(57)【要約】【課題】お椀型の形状等の立体的な形状にモールド加工される場合でも、潰れることなく、略一定の厚さを保持することが可能な立体構造経編地を提供すること。【解決手段】立体構造経編地１０は、互いに離間して配置された表側基布１２及び裏側基布１４と、表側基布１２と裏側基布１４との間を往復して両者を結合する連結糸１６とから編成されている。表側基布１２は、カバーリング糸によって編成されたメッシュ組織からなり、裏側基布１４は、無地組織からなる。立体構造経編地１０では、表側基布１２のコース方向における伸度が裏側基布１４のコース方向における伸度よりも小さく、かつ、表側基布１２のウェール方向における伸度と裏側基布１４のウェール方向における伸度とが略等しい。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに離間して配置された表側基布及び裏側基布と、前記表側基布と前記裏側基布との間を往復して両者を結合する連結糸とから編成された立体構造経編地であって、
前記表側基布は、カバーリング糸によって編成されたメッシュ組織からなり、
前記裏側基布は、無地組織からなり、
前記表側基布のコース方向における伸度が前記裏側基布のコース方向における伸度よりも小さく、かつ、前記表側基布のウェール方向における伸度と前記裏側基布のウェール方向における伸度とが略等しいことを特徴とする立体構造経編地。
【請求項２】
前記表側基布及び前記裏側基布のそれぞれに対して２０℃で引っ張り試験を行い、張力１２０Ｎで測定される前記表側基布及び前記裏側基布のコース方向における伸度をそれぞれＸ１［％］及びＸ２［％］としたとき、｜Ｘ１−Ｘ２｜が１００〜１５０なる関係を満足することを特徴とする請求項１に記載の立体構造経編地。
【請求項３】
前記表側基布のコース方向における伸度Ｘ１が２５〜１２５％であり、前記裏側基布のコース方向における伸度Ｘ２が１５０〜２５０％であることを特徴とする請求項２に記載の立体構造経編地。
【請求項４】
前記表側基布のコース方向における２０℃での弾性率が０．３〜０．９Ｎ／ｍｍ２であり、前記裏側基布のコース方向における２０℃での弾性率が１〜１．５Ｎ／ｍｍ２であることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の立体構造経編地。
【請求項５】
前記表側基布及び前記裏側基布のそれぞれに対して２０℃で引っ張り試験を行い、張力１２０Ｎで測定される前記表側基布及び前記裏側基布のウェール方向における伸度をそれぞれＹ１［％］及びＹ２［％］としたとき、｜Ｙ１−Ｙ２｜が３０以下なる関係を満足することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の立体構造経編地。
【請求項６】
前記表側基布のウェール方向における伸度Ｙ１及び前記裏側基布のウェール方向における伸度Ｙ２がそれぞれ１５０〜２５０％であることを特徴とする請求項５に記載の立体構造経編地。
【請求項７】
前記表側基布のウェール方向における２０℃での弾性率及び前記裏側基布のウェール方向における２０℃での弾性率がそれぞれ０．１〜０．５Ｎ／ｍｍ２であることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の立体構造経編地。
【請求項８】
前記カバーリング糸が、ポリウレタン芯糸とポリエステル鞘糸とで構成されていることを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の立体構造経編地。
【請求項９】
前記連結糸が、合成繊維モノフィラメント糸によって構成されていることを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の立体構造経編地。
【請求項１０】
前記連結糸の太さが、３０〜１００デシテックスであることを特徴とする請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の立体構造経編地。
【請求項１１】
前記表側基布のメッシュ密度が、コース方向において５０〜６０個／吋、ウェール方向において３０〜４０個／吋であることを特徴とする請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の立体構造経編地。
【請求項１２】
厚さが８〜１２ｍｍであることを特徴とする請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の立体構造経編地。
【請求項１３】
当該立体構造経編地のモールド加工品をブラジャーカップ材として用いることを特徴とする請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載の立体構造経編地。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通気性、伸縮性に優れた立体構造経編地に関し、特に、ブラジャーカップ材や肩パット材など、立体形状にモールド加工して用いられる場合に、形状安定性に優れる立体構造経編地に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、ブラジャーカップ材や肩パット材などの保形材として、伸縮性、通気性に優れる立体構造経編地が使用されている。例えば、特許文献１には、通気性があり、風合いが柔らかく、保形性が良好な立体構造経編地が開示されている。
【０００３】
この立体構造経編地は、全体として、換言すれば、表面側と裏面側とにおいて、均一な布帛伸度、通気度及び布帛硬度を有している。具体的には、立体構造経編地の表面側と裏面側とにおいて、布帛伸度が２０〜５０％、通気度が１５０ｃｃ／ｃｍ２・ｓ以上、布帛硬度が４０〜７０ｍｍである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−２００７９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
立体構造経編地を立体成型する場合、モールド加工が用いられる。ところが、ブラジャーカップ材や肩パット材などのお椀型の形状を有する保形材は、表面（つまり、表側基布）と裏面（つまり、裏側基布）とでカーブの度合いが異なる。このため、かかる形状を有する保形材に、立体構造経編地をモールド加工すると、お椀型の形状のトップ部分で保形材が潰れてしまい、一定の厚さを維持することができないという問題があった。
【０００６】
このような問題は、特に、特許文献１の立体構造経編地のように、表面側と裏面側とで略等しい特性（特に、布帛伸度及び布帛硬度）を有する立体構造経編地をモールド加工する場合に顕著に現れる。そして、このように一部分が潰れた保形材では、クッション性が損なわれ、つけ心地が悪くなるという問題も発生する。
【０００７】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、お椀型の形状等の立体的な形状にモールド加工しても、潰れることなく、略一定の厚さを保持することが可能な立体構造経編地を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明者らは、鋭意検討した結果、表側基布をコース方向よりウェール方向に優先的に伸張するよう構成することにより、立体的な形状にモールド加工しても、潰れることなく、略一定の厚さを保持することが可能な立体構造経編地とし得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００９】
すなわち、本発明の立体構造経編地は、互いに離間して配置された表側基布及び裏側基布と、表側基布と裏側基布との間を往復して両者を結合する連結糸とから編成された立体構造経編地であって、表側基布は、カバーリング糸によって編成されたメッシュ組織からなり、裏側基布は、無地組織からなり、表側基布のコース方向における伸度が裏側基布のコース方向における伸度よりも小さく、かつ、表側基布のウェール方向における伸度と裏側基布のウェール方向における伸度とが略等しいことを特徴とする。
【００１０】
このような構成によれば、立体的な形状を有する製品（特に、表面と裏面とでカーブの度合いが異なる製品）にモールド加工しても、表側基布がコース方向よりウェール方向に優先的に伸張することで、潰れることなく、略一定の厚さを保持する製品を成型し得る立体構造経編地が実現される。
【００１１】
また、表側基布及び裏側基布のそれぞれに対して２０℃で引っ張り試験を行い、張力１２０Ｎで測定される表側基布及び裏側基布のコース方向における伸度をそれぞれＸ１［％］及びＸ２［％］としたとき、｜Ｘ１−Ｘ２｜が１００〜１５０なる関係を満足することが望ましい。
【００１２】
また、表側基布のコース方向における伸度Ｘ１が２５〜１２５％であり、裏側基布のコース方向における伸度Ｘ２が１５０〜２５０％であることが望ましい。
【００１３】
また、表側基布のコース方向における２０℃での弾性率が０．３〜０．９Ｎ／ｍｍ２であり、裏側基布のコース方向における２０℃での弾性率が１〜１．５Ｎ／ｍｍ２であることが望ましい。
【００１４】
また、表側基布及び裏側基布のそれぞれに対して２０℃で引っ張り試験を行い、張力１２０Ｎで測定される表側基布及び裏側基布のウェール方向における伸度をそれぞれＹ１［％］及びＹ２［％］としたとき、｜Ｙ１−Ｙ２｜が３０以下なる関係を満足することが望ましい。
【００１５】
また、表側基布のウェール方向における伸度Ｙ１及び裏側基布のウェール方向における伸度Ｙ２がそれぞれ１５０〜２５０％であることが望ましい。
【００１６】
また、表側基布のウェール方向における２０℃での弾性率及び裏側基布のウェール方向における２０℃での弾性率がそれぞれ０．１〜０．５Ｎ／ｍｍ２であることが望ましい。
【００１７】
また、カバーリング糸が、ポリウレタン芯糸とポリエステル鞘糸とで構成されていることが望ましい。
【００１８】
また、連結糸が、合成繊維モノフィラメント糸によって構成されていることが望ましい。
【００１９】
また、連結糸の太さが、３０〜１００デシテックスであることが望ましい。
【００２０】
また、表側基布のメッシュ密度が、コース方向において５０〜６０個／吋、ウェール方向において３０〜４０個／吋であることが望ましい。
【００２１】
また、厚さが８〜１２ｍｍであることが望ましい。
【００２２】
また、立体構造経編地のモールド加工品をブラジャーカップ材として用いることが望ましい。
【発明の効果】
【００２３】
以上のように、本発明によれば、立体的な形状を有する製品にモールド加工しても、潰れることなく、略一定の厚さを保持することが可能な立体構造経編地が実現される。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係る立体構造経編地の概略構成を示す斜視図である。
【図２】図２（ａ）は、表側基布の外観（平面）を撮影した写真であり、図２（ｂ）は、図２（ａ）に示す表側基布の拡大写真である。
【図３】図３（ａ）は、裏側基布の外観（平面）を撮影した写真であり、図３（ｂ）は、図３（ｂ）に示す裏側基布の拡大写真である。
【図４】図４は、本発明の実施形態に係る立体構造経編地を編成するために使用する編機の構成を示す図である。
【図５】図５は、本発明の実施形態に係る立体構造経編地を編成するために使用する各構成糸の編組織の一例を示す図である。
【図６】図６は、各実施例で得られた立体構造経編地の表側基布及び裏側基布のコース方向における張力と伸度との関係を示すグラフである。
【図７】図７は、各実施例で得られた立体構造経編地の表側基布及び裏側基布のウェール方向における張力と伸度との関係を示すグラフである。
【図８】図８は、比較例１で得られた立体構造経編地の表側基布及び裏側基布のコース方向における張力と伸度との関係を示すグラフである。
【図９】図９は、各実施例で得られた立体構造経編地の表側基布及び裏側基布のウェール方向における張力と伸度との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。但し、この実施形態に記載される構成要素、種類、組み合わせ、材質、形状、その相対配置などは特定的な記載がない限り、この発明の範囲をそれのみに限定する主旨ではなく単なる説明例に過ぎない。なお、図中同一又は相当部分には同一の符号を付してその説明は繰り返さない。
【００２６】
（立体構造経編地１０の構成）
図１は、本発明の実施形態に係る立体構造経編地１０の概略構成を示す斜視図である。
本実施形態の立体構造経編地１０は、例えば、お椀型の形状等の立体的な形状を有する製品（例えば、保形材）にモールド加工されるものである。
この立体構造経編地１０は、互いに離間して配置された一対の表側基布１２及び裏側基布１４と、表側基布１２と裏側基布１４との間を往復して両者を結合する連結糸１６とから編成されるダブルラッシェル立体基布である。
【００２７】
表側基布１２は、カバーリング糸によって編成されたメッシュ組織からなり、一方、裏側基布１４は、無地組織からなる。かかる構成により、立体構造経編地１では、表側基布１２のコース方向における伸度が裏側基布１４のコース方向における伸度よりも小さく、かつ、表側基布１２のウェール方向における伸度と裏側基布１４のウェール方向における伸度とが略等しくなっている。
ここで、立体構造経編地１０は、表側基布１２が表面側、裏側基布１４が裏面側となるように、お椀型の形状等の立体的な形状を有する製品にモールド加工されるが、かかる製品（モールド加工品）は、表面側において裏面側よりカーブの度合い（曲率半径）が大きくなる。
【００２８】
このため、表側基布のコース方向における伸度と裏側基布のコース方向における伸度とが略等しく、かつ、表側基布のウェール方向における伸度と裏側基布のウェール方向における伸度とが略等しいと、すなわち、両側基布が同組織で伸度が略等しいと、モールド加工の際に、表側基布をコース方向及びウェール方向の双方に伸張させざるを得ず、大きな力を要する。
このような構成の立体構造経編地に大きな力を付与すると、両側基布が十分に伸張して連結糸が安定するよりも先に倒れ込む結果、立体的な形状のトップ部分で立体構造経編地（製品）が潰れてしまい、一定の厚さを維持することができない。特に、ブラジャーカップ材のようなフィット感が重要となる製品では、両側基布を弾性糸によって編成するが、かかる立体構造経編地では、両側基布を十分に伸張させるには、さらに大きな力を要するようになり、前記不都合がより顕著に生じるようになる。
【００２９】
これに対して、本発明では、表側基布１２のコース方向における伸度が裏側基布１４のコース方向における伸度よりも小さく、かつ、表側基布１２のウェール方向における伸度と裏側基布１４のウェール方向における伸度とが略等しくなっている。すなわち、表側基布１２は、コース方向よりウェール方向に優先的に伸張し得るようになっている。このため、モールド加工の際に、比較的小さい力であっても、カーブの度合いが大きい表面側において表側基布１２を十分に伸張させることができる。
このとき、裏側基布１４も伸張するが、その程度は表側基布１２より小さいため、すなわち、表側基布１２が裏側基布１４より速く伸張するため、表側基布１２と裏側基布１４とを結合する連結糸１６が放射状に展開して安定化する。これにより、立体的な形状のトップ部分で立体構造経編地１０が潰れてしまうことを防止して、得られる製品の厚さを均一に保持することができる。
【００３０】
表側基布１２及び裏側基布１４のそれぞれに対して２０℃で引っ張り試験を行い、張力１２０Ｎで測定される表側基布１２及び裏側基布１４のコース方向における伸度をそれぞれＸ１［％］及びＸ２［％］としたとき、｜Ｘ１−Ｘ２｜が１００〜１５０程度なる関係を満足することが好ましく、１０５〜１４０程度なる関係を満足することがより好ましく、１１０〜１３０程度なる関係を満足することがさらに好ましい。これにより、モールド加工の際に、表側基布１２を十分かつ裏側基布１４より速く伸張させることができる。このため、均一な厚さを有し、かつ目的とする立体的な形状を有する製品を得ることができる。
【００３１】
なお、本発明者らの検討によれば、表側基布１２及び裏側基布１４に対して２０℃で引っ張り試験を行った際に、張力１２０Ｎで測定される表側基布１２及び裏側基布１４のコース方向における伸度の差が、モールド加工の際に実際に表側基布１２及び裏側基布１４が伸張する程度（速さ）の差を反映することが判明している。
【００３２】
表側基布１２のコース方向における伸度Ｘ１の具体的な値は、特に限定されないが、２５〜１２５％程度であることが好ましく、４５〜１０５％程度であることがより好ましい。一方、裏側基布１４のコース方向における伸度Ｘ２の具体的な値も、特に限定されないが、１５０〜２５０％程度であることが好ましく、１７０〜２３０％程度であることがより好ましい。伸度Ｘ１及びＸ２の双方を前記範囲に設定することにより、均一な厚さを有し、かつ目的とする立体的な形状を有する製品をより確実に得ることができる。
【００３３】
また、表側基布１２のコース方向における２０℃での弾性率は、０．３〜０．９Ｎ／ｍｍ２程度であることが好ましく、０．４〜０．８Ｎ／ｍｍ２程度であることがより好ましい。一方、裏側基布１４のコース方向における２０℃での弾性率は、１〜１．５Ｎ／ｍｍ２程度であることが好ましく、１．１〜１．４Ｎ／ｍｍ２程度であることがより好ましい。表側基布１２のコース方向における２０℃での弾性率を、裏側基布１４のコース方向における２０℃での弾性率より小さく設定することにより、モールド加工の際に、より小さい加圧で、表側基布１２を伸張させることができ、前述したような効果をより向上させることができる。なお、裏側基布１４のコース方向における２０℃での弾性率を前記範囲に設定することにより、お椀型の形状を有する製品（特に、ブラジャーカップ材）を製造した際に、かかる製品のフィット感を向上させることができる。
【００３４】
一方、表側基布１２及び裏側基布１４のそれぞれに対して２０℃で引っ張り試験を行い、張力１２０Ｎで測定される表側基布１２及び裏側基布１４のウェール方向における伸度をそれぞれＹ１［％］及びＹ２［％］としたとき、｜Ｙ１−Ｙ２｜が３０以下なる関係を満足することが好ましく、０〜２０程度なる関係を満足することがより好ましく、１〜１０程度なる関係を満足することがさらに好ましい。これにより、表側基布１２をウェール方向に湾曲した立体的な形状を有する製品（特に、ブラジャーカップ材）を製造し易くなる。
【００３５】
表側基布１２のウェール方向における伸度Ｙ１及び裏側基布１４のウェール方向における伸度Ｙ２の具体的な値は、それぞれ特に限定されないが、１５０〜２５０％程度であることが好ましく、１７０〜２３０％程度であることがより好ましい。これにより、前記効果をより向上させることができる。
【００３６】
また、表側基布１２のウェール方向における２０℃での弾性率及び裏側基布１４のウェール方向における２０℃での弾性率は、それぞれ特に限定されないが、０．１〜０．５Ｎ／ｍｍ２程度であることが好ましく、０．２〜０．４Ｎ／ｍｍ２程度であることがより好ましい。表側基布１２のウェール方向における２０℃での弾性率及び裏側基布１４のウェール方向における２０℃での弾性率をそれぞれ前記範囲に設定することにより、得られる製品の形状安定性を高めることができる。
【００３７】
表側基布１２は、カバーリング糸によって編成されたメッシュ組織からなる。図２は、表側基布１２の外観を撮影した写真である。このようなメッシュ組織で表側基布１２を構成することにより、コース方向よりもウェール方向において高伸度かつ低弾性率の表側基布１２を得易くなる。
ここで、カバーリング糸とは、延伸した芯糸に、鞘糸を一重又は多重に巻回することで形成された糸である。
【００３８】
芯糸（弾性糸）の構成材料としては、例えば、ポリウレタン、天然ゴム等が挙げられ、鞘糸の構成材料としては、例えば、ポリエステル、ナイロン等が挙げられる。
中でも、カバーリング糸は、ポリウレタン芯糸とポリエステル鞘糸とで構成された糸が好ましい。かかるカバーリング糸は、低弾性かつ易伸張性であるとともに、高い強度を有することから好ましい。
【００３９】
また、表側基布１２のメッシュ密度は、コース方向において５０〜６０個／吋程度、ウェール方向において３０〜４０個／吋程度であることが好ましい。かかる構成によれば、メッシュを構成する糸のリピートコースを変更するという簡単な操作で、表面基布１２のコース方向における伸度を任意の値に調整することができる。
【００４０】
一方、裏側基布１４は、無地組織からなる。図３は、裏側基布１４の外観を撮影した写真である。ここで、無地組織とは、すべてのループ間の繋がりが均一である編組織をいう。このような無地組織で裏側基布１４を構成することにより、低伸度かつ高弾性率の裏側基布１４を得易くなる。
裏側基布１４を編成する糸としては、柔軟性、耐摩耗性等の観点から、合成繊維（ポリエステル、アクリル、ナイロン、レーヨン等）のウーリー糸（嵩高加工糸）が好適である。
【００４１】
連結糸１６は、表側基布１２と裏側基布１４との間隔を保持するように、表側基布１２と裏側基布１４との間に編み込んだものであり、立体構造経編地１０に柔軟性及びクッション性を付与する部分である。このため、連結糸１６により形成される組織は、上から（つまり、表側基布１２から）の圧力に対し１方向への倒れ込みや癖がなく、厚みを保てる組織が好ましい。
従って、連結糸１６としては、合成繊維モノフィラメント糸によって構成することが好ましい。合成繊維モノフィラメント糸を用いることにより、立体構造経編地１０の厚さを確保することができる。
【００４２】
連結糸１６の太さは、立体構造経編地１０の適度な厚さを確保し、高い形状安定性を得るためには、太い方が好ましく、高い伸縮性及び柔軟性を得るためには、細い方が好ましい。これらを考慮して、連結糸１６の太さの具体的な値は、３０〜１００デシテックス程度であることが好ましく、５０〜８０デシテックス程度であることがより好ましい。
【００４３】
また、立体構造経編地１０の厚さは、柔軟性及びクッション性を確保しつつ、モールド加工による十分な成型性を発揮させる観点から、８〜１２ｍｍ程度とすることが好ましく、１０〜１１ｍｍ程度とすることがより好ましい。また、表側基布１２をメッシュ組織で構成し、かつ立体構造経編地１０の厚さを前記範囲に設定することにより、立体構造経編地１０の通気性を十分に高めることもできる。
【００４４】
（立体構造経編地１０の製造方法）
次に、立体構造経編地１０の製造方法について説明する。図４は、立体構造経編地１０（ダブルラッシェル立体基布）を編成するために使用する、複列の編み針列を有する編機１００の構成を示す図である。ここで、符号Ｌ１〜Ｌ６は、編み糸を導糸するガイド（筬）を示し、符号１０３は、フロント側針床のトリックプレートを示し、符号１０４は、バック側針床のトリックプレートを示している。また、符号１０１は、フロント針であり、符号１０２は、バック針であり、符号１０５は、釜間を示している。
【００４５】
ガイドＬ１、Ｌ２には、地糸Ｓ１、Ｓ２が通糸され、地糸Ｓ１、Ｓ２によって裏側基布１４が形成される。ガイドＬ５、Ｌ６には、地糸Ｓ５、Ｓ６が通糸され、地糸Ｓ５、Ｓ６によって表側基布１２が形成される。また、ガイドＬ３、Ｌ４には、表側基布１２と裏側基布１４とを連結する連結糸１６の地糸Ｓ３、Ｓ４が通糸され、地糸Ｓ３、Ｓ４によって表側基布１２と裏側基布１４との間に間隙が形成される。
【００４６】
図５は、立体構造経編地１０を編成するために使用する各構成糸の編組織の一例を示す図である。図５中、「・」（黒点）は、フロント針１０１とバック針１０３の位置を示しており、フロント側の編み針列を「Ｆ」で示し、バック側の編み針列を「Ｂ」で示している。また、各編組織の編成の下側の数字は、編針位置番号を示している。
【００４７】
図５に示すように、裏側基布１４の一番外側の編組織の地糸Ｓ１の位置は、ガイドＬ１によりフロント針１０１に対して編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号２でアンダーラップを行い、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号０でアンダーラップを行うことをワンサイクルとする開き目である。
【００４８】
裏側基布１４の外側から二番目の編組織の地糸Ｓ２の位置は、ガイドＬ２によりフロント針１０１に対して編針位置番号０からスイングインし、編針位置番号１までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号３までアンダーラップを行い、編針位置番号３からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号０までアンダーラップを行うことをワンサイクルとする開き目である。
【００４９】
連結糸１６の裏側基布１４側の編組織の地糸Ｓ３の位置は、ガイドＬ３によりフロント針１０１に対して編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号３までアンダーラップを行い、バック針１０２に対して編針位置番号３からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号６までアンダーラップを行い、フロント針１０１に対して編針位置番号６からスイングインし、編針位置番号７までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号４までアンダーラップを行い、バック針１０２に対して編針位置番号４からスイングインし、編針位置番号５までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行うことをワンサイクルとする閉じ目である。
【００５０】
連結糸１６の表側基布１２側の編組織の地糸Ｓ４の位置は、ガイドＬ４によりフロント針１０１に対して編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号３までアンダーラップを行い、バック針１０２に対して編針位置番号３からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号６までアンダーラップを行い、フロント針１０１に対して編針位置番号６からスイングインし、編針位置番号７までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号４までアンダーラップを行い、バック針１０２に対して編針位置番号４からスイングインし、編針位置番号５までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行うことをワンサイクルとする閉じ目である。
【００５１】
表側基布１２の外側から二番目の編組織の地糸Ｓ５の位置は、ガイドＬ５により編針位置番号１までアンダーラップを行い、バック針１０２に対して編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号０でアンダーラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号２でアンダーラップを行い、編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号３までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号３でアンダーラップを行い、編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号１までオーバーラップした後スイングアウトを行うことをワンサイクルとする開き目である。
【００５２】
表側基布１２の一番外側の編組織の地糸Ｓ６の位置は、ガイドＬ６により編針位置番号２でアンダーラップを行い、バック針１０２に対して編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号３までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号３でアンダーラップを行い、編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号１までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１でアンダーラップを行い、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号０でアンダーラップを行い、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトを行うことをワンサイクルとする開き目である。
【００５３】
（ブラジャーカップ材への加工方法）
まず、得られた立体構造経編地１０（生機）を編機１００から取り外し、熱処理を施す。この熱処理は、立体構造経編地１０に対して、例えば、所定の温度（１５０〜１８０℃程度）の乾燥熱風を吹き付けることにより行うことができる。これにより、立体構造経編地１０が均一な厚さ（１０〜１１ｍｍ程度）に調整される。
【００５４】
次に、熱処理後の立体構造経編地１０を、表側基布１２を下側にして、お椀型の凹部を備える加熱されたメス側成型器にセットし、凹部に対応する形状の凸部を備える加熱されたオス側成型器をメス側成型器に重ね合わせる。これにより、立体構造経編地１０は、加熱及び加圧（モールド加工）され、お椀型の形状を有する均一な厚さ（５〜６ｍｍ程度）の製品、すなわち、ブラジャーカップ材に成型される。
【００５５】
本発明では、表側基布１２がコース方向よりウェール方向において優先的に伸張するよう構成されているため、ブラジャーカップ材は、そのトップ部分で潰れることなく、略一定の厚さを保持することができる。
【実施例】
【００５６】
次に、立体構造経編地１０の具体的な実施例を示す。なお、本発明の立体構造経編地は、本実施例に限定されるものではない。
【００５７】
１．立体構造経編地の製造
（実施例１及び２）
編機として、カールマイヤー社製のダブルラッシェル機  ＲＤ６ＤＰＬＭ／８・ＲＤ６ＤＰＬＭ／１２−３（２２ゲージ／２．５４ｃｍ、釜間距離１１ｍｍ）を使用し、地糸として、以下のＳ１〜Ｓ６を使用して、図５に示す編成の方法に従って、実施例１及び２の立体構造経編地を製造した。
なお、立体構造経編地は、それぞれ、仕上がり厚さを１０ｍｍ±１．０ｍｍとした。
【００５８】
Ｓ１：ポリウレタン糸（７８デシテックス）
Ｓ２：ポリエステルウーリー糸（６６デシテックッス、フィラメントカウント７２本）
Ｓ３：ポリエステルモノフィラメント糸（５６デシテックス）
Ｓ４：ポリエステルモノフィラメント糸（５６デシテックス）
Ｓ５：カバーリング糸（ポリウレタン芯糸（２２デシテックス）、ポリエステル鞘糸（８４デシテックッス、フィラメントカウント７２本））
Ｓ６：カバーリング糸（ポリウレタン芯糸（２２デシテックス）、ポリエステル鞘糸（８４デシテックッス、フィラメントカウント７２本））
【００５９】
（比較例１及び２）
Ｓ５及びＳ６の地糸の種類を以下に示すように変更したこと以外は、前記実施例１及び２と同様にして、比較例１及び２の立体構造経編地を製造した。
Ｓ５：ポリエステルウーリー糸（６６デシテックッス、フィラメントカウント７２本）
Ｓ６：ポリウレタン糸（７８デシテックス）
【００６０】
２．立体構造経編地に対する熱処理
各実施例及び各比較例で得られた立体構造経編地に対して、１７０℃で１分間熱処理を施した。熱処理後の立体構造経編地の厚さは、いずれも約１０ｍｍとなった。
【００６１】
３．熱処理後の立体構造経編地の伸度及び弾性率の測定
まず、熱処理後の各立体構造経編地から１５０ｍｍ×１００ｍｍのサイズを有するサンプルを切り出した。その後、各サンプルの連結糸を切断し、表側基布と裏側基布とを分離した。次に、各サンプルの表側基布及び裏側基布について、引張試験機（島津製作所社製、「ＡＧＳ-１ＫＮＧ」）を用いて、温度２０℃、湿度６５％ＲＨ、引張速度２００ｍｍ／ｍｉｎの条件で引張試験を行った。
【００６２】
その結果を図６〜図９のグラフに示す。
また、各サンプルの表側基布及び裏側基布の張力１２０Ｎでの伸度と、弾性率とを以下の表１に示す。
【表１】
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【００６３】
４．ブラジャーカップ材への加工
熱処理後の各立体構造経編地を、表側基布を下側にして、お椀型の凹部を備えるメス側成型器にセットし、凹部に対応する形状の凸部を備えるオス側成型器をメス側成型器に重ね合わせた。そして、オス側成型器及びメス側成型器の温度を１８５−１９０℃として加工し、厚さ約６ｍｍのブラジャーカップ材を得た。
【００６４】
その結果、各実施例で得られた立体構造経編地を用いて加工されたブラジャーカップ材は、目的の形状及び均一な厚さとなった。これに対して、各比較例で得られた立体構造経編地を用いて加工されたブラジャーカップ材は、トップ部分で潰れ、不均一な厚さとなってしまった。
【００６５】
以上が本発明の実施の形態、及び実施例の説明であるが、本発明は、上記の構成に限定されるものではなく、本発明の技術的思想の範囲内において様々な変形が可能である。
また、今回開示された実施の形態は、全ての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した説明ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００６６】
１０  立体構造経編地
１２  表側基布
１４  裏側基布
１６  連結糸
１００  編機
１０１  フロント針
１０２  バック針
１０３、１０４  トリックプレート
１０５  釜間
Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６  ガイド
Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、Ｓ６  地糸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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