノール中に浸漬させ溶媒を置換した。室温で風乾した後、100?Cで1.2時間乾燥、60?Cで4時間減圧乾燥した。得られたポリマーを走査型電子顕微鏡で観察したところ三次元網目構造を有する多孔質体であることが確認された（図６）。また、BET法により測定した比表面積は2.5 m2/gであった。圧縮試験におけるヤング率は160 kPaであり、圧縮による破断は起こらなかった。
【実施例７】
【００５９】
1,1,1-tris(4-hydroxyphenyl)ethane (THE)- diethylene glycol divinyl ether (DEGDE)を用いた高分子モノリスの合成
【００６０】
内径13 mmのアンプル管内に、ジョイント分子のTHE 0.25 g（0.08 mmol）、リンカー分子のDEGDE 0.20 mL（0.12 mmol）、溶媒のアセトニトリル 2.3 mL (1.8 g) 触媒のpyridinium p-toluenesulfonate (PPTS) 0.023 g (0.092 mmol) を導入し窒素置換した後、ボルテックスミキサーで撹拌し、モノマー濃度が20 wt%の均一な反応溶液を調製した。アンプル管を溶封した後、室温で24時間反応しネットワークポリマーを合成した。ポリマーをアンプル管から取り出し、大量のクロロホルム中に浸漬させ溶媒を置換した。室温で風乾した後、室温で4時間減圧乾燥した。得られたポリマーを走査型電子顕微鏡で観察したところ三次元網目構造を有する多孔質体であることが確認された（図7）。また、BET法により測定した比表面積は2.6 m2/g、Porosityは76.2%であった。圧縮試験におけるヤング率は838 kPaであり、圧縮による破断は起こらなかった。
【実施例８】
【００６１】
ポリエチレンイミン(PEI300)- NK200を用いた高分子モノリスの合成１
【００６２】
内径13 mmのアンプル管内に、ジョイント分子のPEI300 0.051 g、リンカー分子のNK200 0.37 g、溶媒のエタノール2.1 mLを導入し窒素置換した後、ボルテックスミキサーで撹拌し、モノマー濃度が20 wt%の均一な反応溶液を調製した。アンプル管を溶封した後、室温で24時間反応しポリマーを合成した。ポリマーをアンプル管から取り出し、室温で風乾した後、100?Cで1.2時間乾燥、60?Cで4時間減圧乾燥した。得られたポリマーを走査型電子顕微鏡で観察したところ三次元網目構造を有する多孔質体であることが確認された（図8）。圧縮試験におけるヤング率は8.2 kPaであり、圧縮による破断は起こらなかった。
【実施例９】
【００６３】
PEI300- NK200を用いた高分子モノリスの合成１
【００６４】
内径13 mmのアンプル管内に、ジョイント分子のPEI300 0.064 g、リンカー分子のNK200 0.47 g、溶媒のエタノール2.0 mLを導入し窒素置換した後、ボルテックスミキサーで撹拌し、モノマー濃度が20 wt%の均一な反応溶液を調製した。アンプル管を溶封した後、室温で24時間反応しポリマーを合成した。ポリマーをアンプル管から取り出し、室温で風乾した後、100?Cで1.2時間乾燥、60?Cで4時間減圧乾燥した。得られたポリマーを走査型電子顕微鏡で観察したところ三次元網目構造を有する多孔質体であることが確認された（図９）。圧縮試験におけるヤング率は35.2 kPaであり、圧縮による破断は起こらなかった。
【実施例１０】
【００６５】
PEI300- NK200を用いた高分子モノリスの合成１
【００６６】
内径13 mmのアンプル管内に、ジョイント分子のPEI300 0.079 g、リンカー分子のNK200 0.56 g、溶媒のエタノール1.9 mLを導入し窒素置換した後、ボルテックスミキサーで撹拌し、モノマー濃度が20 wt%の均一な反応溶液を調製した。アンプル管を溶封した後、室温で24時間反応しポリマーを合成した。ポリマーをアンプル管から取り出し、室温で風乾した後、100?Cで1.2時間乾燥、60?Cで4時間減圧乾燥した。得られたポリマーを走査型電子顕微鏡で観察したところ三次元網目構造を有する多孔質体であることが確認された（図１０）。圧縮試験におけるヤング率は64.1 kPaであり、圧縮による破断は起こらなかった。
【産業上の利用可能性】
【００６７】
上述したように、本発明の高分子モノリスは、断熱材、梱包剤、緩衝材、分離材、吸着材、貯蔵材、触媒担体、電解質等として利用した場合極めて有用である。