(57)【要約】【課題】線材のボビンに対する占積率を効率よく簡単に向上させた巻線組立体を提供する。【解決手段】巻線組立体２０は、ボビン２５と、ボビン２５に巻き付けられた線材２６とを備えている。ボビン２５は、線材２６が巻き付けられた中空状の胴部３０と、胴部３０の一端に接続され、胴部３０の内側に傾斜する第１傾斜フランジ３２と、胴部３０の他端に接続され、胴部３０の外側に傾斜する第２傾斜フランジ３３とを備えている。線材２６は、胴部３０と第１傾斜フランジ３２との接続部分３７から、胴部３０と第２傾斜フランジ３３との接続部分３８に近接する方向に、整列性を保ちながら配列されている。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボビンと、該ボビンに巻き付けられた線材とを備えた巻線組立体であって、
前記ボビンは、
前記線材が巻き付けられた中空状の胴部と、
前記胴部の一端に接続され、前記胴部の内側に傾斜する第１傾斜フランジと、
前記胴部の他端に接続され、前記胴部の外側に傾斜する第２傾斜フランジとを備えており、
前記線材は、前記胴部と前記第１傾斜フランジとの接続部分から、前記胴部と前記第２傾斜フランジとの接続部分に近接する方向に、整列性を保ちながら配列されていることを特徴とする巻線組立体。
【請求項２】
前記胴部には、前記線材が単層または多層に巻き付けられており、
前記線材は、前記胴部の外面と前記第１傾斜フランジの内面と前記第２傾斜フランジの外面とで囲まれた巻線領域に存在していることを特徴とする請求項１に記載の巻線組立体。
【請求項３】
前記単層に巻き付けられた線材、または前記多層に巻き付けられた線材のうちの少なくとも一層の線材は、互いに接触しつつ、前記胴部と前記第１傾斜フランジとの接続部分から、前記胴部と前記第２傾斜フランジとの接続部分まで、整列性を保ちながら配列されていることを特徴とする請求項２に記載の巻線組立体。
【請求項４】
前記単層に巻き付けられた線材、または前記多層に巻き付けられた線材は、互いに接触し、かつ整列性を保ちながら前記第１傾斜フランジの内面に接して配列されていることを特徴とする請求項２または３に記載の巻線組立体。
【請求項５】
前記線材の断面は、四角形状を有していることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の巻線組立体。
【請求項６】
主軸と、
前記主軸に固定されたロータと、
請求項１乃至５のいずれか一項に記載された巻線組立体と、
前記巻線組立体が装着され、前記ロータの周囲に配置されたステータとを備えたことを特徴とする回転機械。
【請求項７】
線材をボビンに巻き付ける方法であって、
中空状の胴部と、該胴部の内側に傾斜する第１傾斜フランジと、該胴部の外側に傾斜する第２傾斜フランジとを備えた前記ボビンを用意し、
前記線材を繰り出すノズルの先端を、前記胴部と前記第１傾斜フランジとの接続部分に対向する第１位置に配置し、
前記胴部の中心線を中心として前記ボビンを回転させながら、前記ノズルから前記線材を繰り出し、
前記線材を前記ノズルから繰り出しながら、前記ノズルの先端が前記胴部と前記第２傾斜フランジとの接続部分に対向する第２位置に近接する方向に、前記ノズルを前記中心線と平行に移動させることを特徴とする方法。
【請求項８】
前記ノズルと、前記胴部の中心線に垂直な基準線とのなす角度は、前記第１傾斜フランジと該基準線とのなす角度よりも大きく、かつ、前記第２傾斜フランジと該基準線とのなす角度よりも小さいことを特徴とする請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記線材を繰り出しながら、前記ノズルを、前記第１位置と前記第２位置との間で移動させて、前記線材を、前記胴部の外面と前記第１傾斜フランジの内面と前記第２傾斜フランジの外面とで囲まれた巻線領域において、前記ボビンに単層または多層に巻き付けることを特徴とする請求項７または８に記載の方法。
【請求項１０】
前記線材を繰り出しながら、前記ノズルを、前記第１位置と前記第２位置との間で移動させて、前記線材を前記ボビンに単層または多層に巻き付け、
前記単層に巻き付けられた線材、または前記多層に巻き付けられた線材のうちの少なくとも一層の線材を、互いに接触させつつ、前記胴部と前記第１傾斜フランジとの接続部分から、前記胴部と前記第２傾斜フランジとの接続部分まで、整列性を保ちながら配列させることを特徴とする請求項７乃至９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記単層に巻き付けられた線材、または前記多層に巻き付けられた線材を、互いに接触させ、かつ整列性を保ちながら前記第１傾斜フランジの内面に接して配列させることを特徴とする請求項９または１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記線材の断面は、四角形状を有していることを特徴とする請求項７乃至１１のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電動機または発電機などの回転機械に使用される巻線組立体に関するものである。また、本発明は、線材のボビンへの巻き付け方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
巻線組立体がステータコアに装着されたステータと、ロータとを備えた発電機や電動機などの回転機械が知られている。巻線組立体は、ボビンと、ボビンに巻き付けられた線材とを備えている。回転機械を小型化しつつ、回転機械の効率を向上させるためには、線材のボビンに対する占積率を向上させることが重要である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−４３８４０号公報
【特許文献２】特開２００３−２４４９０６号公報
【特許文献３】特開平６−１６５４２４号公報
【特許文献４】特開２００６−２３８５８０号公報
【特許文献５】国際公開第２０１６／１２０９６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、線材をボビンに巻き付けるとき、線材の間には、無駄な隙間が形成されることがある。このような無駄な隙間が形成されると、線材のボビンに対する占積率が低下し、回転機械の効率を向上させることが困難となる。
【０００５】
また、線材をボビンに多層に巻き付けるとき、上層側の線材が下層側にすべる現象が起きる場合がある。このすべりを防止するために、例えば、特許文献５によれば、ボビンの隅部に最初に線材を複数回巻く方法が開示されているが、この方法は複雑であり、また、線材がある程度多層になるまで、隅部に俵積状態が続くので、すべりを解消することができない。
【０００６】
本発明は、上述した従来の問題点に鑑みてなされたもので、線材のボビンに対する占積率を効率よく簡単に向上させた巻線組立体および巻線組立体を備えた回転機械を提供することを目的とする。
本発明は、線材のボビンに対する占積率を効率よく簡単に向上させることができる線材のボビンへの巻き付け方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一態様は、ボビンと、該ボビンに巻き付けられた線材とを備えた巻線組立体であって、前記ボビンは、前記線材が巻き付けられた中空状の胴部と、前記胴部の一端に接続され、前記胴部の内側に傾斜する第１傾斜フランジと、前記胴部の他端に接続され、前記胴部の外側に傾斜する第２傾斜フランジとを備えており、前記線材は、前記胴部と前記第１傾斜フランジとの接続部分から、前記胴部と前記第２傾斜フランジとの接続部分に近接する方向に、整列性を保ちながら配列されていることを特徴とする。
【０００８】
好ましい態様は、前記胴部には、前記線材が単層または多層に巻き付けられており、前記線材は、前記胴部の外面と前記第１傾斜フランジの内面と前記第２傾斜フランジの外面とで囲まれた巻線領域に存在していることを特徴とする。
好ましい態様は、前記単層に巻き付けられた線材、または前記多層に巻き付けられた線材のうちの少なくとも一層の線材は、互いに接触しつつ、前記胴部と前記第１傾斜フランジとの接続部分から、前記胴部と前記第２傾斜フランジとの接続部分まで、整列性を保ちながら配列されていることを特徴とする。
好ましい態様は、前記単層に巻き付けられた線材、または前記多層に巻き付けられた線材は、互いに接触し、かつ整列性を保ちながら前記第１傾斜フランジの内面に接して配列されていることを特徴とする。
好ましい態様は、前記線材の断面は、四角形状を有していることを特徴とする。
【０００９】
他の態様は、主軸と、前記主軸に固定されたロータと、上記巻線組立体と、前記巻線組立体が装着され、前記ロータの周囲に配置されたステータとを備えたことを特徴とする回転機械である。
【００１０】
さらに他の態様は、線材をボビンに巻き付ける方法であって、中空状の胴部と、該胴部の内側に傾斜する第１傾斜フランジと、該胴部の外側に傾斜する第２傾斜フランジとを備えた前記ボビンを用意し、前記線材を繰り出すノズルの先端を、前記胴部と前記第１傾斜フランジとの接続部分に対向する第１位置に配置し、前記胴部の中心線を中心として前記ボビンを回転させながら、前記ノズルから前記線材を繰り出し、前記線材を前記ノズルから繰り出しながら、前記ノズルの先端が前記胴部と前記第２傾斜フランジとの接続部分に対向する第２位置に近接する方向に、前記ノズルを前記中心線と平行に移動させることを特徴とする。
【００１１】
好ましい態様は、前記ノズルと、前記胴部の中心線に垂直な基準線とのなす角度は、前記第１傾斜フランジと該基準線とのなす角度よりも大きく、かつ、前記第２傾斜フランジと該基準線とのなす角度よりも小さいことを特徴とする。
好ましい態様は、前記線材を繰り出しながら、前記ノズルを、前記第１位置と前記第２位置との間で移動させて、前記線材を、前記胴部の外面と前記第１傾斜フランジの内面と前記第２傾斜フランジの外面とで囲まれた巻線領域において、前記ボビンに単層または多層に巻き付けることを特徴とする。
好ましい態様は、前記線材を繰り出しながら、前記ノズルを、前記第１位置と前記第２位置との間で移動させて、前記線材を前記ボビンに単層または多層に巻き付け、前記単層に巻き付けられた線材、または前記多層に巻き付けられた線材のうちの少なくとも一層の線材を、互いに接触させつつ、前記胴部と前記第１傾斜フランジとの接続部分から、前記胴部と前記第２傾斜フランジとの接続部分まで、整列性を保ちながら配列させることを特徴とする。
好ましい態様は、前記単層に巻き付けられた線材、または前記多層に巻き付けられた線材を、互いに接触させ、かつ整列性を保ちながら前記第１傾斜フランジの内面に接して配列させることを特徴とする。
好ましい態様は、前記線材の断面は、四角形状を有していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
線材は、胴部と第１傾斜フランジとの接続部分から、胴部と第２傾斜フランジとの接続部分に近接する方向に、整列性を保ちながら配列されているので、線材のボビンに対する占積率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】回転機械の一実施形態を示す図である。
【図２】バックヨークを示す平面図である。
【図３】ティースを示す平面図である。
【図４】巻線組立体を示す断面図である。
【図５】ボビンの斜視図である。
【図６】図５のＡ−Ａ線断面図である。
【図７】図５のＢ−Ｂ線断面図である。
【図８】線材をボビンに巻き付ける方法を説明するための図である。
【図９】胴部の中心線と平行に移動されたノズルを示す図である。
【図１０】ノズルの角度を示す図である。
【図１１】線材をボビンに巻き付ける方法の比較例を示す図である。
【図１２】線材が存在する巻線領域の比較を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。なお、以下で説明する図面において、同一又は相当する構成要素には、同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【００１５】
図１は回転機械１の一実施形態を示す図である。図１に示すように、回転機械１は、主軸２と、主軸２に固定されたロータ３と、ロータ３の周囲に配置されたステータ４と、ステータ４の周囲に配置された筒状のフレーム５とを備えている。回転機械１の例として、発電機および電動機が挙げられる。
【００１６】
一実施形態では、回転機械１は液体を移送するポンプに連結されてもよい。図示しないが、ポンプは、羽根車と、羽根車が固定された回転軸と、羽根車が収容されたポンプケーシングとを備えている。この回転軸は、回転機械１の主軸２に連結され、回転機械１の駆動によって、主軸２とともに回転軸および羽根車が回転する。このようなポンプおよび回転機械１の組み合わせはポンプ装置と呼ばれる。
【００１７】
ステータ４は、フレーム５の半径方向内側に配置されており、ロータ３と同心状に配置されている。ロータ３はステータ４の半径方向内側に回転可能に配置されている。ロータ３とステータ４との間には、ロータ３の回転を許容するための隙間が形成されている。
【００１８】
ロータ３は、主軸２が貫通する開口が形成されたロータヨーク１０と、ロータヨーク１０に嵌め込まれた複数の永久磁石１１とを備えている。ロータヨーク１０は磁性体から構成されている。複数の（本実施形態では４つの）永久磁石１１は、それぞれ、平板形状を有しており、ロータヨーク１０内に埋め込まれている。これら永久磁石１１は、主軸２の周りに等間隔に配置されている。ロータ３は、主軸２と同心状であり、主軸２の軸方向と平行に延びている。ロータ３は、ステータ４に発生する回転磁界によって回転し、ロータ３とともに主軸２が回転する。
【００１９】
ステータ４は、ステータコア１５と、ステータコア１５に装着された複数の巻線組立体２０とを備えている。ステータコア１５は、フレーム５の内面に固定された円筒状のバックヨーク２１と、バックヨーク２１の半径方向内側に配置された複数の（本実施形態では６つの）ティース２２とを備えている。バックヨーク２１およびティース２２は主軸２およびロータ３と同心状に配置されている。
【００２０】
図２はバックヨーク２１を示す平面図である。図３はティース２２を示す平面図である。バックヨーク２１は、磁性体から構成されている。ティース２２は互いに連結されて一体的な構成体を形成し、焼きばめなどの手段によってバックヨーク２１に嵌め込まれている。
【００２１】
ティース２２の一方の端部はバックヨーク２１の内面に接触し、ティース２２の他方の端部は幅広部２２ａを形成している。隣接する幅広部２２ａは互いに連結されており、これら連結された幅広部２２ａの半径方向内側にロータ３（図１参照）が配置される。隣接する幅広部２２ａの連結箇所には切り欠き部２２ｂが形成されている。切り欠き部２２ｂはＶ字断面を有しており、ロータ３の軸方向に延びている。
【００２２】
本実施形態では、ステータコア１５には、ロータ３の円滑な回転を阻害するコギングトルクの発生の原因となるスロット開口部は設けられておらず、ティース２２は幅広部２２ａを介して互いに接続されている。幅広部２２ａは、ロータ３の半径方向外側に配置されており、幅広部２２ａの内周面は、ロータヨーク１０の外周面に対向している。
【００２３】
図１に示すように、ステータコア１５には、複数の巻線組立体２０が装着されている。以下、巻線組立体２０の構成について、図１および図４を参照しつつ説明する。図４は巻線組立体２０を示す断面図である。巻線組立体２０は、ティース２２が挿入されるボビン２５と、ボビン２５に巻き付けられた線材（巻線）２６とを備えている。エナメル線などの導電材料から構成された線材２６は、樹脂などの絶縁材から構成されたボビン２５に多層に巻き付けられている。ボビン２５に巻き付けられる線材２６の層数は本実施形態には限定されず、場合によっては、一層の線材２６がボビン２５に巻き付けられることもある。
【００２４】
本実施形態では、回転機械１は、６つの巻線組立体２０を備えており、各巻線組立体２０は各ティース２２に挿入されている。巻線組立体２０の数は本実施形態には限定されない。巻線組立体２０の数はティース２２の数に対応している。複数の巻線組立体２０は、ロータ３の周方向に沿って等間隔に配置されており、主軸２およびロータ３と同心状に配置されている。
【００２５】
図５はボビン２５の斜視図である。図６は図５のＡ−Ａ線断面図である。図７は図５のＢ−Ｂ線断面図である。ボビン２５は、線材２６が多層に巻き付けられた中空状の胴部３０と、胴部３０の一端に接続され、胴部３０の内側に傾斜する第１傾斜フランジ３２と、胴部３０の他端に接続され、胴部３０の外側に傾斜する第２傾斜フランジ３３とを備えている。一実施形態では、線材２６は胴部３０に単層に巻き付けられてもよい。
【００２６】
胴部３０は丸みを帯びた四角筒形状を有しており、ティース２２は胴部３０に形成された貫通穴３０ａに挿入されている。第１傾斜フランジ３２は、環状形状を有しており、バックヨーク２１に隣接して配置されている（図１参照）。第２傾斜フランジ３３は、環状形状を有しており、幅広部２２ａに隣接して配置されている（図１参照）。
【００２７】
第１傾斜フランジ３２は、胴部３０に垂直な第１垂直部３２ａと、第１垂直部３２ａに対して傾斜する第１傾斜部３２ｂとを備えている。第２傾斜フランジ３３は、胴部３０に垂直な第２垂直部３３ａと、第２垂直部３３ａに対して傾斜する第２傾斜部３３ｂとを備えている。
【００２８】
図８は線材２６をボビン２５に巻き付ける方法を説明するための図である。図８に示すように、まず、本実施形態に係るボビン２５が用意され、線材２６を繰り出すノズル３５の先端３５ａを胴部３０と第１傾斜フランジ３２との接続部分３７に対向する位置（第１位置）に配置する。
【００２９】
ノズル３５は、線材２６をボビン２５に巻き付けるための巻線装置（図示しない）の構成要素の一部である。本実施形態では、ノズル３５の先端３５ａはボビン２５の接続部分３７を向いており、ノズル３５の先端３５ａはボビン２５の接続部分３７に近接されている。したがって、ノズル３５から繰り出される線材２６をボビン２５の接続部分３７に巻き付けることができる。
【００３０】
図９は胴部３０の中心線ＣＬと平行に移動されたノズル３５を示す図である。中心線ＣＬは、胴体３０の貫通穴３０ａの延びる方向と平行、すなわち、巻線組立体２０がステータコア１５に装着されたときのティース２２の軸心と平行であり、主軸２の軸方向に垂直である。
【００３１】
ボビン２５の胴部３０の中心線ＣＬを中心としてボビン２５を回転させながら、ノズル３５から線材２６を繰り出す。この状態で、ノズル３５の先端３５ａが胴部３０の他端と第２傾斜フランジ３３との接続部分３８に対向する位置（第２位置）まで、ノズル３５を胴部３０の中心線ＣＬと平行に、すなわち、接続部分３８に近接する方向（第２位置に近接する方向）に移動させる。
【００３２】
一実施形態では、ボビン２５を回転させずに、ノズル３５を胴部３０の中心線ＣＬの周りに回転させながら、ノズル３５を胴部３０の中心線ＣＬと平行に移動させてもよい。これらのように、ボビン２５を使って巻線組立体２０を製造することにより、巻線の工程を高速化することができ、また、同時に複数の巻線組立体２０を製造した後に、これら複数の巻線組立体２０をステータコア１５に装着することも可能となり、効率的に回転機械１を製造することができる。
【００３３】
以下、ノズル３５と、胴部３０の中心線ＣＬに垂直な基準線ＲＬとのなす角度θＢについて、図１０を参照しつつ説明する。図１０はノズル３５の角度θＢを示す図である。基準線ＲＬは胴部３０の中心線ＣＬに垂直な線である。
【００３４】
基準線ＲＬに対するノズル３５の角度θＢは、第１傾斜フランジ３２（より具体的には、第１傾斜フランジ３２の内面６０）と基準線ＲＬとのなす角度θＡよりも大きく、かつ第２傾斜フランジ３３（より具体的には、第２傾斜フランジ３３の外面６１）と基準線ＲＬとのなす角度θＣよりも小さい（θＣ＞θＢ＞θＡ）。
【００３５】
本実施形態では、ノズル３５の角度θＢは角度θＡよりも大きいため、ノズル３５の先端３５ａを第１位置（すなわち、先端３５ａが接続部分３７に対向する位置）に配置したときに、ノズル３５は第１傾斜フランジ３２には接触しない。本実施形態によれば、ノズル３５の第１傾斜フランジ３２との接触を防ぎつつ、線材２６をボビン２５の接続部分３７に巻き付けることができる。
【００３６】
ノズル３５の角度θＢは角度θＣよりも小さいため、ノズル３５の先端３５ａを第２位置（すなわち、先端３５ａが接続部分３８に対向する位置）に配置しても、ノズル３５は第２傾斜フランジ３３には接触しない。したがって、ノズル３５の第２傾斜フランジ３３との接触を防ぎつつ、線材２６を接続部分３８に巻き付けることができる。
【００３７】
ノズル３５から線材２６を繰り出しながら、ノズル３５を第１位置から第２位置まで移動させ、その後、ノズル３５を第２位置から第１位置まで移動させる。このように、ノズル３５を第１位置と第２位置との間で繰り返し移動させて、線材２６をボビン２５に多層に巻き付ける。
【００３８】
ボビン２５に多層に巻き付けられた線材２６について、図４を参照しつつ説明する。第１傾斜フランジ３２の内面６０に接する多層の線材２６は、互いに接触しつつ、胴部３０と第１傾斜フランジ３２との接続部分３７から、第１傾斜フランジ３２の縁部３２ｃまで、最大限、隙間なく均等に、整列性を保ちながら配列されている。
【００３９】
多層に巻き付けられた線材２６のうちの少なくとも一層の線材２６、より具体的には、胴部３０の外面３０ｂに接する線材２６（本実施形態では、最下層の線材２６）は、互いに接触しつつ、胴部３０と第１傾斜フランジ３２との接続部分３７から、胴部３０と第２傾斜フランジ３３との接続部分３８まで、隙間なく均等に、整列性を保ちながら配列されている。本実施形態によれば、線材２６をボビン２５に均一に、かつ多層に巻き付けることができるため、線材２６のボビン２５に対する占積率を向上させることができる。
【００４０】
一実施形態では、線材２６をボビン２５に単層に巻き付けてもよい。この場合、単層に巻き付けられた線材２６は、互いに接触しつつ、接続部分３７から接続部分３８まで、隙間なく均等に、整列性を保ちながら配列されている。線材２６はボビン２５に均一に巻き付けられるため、線材２６のボビン２５に対する占積率を向上させることができる。
【００４１】
図１１は線材２６をボビン２５に巻き付ける方法の比較例を示す図である。図１１に示すように、ノズルＮは胴部３０の中心線ＣＬに垂直に、すなわち、基準線ＲＬと平行に延びているため、ノズルＮの先端をボビン２５の接続部分３７に向けることができない。したがって、ノズルＮから繰り出される線材２６は、胴部３０の中央部分から巻き付けられるため、線材２６をボビン２５の接続部分３７に巻き付けることができない。結果として、線材２６のボビン２５に対する占積率を向上させることができない。
【００４２】
図１１に示すように、ノズルＮから繰り出される線材２６をボビン２５に多層に巻き付ける方法によれば、以下のようにして、線材２６をボビン２５の接続部分３７に巻き付けることが考えられる。すなわち、ノズルＮから繰り出される線材２６に張力（テンション）を付与し、この張力により、後から巻き付けられた線材２６を先に巻き付けられた線材２６から滑り落とす。このようにして、線材２６をボビン２５の接続部分３７に巻き付けることが考えられる。
【００４３】
しかしながら、このような方法では、多層の線材２６の間には、無駄な隙間が形成されることがある。このような無駄な隙間が形成されると、線材２６のボビン２５に対する占積率を向上させることができない。さらに、このような方法では、後から巻き付けられた線材２６がすべり、先に巻き付けられた線材２６とが交差してしまうことがある。結果として、線材２６の断線および／または線材２６からの発熱といった問題が生じうる。
【００４４】
本実施形態では、多層の線材２６は、互いに接触しつつ、接続部分３７から、第１傾斜フランジ３２の縁部３２ｃまで、隙間なく均等に、整列性を保ちながら配列されており、最下層の線材２６は、互いに接触しつつ、接続部分３７から接続部分３８まで、隙間なく均等に、整列性を保ちながら配列されている。本実施形態によれば、ボビン２５に多層に巻き付けられた線材２６を整列させることができ、線材２６のボビン２５に対する占積率を向上させることができる。さらには、非常に簡便な巻き付け方法で、先に巻き付けられた線材２６と後から巻き付けられた線材２６とが交差してしまうことを防止することができる。したがって、線材２６の交差に起因する線材２６の断線および／または線材２６からの発熱といった問題は生じず、歩留まりよく、巻線組立体２０を製造することができる。
【００４５】
一実施形態では、単層の線材２６は、互いに接触し、かつ整列性を保ちながら第１傾斜フランジ３２の内面６０に接して配列されてもよい。この場合であっても、ボビン２５に単層に巻き付けられた線材２６を整列させることができ、線材２６のボビン２５に対する占積率を向上させることができる。
【００４６】
一実施形態では、線材２６の断面は四角形状を有していてもよい。このような構成により、ボビン２５に単層または多層に巻き付けられた線材２６を隙間なく、より整列させることができる。したがって、線材２６のボビン２５に対する占積率をさらに向上させることができる。
【００４７】
図１２は線材２６が存在する巻線領域の比較を説明するための図である。図１２において、符号ＡＲ１が付された網掛けの領域は、本実施形態に係る方法によってボビン２５に単層または多層に巻き付けられた線材２６が存在する巻線領域である。符号ＡＲ２が付された網掛けの領域は、図１１に示す方法によってボビン２５に巻き付けられた線材２６が存在する巻線領域である。
【００４８】
図１２に示すように、巻線領域ＡＲ１は、胴部３０の外面３０ｂと第１傾斜フランジ３２の内面６０と第２傾斜フランジ３３の外面６１とで囲まれた領域である。線材２６は、この巻線領域ＡＲ１に存在している。
【００４９】
一実施形態では、ボビン２５を中心線ＣＬと垂直な方向から見たとき（図１２参照）、巻線領域ＡＲ１に存在する線材２６は、第１傾斜フランジ３２の縁部３２ｃと第２傾斜フランジ３３の縁部３３ｃとを結ぶ線分ＳＬからはみ出していない。言い換えれば、線材２６は、線分ＳＬを境界としてボビン２５の外側まで配列されていない。この理由は、線材２６が線分ＳＬからはみ出している場合、線材２６は隣極の線材と接触する可能性が高くなり、短絡が発生してしまうおそれがあるからである。
【００５０】
本実施形態によれば、線材２６が存在する巻線領域ＡＲ１は比較例としての巻線領域ＡＲ２よりも大きいため、線材２６のボビン２５に対する占積率を向上させることができる。したがって、巻線領域ＡＲ１における線材２６のターン数と巻線領域ＡＲ２における線材２６のターン数とが同じであっても、大きな直径を有する線材２６を使用することができる。
【００５１】
このように、線材２６の直径を大きくすることにより、電気抵抗を低減することができ、回転機械１に電流を流したときの抵抗損失を低減することができる。結果として、回転機械１の効率を向上させることができる。
【００５２】
これまで本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されず、その技術思想の範囲内において、種々の異なる形態で実施されてよいことは勿論である。
【符号の説明】
【００５３】
１      回転機械
２      主軸
３      ロータ
４      ステータ
５      フレーム
１０      ロータヨーク
１１      永久磁石
１５      ステータコア
２０      巻線組立体
２１      バックヨーク
２２      ティース
２２ａ    幅広部
２２ｂ    切り欠き部
２５      ボビン
２６      線材
３０      胴部
３０ａ    貫通穴
３０ｂ    外面
３２      第１傾斜フランジ
３２ａ    第１垂直部
３２ｂ    第１傾斜部
３２ｃ    縁部
３３      第２傾斜フランジ
３３ａ    第２垂直部
３３ｂ    第２傾斜部
３３ｃ    縁部
３５      ノズル
３５ａ    先端
３７      接続部分
３８      接続部分
６０      内面
６１      外面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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