(57)【要約】【課題】  環境に安全であり、かつ施肥管理が容易な緑化方法、及び該緑化方法に適用する緑化用土壌を提供する。【解決手段】  人工地盤Ｇの上に敷設した緑化用土壌Ｓ１に植物を植栽して、当該人工地盤Ｇ上を緑化するに際して、緑化用土壌Ｓ１は礫と粘土とを所定の比率で混合して構成し、育苗箱に充填した緑化用土壌にて植物の苗を予め栽培しておき、得られた苗を人工地盤Ｇ上の緑化用土壌Ｓ１に植栽するようにしてあり、人工地盤Ｇ上には、粘土の比率が２１質量％以上３８質量％以下の緑化用土壌を用い、育苗箱には、粘土の比率が３０質量％以上３８質量％以下の緑化用土壌を用いる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
人工地盤の上に敷設した緑化用土壌に植物を植栽して、当該人工地盤上を緑化する方法において、
前記緑化用土壌は所定の比率で混合させた礫と粘土とを含んでおり、
育苗箱に充填した緑化用土壌にて前記植物の苗を予め栽培しておき、得られた苗を前記人工地盤上の緑化用土壌に植栽するに際して、
前記人工地盤上には、粘土の比率が２１質量％以上３８質量％以下の緑化用土壌を用い、
前記育苗箱には、粘土の比率が３０質量％以上３８質量％以下の緑化用土壌を用いる
ことを特徴とする緑化方法。
【請求項２】
前記人工地盤上には、粘土の比率が２５質量％以上３６質量％以下の緑化用土壌を用いる請求項１記載の緑化方法。
【請求項３】
前記人工地盤上には、粘土の比率が２８質量％以上３３質量％以下の緑化用土壌を用いる請求項１記載の緑化方法。
【請求項４】
前記人工地盤上には、粘土の比率が略３０質量％の緑化用土壌を用い、前記育苗箱には、粘土の比率が略３２質量％の緑化用土壌を用いる請求項１記載の緑化方法。
【請求項５】
前記礫として、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石を用いる請求項１から４のいずれかに記載の緑化方法。
【請求項６】
前記人工地盤上に敷設する緑化用土壌の深さと、前記育苗箱に充填する緑化用土壌の深さとを略同じにする請求項１から５のいずれかに記載の緑化方法。
【請求項７】
人工地盤上を緑化すべく、当該人工地盤の上に敷設され、そこに植物が植栽される緑化用土壌において、
所定の比率で混合させた礫と粘土とを含んでなり、当該粘土の比率は２１質量％以上３８質量％以下になしてあることを特徴とする緑化用土壌。
【請求項８】
育苗箱に充填した緑化用土壌にて前記植物の苗を予め栽培しておき、得られた苗を前記人工地盤上の緑化用土壌に植栽するに当たって、
前記育苗箱に充填される緑化用土壌も、所定の比率で混合させた礫と粘土とを含んでなり、当該粘土の比率は３０質量％以上３８質量％以下になしてある
請求項７記載の緑化用土壌。
【請求項９】
前記人工地盤上に敷設される緑化用土壌に含まれる粘土の比率は略３０質量％であり、
前記育苗箱に充填される緑化用土壌に含まれる粘土の比率は略３２質量％である
請求項８記載の緑化用土壌。
【請求項１０】
前記礫は、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石である請求項７から９のいずれかに記載の緑化用土壌。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋上又はベランダ等、主に建物上に設けられた人工地盤を緑化する方法、及び該緑化方法に使用される緑化用土壌に関する。
【背景技術】
【０００２】
都市にあっては、ヒートアイランド現象の低減、又は視覚的な改善効果等を目的として、屋上又はベランダ等、建物上に設けられた人工地盤の緑化が推進されている。建物上に設けられた人工地盤を緑化するには、当該人工地盤上に防水処理を施した後、パーライト又は排水板等を用いて排水層を施工し、この排水層の上に客土して、植物を植栽している。その際、客土に用いる土壌の密度が過剰であると、建築物の構造強度を客土される土壌の総質量に耐え得るように、当該建築物の設計変更を行わなければならず、建築コストが嵩むことから、緑化を断念せざるを得なかった。
【０００３】
これに対して、真珠石系又は黒曜石系のパーライトを主成分にした無機質系人工軽量土壌、黒曜石系のパーライト又は岩石焼成物に有機質資材を混合した有機質混合人工軽量土壌、及び針葉樹の樹皮を主成分とする有機質系人工土壌といった人工土壌が開発されている。しかし、これらの人工土壌は、軽量化及び保水性の向上を目的として開発されているため、その性質が自然土壌と大きく異なり、植栽した樹木の生育不良及び葉の黄化を招来し、植栽してから数年を経過すると、植栽した植物が枯死していた。
【０００４】
そのため、後述する特許文献１には次のような緑化用土壌が提案されている。
すなわち、緑化用土壌は、浄水場発生土に、多孔質火山礫を１０〜３０容量％となる量、炭を３〜１０容量％となる量を添加し、更に、バーク堆肥、ピートモス、パーライト及びリン酸肥料を添加して構成してある。ここで、浄水場発生土とは、浄水場において、取水した原水から水道水をつくる過程で取り除かれた河川中の土砂を含む濁り、及び浄水処理に用いられた薬品類などの沈でん物を集めて脱水処理したものである。前述した緑化用土壌における浄水場発生土の使用量は、３０〜８０容量％、好ましくは４０〜６０容量％である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−８７３４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、このような浄水場発生土を用いる従来の緑化方法にあっては、浄水処理の過程において、ポリ塩化アルミニウム又は硫酸アルミニウムを主成分とする凝集剤が添加されるので、得られた浄水場発生土はアルミニウムの含有量が高く、これによってリン酸欠乏症土壌となる虞がある。これを回避すべく、前述した緑化用土壌にはリン酸肥料の添加が必須となるが、リン酸肥料に包含されるリン酸成分は雨水に溶出する性質を有している。ところで、人工地盤上の緑化においては、前述した如く人工地盤上に客土される緑化用土壌の総質量を可及的に小さくすることが要求されるため、客土の深さ寸法を可及的に小さくする必要がある。一方で、植栽された樹木の根を健全な環境に維持すべく、緑化用土壌には良好な透水性も要求される。このように浅い客土であって透水性が高い環境下に前述した組成の緑化用土壌を適用すると、リン酸肥料に包含されるリン酸成分が雨水と共に緑化用土壌から流失し易く、植栽した樹木にとって栄養源たるリンが不足し易いという問題があった。これを回避すべく、緑化用土壌へのリン酸肥料の添加を増大させると、リンが過剰となり、植栽した樹木の生育に重篤な影響が及ぼされる虞があった。
【０００７】
一方、浄水場発生土には重金属といった有害物質が混入する虞があり、混入した有害物質が浄水場発生土と共に流出した場合、環境に重大な悪影響を与えてしまう。
【０００８】
本発明は斯かる事情に鑑みてなされたものであって、環境に安全であり、かつ施肥管理が容易な緑化方法、及び該緑化方法に適用する緑化用土壌を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（１）本発明に係る緑化方法は、人工地盤の上に敷設した緑化用土壌に植物を植栽して、当該人工地盤上を緑化する方法において、前記緑化用土壌は所定の比率で混合させた礫と粘土とを含んでおり、育苗箱に充填した緑化用土壌にて前記植物の苗を予め栽培しておき、得られた苗を前記人工地盤上の緑化用土壌に植栽するに際して、前記人工地盤上には、粘土の比率が２１質量％以上３８質量％以下の緑化用土壌を用い、前記育苗箱には、粘土の比率が３０質量％以上３８質量％以下の緑化用土壌を用いることを特徴とする。
【００１０】
本発明の緑化方法にあっては、人工地盤の上に敷設した緑化用土壌に植物を植栽して、当該人工地盤上を緑化するに際して、緑化用土壌は所定の比率で混合させた礫と粘土とを含んで構成する。礫の構成成分が当該礫から溶出することはなく、また粘土は天然物であるため、環境に対して安全である。一方、粘土は保肥力に優れている一方、アルミニウムによるリンの吸着といった特定栄養素の吸着等が無く、従って施肥管理が容易である。
【００１１】
ここで、人工地盤上の緑化用土壌に植栽する植物は、育苗箱に充填した緑化用土壌にて当該植物の苗を予め栽培しておき、得られた苗を人工地盤上の緑化用土壌に植栽する。その際、人工地盤上には、礫と混合させる粘土の比率が２１質量％以上３８質量％以下の緑化用土壌を用いる一方、育苗箱には、粘土の比率が３０質量％以上３８質量％以下の緑化用土壌を用いる。
【００１２】
礫と混合させる粘土の比率が２１質量％未満である場合、当該緑化用土壌の透水性は高いものの保水力が弱いため、潅水量を多くしなければならないのに加え、保肥力も不十分であるため、栽培期間が３年程度を経過すると、植栽した植物に明らかな生育不良が見られた。一方、礫と混合させる粘土の比率が３８質量％を超える場合、当該緑化用土壌の保水力が過剰となるため、梅雨明け時に高温障害が発生する虞がある。これに対して、礫と混合させる粘土の比率が２１質量％以上３８質量％以下の場合、当該緑化用土壌の保水力及び透水性のバランスが良く、また所要の保肥力も有するため、生育不良及び高温障害を招来することなく、植栽された植物を長期に栽培することができる。
【００１３】
ところで、育苗箱で苗を栽培する場合、育苗箱自体が透水性に優れている上に、当該育苗箱は自由に移動させることができるため、温度管理、水分管理を自在に実施することができる。一方、粘土は透水性には劣るものの保肥力及び保水力は高いため、粘土を混合させる比率が高いほど、植物の生育が良好である。そこで、育苗箱に充填する緑化用土壌は、人工地盤上に用いた緑化用土壌を構成する粘土の比率より多い３０質量％以上３８質量％以下にする。これによって、苗の生育が良好となり、丈夫な苗を得ることができる。
【００１４】
一方、育苗箱で使用する緑化用土壌であっても、礫と混合させる粘土の比率が４０質量％以上である場合は、緑化用土壌中の水分が過多となり、苗の生育に支障を来す虞があるため、粘土の比率が３８質量％以下の緑化用土壌を使用する。
【００１５】
（２）本発明に係る緑化方法は、前記人工地盤上には、粘土の比率が２５質量％以上３６質量％以下の緑化用土壌を用いることを特徴とする。
【００１６】
本発明の緑化方法にあっては、人工地盤上には、礫と混合させる粘土の比率が２５質量％以上３６質量％以下の緑化用土壌を用いる。礫と混合させる粘土の比率が２５質量％以上の場合、当該緑化用土壌の保水力及び保肥力が改善されるため、植物を良好に栽培することができる。また、礫と混合させる粘土の比率が３６質量％以下の場合、当該緑化用土壌の透水力を高く維持でき、植栽された植物の根を健全に保つことができる。
【００１７】
（３）本発明に係る緑化方法は、前記人工地盤上には、粘土の比率が２８質量％以上３３質量％以下の緑化用土壌を用いることを特徴とする。
【００１８】
本発明の緑化方法にあっては、人工地盤上には、礫と混合させる粘土の比率が２８質量％以上３３質量％以下の緑化用土壌を用いる。礫と混合させる粘土の比率が２８質量％以上３３質量％以下の場合、当該緑化用土壌の保水力と透水性とのバランスが良好であり、長年に亘って植物を良好に栽培することができる。また、梅雨明け時期の高温障害を回避できるのみならず、冬季であっても緑化用土壌に凍結が発生せず、植栽した植物を保護することができる。
【００１９】
（４）本発明に係る緑化方法は、前記人工地盤上には、粘土の比率が略３０質量％の緑化用土壌を用い、前記育苗箱には、粘土の比率が略３２質量％の緑化用土壌を用いることを特徴とする。
【００２０】
本発明の緑化方法にあっては、人工地盤上には、礫と混合させる粘土の比率が略３０質量％の緑化用土壌を用い、前記育苗箱には、礫と混合させる粘土の比率が略３２質量％の緑化用土壌を用いる。本発明者が鋭意検討した結果、人工地盤上に敷設する緑化用土壌については粘土の比率が略３０質量％としたものを用いると、植栽した植物を最も良好に栽培することができた。これは、当該緑化用土壌の保水力と透水性とのバランスに加えて、保肥力のバランスもとれているので、人工地盤上にあって、植栽された植物の生長が早過ぎず、遅過ぎず、非常にバランス良く行われるためであると考えられる。
【００２１】
これに対して、育苗箱に充填された緑化用土壌にあっては、前述したように育苗箱自体が透水性に優れているため、人工地盤上に敷設された緑化用土壌の透水性に比べて育苗箱に充填された緑化用土壌の透水性が高く、礫と混合させる粘土の比率を略３２質量％にした緑化用土壌を用いて保肥力を向上させることによって、苗をより大きく、より早く生長させることができる。一方、育苗箱に充填される緑化用土壌の粘土の比率が略３２質量％である場合、当該育苗箱に対して透水性をより高める特段の管理を行うことなく、所要の透水性を得ることができ、苗の栽培管理が容易である。
【００２２】
（５）本発明に係る緑化方法は、前記礫として、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石を用いることを特徴とする。
【００２３】
本発明の緑化方法にあっては、緑化用土壌を構成する礫として、ボラ土、又は真珠岩及び松脂岩等を焼成してなるパーライトというように、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石を用いる。礫と粘土とを混合させた緑化用土壌は、当該緑化用土壌を構成する礫と礫との間に、透水性を殆ど有さない粘土が介装した構造をなしている。かかる状態において、礫として、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石を用いる場合、当該礫中を水が透過することができ、これによって当該緑化用土壌の透水性が担保される。
【００２４】
（６）本発明に係る緑化方法は、前記人工地盤上に敷設する緑化用土壌の深さと、前記育苗箱に充填する緑化用土壌の深さとを略同じにすることを特徴とする。
【００２５】
本発明の緑化方法にあっては、人工地盤上に敷設する緑化用土壌の深さと、育苗箱に充填する緑化用土壌の深さとを略同じにし、育苗箱内の緑化用土壌で十分に生育させて得られた苗を、人工地盤上に敷設した同じ深さの緑化用土壌に定植する。特段の設計変更を行うことなく、ビルの屋上に印加することが認められる質量は建築基準法によって定められており、かかる基準を満足するには、屋上といった人工地盤上に敷設する緑化用土壌の深さを可及的に小さくすることが求められている。一方、比較的深い土壌で栽培された苗にあっては根が深くまで伸長するため、その深さを可及的に小さくした人工地盤上の緑化用土壌に定植するためには、苗の根を人工地盤上の緑化用土壌の深さに応じた長さに切込む処理を施さなければならず、その結果、苗の活力が低下してしまう。これに対して、人工地盤上に敷設する緑化用土壌の深さと略同じ深さの緑化用土壌で栽培された苗にあっては、人工地盤上の緑化用土壌に定植する際に、その根を殆ど切込まなくてよく、苗の活力を維持することができる。
【００２６】
（７）本発明に係る緑化用土壌は、人工地盤上を緑化すべく、当該人工地盤の上に敷設され、そこに植物が植栽される緑化用土壌において、所定の比率で混合させた礫と粘土とを含んでなり、当該粘土の比率は２１質量％以上３８質量％以下になしてあることを特徴とする。
【００２７】
本発明の緑化用土壌にあっては、人工地盤上を緑化すべく、当該人工地盤の上に敷設され、そこに植物が植栽される緑化用土壌において、所定の比率で混合させた礫と粘土とを含んでなり、当該粘土の比率は２１質量％以上３８質量％以下になしてある。礫の構成成分が当該礫から溶出することはなく、また粘土は天然物であるため、環境に対して安全である。一方、粘土は保肥力に優れている一方、アルミニウムによるリンの吸着といった特定栄養素の吸着等が無く、従って施肥管理が容易である。
【００２８】
緑化用土壌に混合させる粘土の比率が２１質量％未満である場合、当該緑化用土壌の透水性は高いものの保水力が弱いため、潅水量を多くしなければならないのに加え、保肥力も不十分であるため、栽培期間が３年程度を経過すると、植栽した植物に明らかな生育不良が見られた。一方、礫と混合させる粘土の比率が３８質量％を超える場合、当該緑化用土壌の保水力が過剰となるため、梅雨明け時に高温障害が発生する虞がある。これに対して、礫と混合させる粘土の比率が２１質量％以上３８質量％以下の場合、当該緑化用土壌の保水力及び透水性のバランスが良く、また所要の保肥力も有するため、生育不良及び高温障害を招来することなく、植栽された植物を長期に栽培することができる。
【００２９】
（８）本発明に係る緑化用土壌は、育苗箱に充填した緑化用土壌にて前記植物の苗を予め栽培しておき、得られた苗を前記人工地盤上の緑化用土壌に植栽するに当たって、前記育苗箱に充填される緑化用土壌も、所定の比率で混合させた礫と粘土とを含んでなり、当該粘土の比率は３０質量％以上３８質量％以下になしてあることを特徴とする。
【００３０】
本発明の緑化用土壌にあっては、育苗箱に充填した緑化用土壌にて前記植物の苗を予め栽培しておき、得られた苗を前記人工地盤上の緑化用土壌に植栽するに当たって、前記育苗箱に充填される緑化用土壌も、所定の比率で混合させた礫と粘土とを含んでなり、当該粘土の比率は３０質量％以上３８質量％以下になしてある。
【００３１】
育苗箱で苗を栽培する場合、育苗箱自体が透水性に優れている上に、当該育苗箱は自由に移動させることができるため、温度管理、水分管理を自在に実施することができる。一方、粘土は透水性には劣るものの保肥力及び保水力は高いため、粘土を混合させる比率が高いほど、植物の生育が良好である。そこで、育苗箱に充填する緑化用土壌は、人工地盤上に用いた緑化用土壌を構成する粘土の比率より多い３０質量％以上３８質量％以下になす。これによって、苗の生育が良好となり、丈夫な苗を得ることができる。
【００３２】
一方、育苗箱で使用する緑化用土壌であっても、礫と混合させる粘土の比率が４０質量％以上である場合は、緑化用土壌中の水分が過多となり、苗の生育に支障を来す虞があるため、粘土の比率は３８質量％以下になす。
【００３３】
（９）本発明に係る緑化用土壌は、前記人工地盤上に敷設される緑化用土壌に含まれる粘土の比率は略３０質量％であり、前記育苗箱に充填される緑化用土壌に含まれる粘土の比率は略３２質量％であることを特徴とする。
【００３４】
本発明の緑化用土壌にあっては、人工地盤上に敷設される緑化用土壌に含まれる粘土の比率は略３０質量％であり、育苗箱に充填される緑化用土壌に含まれる粘土の比率は略３２質量％である。本発明者が鋭意検討した結果、人工地盤上に敷設する緑化用土壌については礫に混合させる粘土の比率が略３０質量％としたものを用いると、植栽した植物を最も良好に栽培することができた。これは、当該緑化用土壌の保水力と透水性とのバランスに加えて、保肥力のバランスもとれているので、人工地盤上にあって、植栽された植物の生長が早過ぎず、遅過ぎず、非常にバランス良く行われるためであると考えられる。
【００３５】
これに対して、育苗箱に充填された緑化用土壌にあっては、前述したように育苗箱自体が透水性に優れているため、人工地盤上に敷設された緑化用土壌の透水性に比べて育苗箱に充填された緑化用土壌の透水性が高く、礫に混合させる粘土の比率を略３２質量％にした緑化用土壌を用いて保肥力を向上させることによって、苗をより大きく、より早く生長させることができる。一方、育苗箱に充填される緑化用土壌の粘土の比率が略３２質量％である場合、当該育苗箱に対して透水性をより高める特段の管理を行うことなく、所要の透水性を得ることができ、苗の栽培管理が容易である。
【００３６】
（１０）本発明に係る緑化用土壌は、前記礫は、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石であることを特徴とする。
【００３７】
本発明の緑化用土壌にあっては、当該緑化用土壌を構成する礫は、ボラ土、又は真珠岩及び松脂岩等を焼成してなるパーライトというように、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石である。礫と粘土とを混合させた緑化用土壌は、当該緑化用土壌を構成する礫と礫との間に、透水性を殆ど有さない粘土が介装した構造をなしている。かかる状態において、礫として、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石になしておく場合、当該礫中を水が透過することができ、これによって当該緑化用土壌の透水性が担保される。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明に係る緑化方法を適用する人工地盤緑化システムの一例を示す断面図である。
【図２】植栽に用いる植物の苗を栽培するための育苗箱を示す斜視図である。
【図３】植栽に用いる植物の苗を栽培するための育苗箱を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
本発明に係る緑化方法及びそれに適用する緑化用土壌を図面に基づいて詳述する。
なお、本実施の形態で説明する緑化方法及び緑化用土壌は、本発明の趣旨を説明する一例であり、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲での変形や改造を含むことはいうまでもない。
【００４０】
図１は、本発明に係る緑化方法を適用する人工地盤緑化システムの一例を示す断面図であり、図中、１は人工地盤Ｇ上に設けた防水層である。防水層１は、例えばゴム材というように不透水性を有する樹脂製シートを人工地盤Ｇ上に展張させて構成してあり、樹脂製シートを用いる場合、当該樹脂製シートの裏面の略全面を人工地盤Ｇの表面に貼着しておく。
【００４１】
防水層１の周囲は例えば軽量コンクリート材を成形してなる環状の枠部２で囲繞してあり、枠部２の一側部内には排水路２１が延設してある。なお、前述した防水層１の高さ寸法は、この枠部２の他側から一側へ向かって漸次低くなるよう傾斜させてあり、枠部２内へ供給される水及び雨水は防水層１の傾斜に倣って排水路２１内へ誘導され、排水路２１によって枠部２から外へ排出されるようになっている。
【００４２】
防水層１上の適宜領域には後述する遊歩道４を形成することができるが、かかる遊歩道４を形成する場合、防水層１の前述した傾斜を横切る部分には、例えば波板材を用いてなる複数の通水路３（，３，…）が、防水層１の前述した傾斜に倣って適宜箇所に設けて、排水路２１への排水を担保してある。そして、通水路３（，３，…）に例えば溶接金網をコ字状に成形してなる支持部材を外嵌させておき、当該通水路３（，３，…）上に、通水性を有する軽量コンクリート材等を用いて遊歩道４が形成してある。
【００４３】
一方、防水層１上であって前記遊歩道４以外の領域は、後述する緑化用土壌Ｓ１が１０ｃｍ以下の深さ、好ましくは５ｃｍ程度から６ｃｍ程度の深さになるように客土してあり、緑化用土壌Ｓ１の内部には、樹脂製のネット部材５が防水層１から適宜の距離を隔てて展設してある。このネット部材５は枡目の寸法が２０ｍｍ程度から３０ｍｍ程度であり、防水層１から１０ｍｍ程度から１５ｍｍ程度の高さの位置に配してある。ネット部材５の縁部は防水層１に固着してあり、緑化用土壌Ｓ１に植栽した樹木の根をネット部材５に絡ませて、該樹木の風倒を防止し得るようになっている。
【００４４】
防水層１に客土された緑化用土壌Ｓ１上の適宜位置には、複数の微孔（図示せず）がその長手方向へ適宜の間隔で開設してある給水用ホース６が配設してあり、給水用ホース６の各微孔から水が滴下されるようになっている。また、かかる給水用ホース６に代えて、又は給水用ホース６とともに、比較的少ない量の散水を行うマイクロスプリンクラー７，７，…が緑化用土壌Ｓ１の適宜位置に配設してあり、各マイクロスプリンクラー７，７，…は制御器８によって予め設定された時刻ごとに所定時間ずつ作動するようになっている。
【００４５】
かかる人工地盤緑化システムには、後述するようにして適宜の大きさまで予め生長させた樹木の苗を定植する。
【００４６】
図２及び図３は植栽に用いる植物の苗を栽培するための育苗箱を示す斜視図及び断面図である。
図２及び図３に示したように、育苗箱１０は平面視が長方形の箱状をなしており、周囲壁１１の底部近傍の内面に突設した環状支持部１１ａによって底板１２が着脱可能に支持されている。底板１２には例えば枡状の複数の細孔１４，１４，…が開設してあり、水はけを良好に維持し得るようになっている。なお、周囲壁１１の一側壁部を開閉可能な構造になしてもよい。なお、細孔１４，１４，…の形状は円状又は多角形状等、適宜の形状であってよい。
【００４７】
かかる育苗箱１０内には後述する育苗時における緑化用土壌Ｓ２を、前述した人工地盤Ｇ上の緑化用土壌Ｓ１の深さと略同じ深さ、即ち１０ｃｍ以下の深さ、好ましくは５ｃｍ程度から６ｃｍ程度の深さになるように充填するようになっている。そして、育苗箱１０に充填された緑化用土壌Ｓ２中にポット等で発芽させた苗を移植し、日光、水及び肥料を十分に与えて、苗を生長させる。なお、苗の育生場所は、移植した樹木の種類及び生育時期に応じて、温室内又は屋外を適宜選択する。
【００４８】
次に本発明に係る緑化用土壌について説明する。
本発明に係る緑化用土壌は、礫と粘土とを所定の比率になるように混合させて構成してある。礫としてはボラ土、又は真珠岩及び松脂岩等を焼成してなるパーライトというように、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石、即ち多連通細孔性石を用いることができ、粒径は２ｍｍ程度以上４ｍｍ程度以下に揃えておく。
【００４９】
ここで、軽石というように表面のみに多くの穴が形成された石、又は気泡を有さない石を用いた緑化用土壌にあっては水はけが悪く、植栽された樹木に根腐れが生じる虞がある。これに対して、多連通細孔性石を用いた緑化用土壌にあっては、粘土を混合された場合であっても、相隣る多連通細孔性石内の連通細孔を介して水が移動し得るため、緑化用土壌の水はけが良好であり、植栽された樹木に根腐れが生じない。その一方、多連通細孔性石の連通細孔内に水及び水に溶出した肥料が保持されるため、保水力及び保肥力に優れている。
【００５０】
また、多連通細孔性石の粒径が２ｍｍ程度未満であった場合、礫の密度が相対的に高く、従って係る礫を混合した緑化用土壌の密度（質量/容量）が過剰になってしまい、人工地盤の緑化に使用することができない。一方、多連通細孔性石の粒径が４ｍｍ程度を超える場合、植栽した樹木の生育に悪影響を及ぼすという事実が得られている。これに対して、粒径が２ｍｍ程度以上４ｍｍ程度以下の多連通細孔性石を用いた緑化用土壌にあっては、人工地盤の緑化に使用し得る密度であり、一方、植栽した樹木の生育に悪影響を及ぼす虞がない。
【００５１】
一方、緑化用土壌に用いる粘土としては特に限定されないが、赤玉土のような団粒構造を形成したものの使用を控えるか、又は団粒構造を破壊してから使用するとよい。
【００５２】
このように本発明に係る緑化用土壌は礫と粘土とを所定の比率で混合して構成してあるが、礫の構成成分が当該礫から溶出することはなく、また粘土は天然物であるため、環境に対して安全である。一方、粘土は保肥力に優れている一方、アルミニウムによるリンの吸着といった特定栄養素の吸着等が無く、従って施肥管理が容易である。
【００５３】
また、本発明に係る緑化方法にあっては、かかる礫と粘土とを混合させる比率は、育苗時におけるものと、前述した人工地盤緑化システムの植栽時におけるものとで異ならせてある。すなわち、人工地盤Ｇ上の緑化用土壌Ｓ１にあっては、礫に混合させる粘土の比率は、２１質量％以上３８質量％以下であり、好ましくは２５質量％以上３６質量％以下であり、更に好ましく２８質量％以上３３質量％以下である。
【００５４】
緑化用土壌Ｓ１において礫に混合させる混合させる粘土の比率が２１質量％未満である場合、当該緑化用土壌の透水性は高いものの保水力が弱いため、潅水量を多くしなければならないのに加え、保肥力も不十分であるため、栽培期間が３年程度に達すると、植栽した樹木に明らかな生育不良が見られた。一方、礫に混合させる粘土の比率が３８質量％を超える場合、当該緑化用土壌の保水力が過剰となるため、梅雨明け時に高温障害が発生する。これに対して、礫に混合させる粘土の比率が２１質量％以上３８質量％以下の場合、当該緑化用土壌の保水力及び透水性のバランスが良く、また所要の保肥力も有するため、生育不良及び高温障害を招来することなく、植栽された樹木を長期に栽培することができる。
【００５５】
一方、緑化用土壌Ｓ１において、礫に混合させる粘土の比率が２５質量％以上の場合、当該緑化用土壌Ｓ１の保水力及び保肥力が改善されるため、植物を良好に栽培することができる。また、礫に混合させる粘土の比率が３６質量％以下の場合、当該緑化用土壌Ｓ１の透水力を高く維持でき、植栽された植物の根を健全に保つことができる。
【００５６】
更に、礫に混合させる粘土の比率が２８質量％以上３３質量％以下の場合にあっては、当該緑化用土壌の保水力と透水性とのバランスが良好であり、長年に亘って植物を良好に栽培することができる。また、梅雨明け時期の高温障害を回避できるのみならず、冬季であっても緑化用土壌Ｓ１に凍結が発生せず、植栽した植物を保護することができる。
【００５７】
ところで、育苗箱１０で苗を栽培する場合、当該育苗箱１０は自由に移動させることができるため、温度管理、水分管理を自在に実施することができる。一方、保肥力が高い粘土を混合させる比率が高いほど、植物の生育が良好である。そこで、育苗箱１０に充填する緑化用土壌Ｓ２は、人工地盤Ｇ上に用いた緑化用土壌Ｓ１を構成する粘土の比率より多くする。これによって、苗の生育が良好となり、丈夫な苗を得ることができる。
【００５８】
一方、育苗箱１０で使用する緑化用土壌Ｓ２であっても、礫に混合させる粘土の比率が４０質量％以上である場合は、緑化用土壌Ｓ２中の水分が過多となり、苗の生育に支障を来す虞があるため、礫に混合させる粘土の比率が４０質量％未満の緑化用土壌Ｓ２を使用する。
【００５９】
以上に基づいて、本発明者が更に検討したところ、人工地盤Ｇ上に敷設される緑化用土壌Ｓ１において、礫に混合させる粘土の比率が略３０質量％であり、育苗箱１０に充填される緑化用土壌Ｓ２において、礫に混合させる粘土の比率が略３２質量％である場合、緑化用土壌Ｓ１に植栽された植物の生育が更に好適であるという知見を得た。即ち、人工地盤Ｇ上に敷設する緑化用土壌Ｓ１については礫に混合させる粘土の比率が略３０質量％としたものを用いると、植栽した植物を最も良好に栽培することができる。これは、当該緑化用土壌Ｓ１の保水力と透水性とのバランスに加えて、保肥力のバランスもとれているので、人工地盤Ｇ上にあって、植栽された植物の生長が早過ぎず、遅過ぎず、非常にバランス良く行われるためであると考えられる。
【００６０】
これに対して、育苗箱１０に充填する緑化用土壌Ｓ２にあっては、育苗箱１０の保持状況を調整することによって、充填された緑化用土壌Ｓ２の透水性をより高くすることができるため、礫に混合させる粘土の比率を略３２質量％にした緑化用土壌Ｓ２を用いて保肥力を向上させることによって、苗をより大きく、より早く生長させることができる。
【００６１】
なお、これら緑化用土壌Ｓ１及び緑化用土壌Ｓ２にあっては、礫及び粘土以外に、例えばココヤシピート、腐葉土、木片等の土壌用資材、及び／又は、発酵鶏糞、化成肥料等の肥料用資材等を、礫及び粘土の質量に対して２質量％程度〜５質量％程度含むことができるが、かかる比率に限定されない。
【００６２】
次に、本発明に係る緑化方法について更に説明する。
前述したように、図２及び図３に示した育苗箱１０に緑化用土壌Ｓ２を、前述した人工地盤Ｇ上の緑化用土壌Ｓ１の深さと略同じ深さ、即ち１０ｃｍ以下の深さ、好ましくは５ｃｍ程度から６ｃｍ程度の深さになるように充填し、この緑化用土壌中にポット等で発芽させた苗を移植し、日光、水及び肥料を十分に与えて、苗を生長させる。なお、苗の育生場所は、移植した樹木の種類及び生育時期に応じて、温室内又は屋外を適宜選択する。育苗箱１０での苗の栽培期間は当該苗の種類によって異なるが、数ヵ月から数年間栽培するとよい。なお、肥料は予め及び／又は定植後の適宜のタイミングで与える。
【００６３】
このようにして育苗箱１０にて苗を十分に栽培する一方、図１に示したように人工地盤Ｇ上に緑化用土壌Ｓ１を、育苗箱１０に充填した緑化用土壌Ｓ２の深さと略同じ深さになるように敷設しておき、育苗箱１０内の苗を人工地盤Ｇ上の緑化用土壌Ｓ１中へ定植する。苗を定植するに先立って、育苗箱１０から取り出した苗の根を切込む作業を実施するが、前述したように育苗箱１０内の緑化用土壌Ｓ２の深さと、人工地盤Ｇ上の緑化用土壌Ｓ２の深さとは略同じにしてあるため、育苗箱１０から取り出した苗の根を殆ど切込まなくてよく、苗の活力を維持することができる。
【００６４】
人工地盤Ｇ上の緑化用土壌Ｓ１中へ苗を定植するには、育苗箱１０から取り出した苗の根が前述したネット部材５に当接するようにする。このように定植された苗の根は、ネット部材５に絡まりながら伸長するため、生長した植物はネット部材５を介して防水層１に固く支持され、これによって、当該植物の風倒が防止される。なお、必要に応じて、苗の幹の部分とネット部材５との間を樹脂製の紐等によって連結しておくとよい。これによって、苗の風倒を更に防止することができる。
【００６５】
そして、前述した給水用ホース６及び／又はマイクロスプリンクラー７，７，…を作動させて、例えば毎分１ｍ２当たり２００ｍｌ程度以上５００ｍｌ程度以下の量の潅水を、夏季にあっては毎日１５分間程度実施し、冬季にあっては３日毎に１０分間程度実施する。なお、肥料は予め及び／又は定植後の適宜のタイミングで与える。
【実施例】
【００６６】
次に比較試験を行った結果について説明する。
次の表１及び表２は比較試験を行った結果を示すものであり、表１は礫に粘土を混合させる比率を種々異ならせた緑化用土壌を人工地盤上に敷設して植物を栽培した場合を、また、表２は礫に粘土を混合させる比率を種々異ならせた緑化用土壌を育苗箱に充填して植物を栽培した場合を示している。
【００６７】
【表１】
2019092491.tif 000003
【００６８】
【表２】
2019092491.tif 000004
【００６９】
比較試験は次のようにして行った。すなわち、表１にあっては、コンクリート上にゴムシートを展着させ、混合した粘土の比率を２０質量％から４０質量％までの間で種々異ならせた緑化用土壌を、それぞれ６ｃｍの深さになるように敷設した。なお、混合させた粘土の比率が異なる各試験区は相互に独立させた。各試験区に、粘土及び礫を３２質量％と６８質量％の比率になるように混合させた緑化用土壌を充填した育苗箱で６ヵ月間程度栽培したヤマボウシの苗を前述した各試験区の緑化用土壌にそれぞれ定植し、各試験区に応じた量の水を緑化用土壌に供給しつつ、定植した苗を３年間栽培し、各試験区における幹の高さ及び太さ、並びに根の状況等を視認した結果及び経験則に基づいて、苗の生育度合を求めた。なお、生育度合はプラス記号の数が多いほど高い。
【００７０】
同様に、表２にあっては、縦３６ｃｍ、横５１ｃｍ、深さ８ｃｍの寸法の周囲壁内に、一辺が４ｍｍになした枡状の複数の細孔を開設した底板を設けた複数の育苗箱を用い、各育苗箱に、混合した粘土の比率を２８質量％から４０質量％までの間で種々異ならせた緑化用土壌を、それぞれ６ｃｍの深さになるように充填した。各育苗箱に苗を定植し、各試験区に応じた量の水を緑化用土壌に供給しつつ、定植した苗を６ヵ月間栽培し、前同様にして各育苗箱内の苗の生育度合を求めた。一方、育苗箱で苗を栽培する場合、育苗箱自体が透水性に優れている上に、育苗箱は自由に移動させることができるため、水分管理をダイナミックに実施することができるが、ダイナミックな水分管理を実施するほど手間を要するので、かかる手間を経験則に基づいて、管理度合いとして求めた。なお、管理度合はプラス記号の数が多いほど手間を要するため緑化方法には不適である。
【００７１】
表１から明らかなように、礫に混合させた粘土の比率が２１質量％未満である場合、栽培期間が３年程度に達すると、植栽した樹木に明らかな生育不良が見られた。一方、礫に混合させた粘土の比率が３８質量％を超える場合、当該緑化用土壌の保水力が過剰となるため、梅雨明け時に高温障害が発生していた。これに対して、礫に混合させた粘土の比率が２１質量％以上３８質量％以下の場合、生育不良及び高温障害を招来することなく、植栽された樹木を長期に栽培することができた。
【００７２】
また、礫に混合させた粘土の比率が２５質量％以上から３６質量％以下の場合、生育度合が向上していた。更に、礫に混合させた粘土の比率が２８質量％以上３３質量％以下の場合にあっては、当該緑化用土壌の保水力と透水性とのバランスが良好であり、長年に亘って植物を更に良好に栽培することができた。
【００７３】
一方、表２から明らかなように、育苗箱で栽培する場合であっても、礫に混合させた粘土の比率が４０質量％である場合は、手厚く管理したにも拘わらず、緑化用土壌中の水分が過多となり、苗の生育に支障を来した。また、礫に混合させた粘土の比率が２８質量％である場合、生育度合は並であるものの、相対的に多量の水分を要求するため、管理度合いが高く、多数の苗を栽培するには不適当であると判断された。
【００７４】
これに対して、礫に混合させた粘土の比率が３０質量％以上３８質量％以下である場合、殆ど手間を要することなく、苗の生育が良好となり、丈夫な苗を得ることができた。特に、礫に混合させた粘土の比率が３２質量％の場合、苗の根の生育が良好であり、人工地盤上の緑化用土壌への定植に際して最も良い根の状態に仕上げることができた。
【符号の説明】
【００７５】
１    防水層
２    枠部
３    通水路
５    ネット部材
６    給水用ホース
７    マイクロスプリンクラー
１０    育苗箱
１２    底板
１４    細孔
Ｇ    人工地盤
Ｓ１  緑化用土壌
Ｓ２  緑化用土壌
【図１】
2019092491.tif 000005
【図２】
2019092491.tif 000006
【図３】
2019092491.tif 000007