(57)【要約】【課題】使用者が立った状態で乗っている搭乗台を前後・左右・斜めといった様々な方向に揺動させたとしても、使用者の足裏を搭乗台にしっかりと固定させ、使用者の足裏に対して不都合を生じさせることがない、立ち乗り型運動装置の搭乗台を提供する。【解決手段】本発明は、使用者Ｍが立って搭乗することが可能な搭乗部３と、搭乗部３の下方に配備され且つ当該搭乗部を前後又は左右に往復揺動させる揺動機構１０と、前記揺動機構１０を駆動する駆動機構１１と、揺動機構１０と駆動機構１１とを内蔵すると共に床面へ載置可能なケース体２と、を有する立ち乗り型運動装置１において、搭乗部３には、使用者の足を載置可能な足載置部１３が設けられており、足載置部１３の前部の領域と後部の領域とでは、足の裏側に対する摩擦状態が異なるように形成されている。【選択図】図７
2019092638.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者が立って搭乗することが可能な搭乗部と、前記搭乗部の下方に配備され且つ当該搭乗部を前後又は左右に往復揺動させる揺動機構と、前記揺動機構を駆動する駆動機構と、前記揺動機構と前記駆動機構とを内蔵すると共に床面へ載置可能なケース体と、を有する立ち乗り型運動装置において、
前記搭乗部には、使用者の足を載置可能な足載置部が設けられており、
前記搭乗部においては、前記足載置部と足載置部以外との領域で、使用者の足の裏側に対する摩擦状態が異なる構成とされている
ことを特徴とする立ち乗り型運動装置。
【請求項２】
前記足載置部内において、使用者の足の裏側に対する摩擦状態が場所によって異なる構成とされている
ことを特徴とする請求項１に記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項３】
前記足載置部は、使用者の足の裏側に対する摩擦状態が前後方向で異なるように形成されている
ことを特徴とする請求項１または２に記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項４】
前記足載置部の前部に使用者の足のつま先部が配置され、前記足載置部の後部に使用者の足の踵が配置されるものとなっており、前記足載置部の後部に複数の凸状突起が形成されている
ことを特徴とする請求項２または３に記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項５】
前記搭乗部の周縁部は略水平方向に突出する突出部を有しており、前記突出部が弾性体で構成されている
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項６】
前記搭乗部の周縁部と、前記揺動機構及び駆動機構を格納するケース体との間には、上下隙間が形成されており、
前記上下隙間を周回状に覆う弾性体が設けられている
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項７】
前記使用者が把持可能な左右一対の把持棒が設けられており、
前記把持棒は、長尺の棒材で形成されていて、前記搭乗部より前側であって、前記使用者が肘を曲げた状態で把持可能となる位置に設けられており、
前記把持棒は、先端が前方又は後方に折れ曲がる形状に形成されている
ことを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項８】
前記左右一対の把持棒のうち、少なくとも一方側の前記把持棒の先端には、前記揺動機構及び前記駆動機構に対して操作の指令を出す操作部が設けられている
ことを特徴とする請求項７に記載の立ち乗り型運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、搭乗台上へ立ったまま乗って、使用者の腰部や足部、腹部に対して捻り運動を付与することができる立ち乗り型運動装置に関するものであり、特に、使用者が搭乗する搭乗台に特徴を有するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、使用者が立った状態で乗っている搭乗台を揺動させて、使用者に対してバランス運動を付与する立ち乗り型運動装置（バランス訓練装置）がある（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−０４８７７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１が開示する立ち乗り運動装置においては、搭乗台（乗り台）は、平面視で乗り台の中央部を中心として前部及び後部が逆位相となる左右の往復揺動を生じさせると共に、左右の往復揺動と同時に乗り台の前部が左方へ振られたときには乗り台の上面が左下がりとなり、乗り台の前部が右方へ振られたときには乗り台の上面が右下がりとなるような運動を行うものとなっている。
【０００５】
搭乗台がこのような動き（特に激しい動き）をする場合、搭乗台の表面と使用者の足の裏面とが互いに擦れあうようになり、足の裏面に熱が生じたり、最悪の場合、足の裏面にマメなどの傷が発生したりする虞が否めない。
そこで、本発明は、上記問題点に鑑み、使用者が立った状態で乗っている搭乗台を前後・左右・斜めといった様々な方向に揺動させたとしても、使用者の足裏を搭乗台にしっかりと固定させ、使用者の足裏に対して不都合を生じさせることがない、立ち乗り型運動装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。
本発明にかかる立ち乗り型運動装置は、使用者が立って搭乗することが可能な搭乗部と、前記搭乗部の下方に配備され且つ当該搭乗部を前後又は左右に往復揺動させる揺動機構と、前記揺動機構を駆動する駆動機構と、前記揺動機構と前記駆動機構とを内蔵すると共に床面へ載置可能なケース体と、を有する立ち乗り型運動装置において、前記搭乗部には、使用者の足を載置可能な足載置部が設けられており、前記搭乗部においては、前記足載置部と足載置部以外との領域で、使用者の足の裏側に対する摩擦状態が異なる構成とされていることを特徴とする。
【０００７】
好ましくは、前記足載置部内において、使用者の足の裏側に対する摩擦状態が場所によって異なる構成とされているとよい。
好ましくは、前記足載置部は、使用者の足の裏側に対する摩擦状態が前後方向で異なるように形成されているとよい。
好ましくは、前記足載置部の前部に使用者の足のつま先部が配置され、前記足載置部の後部に使用者の足の踵が配置されるものとなっており、前記足載置部の後部に複数の凸状突起が形成されているとよい。
【０００８】
好ましくは、前記搭乗部の周縁部は略水平方向に突出する突出部を有しており、前記突出部が弾性体で構成されているとよい。
好ましくは、前記搭乗部の周縁部と、前記揺動機構及び駆動機構を格納するケース体との間には、上下隙間が形成されており、前記上下隙間を周回状に覆う弾性体が設けられているとよい。
【０００９】
好ましくは、前記使用者が把持可能な左右一対の把持棒が設けられており、前記把持棒は、長尺の棒材で形成されていて、前記搭乗部より前側であって、前記使用者が肘を曲げた状態で把持可能となる位置に設けられており、前記把持棒は、先端が前方又は後方に折れ曲がる形状に形成されているとよい。
好ましくは、前記左右一対の把持棒のうち、少なくとも一方側の前記把持棒の先端には、前記揺動機構及び前記駆動機構に対して操作の指令を出す操作部が設けられているとよい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、使用者が立った状態で乗っている搭乗台を前後・左右・斜めといった様々な方向に揺動させたとしても、使用者の足裏は搭乗台にしっかりとグリップされ、使用者の足裏に対して不都合が生じるようなことはない。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第１実施形態の立ち乗り型運動装置の前方斜めから見た使用態様図である。
【図２】第１実施形態の立ち乗り型運動装置の正面図である。
【図３】第１実施形態の立ち乗り型運動装置の平面図である。
【図４】第１実施形態の立ち乗り型運動装置の右側面図である。
【図５】揺動機構及び駆動機構の構成を示す分解図である。
【図６】揺動機構及び駆動機構の正面断面図である。
【図７】上方やや左側から見た搭乗台の上面を示す図である。
【図８】第２実施形態の立ち乗り型運動装置の前方斜めから見た使用態様図である。
【図９】第２実施形態の立ち乗り型運動装置の右側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
［第１実施形態］
以下、本発明にかかる立ち乗り型運動装置１の第１実施形態を、図を参照して説明する。
なお、以下に説明する実施形態は、スキー型の立ち乗り型運動装置１を例示して、説明を行うが、これは、本発明を具体化した一例であって、その具体例をもって本発明の構成を限定するものではない。すなわち、搭乗台上に立って乗るような運動装置であれば、この技術は適用可能である。
【００１３】
また、図１〜図６に関して、見やすくするため、一部を省略して描いている。
また、以降の説明においては、図１において矢印で示される方向を立ち乗り型運動装置１を説明する際の方向とする。これは立ち乗り型運動装置１に搭乗した使用者Ｍから見た方向と一致する。なお、これらの方向については適宜図面中に矢印を用いて示している。
本発明にかかる立ち乗り型運動装置１は、雪面上を左右にスキー板を振って滑走するスキー動作に似た動作を実現するものである。特に、第１実施形態の立ち乗り型運動装置１は、凹凸状に形成された雪面（こぶ斜面）上を、その凹凸に合わせて小刻みに左右にスキー板を振って滑走するスキー動作（所謂、モーグル）に似た動作を実現させるものである。
【００１４】
すなわち、本発明の立ち乗り型運動装置１は、「スキー型運動機」といえるものである。
立ち乗り型運動装置１は、使用者Ｍが立って搭乗することが可能な搭乗部３と、搭乗部３の下方に配備され且つ当該搭乗部３を上下方向軸心回りに前後及び左右に往復揺動させることで捻り動作を発生させる揺動機構１０と、揺動機構１０を駆動する駆動機構１１と、揺動機構１０と駆動機構１１とを内蔵すると共に、床面Ｆへ載置可能なケース体２と、ケース体２の前側に一対設けられていて、使用者Ｍが把持可能な把持棒６と、を有している。
【００１５】
図１〜図４に示すように、ケース体２は、内部が空洞とされ、左右（幅方向）及び前後全長方向）に伸びるように平らで長く、平面視で略正方形或いは前後方向に長い長方形の筐体である。このケース体２の底部には、揺動機構１０、駆動機構１１、それら２つの機構を制御する制御部１２が設置されるベース板５が配備されている。
一方、ケース体２の上面には、上方に開放された開口４が形成されている。この開口４は、平面視で略正方形状とされている。この開口４から上方に突出するように、揺動機構１０及び駆動機構１１が配置されている。すなわち、ケース体２は、高さが揺動機構１０及び駆動機構１１より低いものである。
【００１６】
なお、このケース体２の構造は特に限定されるものではなく、装置稼働中においても床面Ｆ上で安定して支持できる構造であればよい。
さて、ケース体２の前端側には、把持棒６を起立上に支持する把持棒支持部９が、幅方向に一定の間隔をあけて、一対設けられている。把持棒支持部９は、筒状の部材であって、上方に突設されている。このように、ケース体２の前端側に把持棒支持部９を設けて、前方へ延長されていることで、ケース体２は更に安定性を増したものとなっている。
【００１７】
図１、図２に示すように、把持棒６は、長尺の棒材で形成されていて、搭乗部３より前側であって、その搭乗部３に乗った使用者Ｍが先端を把持可能となる位置に、一対設けられている。
つまり、把持棒６（スティック）は、搭乗部３の斜め前方であって、使用者Ｍの腕部の水平方向での可動範囲内に、一対設けられている。なお、第１実施形態においては、使用者Ｍの腕部の水平方向での可動範囲とは、使用者Ｍが肘を曲げた状態で把持棒６の先端（上端）が容易に届く範囲のこととしている。
【００１８】
好ましくは、把持棒６は、搭乗部３の使用者Ｍが肘を、深くに屈曲させた状態（およそ６０〜９０°）で、把持可能となる位置に設けられているとよい。
また、図３に示すように、把持棒６の配備位置は、平面視で、搭乗部３の前方向から斜め外側に３０〜６０°開いた範囲（二点破線）に設けられているとよい。なお、第１実施形態においては、搭乗部３の前方向から斜め外側に約４５°開いた位置に設けている。すなわち、一対の把持棒６は、幅方向の間隔が使用者Ｍの肩幅に対応する位置であることが好ましい。
【００１９】
一対の把持棒６を上記のような配置とすることにより、使用者Ｍが無理なく自然に把持棒６を握ることができ、使用者Ｍの腰部・腹部を捻る効果的なツイスト運動を、安定して実施することができる。
把持棒６は、金属製とされているが、好ましくは、可撓性、弾性、折れ曲がり強度に優れたカーボン素材を含む樹脂系の材料等で形成されてもよい。これにより、使用者Ｍが把持棒６を強く押したり引いたりしても、簡単には折れたり曲がったりしないようになる。
【００２０】
把持棒６の先端には、使用者Ｍが握りやすい形状とされたグリップ７が設けられている。すなわち、グリップ７は、先端が後方に折れ曲がる形状に形成されている。
具体的には、図４に示すように、グリップ７は、基端から上方に伸び、長手方向中途部から先端に向かうに連れて、後方に大きく湾曲する形状となっている。つまり、グリップ７は、先端が上方を向いた状態となるように形成されている。
【００２１】
このように、把持棒６の先端が後方に折れ曲がる形状に形成されているので、使用者Ｍは上方から容易に掴むことができる。つまり、第１実施形態の把持棒６は、身長が高い使用者Ｍでも低い使用者Ｍでも持ちやすい構成となっている。言い換えれば、把持棒６を第１実施形態の形状とすれば、使用者Ｍに身長差があっても、対応可能となる。
なお、グリップ７の材質については、ゴム等の軟質性や弾性を有するものであることが望ましい。
【００２２】
一対のうち、少なくとも一方側（第１実施形態では右側）の把持棒６の先端には、揺動機構１０及び駆動機構１１に対して、操作の指令を出す操作部８が設けられている。
つまり、グリップ７の前面側には、例えば、揺動機構１０・駆動機構１１の開始及び停止、捻り動作の切換の指令を出す操作部８が設けられている。
なお、捻り動作の切換としては、搭乗台の捻りの速度の切換や、搭乗台を大きく左右に振ったり、小刻みに振ったりといった搭乗台の捻り角度の切換などが、一例として挙げられる。
【００２３】
グリップ７の前面側において、指先が届く範囲に操作部８が設けられているので、使用者Ｍが腰部・腹部を捻る運動を実施している中でも直ぐに、捻り動作の切換、揺動機構１０・駆動機構１１の開始及び停止が可能となる。
なお、第１実施形態においては、把持棒６を固定状態としているが、前後・左右・斜め方向に自在に動作可能としてもよい。すなわち、飛行機の操縦桿（ジョイスティック）のように、把持棒６を四方に回すことができるようになっていてもよい。このような構成にすると、さらに、スキーの動作に近いものとなる。
【００２４】
これら一対の把持棒６の後方には、搭乗部３（乗り台）が配備されている。
搭乗部３は、使用者Ｍが捻り運動を実施していても、安全に乗ることのできる広さを有している。搭乗部３は、例えば樹脂、金属等によって形成され、平面視した形状が前後に長い長方形状等として形成されているとよい。第１実施形態の場合は、支承部材２０の上にウレタン等の弾性を有する素材が配備され、それを覆うようにシリコン材が配備されることで、搭乗部３が形成されている。つまり、搭乗部３はシリコン材（上部）とウレタン材（下部）の積層構造となっている。
【００２５】
搭乗部３は、その上面において、使用者Ｍの左右両足部を揃えて乗ることのできる形体（大きさ、形状、強度等）として形成されていることが望ましい。なお、この搭乗部３の形成材料、形状、大きさ、強度などについても、使用者Ｍの安全を確保されているのであれば、特に限定されるものではない。
搭乗部３の上面、言い換えればシリコン材において、使用者Ｍの足部を載置する位置には、載置凹部１３（足載置部）が設けられている。載置凹部１３は、足部よりやや広めの窪みであって、右足部及び左足部のそれぞれに対応する位置に、一対設けられている。
【００２６】
また、載置凹部１３の平面には、滑り止め部材１４が設けられている。第１実施形態の滑り止め部材１４については、複数の突起を設けることとしている。
この滑り止め部材１４（凸状突起）は、円柱形状を呈しており、径が５ｍｍ程度、高さが１０ｍｍ程度である。第１実施形態の場合、滑り止め部材１４は、載置凹部１３内の後方半分側にのみ設けられるものとなっている。すなわち、載置凹部１３内であって、載置凹部１３内の後端から略中央部にかけての範囲にのみ、滑り止め部材１４が設けられており、略中央部から載置凹部１３内の前端には、滑り止め部材１４が配備されない構成となっている。
【００２７】
上記した構成を採用するには理由がある。
すなわち、「発明が解決しようとする課題」にて、精説したように、搭乗部３が前後左右に激しく揺動した場合、搭乗部３の表面はすべり止め機能を備えるシリコン材で構成されているため、使用者Ｍの足が搭乗部３から大きく外れることはないが、搭乗部３の激しい動きに足（特に足裏）の動きが追従しない状況となることがある。このような状況が続いた場合、搭乗台３の表面と、使用者Ｍの足の裏面とが互いに擦れあうようになり、足の裏面に熱が生じたり、最悪の場合、足の裏面にマメなどの傷が発生したりする虞が否めない。
【００２８】
それを防ぐため、搭乗部３においては、使用者Ｍが足を載置する載置凹部１３（足載置部）と、載置凹部１３（足載置部）以外との間で、使用者Ｍの足の裏側に対する摩擦状態を異なる構成としている。特に、本実施形態の立ち乗り型運動装置１では、載置凹部１３（足載置部）内においても、使用者Ｍの足の裏側に対する摩擦状態が場所によって異なる構成が採用されている。
【００２９】
具体的には、載置凹部１３内の後部の範囲（足の踵に対応する部分）に滑り止め部材１４を設置し、載置凹部１３内の前部の範囲（足のつま先に対応する部分）は、滑り止め部材１４を設置しないようにして、載置凹部１３は、使用者Ｍの足の裏側に対する摩擦状態が前後方向で異なるように形成されている。第１実施形態に示すような構成を採用すると、載置凹部１３内の前部側と後部側とで、足裏に対する摩擦係数が異なるものとなり、この異なる摩擦状態の協働作用により、足裏が載置凹部１３に強く拘束される（グリップされる）こととなり、搭乗台３の表面と、使用者Ｍの足の裏面とが互いに擦れあう状況を可及的に防ぐことが可能となる。
【００３０】
なお、載置凹部１３内をすべて同じ状況（同じ摩擦状態）にした場合、上記した著しい作用効果を奏さないことを、出願人は確認している。例えば、載置凹部１３内の全領域に滑り止め部材１４を設置したとしても、搭乗台３の表面に対して使用者Ｍの足の裏面が動いて、互いが擦れあう状況を効果的に防止することは不可能であることを確認している。
また、載置凹部１３内の前部側の範囲（足のつま先に対応する部分）のみに、滑り止め部材１４を設置したとしても、搭乗台３の表面と使用者Ｍの足の裏面とが、互いが擦れあう状況を効果的に防止することができないことを確認している。
【００３１】
このように、載置凹部１３及び滑り止め部材１４により、足部が滑りにくくなり、捻り運動を実施している際に、使用者Ｍは搭乗部３から落下することもなく、足裏に不都合を生じることもない。
なお、第１実施形態の場合、載置凹部１３内の前部側の範囲においては、前後に延びる複数の筋状の突起５０を形成するようにし、足裏（つま先部）に対する摩擦係数を適切なものとしている。
【００３２】
また、搭乗部３の外周囲には、可撓性を有する弾性部材１５が覆うように備えられている。この弾性部材１５としては、ゴムシートやクッションシート材等が挙げられる。なお、搭乗部３の上面も、弾性部材１５を覆うように備えるとよい。このように、搭乗部３を弾性部材１５で覆うことで、搭乗部３と床面Ｆとの挟み込みなど不都合な状況を確実に回避することが可能となり、安全性が高まることとなる。弾性部材１５としては、搭乗部３を構成するシリコン材を略水平方向に張り出すように設ける（突出部、庇部とする）ことで、実現させている。
【００３３】
また、搭乗部３の下側と開口４との間には、内張材１６が設けられている。
さて、図２に示すように、搭乗部３は、中央から左右方向両端部へ向かって跳ね上がる形状（Ｖ字形状又はＵ字形状）に形成されている。すなわち、搭乗部３は、中央が左右方向両端部より低いものとなっている。
搭乗台が中央から左右方向両端部へ向かって跳ね上がる形状とすることにより、搭乗台に乗った使用者Ｍの姿勢が、実際のスキー時の滑走姿勢（両膝をやや曲げて、少し腰を落とした（下肢を屈めた）姿勢）に似たような姿勢になるので、スキー動作にさらに近い動作が実現可能となる。この姿勢を実現させることにより、使用者Ｍに対する捻り運動がさらに効果的となる。
【００３４】
図２、図４に示すように、ケース体２内であって搭乗部３の下方には、搭乗部３を上下方向軸心回りに前後及び左右に往復揺動させることで捻り動作を発生させる揺動機構１０と、この揺動機構１０を駆動する駆動機構１１とが配備されている。
図２〜図４に示すように、揺動機構１０は、搭乗部３の中央部（左右方向及び前後方向共に中央となる位置）を中心として、その前端部及び後端部が左右方向において、逆位相に動作する。
【００３５】
すなわち、揺動機構１０は、図３に示すように、搭乗部３の前端部が右側に揺動した際に後端部が左側に動き、その一方で前端部が左側に揺動した際に後端部が右側に動くといった「左右の往復揺動」を生じさせる。
さらに揺動機構１０は、これらの「左右の往復揺動」と同時に、搭乗部３の中央部を中心として、その前端部及び後端部が前後方向において、逆位相に動作する。
【００３６】
すなわち、揺動機構１０は、図２、図４に示すように、搭乗部３の前端部が右側へ振られたときには搭乗部３の上面が左下がりとなり、その一方で搭乗部３の前端部が左側へ振られたときには搭乗部３の上面が右下がりとなるような「前後揺動・左右揺動が複合された捻り運動（複合ツイスト運動）」を生じさせる。
なお、上記の「複合ツイスト運動」の動作は、一例であり、この動作に限定されない。例えば、前端部が右側へ振られたとき、搭乗部３の上面が右下がりとなってもよい。
【００３７】
この「複合ツイスト運動」により、搭乗部３に立位状態で乗った使用者Ｍに対して、好適なバランス運動を付与すると共に、使用者Ｍの腰部や腹部に捻り運動を付与することが可能となる。
さて、図２〜図６を参照してもわかるように、第１実施形態においては、搭乗部３を下方から支える支承部材２０（詳細は後述）の高さが低いので、駆動機構１１側のケース体２の開口４と搭乗部３の下側が、停止状態でも非常に近いものである。
【００３８】
このような状況下で、揺動機構１０による搭乗部３の「複合ツイスト運動」を実施すると、その開口４と搭乗部３の下側との空間がさらに狭くなる。
具体的には、図５〜図６に示すように、支承部材２０を構成する載置部２１（詳細は後述）の下側と、駆動機構１１を構成する減速機３４の上側にできる空間が、非常に狭く、搭乗部３が「複合ツイスト運動」を行っている際には、その空間が手先及び足先の厚みよりさらに狭くなる可能性がある。
【００３９】
このような狭小空間に、手先及び足先が誤って入り込んでしまった場合、揺動する搭乗部３に挟み込まれてしまう可能性がある。
手先及び足先の狭小空間への入り込み、揺動する搭乗部３などによる挟み込みを防止するために、搭乗部３の下側とケース体２の上側（開口４）との間に、安全部材１７を設けている。
【００４０】
図５〜図６に示すように、第１実施形態においては、駆動機構１１側の開口４を覆うように、搭乗部３から下方に向かって垂下させた形状の板材を、安全部材１７（安全カバー）として設けることとしている。
言い換えれば、安全部材１７は、支承部材２０の載置部２１の右側から斜め下方外側に向かってせり出した庇形状の板材で形成されている。安全部材１７は、基端が載置部２１の下部に取り付けられると共に、先端が開口４からケース体２内へ入り込むように備えられている。
【００４１】
安全部材１７の上下方向の長さは、狭小空間の高さより長く、且つ、搭乗部３が揺動している際に先端がケース体２の底部（ベース板５）に接触しないものとされている。また、安全部材１７の前後方向の長さは、減速機３４の前後方向の長さより長いものとされている。
殆どは駆動機構１１側にできる空間が狭くなるので、少なくとも駆動機構１１を覆うように、安全部材１７を設けるとよい。つまり、安全部材１７は、少なくともケース体２の開口４と搭乗部３の下側とにできる狭小空間を、覆うように設けるとよい。
【００４２】
図４に示すように、立ち乗り型運動装置１を右側方から見ると、搭乗部３の下側と開口４との間の狭小空間は、安全部材１７により、外部と遮断されている状態となっている。すなわち、右側方からは、安全部材１７により、駆動機構１１（減速機３４）が見えない状態となっている。
なお、「複合ツイスト運動」の実施中の安全性を向上させる目的として、例えば、揺動機構１０及び駆動機構１１の外周囲を周回する、すなわち開口４を囲う枠材のように、安全部材１７を設けてもよい。
【００４３】
例えば、図２、図４に示す如く、開口４と搭乗部３との間の隙間（すなわち、上下方向に空いた隙間であって四方に開口）の全面を囲う環状のスポンジ体５１（弾性体）を形成しておき、このスポンジ体で、上下隙間を塞ぐようにしてもよい。
具体的には、上下隙間を閉鎖可能なように取り巻く内張材１６（布体）を配備しておき、この内張材１６の内部側に厚さ数ｃｍのスポンジ体５１を配置するようにする。内張材１６を二枚構造とし、その内部にスポンジ体５１を配備してもよい。
【００４４】
このような状態とした内張材１６の上縁が搭乗部３の下端に取り付けられ、内張材１６の下縁が、ケース体２に開けられた開口４の周縁に取り付けられるようにする。この時、内張材１６に上下方向の張力が発生するようにしておくことで、スポンジ体５１が上下に引っ張られ、強度が増すこととなるため、外部から開口４内にある揺動機構１０や駆動機構１１に、使用者の指などが入り込むことを確実に防ぐことができるようになる。
【００４５】
このように、「複合ツイスト運動」の実施中に、少なくとも搭乗部３の下側とケース体２の上側（開口４）との間にできる狭小空間を覆う安全部材１７を設けることで、手先及び足先の入り込み・挟み込みを防止することができる。
戻って、揺動機構１０は、ケース体２と搭乗部３とを連結する役目をも有しており、揺動機構１０の下部側がケース体２に連結され、揺動機構１０の上部側が搭乗部３の下面に連結されている。
【００４６】
図５〜図６に示すように、揺動機構１０は、駆動機構１１により回転駆動される回転軸１８と、搭乗部３を下方から支持すると共に、この搭乗部３とケース体２とを接続する支承部材２０と、回転軸１８からの回転駆動力を往復揺動に変換して、支承部材２０に伝達する変換部２３と、支承部材２０が回転軸１８に伴って回転することを規制する規制部２９と、を有している。
【００４７】
回転軸１８は、搭乗部３の下方であって、軸心が左右方向に向くように架設されている。この回転軸１８は、右端側が駆動機構１１の減速機３４内に挿入され、軸受３７（ベアリング）を介して回転自在に支持されている。また、回転軸１８の左端側は、軸受３７を介して回転軸支持部１９に回転自在に支持されている。
支承部材２０は、搭乗部３に立位状態で乗っている使用者Ｍを下方から支持するものである。この支承部材２０は、上面に搭乗部３が取り付けられる載置部２１と、当該載置部２１を下方から支持する支持部２２と、を有している。
【００４８】
載置部２１は、水平方向を向く平板状であって、搭乗部３に設けられている一対の載置凹部１３の一定部分が収まるような広さを有している。すなわち、載置部２１は、立位状態で乗っている使用者Ｍの足部を、搭乗部３を介して、載置することのできる広さを有している。言い換えれば、立位状態の使用者Ｍは、搭乗部３を介して、載置部２１に乗っているともいえる。
【００４９】
載置部２１の厚みは、使用者Ｍが立位状態で乗るため、使用者Ｍによる荷重に耐え得る程度の厚みとされている。
支持部２２は、図６に示すように、正面視で、下端から上端に向かって広がる拡張形状とされている。つまり、支持部２２は、下端側から上端側に向かって徐々に幅広となる、上端側の幅が広い、左右方向に厚みのある逆三角形状の部材である。なお、支持部２２の下端も、一定の厚みを有するものとなっている。
【００５０】
支持部２２は、正面視で、上端側の左右方向の幅が下端側の幅より、少なくとも２倍以上広いものであると好ましい。言い換えれば、支持部２２の上端の左右方向の幅は、載置部２１の左右方向の幅の少なくとも１／２以上広いものであると好ましい。
第１実施形態においては、正面視で、支持部２２の上端側の幅が、下端側の幅の約４倍、広いものとされている。載置部２１の左右方向の幅と比較すると、支持部２２の上端側の幅は、載置部２１の幅のおよそ３／５とされている。
【００５１】
さらに、支持部２２は、図５に示すように、拡張形状が前側から後側に向かって連続して形成されている。すなわち、支持部２２の上面は、前端から後端に向かって、幅広の状態が連続するものとなっている。また、支持部２２は、側面視で、下端から上端に向かって広がる拡張形状とされている。なお、この支承部材２０については、載置部２１と支持部２２が一体形成されているとよい。
【００５２】
支承部材２０は、支持部２２が下端側から上端側に向かって徐々に幅広となり、且つ、上面が載置部２１の面積のおよそ１／２以上といった広いもの（図３の一点破線で囲まれた面）となっているので、部材本体が高強度となる。つまり、支承部材２０は、破損といった不具合を回避しつつ、立位状態で搭乗部３に乗った使用者Ｍを下方から確実に支持することができる。
【００５３】
さらに、支持部２２は、下端側から上端側に向かって徐々に幅広となり、且つ、前端から後端に向かって、幅広の状態が連続する前後方向及び左右方向共に厚みのある部材であるので、支承部材２０の上下方向の高さを低くすることができる。つまり、使用者Ｍの搭乗位置（搭乗部３の配備高さ）を、従来より大幅に低くすることが可能となり、使用者Ｍの搭乗部３への乗りやすさが向上することとなる。
【００５４】
図６に示すように、支承部材２０の下端（基端）側には、回転軸１８からの回転駆動力を往復揺動に変換する変換部２３が配備されている。
変換部２３は、回転軸１８からの回転駆動力を、上記した「複合ツイスト運動」に変換して、支承部材２０と共に動作する搭乗部３に伝達する。変換部２３は、回転軸１８と一体回転するように、この回転軸１８に固定されている回転ボス部２４と、支承部材２０の基端に設けられていて回転ボス部２４の外周縁に嵌り込む環状嵌合部２７と、支承部材２０が回転軸１８との同伴回転することを規制する規制部２９と、を有している。
【００５５】
回転ボス部２４は、回転軸１８を外嵌していて、外周面に回転軸１８に対して傾斜状のカム面２５が設けられている。なお、回転軸１８が貫通する回転ボス部２４の孔部２６は、当該回転ボス部２４の外周円の中心に対して、偏心した状態で形成されている。つまり、回転ボス部２４は、回転軸１８の軸心に対して傾斜回転及び偏心回転を共に行うものである。なお、回転ボス部２４（カム面２５）の傾きについては、支承部材２０が「複合ツイスト運動」を実現することが可能となる傾きとされている。
【００５６】
環状嵌合部２７は、支承部材２０の基端に形成されていて、回転ボス部２４を相対回転自在な状態で、軸受２８（ベアリング）介して外嵌する。支承部材２０は、回転ボス部２４の傾斜回転及び偏心回転により、往復揺動運動をする。
規制部２９は、環状嵌合部２７が回転ボス部２４に対して供回りすることを規制する。この規制部２９は、回転軸１８の下方に配備されている。
【００５７】
規制部２９は、支承部材２０の基端側に設けられた規制ピン３０と、規制ピン３０の対面する位置に設けられ、且つ当該規制ピン３０が摺動自在に嵌り込む規制溝３１と、を有している。
第１実施形態においては、規制ピン３０は、円柱状の突起とされていて、支承部材２０の基端（環状嵌合部２７の下方）側から、下方向に突設されている。また、規制溝３１は、規制ピン３０の下方であって、ケース体２の底部に備えられているベース板５に設けられている。規制溝３１は、左右方向に長い溝とされていて、規制ピン３０が左右方向に摺動自在に挿入される。
【００５８】
この回転軸１８の右端側であって、ベース板５上には、回転軸１８を回転させる駆動機構１１が配備されている。
駆動機構１１は、回転駆動力を出力する駆動モータ３２と、所定の速度に減速する減速機３４とを有している。減速機３４は、所定の速度に減速するギヤ機構３５と、ギヤ機構３５を格納するギアケース３６と、を有している。駆動モータ３２は、出力軸３３が回転軸１８より下側であって、前方を向くように備えられている。また、駆動モータ３２の出力軸３３は、減速機３４に挿入され、ギヤ機構３５を介して、回転軸１８に繋がっている。
【００５９】
変換部２３と回転軸１８との間には、回転軸１８と変換部２３とを確実に供回りさせる動力伝達機構３８が備えられている。つまり、動力伝達機構３８は、「複合ツイスト運動」を実施している際、使用者Ｍからの大きな荷重により、回転ボス部２４が回転している回転軸１８上でスリップを起こさないようにするための機構である。
第１実施形態においては、動力伝達機構３８は、回転軸１８の外周面に形成されている外歯車３９と、回転ボス部２４内に形成されている内歯車４０とからなるスプラインとされている。この内歯車４０と外歯車３９が歯合することで、回転軸１８上で回転ボス部２４のスリップが発生しない。また、第１実施形態においては、外歯車３９が回転軸１８の長手方向中央部の外周面に形成され、内歯車４０が回転軸１８が貫通する孔であって、回転ボス部２４の右側に形成されている。
【００６０】
「複合ツイスト運動」を実施している際、使用者Ｍからの大きな荷重がかかっても、動力伝達機構３８により回転ボス部２４が空転しないので、変換部２３での往復揺動運動の変換を確実に行うことができる。つまり、「複合した捻り運動」を搭乗部３に確実に伝達することが可能となり、使用者Ｍの腰部・腹部にツイスト効果を付与することが可能となる。
［作動態様］
次いで、本発明の立ち乗り型運動装置１の作動態様について、説明する。
【００６１】
使用者Ｍは、電源ＯＦＦの状態で、搭乗部３の上に立ったままの姿勢で乗る。
両手でそれぞれの把持棒６の先端に設けらているグリップ７を掴み、一方（本実施形態においては右側）の把持棒６の先端に設けらている操作部８を使って、スタートスイッチをＯＮにする。
すると、駆動機構１１の駆動モータ３２が出力軸３３より回転駆動力を出力する。回転駆動力は、減速機３４で所定の速度に減速されて、ギヤ機構３５を介して、回転軸１８に伝達される。それに伴い、回転軸１８に取り付けられている回転ボス部２４が共に回転する。なお、回転軸１８と回転ボス部２４は、動力伝達機構３８により歯合しているので、確実に共回りする。
【００６２】
環状嵌合部２７を介して回転ボス部２４に外嵌する支承部材２０は、回転軸１８の回転方向と同方向に回転しようとする。このとき、環状嵌合部２７の下方に設けられている規制ピン３０が規制溝３１内を摺動するため、回転ボス部２４と支承部材２０の連れ回りは規制されている。
回転ボス部２４は、回転軸１８に対して偏心状態であると共に、カム面２５が回転軸１８に対して傾斜している。また、規制ピン３０は、左右方向に長い規制溝３１に沿って摺動する。そのため、支承部材２０は、回転軸１８の回転に伴って、左右及び前後に往復複合揺動動作をするようになる。
【００６３】
すなわち、搭乗部３の前端部が右側へ振られると共に、その上面が左下がりとなるとき、後端部は左側へ振られると共に、その上面が右上がりとなる。反対に、搭乗部３の前端部が左側へ振られると共に、その上面が右下がりとなるとき、後端部は右側へ振られると共に、その上面が左上がりとなる。揺動機構１０は、支承部材２０を介して連結されている搭乗部３に対して、前端部及び端後部が、上記のような平面視で当該搭乗部３の中央を中心として逆位相となる「複合ツイスト運動」を生じさせることとなる。
【００６４】
従って、この搭乗部３に立った状態で乗り、且つ、左右の各スティックの先端（グリップ７）を把持している使用者Ｍは、腰部や腹部に捻る運動を与えられると同時に、バランスが崩されるような「複合ツイスト運動」を付与されることとなる。言い換えれば、使用者Ｍは、スキー動作（特に、モーグルの動作）に似た運動を体験することができる。
つまり、使用者Ｍは、上半身が可及的に動かない一定の姿勢、及び、両膝を若干曲げるような姿勢（腰部を落として屈める姿勢）を安定して取ることができるので、付与される「複合ツイスト運動」に集中することができるようになる。
【００６５】
この「複合ツイスト運動」により、使用者Ｍの身体各部の筋肉強化（特に体幹の強化）や平衡感覚の強化を行うことができる。また、様々な揺動を行う「複合ツイスト運動」により、ダイエット等の健康増進も図ることができる。
また、搭乗部３上へ立ったまま乗って使用するところに、上記のような「複合ツイスト運動」が実施されるので、日々の繰り返し使用でも飽きのこない運動ができると共に、なお一層の斬新さや面白みを味わえることができる。
【００６６】
なお、この複合ツイスト運動の強度が強く、搭乗部３が激しく揺動したとしても、前述の如く、載置凹部１３内の後部の範囲（足の踵に対応する部分）に滑り止め部材１４を設置し、載置凹部１３内の前部の範囲（足のつま先に対応する部分）は、滑り止め部材１４を設置していないため、足裏に対する摩擦状態が異なるものとなり、この異なる摩擦状態の働きにより、足裏が載置凹部１３に強くグリップされる。
【００６７】
そのため、載置凹部１３と足の裏側との相対運動が抑制され、使用者Ｍの足裏に対して不都合が生じるようなことはない。
［第２実施形態］
次に、図８及び図９を用いて、第２実施形態の立ち乗り型運動装置１について説明する。
【００６８】
上述した第１実施形態の立ち乗り型運動装置１は、把持棒６の先端に、先端が後方に折れ曲がる形状に形成されたグリップ７が設けられたものとなっていた。この第１実施形態に対して、図８及び図９に示すように、第２実施形態の立ち乗り型運動装置１は、先端が前方に折れ曲がる形状に形成されたグリップ７を有するものとなっている。
具体的には、図９に示すように、グリップ７は、基端から上方に伸び、長手方向中途部から先端に向かうに連れて、前方に大きく湾曲する形状となっている。つまり、グリップ７は、先端が前方を向いた状態となるように形成されている。
【００６９】
このように、把持棒６の先端を前方に折れ曲がる形状に形成すれば、先端が後方に折れ曲がったものより、使用者Ｍにとってグリップ７の向きが更に把持しやすいものとなる。
なお、第２実施形態にかかるグリップ７であれば、当該グリップ７を上から把持することもできると共に、横から把持することも可能であり、グリップ７をしっかりと把持することが可能となる。
【００７０】
また、第２実施形態のグリップ７に設けられる操作部８は、連続して押し続けられること（長押しすること）で初めて、揺動機構１０及び駆動機構１１に対する操作の指令を発信する構成とされていることが好ましい。
例えば、このような操作部８としては１秒以上操作部８を押し続けた場合に、操作部８から指令が出されるものなどを挙げることができる。このような操作部８であれば、誤って手が操作部８に触れるなどした場合であっても、意図せず揺動機構１０や駆動機構１１に発令されることはなく、誤作動をより確実に防止できるので、より良好な安全性を備えた立ち乗り型運動装置１を得ることが可能となる。
【００７１】
以上記した以外の構成（第２実施形態の構成）や作用効果（第２実施形態の作用効果）は、第１実施形態の構成、作用効果と略同様であるため、説明は省略する。
なお、今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。
特に、今回開示された実施形態において、明示されていない事項、例えば、作動条件や操作条件、構成物の寸法、重量などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な事項を採用している。
【００７２】
例えば、実施の形態では「スキー型の運動機」を例にして説明したが、本発明は、搭乗台の構成、その構成が奏する作用効果に特徴があるものであって、様々な形態のものに適用可能である。
例えば、使用者が搭乗部３に腰を下ろして運動を行う形態を、本発明の運動装置として採用してもよい。
【００７３】
また、上述した実施形態では、使用者の足の裏側に対する摩擦状態が載置凹部１３の前後で異なるものを例に挙げた。しかし、この使用者の足の裏側に対する摩擦状態を、載置凹部１３の左右方向で異ならせてもよい。
【符号の説明】
【００７４】
１  立ち乗り型運動装置（スキー型運動機）
２  ケース体
３  搭乗部
４  開口
５  ベース板
６  把持棒
７  グリップ
８  操作部
９  把持棒支持部
１０  揺動機構
１１  駆動機構
１２  制御部
１３  載置凹部
１４  滑り止め部材
１５  弾性部材
１６  内張材
１７  安全部材（安全カバー）
１８  回転軸
１９  回転軸支持部
２０  支承部材
２１  載置部
２２  支持部
２３  変換部
２４  回転ボス部
２５  カム面
２６  孔部
２７  環状嵌合部
２８  軸受（ベアリング）
２９  規制部
３０  規制ピン
３１  規制溝
３２  駆動モータ
３３  出力軸
３４  減速機
３５  ギヤ機構
３６  ギアケース
３７  軸受（ベアリング）
３８  動力伝達機構
３９  外歯車
４０  内歯車
５０  筋状の突起
５１  スポンジ体（弾性体）
Ｍ  使用者
Ｆ  床面
【図１】
2019092638.tif 000003
【図２】
2019092638.tif 000004
【図３】
2019092638.tif 000005
【図４】
2019092638.tif 000006
【図５】
2019092638.tif 000007
【図６】
2019092638.tif 000008
【図７】
2019092638.tif 000009
【図８】
2019092638.tif 000010
【図９】
2019092638.tif 000011