(57)【要約】【課題】従来よりも断面性能に優れたデッキプレートを提供すること。【解決手段】金属板から形成され、面部（３）とリブ（１，２）とが交互に連続して形成されたデッキプレート（１０）は、一方の面側に向けて突出する突条部（４）が形成されており、面部の幅方向の長さに対する当該幅方向における突条部以外の長さの割合は、０．５〜０．７の範囲内である。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属板から形成され、面部とリブとが交互に連続して形成されたデッキプレートであって、
前記面部には、一方の面側に向けて突出する突条部が形成されており、
前記面部の幅方向の長さに対する当該幅方向における前記突条部以外の長さの割合は、０．５〜０．７の範囲内であることを特徴とするデッキプレート。
【請求項２】
前記面部と前記リブを同数形成することを特徴とする請求項１に記載のデッキプレート。
【請求項３】
前記突条部は、幅方向に所定間隔をあけて並んで形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のデッキプレート。
【請求項４】
幅方向における一端側の面部には、係止部が形成されており、
幅方向における他端側のリブには、前記係止部を受容する受容部が形成されていることを特徴とする請求項１から３までのいずれか一項に記載のデッキプレート。
【請求項５】
前記面部の幅方向の長さは、１８０〜２２０ｍｍであることを特徴とする請求項１から４までのいずれか一項に記載のデッキプレート。
【請求項６】
前記突条部の幅は、２０〜２５ｍｍであることを特徴とする請求項１から５までのいずれか一項に記載のデッキプレート。
【請求項７】
前記突条部の高さは、４〜８ｍｍであることを特徴とする請求項１から６までのいずれか一項に記載のデッキプレート。
【請求項８】
前記リブとこのリブに隣接する突条部との中心間の間隔は、２０〜５０ｍｍであることを特徴とする請求項１から７までのいずれか一項に記載のデッキプレート。
【請求項９】
隣接する前記突条部の中心間の間隔は、３０〜６０ｍｍであることを特徴とする請求項１から８までのいずれか一項に記載のデッキプレート。
【請求項１０】
前記突条部における金属板の湾曲部の曲げ半径は、３〜５ｍｍであることを特徴とする請求項１から９までのいずれか一項に記載のデッキプレート。
【請求項１１】
前記突条部は、一つの面部あたり３〜５つ形成されていることを特徴とする請求項１から１０までのいずれか一項に記載のデッキプレート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、床スラブや天井スラブの構築に用いるデッキプレートに関する。
【背景技術】
【０００２】
建築構造物の床スラブや天井スラブを構築する際に、デッキプレートが広く用いられている。デッキプレートは、梁間に架け渡されるように設置されており、デッキプレートの両端部が梁の上面に固定されている。デッキプレートを固定した後、デッキプレートの上にはコンクリートが打設され、コンクリートが固化することにより、床構造体または天井構造体が構築される。
デッキプレートは、ロール成形などによって金属板に曲げ加工を施すことで形成される。デッキプレートには、剛性を高めるためのリブが形成されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−１２００１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記の特許文献１においては、リブ間に形成された平面部に、上面が上方に突出する平坦な突条部が形成されており、デッキプレート全体の断面性能及び座屈強度を向上させることができるようになっている。
しかし、このような突条部を平面部に形成したとしても、性能の向上には限界があった。具体的には、通常、デッキプレートでは、たわみ算定式に用いるたわみ係数Ｃを１．６として算定を行っているが、特許文献１におけるデッキプレートにおいては、たわみ係数Ｃを１．３３に改善しているに過ぎず、断面性能をより向上させることが求められている。また、デッキプレートの断面性能を向上させるために突条部を多く形成することは、デッキプレートの重量増加を招くため、最適な数の突条部を形成してデッキプレートの重量増加を抑えることが望まれている。
ここで、デッキプレートのたわみ量は、デッキプレートの断面の全領域を有効とした断面二次モーメントを用いて算定されており、たわみ係数Ｃは、デッキプレートの有効に働く領域を考慮してその剛性低下の影響を見込んだ補正係数である。上述したように、通常、デッキプレートのたわみ係数Ｃは、Ｃ＝１．６である。
たわみ量の算定式は、たわみ量をδ、たわみ係数をＣ、施工時の鉛直荷重をＷ、スパン長をＬ、ヤング係数をＥ、デッキプレートの断面の全領域を有効とした断面二次モーメントをＩとすると、
δ＝Ｃ{５ＷＬ４／（３８４ＥＩ）}
となる。
【０００５】
そこで、本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、従来よりも断面性能を向上させつつも、重量の大幅な増加を抑制することができるデッキプレートを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するため、本発明は、金属板から形成され、面部とリブとが交互に連続して形成されたデッキプレートであって、前記面部には、一方の面側に向けて突出する突条部が形成されており、面部の幅方向の長さに対する当該幅方向における前記突条部以外の長さの割合は、０．５〜０．７の範囲内であることを特徴とする。
【０００７】
また、前記面部と前記リブを同数形成することが好ましい。
【０００８】
また、前記突条部は、幅方向に所定間隔をあけて並んで形成されていることが好ましい。
【０００９】
また、幅方向における一端側の面部には、係止部が形成されており、幅方向における他端側のリブには、前記係止部を受容する受容部が形成されていることが好ましい。
【００１０】
また、前記面部の幅方向の長さは、１８０〜２２０ｍｍであることが好ましい。
【００１１】
また、前記突条部の幅は、２０〜２５ｍｍであることが好ましい。
【００１２】
また、前記突条部の高さは、４〜８ｍｍであることが好ましい。
【００１３】
また、前記リブとこのリブに隣接する突条部との中心間の間隔は、２０〜５０ｍｍであることが好ましい。
【００１４】
また、隣接する前記突条部の中心間の間隔は、３０〜６０ｍｍであることが好ましい。
【００１５】
また、前記突条部における金属板の湾曲部の曲げ半径は、３〜５ｍｍであることが好ましい。
【００１６】
また、前記突条部は、一つの面部あたり３〜５つ形成されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、デッキプレートの断面性能を従来よりも向上させつつも、重量の大幅な増加を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】第１の実施の形態における、梁間に設置されたデッキプレートを示す図である。
【図２】第１の実施の形態における、デッキプレートの斜視図である。
【図３】第１の実施の形態における、デッキプレートの断面図である。
【図４】第１の実施の形態における、突条部の拡大断面図である。
【図５】第１の実施の形態における、（ａ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。（ｂ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレートの重量増加率との比をとったグラフである。（ｃ）は、（ａ）と（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【図６】第１の実施の形態の変形例１における、（ａ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。（ｂ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレートの重量増加率との比をとったグラフである。（ｃ）は、（ａ）と（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【図７】第１の実施の形態の変形例２における、（ａ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。（ｂ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレートの重量増加率との比をとったグラフである。（ｃ）は、（ａ）と（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【図８】第２の実施の形態における、デッキプレートの断面図である。
【図９】第２の実施の形態における、突条部の拡大断面図である。
【図１０】第２の実施の形態における、（ａ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。（ｂ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレートの重量増加率との比をとったグラフである。（ｃ）は、（ａ）と（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【図１１】第２の実施の形態の変形例１における、（ａ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。（ｂ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレートの重量増加率との比をとったグラフである。（ｃ）は、（ａ）と（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【図１２】第２の実施の形態の変形例２における、（ａ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。（ｂ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレートの重量増加率との比をとったグラフである。（ｃ）は、（ａ）と（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【図１３】第２の実施の形態の変形例３における、（ａ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。（ｂ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレートの重量増加率との比をとったグラフである。（ｃ）は、（ａ）と（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【図１４】第２の実施の形態の変形例４における、（ａ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。（ｂ）は、横軸に面部の幅方向の長さに対する突条部以外の長さの割合をとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレートの重量増加率との比をとったグラフである。（ｃ）は、（ａ）と（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【図１５】リブが形成されている面を上側（コンクリート側）に向けて梁間に設置したデッキプレートを示す図である。
【図１６】複数のスパンにわたって梁間に設置したデッキプレートを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下に示す実施の形態は一例であり、本発明の範囲において、種々の実施の形態をとりうる。
【００２０】
１．第１の実施の形態
第１の実施の形態に係るデッキプレート１０の構成について、図１から図４を参照しながら説明する。図１は、梁間に設置されたデッキプレートを示す図である。図２は、デッキプレートの斜視図である。図３は、デッキプレートの断面図である。図４は、突条部の拡大断面図である。
図１から図３に示すように、デッキプレート１０は、建築構造物の床構造物（または天井構造物）を構築する際に打設されるコンクリートの型枠になる。
【００２１】
＜デッキプレートの構成＞
図１に示すように、デッキプレート１０は、対向する梁２０間に架け渡されている。デッキプレート１０は、一端が一方の梁２０に載置され、溶接等によって梁２０に固定されており、他端が他方の梁２０に載置され、溶接等によって梁２０に固定されている。具体的に、梁２０は、例えば、Ｈ形鋼によって構成されており、デッキプレート１０の各端部はそれぞれの梁２０を構成するＨ形鋼のフランジ部に載置され、固定されている。
【００２２】
図２、図３に示すように、デッキプレート１０は、亜鉛メッキ等の表面処理が施された薄板状の鋼板から形成されている。デッキプレート１０は、例えば、平板状の鋼板をロール成形機によってロール成形することにより製造される。デッキプレート１０は、ロール成形機によって複数の箇所で曲げ加工が施される。ここで、デッキプレート１０の板厚は、０．６〜１．６ｍｍであることが好ましい。本実施の形態では、デッキプレート１０の板厚を０．８ｍｍとしている。
デッキプレート１０は、二つのリブ１，２と、面部３と、突条部４と、係止部５と、エンドクローズ部６と、を備えている。
【００２３】
（リブ）
図３に示すように、リブ１は、鋼板が曲げ加工されることによって形成されている。リブ１は、鋼板の一方の面側に折り曲げられた湾曲部１１と、湾曲部１１に連続し、面方向が面部３に直交する方向に延在する直線部１２と、直線部１２に連続し、複数回にわたって湾曲されて折り返された折返部１３と、折返部１３に連続し、面方向が直線部１２に沿うように延在する直線部１４と、直線部１４に連続し、面部３に向かって折り曲げられた湾曲部１５と、を有している。
湾曲部１１と湾曲部１５は、その曲げ半径Ｒが４〜１０ｍｍ、例えば、６ｍｍ程度となるように形成されている。これは、ロール成形による曲げ加工が比較的容易で、湾曲部１１，１５との間に形成される窪みが必要以上に大きくなることによってコンクリートの無駄が発生することを防止するためである。
直線部１２と直線部１４は、互いの面同士が当接するように形成され、カシメ加工等によって連結されている。これによって、直線部１２と直線部１４とが離れないようになっている。
折返部１３は、断面視略三角形状に形成されており、直線部１２と直線部１４とが当接するよう、始点と終点が隣接するように折り返されている。
【００２４】
図３に示すように、リブ２は、鋼板が曲げ加工されることによって形成されている。リブ２は、鋼板の一方の面側に折り曲げられた湾曲部２１と、湾曲部２１に連続し、面方向が面部３に直交する方向に延在する直線部２２と、直線部２２に連続し、複数回にわたって湾曲されて折り返された折返部２３と、折返部２３に連続し、面方向が直線部２２に沿うように延在する直線部２４と、直線部２４に連続し、直線部２２から離間する方向に面部３に向かって斜め方向に傾斜する傾斜部２５と、傾斜部２５に連続し、面方向が直線部２２に沿うように延在する直線部２６と、直線部２６に連続し、面部３に向かって折り曲げられた湾曲部２７と、を有している。
【００２５】
湾曲部２１と湾曲部２７は、その曲げ半径Ｒが４〜１０ｍｍ、例えば、６ｍｍ程度となるように形成されている。これは、ロール成形による曲げ加工が比較的容易で、湾曲部２１，２７との間に形成される窪みが必要以上に大きくなることによってコンクリートの無駄が発生することを防止するためである。
直線部２２と直線部２４は、互いの面同士が当接するように形成され、カシメ加工等によって連結されている。これによって、直線部２２と直線部２４とが離れないようになっている。
折返部２３は、断面視略三角形状に形成されており、直線部２２と直線部２４とが当接するよう、始点と終点が隣接するように折り返されている。
傾斜部２５は、直線部２２と直線部２６との間に隙間を形成するためのものであり、この傾斜部２５の存在により、直線部２２と直線部２６との間に形成された隙間を係止部５の受容部５０として係止部５を挿入することができる。
【００２６】
デッキプレート１０には、リブ１とリブ２の二つのリブが形成されており、リブ１とリブ２は、デッキプレート１０の幅方向（短手方向）に沿って１８０〜２２０ｍｍの間隔（中心間の距離）をあけて形成されている。具体的には、デッキプレート１０は、その幅方向の長さＬが３６０〜４４０ｍｍに形成されており、リブ１は、デッキプレート１０の幅方向の一端からリブ１の中心（直線部１２と直線部１４とが当接する境界面をリブ１の中心とする）までの距離Ｌ１が１８０〜２２０ｍｍとなるように形成されている。また、リブ２は、リブ１の中心からリブ２の中心（直線部２２と直線部２４とが当接する境界面をリブ２の中心とする）までの距離Ｌ２が１８０〜２２０ｍｍとなるように形成されている。すなわち、リブ１は、デッキプレート１０の幅方向の中央近傍に形成されており、リブ２は、デッキプレート１０の幅方向の端部近傍に形成されている。ここで、距離Ｌ１と距離Ｌ２は等しいことが好ましく、第１の実施の形態においては、Ｌ１＝Ｌ２＝２００ｍｍ、Ｌ＝４００ｍｍとなるように形成されている。つまり、各平面部３の幅方向の長さは、Ｌ１，Ｌ２と同じ２００ｍｍとなる。
リブ１，２は、デッキプレート１０の長さ方向（長手方向）に沿って延在するように形成されている。すなわち、リブ１，２は、梁２０への懸架方向に沿って一端から他端にわたって連続して形成されている。
リブ１，２は、その下端から面部３の上端（上面）までの高さが７５〜１００ｍｍとなるように形成されていることが好ましい。第１の実施の形態においては、その高さＨ１がＨ１＝１００ｍｍとなるように形成されている。
【００２７】
（面部）
図３に示すように、面部３は、デッキプレート１０において、主に、リブ１，２が形成されていない部分であり、打設されるコンクリートの荷重を主に受ける面である。面部３は、デッキプレート１０の幅方向におけるリブ１，２の隣に形成されている。すなわち、デッキプレート１０において、リブ１，２と面部３とは交互に形成されている。デッキプレート１０において、各面部３は、同一平面上に形成されている。
なお、第１の実施の形態においては、二つのリブ１，２と二つの面部３とが形成されているが、リブと面部を同じ数だけ形成することが好ましい。特に、一つのデッキプレートにおいて、リブと面部をそれぞれ１〜３つずつ形成することが好ましい。
【００２８】
（突条部）
図３、図４に示すように、突条部４は、鋼板が曲げ加工されることによって形成されている。突条部４は、面部３において、リブ１，２が形成されている面側に向けて突出するように形成されている。これにより、面部３は、平坦部と谷部（反対側から見ると山部）とが交互に続く面となっている。
突条部４は、デッキプレート１０の幅方向に沿って並んで複数形成されており、例えば、一つの面部３あたり３つ形成されている。ここで、図３に示すように、突条部４は、デッキプレート１０の面部３ａの幅方向の長さＬ１に対する当該幅方向における突条部４以外の長さ（Ｌ４＋Ｌ５＋Ｌ６＋Ｌ７）の割合ｒ１が０．５〜０．７の範囲内となるように、突条部４の数、大きさが決定される。デッキプレート１０の面部３ｂにおいても、面部３ｂの幅方向の長さＬ２に対する当該幅方向における突条部４以外の長さ（Ｌ８＋Ｌ９＋Ｌ１０＋Ｌ１１）の割合ｒ２が０．５〜０．７の範囲内となるように、突条部４の数、幅、深さが決定される。より具体的には、突条部４の数は、その幅にもよるが、例えば、一つの面部３（３ａ，３ｂ）あたり３〜５つに抑えることが好ましい。突条部４は、デッキプレート１０の長手方向に沿って延在するように形成されている。
【００２９】
図４に示すように、突条部４は、デッキプレート１０の幅方向に沿った幅Ｂは２０〜２５ｍｍ、高さＨ２（面部３の下面から最もリブ１，２側のから突出した部分の外面までの長さをいう）は４〜８ｍｍとなるように形成することが好ましい。突条部４は、幅方向中央に形成された谷部４１が最も深くなるように形成されており、この谷部４１から幅方向両側に同じ傾斜の傾斜面４２を有している。突条部４は、金属板が湾曲された湾曲部４３（面部３との境界部及び谷部）の曲げ半径Ｒは３〜５ｍｍとなるように形成することが好ましい。
【００３０】
図３に示すように、デッキプレート１０の一端とリブ１との間にある面部３ａに形成された突条部４のうち、デッキプレート１０の一端から当該デッキプレート１０の一端に最も近い突条部４ａまでの距離Ｌ４は、１７．５〜３５ｍｍとなるように形成することが好ましい。第１の実施の形態において、例えば、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、距離Ｌ４は３２．５ｍｍとなるように形成されている。また、突条部４ａから当該突条部４ａに隣接する突条部４ｂまでの距離Ｌ５、及び、突条部４ｂから当該突条部４ｂに隣接する突条部４ｃまでの距離Ｌ６は、１０〜３５ｍｍとなるように形成することが好ましい。第１の実施の形態において、例えば、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、距離Ｌ６は３０ｍｍとなるように形成されている。また、突条部４ｃから当該突条部４ｃに隣接するリブ１の中心までの距離Ｌ７は、１７．５〜３５ｍｍとなるように形成することが好ましい。第１の実施の形態において、例えば、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、距離Ｌ７は３２．５ｍｍとなるように形成されている。ここで、リブ１，２とこのリブ１，２に隣接する突条部４との間隔、隣接する突条部４の間隔は、突条部４の数によっても変わるが、できるだけ等間隔にすることが好ましい。
【００３１】
リブ１とリブ２との間にある面部３ｂに形成された突条部４のうち、リブ１の中心から当該リブ１に最も近い突条部４ｄまでの距離Ｌ８は、１７．５〜３５ｍｍとなるように形成することが好ましい。第１の実施の形態において、例えば、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、距離Ｌ８は３２．５ｍｍとなるように形成されている。また、突条部４ｄから当該突条部４ｄに隣接する突条部４ｅまでの距離Ｌ９、及び、突条部４ｅから当該突条部４ｅに隣接する突条部４ｆまでの距離Ｌ１０は、１０〜３５ｍｍとなるように形成することが好ましい。第１の実施の形態において、例えば、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、距離Ｌ１０は３０ｍｍとなるように形成されている。また、突条部４ｆから当該突条部４ｆに隣接するリブ２の中心までの距離Ｌ１１は、１７．５〜３５ｍｍとなるように形成することが好ましい。第１の実施の形態において、例えば、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、距離Ｌ１１は３２．５ｍｍとなるように形成されている。
よって、第１の実施の形態において、例えば、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、リブ１とこのリブ１に隣接する突条部４ｃ，４ｄとの中心間の間隔は、４５ｍｍである。また、隣接する突条部４の中心間の間隔は、５５ｍｍである。ここで、リブ１とこのリブ１に隣接する突条部４ｃ，４ｄとの中心間の間隔は、３０〜４５ｍｍの範囲内であることが好ましく、隣接する突条部４の中心間の間隔は、３５〜５５ｍｍの範囲内であることが好ましい。
また、第１の実施の形態において、例えば、突条部４の数ｎを３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、一つの面部３ａ，３ｂの幅方向の長さＬ１，Ｌ２に対する当該幅方向における突条部４以外の長さの割合ｒ（ｒ１，ｒ２）は、下記の式（１）、式（２）によって算出される。
ｒ１＝（Ｌ１−Ｂ×ｎ）／Ｌ１  ・・・（１）
ｒ２＝（Ｌ２−Ｂ×ｎ）／Ｌ２  ・・・（２）
よって、当該割合ｒ（ｒ１，ｒ２）は、以下の値となる。
ｒ１＝（２００−２５×３）／２００＝０．６２５
ｒ２＝（２００−２５×３）／２００＝０．６２５
従って、上記のような面部３の幅、突条部４の幅である場合には、割合ｒを０．５〜０．７の範囲内に収めるためには、一つの面部３につき、突条部４の数は３〜４つとなる。
【００３２】
（係止部）
係止部５は、デッキプレート１０の一端に形成されている。係止部５は、面部３ａからほぼ直角に湾曲された鋼材の端部であり、リブ１，２の高さ方向に沿って延びるように形成されている。係止部５の高さｈは、１０〜２５ｍｍである。係止部５は、デッキプレート１０を連結する際に、一方のデッキプレート１０の係止部５が、他方のデッキプレート１０のリブ２に形成された受容部５０に挿入される。デッキプレート１０を連結する際には、リブ２の湾曲部２７に連続して形成され、面部３ａ及び面部３ｂに沿って延在する延在部８の上面にデッキプレート１０の面部３ａの一部を載置するように重ね合わせ、係止部５を受容部５０に挿入する。ここで、リブ２の中心から延在部８の端部までの距離Ｌ３は、１０〜２５ｍｍである。
なお、係止部５は、受容部５０に係止できる高さであればよく、必ずしも１０〜２５ｍｍの範囲内である必要はない。あるいは、打設したコンクリートが漏れないことを前提に、係止部５を形成することなく、面部同士の重ね合わせ、又は、溶接による接合、ビス等の締結具による連結であってもよい。
また、受容部５０についても、係止部５が受容部５０に挿入できればよく、必ずしも１０〜２５ｍｍの範囲内である必要はない。
【００３３】
（エンドクローズ部）
図２に示すように、エンドクローズ部６は、デッキプレート１０の長さ方向（長手方向）の両端部に形成されている。エンドクローズ部６は、リブ１及びリブ２の両端部がデッキプレート１０の面に対して直角方向に潰されることによって形成されている。これにより、リブ１及びリブ２は、両端部のエンドクローズ部６が押し潰された断面に形成されており、エンドクローズ部６に挟まれた他の部分は断面視略三角形状に形成されている。その結果、リブ１及びリブ２の両端部は、他の部分よりも高さが低くなるため、梁２０のフランジ部上面に載置することができる。エンドクローズ部６は、リブ１及びリブ２の延在方向に沿った長さが梁２０のフランジ部上面に載置する長さよりも長くなるように形成されている。
【００３４】
以上のように、デッキプレート１０は、面部３に突条部４が形成されているので、面部３におけるリブ１，２から離れた位置については突条部４によって有効断面領域を増やすことができ、デッキプレート１０の断面性能を向上させることができる。これにより、デッキプレート１０の許容スパンを増やすことができる。
また、断面性能を向上させることにより、従来よりもデッキプレート１０の板厚を薄くして軽量化を図ることができる。
また、突条部４は、面部３の幅方向の長さに対する当該幅方向における突条部４以外の長さの割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように形成されている。より具体的には、突条部４を一つの面部３あたり３〜５つ形成することにより、面部３の全てを有効断面とすることができるので、少量の突条部４で十分な断面性能を有するデッキプレート１０を製造することができ、デッキプレート１０の重量の大幅な増加を抑制することができる。また、デッキプレート１０の板厚を薄くしても、コンクリート打設時にリブ１，２間の面部３が撓まない。
【００３５】
また、上記の割合ｒを０．５〜０．７の範囲内とすることで、突条部４を一つの面部３あたり３〜５つに抑えることができるので、突条部４の裏側に形成される窪みに入り込むコンクリートの量が大幅に増えることがなく、床構造物（または天井構造物）の重量の大幅な増加、コンクリート材料の大幅な増加を抑えることができ、デッキプレート１０の板厚を厚くする必要もない。
また、デッキプレート１０の一端には係止部５が形成されており、他端近傍のリブ２には、受容部５０が形成されているので、一方のデッキプレートを他方のデッキプレートに重ねて係止部５を受容部５０に挿入するだけで、二つのデッキプレート１０を簡単に連結することができ、作業性を向上させることができる。
また、突条部４を形成することにより、作業者がデッキプレート１０上で作業する際に滑りにくくなり、作業効率を向上させることができる。
【００３６】
＜突条部の形成によるデッキプレートの断面性能の向上＞
次に、図５から図７を参照して、第１の実施の形態に係るデッキプレート１０の突条部の形成によるデッキプレートの断面性能の向上について説明する。
図５（ａ）は、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。図５（ｂ）は、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレート１０の重量増加率との比をとったグラフである。図５（ｃ）は、図５（ａ）と図５（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。なお、突条部の幅は２５ｍｍ、高さは６ｍｍ、湾曲部の曲げ半径Ｒは３ｍｍとした。
【００３７】
図５（ａ）に示すように、１つの面部３につき、デッキプレート１０の幅方向の各長さＬ１，Ｌ２に対する突条部以外の各長さ（Ｌ４＋Ｌ５＋Ｌ６＋Ｌ７），（Ｌ８＋Ｌ９＋Ｌ１０＋Ｌ１１）の割合ｒ（ｒ１，ｒ２は、全て同じ値であるため、以下では、単に、割合ｒとする）が０．９の場合、有効断面二次モーメントの増加率は、１．３にも満たない。また、割合ｒが０．７〜１．０の範囲では、突条部４の数が増える（割合ｒが減る）につれて、有効断面二次モーメントの増加率は急激に大きくなっている。割合ｒが０．３〜０．７の場合には、有効断面二次モーメントの増加率は、１．６を超える。しかし、割合ｒが０．３〜０．５の場合、有効断面二次モーメントの増加率は、割合ｒが０．５〜０．７の場合よりもわずかに低下する。
図５（ｂ）に示すように、有効断面二次モーメントの増加率と、突条部４を増やす（割合ｒを減らす）ことによるデッキプレート１０の重量の増加率との比で比較しても、割合ｒが０．６近傍の場合に１．６を超えた最も高い数値を示し、それ以上突条部４を増やしても（割合ｒを減らしても）、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比は徐々に低下する。これは、突条部４の数が少ない場合には、デッキプレート１０の重量の増加率が小さくても、そもそも有効断面二次モーメントの増加率が小さいため、大きな増加が見られないこと、突条部４の数が多い場合には、デッキプレート１０の重量の増加率が大きいため、割合ｒが０．６の場合ほどの効果が得られないことによるものである。
【００３８】
よって、図５（ｃ）における区間Ｓのように、１つの面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成することは、断面性能の向上、デッキプレートの軽量化、及び、経済性の観点から好ましいが、中でも割合ｒが０．６近傍となるように突条部４を形成することが最適であることがわかる。ここで、割合ｒが０．５〜０．７の範囲内が適しているとしたのは、図５（ｂ）において、有効断面二次モーメントの増加率が１．６を超えてほぼ水平となる、すなわち、有効断面二次モーメントの増加率の値が収束する割合ｒ＝０．７以下で有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比の最大値から５％程度の低下までを断面効率がよい範囲として認定したことによるものである。
また、突条部４を形成しない場合、上述したように、たわみ係数Ｃは１．６として算定が行われるが、面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成した場合には、突条部４を形成しない場合と比較して、断面性能が格段に向上し、有効断面二次モーメントが１．６倍以上となり、面部３の全ての領域を有効断面として考慮することができるので、たわみ係数Ｃは１．０となる。
また、１つの面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成することで、デッキプレート１０の板厚を０．８ｍｍ、鋼材の降伏点を２３５Ｎ／ｍｍ２、スラブ厚を１５０ｍｍとした場合、デッキプレート１０の許容スパンは、３３００ｍｍ（突条部がない場合）から３８６０ｍｍ（突条部が３つの場合）まで長くすることができる。
【００３９】
＜突条部の変形例１＞
次に、第１の実施の形態における突条部の変形例１について説明する。
突条部４は、上記の幅と高さに限られるものではない。例えば、突条部４の幅を２０ｍｍ、高さを７ｍｍとしてもよい。この場合、図６（ａ）は、変形例１における、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。図６（ｂ）は、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレート１０の重量増加率との比をとったグラフである。図６（ｃ）は、図６（ａ）と図６（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【００４０】
上記の第１の実施の形態と比べて、突条部４の幅が５ｍｍ小さくなり、高さが１ｍｍ大きくなっているが、この場合には、１つの面部３における突条部４以外の割合ｒが０．７〜１．０の範囲では、突条部４の数が増える（割合ｒが減る）につれて、有効断面二次モーメントの増加率は大きくなっているが、割合ｒを０．７近傍から減らしても、有効断面二次モーメントの増加率はわずかに大きくなるだけで、大きな効果は見られない。一方、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比に関しては、突条部４の数を増やす（割合ｒを減らす）ほどデッキプレート１０の重量が大きくなるため、割合ｒが０．７近傍の場合に１．６近傍と最も高い数値を示し、割合ｒを減らしても、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比は徐々に低下する。
【００４１】
よって、この突条部４の場合においても、図６（ｃ）における区間Ｓのように、１つの面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成することは、断面性能の向上、デッキプレートの軽量化、及び、経済性の観点から好ましいことがわかる。
また、突条部４を形成しない場合、上述したように、たわみ係数Ｃは１．６として算定が行われるが、割合ｒが０．５〜０．７の範囲内である場合には、突条部４を形成しない場合と比較して、断面性能が格段に向上し、有効断面二次モーメントが１．６倍以上となり、面部３の全ての領域を有効断面として考慮することができるので、たわみ係数Ｃは１．０となる。
また、変形例１において、例えば、突条部４の数ｎを３つとし、突条部４の幅Ｂを２０ｍｍとした場合、一つの面部３ａ，３ｂの幅方向の長さＬ１，Ｌ２に対する当該幅方向における突条部４以外の長さの割合ｒ（ｒ１，ｒ２）は、上記の式（１）、式（２）を用いて算出すると、以下の値となる。
ｒ１＝（２００−２０×３）／２００＝０．７
ｒ２＝（２００−２０×３）／２００＝０．７
従って、変形例１のような面部３の幅、突条部４の幅である場合には、割合ｒを０．５〜０．７の範囲内に収めるためには、一つの面部３につき、突条部４の数は３〜５つとなる。
【００４２】
＜突条部の変形例２＞
次に、第１の実施の形態における突条部の変形例２について説明する。
突条部４は、例えば、突条部４の幅を２０ｍｍ、高さを８ｍｍとしてもよい。この場合、図７（ａ）は、変形例２における、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。図７（ｂ）は、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレートの重量増加率との比をとったグラフである。図７（ｃ）は、図７（ａ）と図７（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【００４３】
上記の第１の実施の形態と比べて、突条部４の幅が５ｍｍ小さくなり、高さが２ｍｍ大きくなっているが、この場合には、１つの面部３における突条部４以外の割合ｒが０．７〜１．０の範囲では、突条部４の数が増える（割合ｒが減る）につれて、有効断面二次モーメントの増加率は大きくなっているが、割合ｒを０．７近傍から減らしても、有効断面二次モーメントの増加率はわずかに大きくなるだけで、大きな効果は見られない。一方、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比に関しては、突条部４の数を増やす（割合ｒを減らす）ほどデッキプレート１０の重量が大きくなるため、割合ｒが０．７近傍の場合に１．６近傍の最も高い数値を示し、割合ｒを減らしても、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比は徐々に低下する。
【００４４】
よって、この突条部４の場合においても、図７（ｃ）における区間Ｓのように、１つの面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成することは、断面性能の向上、デッキプレートの軽量化、及び、経済性の観点から好ましいことがわかる。
また、突条部４を形成しない場合、上述したように、たわみ係数Ｃは１．６として算定が行われるが、割合ｒが０．５〜０．７の範囲内である場合には、突条部４を形成しない場合と比較して、断面性能が格段に向上し、有効断面二次モーメントが１．６倍以上となり、面部３の全ての領域を有効断面として考慮することができるので、たわみ係数Ｃは１．０となる。
また、変形例２において、例えば、突条部４の数ｎを３つとし、突条部４の幅Ｂを２０ｍｍとした場合、一つの面部３ａ，３ｂの幅方向の長さＬ１，Ｌ２に対する当該幅方向における突条部４以外の長さの割合ｒ（ｒ１，ｒ２）は、上記の式（１）、式（２）を用いて算出すると、以下の値となる。
ｒ１＝（２００−２０×３）／２００＝０．７
ｒ２＝（２００−２０×３）／２００＝０．７
従って、変形例２のような面部３の幅、突条部４の幅である場合には、割合ｒを０．５〜０．７の範囲内に収めるためには、一つの面部３につき、突条部４の数は３〜５つとなる。
【００４５】
２．第２の実施の形態
第２の実施の形態に係るデッキプレート１００の構成について、図８、図９を参照しながら説明する。なお、第２の実施の形態に係るデッキプレート１００は、上述の第１の実施の形態に係るデッキプレート１０のリブ１，２の数、及び、リブ１，２の高さを変更したものであり、その他の部分の構成は同様である。そこで、以下では、第１の実施の形態に係るデッキプレート１０と同様の構成については、デッキプレート１０と同一の符号を付してその説明を省略する。
【００４６】
＜デッキプレートの構成＞
図８に示すように、デッキプレート１００は、三つのリブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃと、面部３と、突条部４と、係止部５と、エンドクローズ部６（図２参照）と、を備えている。なお、デッキプレート１００の板厚は、第１の実施の形態におけるデッキプレート１０と同様、０．６〜１．６ｍｍであることが好ましい。第２の実施の形態では、デッキプレート１０の板厚を０．８ｍｍとしている。
【００４７】
デッキプレート１００には、リブ１０１ａと、リブ１０１ｂと、リブ１０１ｃの三つのリブが形成されている。各リブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃは、第１の実施の形態のリブ１０と同様、それぞれ、湾曲部１１、直線部１２、折返部１３、直線部１４、及び湾曲部１５を有している。リブ１０１ａとリブ１０１ｂ、リブ１０１ｂとリブ１０１ｃは、デッキプレート１００の幅方向（短手方向）に沿って、それぞれ１８０〜２２０ｍｍの間隔（中心間の距離）をあけて形成されている。具体的には、デッキプレート１００は、その幅方向の長さＬが５４０〜６６０ｍｍに形成されており、リブ１０１ａは、デッキプレート１００の幅方向の一端からリブ１０１ａの中心（直線部１２と直線部１４とが当接する境界面をリブ１０１ａの中心とする）までの距離Ｌａが１８０〜２２０ｍｍとなるように形成されている。また、リブ１０１ｂは、リブ１０１ａの中心からリブ１０１ｂの中心（直線部１２と直線部１４とが当接する境界面をリブ１０１ｂの中心とする）までの距離Ｌｂが１８０〜２２０ｍｍとなるように形成されている。さらに、リブ１０１ｃは、リブ１０１ｂの中心からリブ１０１ｃの中心（直線部１２と直線部１４とが当接する境界面をリブ１０１ｃの中心とする）までの距離Ｌｃが１８０〜２２０ｍｍとなるように形成されている。すなわち、リブ１０１ａは、デッキプレート１００の幅方向の中央よりも一端側（図８における左側）に形成されており、リブ１０１ｂ及びリブ１０１ｃは、デッキプレート１００の幅方向の中央よりも他端側（図８における右側）に形成されている。ここで、距離Ｌａ，Ｌｂ，Ｌｃは等しいことが好ましく、第２の実施の形態においては、Ｌａ＝Ｌｂ＝Ｌｃ＝２１０ｍｍ、Ｌ＝６３０ｍｍとなるように形成されている。
また、第２の実施の形態においては、リブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃは、その下端から面部３の上端（上面）までの高さＨ３がＨ３＝７５ｍｍとなるように形成されている。
【００４８】
図８に示すように、面部３は、デッキプレート１００において、主に、リブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃが形成されていない部分であり、打設されるコンクリートの荷重を主に受ける面である。面部３は、デッキプレート１００の幅方向におけるリブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃの隣に形成されている。すなわち、デッキプレート１００において、リブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃと面部３とは交互に形成されている。デッキプレート１００において、各面部３は、同一平面上に形成されている。
なお、第２の実施の形態においては、三つのリブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃと三つの面部３とが形成されているが、リブと面部を同じ数だけ形成することが好ましい。
【００４９】
図８、図９に示すように、突条部４は、鋼板が曲げ加工されることによって形成されている。突条部４は、面部３において、リブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃが形成されている面側に向けて突出するように形成されている。これにより、面部３は、平坦部と谷部（反対側から見ると山部）とが交互に続く面となっている。
突条部４は、デッキプレート１００の幅方向に沿って並んで複数形成されており、例えば、一つの面部３あたり３つ形成されている。ここで、図８に示すように、突条部４は、デッキプレート１００の面部３ａの幅方向の長さＬａに対する当該幅方向における突条部４以外の長さ（Ｌ４＋Ｌ５＋Ｌ６＋Ｌ７）の割合ｒａが０．５〜０．７の範囲内となるように、突条部４ａ，４ｂ，４ｃの数、大きさが決定される。デッキプレート１００の面部３ｂにおいても、面部３ｂの幅方向の長さＬｂに対する当該幅方向における突条部４以外の長さ（Ｌ８＋Ｌ９＋Ｌ１０＋Ｌ１１）の割合ｒｂが０．５〜０．７の範囲内となるように、突条部４ｄ，４ｅ，４ｆの数、幅、深さが決定される。デッキプレート１００の面部３ｃにおいても、面部３ｃの幅方向の長さＬｃに対する当該幅方向における突条部４以外の長さ（Ｌ１２＋Ｌ１３＋Ｌ１４＋Ｌ１５）の割合ｒｃが０．５〜０．７の範囲内となるように、突条部４ｇ，４ｈ，４ｉの数、幅、深さが決定される。より具体的には、突条部４の数は、その幅にもよるが、例えば、一つの面部３（３ａ，３ｂ，３ｃ）あたり３〜５つに抑えることが好ましい。
【００５０】
図９に示すように、突条部４は、デッキプレート１００の幅方向に沿った幅Ｂは２５ｍｍ、高さＨ４（面部３の下面から最もリブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ側から突出した部分の外面までの長さをいう）は６ｍｍとなるように形成することが好ましい。突条部４は、金属板が湾曲された湾曲部４３（面部３との境界部及び谷部）の曲げ半径Ｒは３〜５ｍｍとなるように形成することが好ましい。
【００５１】
図８に示すように、デッキプレート１００の一端とリブ１０１ａとの間にある面部３ａに形成された突条部４のうち、デッキプレート１００の一端から当該デッキプレート１００の一端に最も近い突条部４ａまでの距離Ｌ４は、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、３７．５ｍｍとなるように形成されている。また、突条部４ａから当該突条部４ａに隣接する突条部４ｂまでの距離Ｌ５、及び、突条部４ｂから当該突条部４ｂに隣接する突条部４ｃまでの距離Ｌ６は３０ｍｍとなるように形成されている。また、突条部４ｃから当該突条部４ｃに隣接するリブ１０１ａの中心までの距離Ｌ７は３７．５ｍｍとなるように形成されている。
【００５２】
リブ１０１ａとリブ１０１ｂとの間にある面部３ｂに形成された突条部４のうち、リブ１０１ａの中心から当該リブ１０１ａに最も近い突条部４ｄまでの距離Ｌ８は、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、３７．５ｍｍとなるように形成されている。また、突条部４ｄから当該突条部４ｄに隣接する突条部４ｅまでの距離Ｌ９、及び、突条部４ｅから当該突条部４ｅに隣接する突条部４ｆまでの距離Ｌ１０は３０ｍｍとなるように形成されている。また、突条部４ｆから当該突条部４ｆに隣接するリブ１０１ｂの中心までの距離Ｌ１１は、３７．５ｍｍとなるように形成されている。
【００５３】
リブ１０１ｂとリブ１０１ｃとの間にある面部３ｃに形成された突条部４のうち、リブ１０１ｃの中心から当該リブ１０１ｃに最も近い突条部４ｇまでの距離Ｌ１２は、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、３７．５ｍｍとなるように形成されている。また、突条部４ｇから当該突条部４ｇに隣接する突条部４ｈまでの距離Ｌ１３、及び、突条部４ｈから当該突条部４ｈに隣接する突条部４ｉまでの距離Ｌ１４は３０ｍｍとなるように形成されている。また、突条部４ｉから当該突条部４ｉに隣接するリブ１０１ｃの中心までの距離Ｌ１５は、３７．５ｍｍとなるように形成されている。
【００５４】
よって、第２の実施の形態において、例えば、突条部４の数を３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、リブ１０１ａとこのリブ１０１ａに隣接する突条部４ｃ，４ｄとの中心間の間隔、リブ１０１ｂとこのリブ１０１ｂに隣接する突条部４ｆ，４ｇとの中心間の間隔、リブ１０１ｃとこのリブ１０１ｃに隣接する突条部４ｉとの中心間の間隔は、５０ｍｍである。また、隣接する突条部４の中心間の間隔は、５５ｍｍである。
【００５５】
また、第２の形態において、例えば、突条部４の数ｎを３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、一つの面部３ａ，３ｂ，３ｃの幅方向の長さＬａ，Ｌｂ，Ｌｃに対する当該幅方向における突条部４以外の長さの割合ｒ（ｒａ，ｒｂ，ｒｃ）は、下記の式（３）、式（４）、式（５）によって算出される。
ｒａ＝（Ｌａ−Ｂ×ｎ）／Ｌａ  ・・・（３）
ｒｂ＝（Ｌｂ−Ｂ×ｎ）／Ｌｂ  ・・・（４）
ｒｃ＝（Ｌｃ−Ｂ×ｎ）／Ｌｃ  ・・・（５）
よって、当該割合ｒ（ｒａ，ｒｂ，ｒｃ）は、以下の値となる。
ｒａ＝（２１０−２５×３）／２１０＝０．６４２８・・・
ｒｂ＝（２１０−２５×３）／２１０＝０．６４２８・・・
ｒｃ＝（２１０−２５×３）／２１０＝０．６４２８・・・
従って、上記のような面部３の幅、突条部４の幅である場合には、割合ｒを０．５〜０．７の範囲内に収めるためには、一つの面部３につき、突条部４の数は３〜４つとなる。
【００５６】
＜突条部の形成によるデッキプレートの断面性能の向上＞
次に、図１０から図１２を参照して、第２の実施の形態に係るデッキプレート１００の突条部の形成によるデッキプレートの断面性能の向上について説明する。すなわち、三つのリブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃが形成され、リブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃの高さＨ３が７５ｍｍとなるように形成されたデッキプレート１００の突条部４の形成によるデッキプレート１００の断面性能の向上について説明する。
【００５７】
図１０（ａ）は、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。図１０（ｂ）は、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレート１００の重量増加率との比をとったグラフである。図１０（ｃ）は、図１０（ａ）と図１０（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【００５８】
図１０（ａ）に示すように、１つの面部３につき、デッキプレート１００の幅方向の各長さＬａ，Ｌｂ，Ｌｃに対する突条部以外の各長さ（Ｌ４＋Ｌ５＋Ｌ６＋Ｌ７），（Ｌ８＋Ｌ９＋Ｌ１０＋Ｌ１１），（Ｌ１２＋Ｌ１３＋Ｌ１４＋Ｌ１５）の割合ｒ（ｒａ，ｒｂ，ｒｃは、全て同じ値であるため、以下では、単に、割合ｒとする）が０．９の場合、有効断面二次モーメントの増加率は、１．３にも満たない。また、割合ｒが０．７〜１．０の範囲では、突条部４の数が増える（割合ｒが減る）につれて、有効断面二次モーメントの増加率は急激に大きくなっている。割合ｒが０．３〜０．７の場合には、有効断面二次モーメントの増加率は、１．６を超える。しかし、割合ｒが０．３〜０．５の場合、有効断面二次モーメントの増加率は、割合ｒが０．５〜０．７の場合よりもわずかに低下する。
図１０（ｂ）に示すように、有効断面二次モーメントの増加率と、突条部４を増やす（割合ｒを減らす）ことによるデッキプレート１０の重量の増加率との比で比較しても、割合ｒが０．６近傍の場合に１．６を超えた最も高い数値を示し、それ以上突条部４を増やしても（割合ｒを減らしても）、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比は徐々に低下する。これは、突条部４の数が少ない場合には、デッキプレート１０の重量の増加率が小さくても、そもそも有効断面二次モーメントの増加率が小さいため、大きな増加が見られないこと、突条部４の数が多い場合には、デッキプレート１００の重量の増加率が大きいため、割合ｒが０．６の場合ほどの効果が得られないことによるものである。
【００５９】
よって、図１０（ｃ）における区間Ｓのように、１つの面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成することは、断面性能の向上、デッキプレートの軽量化、及び、経済性の観点から好ましいが、中でも割合ｒが０．６近傍となるように突条部４を形成することが最適であることがわかる。ここで、割合ｒが０．５〜０．７の範囲内が適しているとしたのは、図１０（ｂ）において、有効断面二次モーメントの増加率が１．６を超えてほぼ水平となる、すなわち、有効断面二次モーメントの増加率の値が収束する割合ｒ＝０．７以下で有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比の最大値から５％程度の低下までを断面効率がよい範囲として認定したことによるものである。
また、突条部４を形成しない場合、上述したように、たわみ係数Ｃは１．６として算定が行われるが、面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成した場合には、突条部４を形成しない場合と比較して、断面性能が格段に向上し、有効断面二次モーメントが１．６倍以上となり、面部３の全ての領域を有効断面として考慮することができるので、たわみ係数Ｃは１．０となる。
また、１つの面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成することで、デッキプレート１０の板厚を０．８ｍｍ、鋼材の降伏点を２３５Ｎ／ｍｍ２、スラブ厚を１５０ｍｍとした場合、デッキプレート１０の許容スパンは、２５３０ｍｍ（突条部がない場合）から２７８０ｍｍ（突条部が３つの場合）まで長くすることができる。
【００６０】
＜突条部の変形例１＞
次に、第２の実施の形態における突条部の変形例１について説明する。
三つのリブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃが形成され、リブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃの高さＨ３が７５ｍｍとなるように形成されたデッキプレート１００の突条部４は、上記の幅と高さに限られるものではない。例えば、突条部４の幅を２０ｍｍ、高さを７ｍｍとしてもよい。この場合、図１１（ａ）は、変形例１における、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。図１１（ｂ）は、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレート１００の重量増加率との比をとったグラフである。図１１（ｃ）は、図１１（ａ）と図１１（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【００６１】
上記の第２の実施の形態と比べて、突条部４の幅が５ｍｍ小さくなり、高さＨ４が１ｍｍ大きくなっているが、この場合には、１つの面部３における突条部４以外の割合ｒが０．７〜１．０の範囲では、突条部４の数が増える（割合ｒが減る）につれて、有効断面二次モーメントの増加率は大きくなっている。しかし、割合ｒを０．７から減らしても、有効断面二次モーメントの増加率は徐々に低下し、大きな効果は見られない。一方、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比に関しては、突条部４の数を増やす（割合ｒを減らす）ほどデッキプレート１０の重量が大きくなるため、割合ｒが０．７近傍の場合に１．６近傍と最も高い数値を示し、割合ｒを減らしても、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比は徐々に低下する。
【００６２】
よって、この突条部４の場合においても、図１１（ｃ）における区間Ｓのように、１つの面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成することは、断面性能の向上、デッキプレートの軽量化、及び、経済性の観点から好ましいことがわかる。
また、変形例１において、例えば、突条部４の数ｎを３つとし、突条部４の幅Ｂを２０ｍｍとした場合、一つの面部３ａ，３ｂ，３ｃの幅方向の長さＬａ，Ｌｂ，Ｌｃに対する当該幅方向における突条部４以外の長さの割合ｒ（ｒａ，ｒｂ，ｒｃ）は、上記の式（３）、式（４）、式（５）を用いて算出すると、以下の値となる。
ｒａ＝（２１０−２０×３）／２１０＝０．７１４２・・・
ｒｂ＝（２１０−２０×３）／２１０＝０．７１４２・・・
ｒｃ＝（２１０−２０×３）／２１０＝０．７１４２・・・
従って、変形例１のような面部３の幅、突条部４の幅である場合には、割合ｒを０．５〜０．７の範囲内に収めるためには、一つの面部３につき、突条部４の数は４〜５つとなる。
【００６３】
＜突条部の変形例２＞
次に、第２の実施の形態における突条部の変形例２について説明する。
三つのリブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃが形成され、リブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃの高さＨ３が７５ｍｍとなるように形成されたデッキプレート１００の突条部４は、例えば、突条部４の幅を２０ｍｍ、高さを８ｍｍとしてもよい。この場合、図１２（ａ）は、変形例２における、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。図１２（ｂ）は、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレート１００の重量増加率との比をとったグラフである。図１２（ｃ）は、図１２（ａ）と図１２（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【００６４】
上記の本発明の第２の実施の形態と比べて、突条部４の幅が５ｍｍ小さくなり、高さＨ４が２ｍｍ大きくなっているが、この場合には、１つの面部３における突条部４以外の割合ｒが０．７〜１．０の範囲では、突条部４の数が増える（割合ｒが減る）につれて、有効断面二次モーメントの増加率は大きくなっている。しかし、割合ｒを０．７近傍から減らしても、有効断面二次モーメントの増加率は徐々に低下し、大きな効果は見られない。一方、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比に関しては、突条部４の数を増やす（割合ｒを減らす）ほどデッキプレート１０の重量が大きくなるため、割合ｒが０．７近傍の場合に１．６近傍の最も高い数値を示し、割合ｒを減らしても、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比は徐々に低下する。
【００６５】
よって、この突条部４の場合においても、図１２（ｃ）における区間Ｓのように、１つの面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成することは、断面性能の向上、デッキプレートの軽量化、及び、経済性の観点から好ましいことがわかる。
また、変形例２において、例えば、突条部４の数ｎを３つとし、突条部４の幅Ｂを２０ｍｍとした場合、一つの面部３ａ，３ｂ，３ｃの幅方向の長さＬａ，Ｌｂ，Ｌｃに対する当該幅方向における突条部４以外の長さの割合ｒ（ｒａ，ｒｂ，ｒｃ）は、上記の式（３）、式（４）、式（５）を用いて算出すると、以下の値となる。
ｒａ＝（２１０−２０×３）／２１０＝０．７１４２・・・
ｒｂ＝（２１０−２０×３）／２１０＝０．７１４２・・・
ｒｃ＝（２１０−２０×３）／２１０＝０．７１４２・・・
従って、変形例２のような面部３の幅、突条部４の幅である場合には、割合ｒを０．５〜０．７の範囲内に収めるためには、一つの面部３につき、突条部４の数は４〜５つとなる。
【００６６】
＜突条部の変形例３＞
次に、第２の実施の形態における突条部の変形例３について説明する。
三つのリブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃが形成され、リブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃの高さＨ３が７５ｍｍとなるように形成されたデッキプレート１００は、上記の板厚に限られるものではない。例えば、デッキプレート１００の板厚を０．６ｍｍとしてもよい。この場合、図１３（ａ）は、変形例３における、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。図１３（ｂ）は、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレート１００の重量増加率との比をとったグラフである。図１３（ｃ）は、図１３（ａ）と図１３（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【００６７】
上記の第２の実施の形態と比べて、板厚が０．２ｍｍ薄くなっているが、この場合には、１つの面部３における突条部４以外の割合ｒが０．７〜１．０の範囲では、突条部４の数が増える（割合ｒが減る）につれて、有効断面二次モーメントの増加率は大きくなっている。しかし、割合ｒを０．７から減らしても、割合ｒが０．６〜０．７の範囲では、有効断面二次モーメントの増加率は若干増加するにとどまり、割合ｒを０．６から減らしても徐々に低下し、大きな効果は見られない。一方、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比に関しては、突条部４の数を増やす（割合ｒを減らす）ほどデッキプレート１０の重量が大きくなるため、割合ｒが０．６近傍の場合に１．７５近傍と最も高い数値を示し、割合ｒを減らしても、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比は徐々に低下する。
【００６８】
よって、この突条部４の場合においても、図１３（ｃ）における区間Ｓのように、１つの面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成することは、断面性能の向上、デッキプレートの軽量化、及び、経済性の観点から好ましいことがわかる。
また、変形例３において、例えば、突条部４の数ｎを３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、一つの面部３ａ，３ｂ，３ｃの幅方向の長さＬａ，Ｌｂ，Ｌｃに対する当該幅方向における突条部４以外の長さの割合ｒ（ｒａ，ｒｂ，ｒｃ）は、上記の式（３）、式（４）、式（５）を用いて算出すると、以下の値となる。
ｒａ＝（２１０−２５×３）／２１０＝０．６４２８・・・
ｒｂ＝（２１０−２５×３）／２１０＝０．６４２８・・・
ｒｃ＝（２１０−２５×３）／２１０＝０．６４２８・・・
従って、変形例１のような面部３の幅、突条部４の幅である場合には、割合ｒを０．５〜０．７の範囲内に収めるためには、一つの面部３につき、突条部４の数は３〜４つとなる。
【００６９】
＜突条部の変形例４＞
次に、第２の実施の形態における突条部の変形例４について説明する。
三つのリブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃが形成され、リブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃの高さＨ３が７５ｍｍとなるように形成されたデッキプレート１００は、上記の板厚に限られるものではない。例えば、デッキプレート１００の板厚を１．２ｍｍとしてもよい。この場合、図１４（ａ）は、変形例４における、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率をとったグラフである。図１４（ｂ）は、横軸に面部３の幅方向の長さに対する突条部４以外の長さの割合ｒをとり、縦軸に有効断面二次モーメントの増加率とデッキプレート１００の重量増加率との比をとったグラフである。図１４（ｃ）は、図１４（ａ）と図１４（ｂ）のグラフを一つにまとめたものであり、断面性能に優れた範囲を示したグラフである。
【００７０】
上記の第２の実施の形態と比べて、板厚が０．４ｍｍ厚くなっているが、この場合には、１つの面部３における突条部４以外の割合ｒが０．７〜１．０の範囲では、突条部４の数が増える（割合ｒが減る）につれて、有効断面二次モーメントの増加率は大きくなっている。しかし、割合ｒを０．７から減らしても、有効断面二次モーメントの増加率は徐々に低下し、大きな効果は見られない。一方、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比に関しては、突条部４の数を増やす（割合ｒを減らす）ほどデッキプレート１０の重量が大きくなるため、割合ｒが０．７近傍の場合に１．４５近傍と最も高い数値を示し、割合ｒを減らしても、有効断面二次モーメントの増加率と重量の増加率との比は徐々に低下する。
【００７１】
よって、この突条部４の場合においても、図１４（ｃ）における区間Ｓのように、１つの面部３に割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように突条部４を形成することは、断面性能の向上、デッキプレートの軽量化、及び、経済性の観点から好ましいことがわかる。
また、変形例４において、例えば、突条部４の数ｎを３つとし、突条部４の幅Ｂを２５ｍｍとした場合、一つの面部３ａ，３ｂ，３ｃの幅方向の長さＬａ，Ｌｂ，Ｌｃに対する当該幅方向における突条部４以外の長さの割合ｒ（ｒａ，ｒｂ，ｒｃ）は、上記の式（３）、式（４）、式（５）を用いて算出すると、以下の値となる。
ｒａ＝（２１０−２５×３）／２１０＝０．６４２８・・・
ｒｂ＝（２１０−２５×３）／２１０＝０．６４２８・・・
ｒｃ＝（２１０−２５×３）／２１０＝０．６４２８・・・
従って、変形例１のような面部３の幅、突条部４の幅である場合には、割合ｒを０．５〜０．７の範囲内に収めるためには、一つの面部３につき、突条部４の数は３〜４つとなる。
【００７２】
このように、本発明の第２の実施の形態に係るデッキプレート１００においても、上述の本発明の第１の実施の形態に係るデッキプレート１０と同様に、突条部４は、面部３の幅方向の長さに対する当該幅方向における突条部４以外の長さの割合ｒが０．５〜０．７の範囲内となるように形成されているため、断面性能を向上させつつも、重量の大幅な増加を抑制することができる。
【００７３】
＜その他＞
なお、本発明は、上記実施の形態に限られるものではない。例えば、折返部１３，２３は、略三角形状に限らず、直線部１２と直線部１４とが当接し、直線部２２と直線部２４とが当接するように折り返されていれば、その折り曲げ形状は自由に変更可能である。
また、突条部４は、面部３におけるいずれの方向に突出するように形成してもよい。
また、デッキプレート１０，１００は、鋼板に限らず、所定の断面性能を満たす金属板であればその材質は問わない。
また、デッキプレート１０，１００をコンクリート打設時の型枠としてだけではなく、床構造物（または天井構造物）の一部として用いることで、コンクリートの固化後は、コンクリートと一体となって床構造物（または天井構造物）の剛性を高めることもできる。
また、デッキプレート１０，１００は、鉄骨造の建築物を構築する場合に限らず、鉄筋コンクリート造の建築物を構築する場合の型枠や、プレキャストコンクリートを製造する際の型枠として用いてもよい。
【００７４】
また、図１５に示すように、梁２０間にデッキプレート１０（又はデッキプレート１００）を架け渡す際に、デッキプレート１０（１００）のリブ１，２（又はリブ１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ）が形成されている面を上側（コンクリート側）に向けて載置し、デッキプレート１０（１００）上に打設されるコンクリートにリブ１，２（１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ）を係合させるようにしてもよい。この場合、コンクリートの固化後は、リブ１，２（１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ）をコンクリートに深く食い込ませることができ、コンクリートとデッキプレート１０（１００）が一体化し、鋼コンクリートの合成構造となることにより、床構造物（または天井構造物）の剛性を高めることもできる。
さらに、デッキプレート１０（１００）上に打設されるコンクリート内に鉄筋を配置してもよい。この場合、床構造物（または天井構造物）の剛性をより高めることができる。
さらに、デッキプレート１０（１００）のリブ１，２（１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ）が形成されている面を上側（コンクリート側）に向けて載置することで、梁２０間に載置されたデッキプレート１０（１００）の下方にリブ１，２（１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ）が突出しないので、図１６に示すように、１つのデッキプレート１０（１００）の全長を長くして、３つ以上の梁２０間（複数のスパン）にわたって、１つのデッキプレート１０（１００）を載置することもできるようになる。
また、梁２０間に複数のデッキプレート１０（１００）を架け渡す場合、デッキプレートの幅方向の距離に応じて、係止部５を含む面部３の一部を切り落とし、このデッキプレート１０（１００）を端部幅の調整板（役物）として用いてもよい。
【符号の説明】
【００７５】
１  リブ
２  リブ
３  面部
４  突条部
５  係止部
６  エンドクローズ部
１０  デッキプレート
４３  湾曲部
５０  受容部
１００  デッキプレート
１０１ａ  リブ
１０１ｂ  リブ
１０１ｃ  リブ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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