(57)【要約】【課題】良好な保水性を有すると共に、時間の経過に伴って透水性が低下するのを抑制することができるように調整された調整土壌を提供することを課題とする。【解決手段】礫分と、砂分と、シルト分と、粘土分とを含む調整土壌であって、該調整土壌の質量に対して、シルト分と粘土分との合計質量の割合が２２質量％以下である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
礫分と、砂分と、シルト分と、粘土分とを含む調整土壌であって、
該調整土壌の質量に対して、シルト分と粘土分との合計質量の割合が２２質量％以下である調整土壌。
【請求項２】
前記調整土壌の質量に対して、シルト分と粘土分との合計質量の割合が５質量％以上１４質量％以下であり、礫分の質量の割合が５０質量％以上８６質量％以下であり、砂分の質量の割合が９質量％以上３６質量％以下である請求項１に記載の調整土壌。
【請求項３】
前記礫分は、中礫分と、細礫分とを含んでおり、
前記調整土壌の質量に対する中礫分の質量の割合は、調整土壌の質量に対する細礫分の質量の割合よりも大きくなるように構成される請求項２に記載の調整土壌。
【請求項４】
前記調整土壌の質量に対する中礫分の質量の割合は、３０質量％以上７１質量％以下であり、調整土壌の質量に対する細礫分の質量の割合は、１５質量％以上１９質量％以下である請求項３に記載の調整土壌。
【請求項５】
飽和透水係数が１．０×１０−５ｍ／ｓ以上であり、有効水分率が１０ｖｏｌ％以上である請求項１乃至４の何れか一項に記載の調整土壌。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、保水性と透水性とを備えるように調整された調整土壌に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、雨水と接する地面には、雨水を集めて所定方向へ排出する排水手段が設置される場合がある。斯かる排水手段としては、雨水の集まる位置に設置される集水桝と、該集水桝に連結されて集水桝から所定方向へ雨水を流通させる配管とを備えるものが知られている。集水桝としては、雨水が流入する内部空間を形成する本体部と、該本体部に取り付けられる蓋体部とを備えるものが知られている（特許文献１，２参照）。本体部は、内部空間を上方へ開放する開口部を備え、該開口部を覆うように蓋体部が取り付けられる。また、蓋体部は、雨水を透過させると共に、該雨水から固形分を分離するように構成される。そして、斯かる集水桝は、蓋体部が地面に露出した状態で該地面に埋設される。これにより、集水桝の設置箇所へ集まる雨水が集水桝の蓋体部を透過して本体部の開口部から内部空間に流入するように構成される。そして、集水桝に流入した雨水が配管を通って所定方向へ排出されるように構成されている。
【０００３】
ところで、植栽など（芝などの育成等）を行うために、土壌が露出した地面を形成する場合がある。斯かる場合には、該地面を形成する土壌としては、降り注いだ雨水の一部を一次的に貯留する保水性と、その雨水の残部を透過して土壌から排出する透水性とを有するものが用いられる。これにより、土壌が露出した地面の全域において、降り注いだ雨水の排水を行うことが可能になると共に、良好な土壌環境で植栽を行うことが可能になる。このような地面を形成する土壌としては、所謂、赤土や黒土からなる土壌が一般的に用いられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１９６１５８号公報
【特許文献２】特開２０１７−０３６６４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記のような赤土や黒土からなる土壌は、時間の経過に伴って透水性が著しく低下することになる。このため、時間の経過に伴って雨水が地面を透過して排出され難くなる。そこで、上記のような集水桝を備える排水手段を地面に設置し、該地面を透過しない雨水を排水手段から排出することが必要になる。つまり、赤土や黒土からなる土壌を用いて地面が形成される場合には、時間の経過に伴って、限られた位置（集水桝が設置された位置）からの排水が主になるため、地面の広い範囲から排水を行うことが困難になる。
【０００６】
そこで、本発明は、良好な保水性を有すると共に、良好な透水性を比較的長期間維持することができるように調整された調整土壌を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る調整土壌は、礫分と、砂分と、シルト分と、粘土分とを含む調整土壌であって、該調整土壌の質量に対して、シルト分と粘土分との合計質量の割合が２２質量％以下である。
【０００８】
斯かる構成によれば、調整土壌の質量に対し、シルト分と粘土分との合計質量の割合が２２質量％以下であることで、良好な保水性を有すると共に、良好な透水性を比較的長期間維持することができる。
【０００９】
前記調整土壌の質量に対して、シルト分と粘土分との合計質量の割合が５質量％以上１４質量％以下であり、礫分の質量の割合が５０質量％以上８６質量％以下であり、砂分の質量の割合が９質量％以上３６質量％以下であることが好ましい。
【００１０】
斯かる構成によれば、調整土壌の質量に対し、シルト分と粘土分との合計質量の割合が５質量％以上１４質量％以下であり、礫分の質量の割合が５０質量％以上８６質量％以下であり、砂分の質量の割合が９質量％以上３６質量％以下であることで、より効果的に良好な透水性を比較的長期間維持することができる。
【００１１】
前記礫分は、中礫分と、細礫分とを含んでおり、前記調整土壌の質量に対する中礫分の質量の割合は、調整土壌の質量に対する細礫分の質量の割合よりも大きくなるように構成されることが好ましい。
【００１２】
前記調整土壌の質量に対する中礫分の質量の割合は、３０質量％以上７１質量％以下であり、調整土壌の質量に対する細礫分の質量の割合は、１５質量％以上１９質量％以下であることが好ましい。
【００１３】
飽和透水係数が１．０×１０−５ｍ／ｓ以上であり、有効水分率が１０ｖｏｌ％以上であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
以上のように、本発明によれば、良好な保水性を有すると共に、良好な透水性を比較的長期間維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係る各実施例、及び、比較例の調整土壌における粒径加積曲線を示したグラフ。
【図２】本発明に係る実施例２，３の調整土壌におけるｐＦ水分曲線（試験条件１）を示したグラフ。
【図３】本発明に係る実施例２の調整土壌におけるｐＦ水分曲線（試験条件２）を示したグラフ。
【図４】本発明に係る実施例１の調整土壌と、比較例１の土壌とを対象にした経過年数に対する透水係数の変化を示したグラフ。
【図５】本発明に係る実施例２の調整土壌と、比較例１の土壌とを対象にした経過年数に対する透水係数の変化を示したグラフ。
【図６】本発明に係る実施例３の調整土壌を対象にした経過年数に対する透水係数の変化を示したグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態について説明する。
【００１７】
本発明に係る調整土壌は、礫分と、砂分と、シルト分と、粘土分とを含むものである。また、本発明に係る調整土壌は、石分を含むものであってもよく、石分を含まないものであってもよい。
【００１８】
石分とは、粒径が７５ｍｍ以上の土壌成分をいう。礫分とは、粒径が２ｍｍ以上７５ｍｍ未満の土壌成分をいう。砂分とは、粒径が７５μｍ以上２ｍｍ未満の土壌成分をいう。シルト分とは、粒径が５μｍ以上７５μｍ未満の土壌成分をいう。粘土分とは、粒径が５μｍ未満の土壌成分をいう。なお、上記の各粒径は、ＪＩＳ  Ａ  １２０４（土の粒度試験方法）に規定する方法に基づいて定まるものである。
【００１９】
また、本発明に係る調整土壌は、２ｍｍのふるい目を通過する質量割合が１４質量％以上７１質量％以下であってもよく、１４質量％以上５０質量％以下であってもよい。また、本発明に係る調整土壌は、４２５μｍのふるい目を通過する質量割合が８質量％以上３５質量％以下であってもよく、８質量％以上３２質量％以下であってもよい。また、本発明に係る調整土壌は、７５μｍのふるい目を通過する質量割合が５質量％以上２２質量％以下であってもよく、５質量％以上１４質量％以下であってもよい。なお、上記のふるい目は、ＪＩＳ  Ｚ  ８８０１−１に規定するふるいの目開きである。
【００２０】
また、本発明に係る調整土壌は、最大粒径が１９ｍｍ以上２７ｍｍ以下であってもよい。なお、最大粒径とは、調整土壌の全量が通過するふるい目のうち、最小のふるい目の大きさをいう。また、本発明に係る調整土壌は、６０％粒径（Ｄ６０）が１ｍｍ以上８ｍｍ以下であってもよく、３ｍｍ以上８ｍｍ以下であってもよい。また、本発明に係る調整土壌は、５０％粒径（Ｄ５０）が０．７ｍｍ以上７ｍｍ以下であってもよく、２ｍｍ以上７ｍｍ以下であってもよい。また、本発明に係る調整土壌は、３０％粒径（Ｄ３０）が０．２ｍｍ以上５ｍｍ以下であってもよく、０．３ｍｍ以上５ｍｍ以下であってもよい。また、本発明に係る調整土壌は、１０％粒径（Ｄ１０）が０．０２ｍｍ以上０．８ｍｍ以下であってもよい。
【００２１】
また、本発明に係る調整土壌は、飽和透水係数が１．０×１０−５ｍ／ｓ以上であることが好ましく、１．０×１０−４ｍ／ｓ以上であることがより好ましい。また、本発明に係る調整土壌は、有効水分割合（ｐＦ１．５−３．８）が１０ｖｏｌ％以上であることが好ましく、２０ｖｏｌ％以上であることがより好ましく、２０ｖｏｌ％未満であってもよく、１０ｖｏｌ％未満であってもよい。
【００２２】
なお、飽和透水係数は、「土壌環境分析法」（博友社、１９９７年発行、日本土壌肥料学会監修）に記載されている定水位法により測定することができる。また、有効水分は、「土壌標準分析・測定法」（博友社、１９８６年度版、日本土壌肥料学会監修）に記載されている加圧板法、及び、遠心法により測定することができる。
【００２３】
また、本発明に係る調整土壌は、該調整土壌の質量に対して、シルト分と粘土分との合計質量の割合（具体的には、７５μｍのふるい目を通過する質量の割合）が２２質量％以下となるように構成される。また、調整土壌は、調整土壌の質量に対して、シルト分と粘土分との合計質量の割合が２０質量％以下であってもよく、５質量％以上１４質量％以下であってもよい。また、調整土壌は、調整土壌の質量に対して、礫分の質量の割合が２９質量％以上８６質量％以下であってもよく、５０質量％以上８６質量％以下であってもよい。また、調整土壌は、調整土壌の質量に対して、砂分の質量の割合が９質量％以上４９質量％以下であってもよく、９質量％以上３６質量％以下であってもよい。
【００２４】
礫分は、粗礫分、中礫分、及び、細礫分からなる群から選択される少なくとも一つを含むものである。粗礫分は、調整土壌の質量に対して、１質量％以下であってもよく、０．７質量％以下であってもよい。中礫分は、調整土壌の質量に対して、８質量％以上７１質量％以下であってもよく、３０質量％以上７１質量％以下であってもよい。細礫分は、調整土壌の質量に対して、１５質量％以上２１質量％以下であってもよく、１５質量％以上１９質量％以下であってもよい。また、礫分が少なくとも中礫分、及び、細礫分を含む場合には、調整土壌の質量に対する中礫分の質量の割合は、調整土壌の質量に対する細礫分の質量の割合よりも大きくなるように構成されてもよい。
【００２５】
なお、粗礫分とは、粒径が１９ｍｍ以上７５ｍｍ未満の土壌成分をいう。中礫分とは、粒径が４．７５ｍｍ以上１９ｍｍ未満の土壌成分をいう。細礫分とは、粒径が２ｍｍ以上４．７５ｍｍ未満の土壌成分をいう。上記の各粒径は、ＪＩＳ  Ａ  １２０４（土の粒度試験方法）に規定する方法に基づいて定まるものである。
【００２６】
砂分は、粗砂分、中砂分、及び、細砂分からなる群から選択される少なくとも一つを含むものである。粗砂分は、調整土壌の質量に対して、４質量％以上１９質量％以下であってもよく、４質量％以上１０質量％以下であってもよい。中砂分は、調整土壌の質量に対して、２質量％以上２４質量％以下であってもよく、２質量％以上１６質量％以下であってもよい。細砂分は、調整土壌の質量に対して、２質量％以上１１質量％以下であってもよい。
【００２７】
なお、粗砂分とは、粒径が８５０μｍ以上２ｍｍ未満の土壌成分をいう。中砂分とは、粒径が２５０μｍ以上８５０μｍ未満の土壌成分をいう。細砂分とは、粒径が７５μｍ以上２５０μｍ未満の土壌成分をいう。上記の各粒径は、ＪＩＳ  Ａ  １２０４（土の粒度試験方法）に規定する方法に基づいて定まるものである。
【００２８】
シルト分は、調整土壌の質量に対して、３質量％以上９質量％以下であってもよく、３質量％以上８質量％以下であってもよい。粘土分は、調整土壌の質量に対して、２質量％以上１４質量％以下であってもよく、２質量％以上７質量％以下であってもよい。
【００２９】
以上のように、本願実施形態に係る調整土壌は、良好な保水性を有すると共に、良好な透水性を比較的長期間維持することができる。
【００３０】
即ち、調整土壌の質量に対し、シルト分と粘土分との合計質量の割合が２２質量％以下であることで、良好な保水性を有すると共に、良好な透水性を比較的長期間維持することができる。
【００３１】
また、調整土壌の質量に対し、シルト分と粘土分との合計質量の割合が５質量％以上１４質量％以下であり、礫分の質量の割合が５０質量％以上８６質量％以下であり、砂分の質量の割合が９質量％以上３６質量％以下であることで、より効果的に良好な透水性を比較的長期間維持することができる。
【００３２】
なお、本発明に係る調整土壌は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。また、上記した複数の実施形態の構成や方法等を任意に採用して組み合わせてもよく（１つの実施形態に係る構成や方法等を他の実施形態に係る構成や方法等に適用してもよく）、さらに、他の各種の変更例に係る構成や方法等を任意に選択して、上記した実施形態に係る構成や方法等に採用してもよいことは勿論である。
【実施例】
【００３３】
以下、実施例、及び、比較例を用いて本発明を更に具体的に説明するが、本発明は、以下の実施例に限定されるものではない。
【００３４】
１．実施例１〜３
＜調整土壌＞
下記表１，２に記載の粒度分布となるように調整した調整土壌（実施例１〜３）を使用した。具体的には、実施例１の調整土壌は、「東邦レオ社製  ビバソイル」に相当するものであり、実施例２の調整土壌は、「東邦レオ社製  グラスミックスV」に相当するものであり、実施例３の調整土壌は、「東邦レオ社製  グラスミックスK」に相当するものである。各実施例の調整土壌における土壌成分の含有割合は、下記表３に示す。なお、各実施例の調整土壌の粒径加積曲線については、図１のグラフに示す。
【００３５】
＜飽和透水係数、有効水分割合＞
各実施例の調整土壌に対して、飽和透水係数、及び、有効水分割合の測定を行った。飽和透水係数、及び、有効水分率の測定結果については、下記表４に示す。
【００３６】
各実施例の調整土壌のｐＦ水分曲線を下記表５，６の試験結果に基づいて作成した。ｐＦ水分曲線については、図２，３のグラフに示す。
【００３７】
＜透水係数の経年変化＞
各実施例の調整土壌に対して、経過年数に対する透水係数の変化を測定した。具体的には、２０ｃｍの厚みで敷き均した基盤材（製品名：Ｊミックス  東邦レオ社製）を震動コンパクタで十分に転圧した後、該基盤材上に透水シート（スーパーインフィルシート  東邦レオ社製）を敷いた。
その後、各調整土壌のそれぞれに対して透水性能確認パイプ（φ１５０ｍｍ）を３本ずつ準備し、該透水性能確認パイプを基盤材上（スーパーインフィルシート上）に載置した。
そして、透水性能確認パイプに調整土壌を投入した。各調整土壌を投入する際には、１５ｃｍ投入する毎に、２．５ｋｇのランマーで高さ１０ｃｍから１０回転圧し、パイプ内の調整土壌の高さが３０ｃｍとなるようにした。
次に、各透水性能確認パイプに、１時間あたり２．３リットルの水をラムホースで１３時間注水した。即ち、透水性能確認パイプの面積は、０．０１７６６ｍ２であるため、透水性能確認パイプに、１時間あたり２．３リットルの水を１３時間注水すると、約１年分の降水量（１，７００ｍｍ）と同程度になる。
そして、上記の１３時間の注水を１０回繰り替えし、各回の終了時の調整土壌に対して透水係数を測定した（即ち、１０年分に相当する透水係数を測定した）。これにより、経過年数に対する透水係数の変化のグラフを得た。経過年数に対する透水係数の変化のグラフは、図４〜６に示す。
なお、透水係数は、各回の終了時の調整土壌に対して、「ＪＩＳ  Ａ  １２１８：２００９  土の透水試験方法」の「変水位透水試験」に基づいて、水位が１０ｃｍ低下するまでの時間を計測し、求めたものである。
【００３８】
２．比較例１
＜赤土（関東ローム）＞
実施例１の調整土壌に代えて赤土（関東ローム）を用いたこと以外は、実施例１と同一条件で、透水係数の経年変化の測定を行った。比較例１の赤土の土壌成分の含有割合は、下記表３に示す。
なお、赤土の飽和透水係数は、一般的に、１．０×１０−７ｍ／ｓ以上１．０×１０−５ｍ／ｓ未満であることが知られている。また、比較例１の赤土の有効水分割合（ｐＦ１．５−３．８）は、１０ｖｏｌ％以上１４ｖｏｌ％以下であることが知られている。
赤土の粒径加積曲線については、図１のグラフに示す。また、赤土の経過年数に対する透水係数の変化のグラフは、図４，５に示す。
【００３９】
【表１】
2019092475.tif 000002
【００４０】
【表２】
2019092475.tif 000003
【００４１】
【表３】
2019092475.tif 000004
【００４２】
【表４】
2019092475.tif 000005
【００４３】
【表５】
2019092475.tif 000006
【００４４】
【表６】
2019092475.tif 000007
【００４５】
３．まとめ
表４を見ると、各実施例の飽和透水係数は、比較例１の飽和透水係数よりも大きな値であることが認められる。つまり、シルト分と粘土分との合計質量の割合が本願発明の範囲であることで、透水性に優れた調整土壌を得ることができる。
また、表４を見ると、各実施例の有効水分割合（ｐＦ１．５−３．８）は、比較例１の有効水分割合（ｐＦ１．５−３．８）よりも大きな値であることが認められる。つまり、シルト分と粘土分との合計質量の割合が本願発明の範囲であることで、保水性に優れた調整土壌を得ることができる。
【００４６】
また、図４〜６のグラフ（経過年数に対する透水係数の変化）を見ると、各実施例の透水係数は、経過年数が増加しても比較例１の透水係数よりも高い値を維持することが認められる。つまり、シルト分と粘土分との合計質量の割合が本願発明の範囲であることで、比較的長期間に亘って良好な透水性を有する調整土壌を得ることができる。
【図１】
2019092475.tif 000008
【図２】
2019092475.tif 000009
【図３】
2019092475.tif 000010
【図４】
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【図５】
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【図６】
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