(57)【要約】【課題】食物等に触れる作用部から離れた把持柄の後端側を卓上に載置することで作用部を卓上から離れた位置に支持することができ衛生面で優れ、作用部に食物等を保持させたままの状態でも、卓上より浮かせた状態で支持することができる飲食用具を提供する。【解決手段】食物等に触れる作用部１１と、該作用部１１の後端に連なる把持柄２０からなる飲食用具１０において、把持柄２０は、作用部１１に連なる第１部位２１と、第１部位２１の後端より下方へ向かう第２部位２２と、該第２部位２２の下端より折り返されて第１部位２１と対向して延び卓上に載置可能な第３部位２３とを有する。第３部位２３を卓上に載置した際に、第２部位２２より上側は自立した状態となる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
食物等に触れる作用部と、該作用部の後端に連なる把持柄からなる飲食用具において、
前記把持柄は、前記作用部の後端より所定長さ延びる第１部位と、該第１部位の後端より下方へ向かう第２部位と、該第２部位の下端より折り返されて前記第１部位と対向して延び卓上に載置可能な第３部位とを有し、
前記把持柄の第３部位を卓上に載置した際に、前記第２部位より上側は自立した状態となり、前記作用部および前記把持柄の第１部位は、第３部位の前端と後端を結ぶ直線乃至その延長線に対して鉛直となる上方に離隔した状態で支持可能であることを特徴とする飲食用具。
【請求項２】
前記把持柄は、フックとして第１部位と第３部位との間に被支持体を挟んだ状態で掛止可能であることを特徴とする請求項１に記載の飲食用具。
【請求項３】
請求項１または２に記載の飲食用具であって、互いに大きさの異なる複数が組みとなり、
各飲食用具は、前記作用部が互いに重なり合う形状で相似形に形成され、かつ前記把持柄は、前記作用部が小さい順に逆に大きくなる相似形に形成されており、
各飲食用具は、前記作用部が大きい順に、その上側に小さい前記作用部が順に重ね合わさると共に、前記把持柄が小さい順に、その外側に大きい前記把持柄が順に重ね合わさる状態で収納可能である飲食用具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、食物等に触れる作用部と、該作用部の後端に連なる把持柄とからなる飲食用具に関するものである。なお、本発明では、スプーンやフォーク、ナイフ等のように食器内の食物等に触れて使用するものを飲食用具と称する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、食事の際には箸のみならずスプーンやフォーク等の飲食用具が広く用いられている。ここでスプーン等は、通常は食物等に触れる作用部の後端より把持柄が一体に直線状に連なる形状であり、食卓に置くと作用部が食卓に接触していた。このように、口に運ぶ作用部が食卓に直接触れることは不衛生であり、また、食卓を汚すことにもなり問題であった。
【０００３】
かかる問題を解決し得る従来の技術として、例えば、特許文献１〜４に開示されたものが知られている。すなわち、スプーン等の把持柄において作用部に近い箇所に、下方へ突出する湾曲部を形成しておき、スプーン等が卓上に置かれた際に、前記湾曲部が卓上に当接する支点となって作用部を浮かせた状態に支持できるものであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−１７７１２１号公報
【特許文献２】特開２０１４−１７１８１７号公報
【特許文献３】特開２０１４−０４２７９５号公報
【特許文献４】特開２００３−２５９９５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前述した特許文献１〜４に記載された飲食用具は、いずれも作用部に近い箇所が支点となって卓上に当接するため、当該箇所を作用部と共に口に含めてしまうことも多く、しかも作用部は卓上に近接しており、衛生面での不安を解消するには不十分であった。また、飲食用具が計量スプーンである場合、調味料等を作用部に掬ったままの状態では、重心の関係で作用部を卓上より浮かせた状態で支持することは難しかった。
【０００６】
本発明は、以上のような従来技術の有する問題点に着目してなされたものであり、食物等に触れる作用部から離れた把持柄の後端側を卓上に載置することで作用部を卓上から離れた位置に支持することができ衛生面で優れ、作用部に食物等を保持させたままの状態でも、卓上より浮かせた状態で支持することができる飲食用具を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前述した目的を達成するための本発明の要旨とするところは、以下の各項の発明に存する。
［１］食物等に触れる作用部（１１，１１Ａ等）と、該作用部（１１，１１Ａ等）の後端に連なる把持柄（２０，２０Ａ等）からなる飲食用具（１０，１０Ａ等）において、
前記把持柄（２０，２０Ａ等）は、前記作用部（１１，１１Ａ等）の後端より所定長さ延びる第１部位（２１，２１Ａ等）と、該第１部位（２１，２１Ａ等）の後端より下方へ向かう第２部位（２２，２２Ａ等）と、該第２部位（２２，２２Ａ等）の下端より折り返されて前記第１部位（２１，２１Ａ等）と対向して延び卓上に載置可能な第３部位（２３，２３Ａ等）とを有し、
前記把持柄（２０，２０Ａ等）の第３部位（２３，２３Ａ等）を卓上に載置した際に、前記第２部位（２２，２２Ａ等）より上側は自立した状態となり、前記作用部（１１，１１Ａ等）および前記把持柄（２０，２０Ａ等）の第１部位（２１，２１Ａ等）は、第３部位（２３，２３Ａ等）の前端と後端を結ぶ直線乃至その延長線に対して鉛直となる上方に離隔した状態で支持可能であることを特徴とする飲食用具（１０，１０Ａ等）。
【０００８】
［２］前記把持柄（２０，２０Ａ等）は、フックとして第１部位（２１，２１Ａ等）と第３部位（２３，２３Ａ等）との間に被支持体を挟んだ状態で掛止可能であることを特徴とする前記［１］に記載の飲食用具（１０，１０Ａ等）。
【０００９】
［３］前記［１］または［２］に記載の飲食用具（１０Ａ）であって、互いに大きさの異なる複数が組みとなり、
各飲食用具（１０Ａ１〜３）は、前記作用部（１１Ａ１〜３）が互いに重なり合う形状で相似形に形成され、かつ前記把持柄（２０Ａ１〜３）は、前記作用部（１１Ａ１〜３）が小さい順に逆に大きくなる相似形に形成されており、
各飲食用具（１０Ａ１〜３）は、前記作用部（１１Ａ１〜３）が大きい順に、その上側に小さい前記作用部が順に重ね合わさると共に、前記把持柄（２０Ａ１〜３）が小さい順に、その外側に大きい前記把持部が順に重ね合わさる状態で収納可能である飲食用具（１０Ａ）。
【００１０】
次に、前述した解決手段に基づく作用を説明する。
前記［１］に記載の飲食用具（１０，１０Ａ等）によれば、把持柄（２０，２０Ａ等）の後端側である第３部位（２３，２３Ａ等）を卓上に載置すると、第３部位（２３，２３Ａ等）の前端側に連なる第２部位（２２，２２Ａ等）や第１部位（２１，２１Ａ等）および作用部（１１，１１Ａ等）を含む上側全体が自立する状態となる。
【００１１】
飲食用具（１０，１０Ａ等）が自立した状態において、作用部（１１，１１Ａ等）および把持柄（２０，２０Ａ等）の第１部位（２１，２１Ａ等）は、第３部位（２３，２３Ａ等）の前端と後端を結ぶ直線乃至その延長線に対して鉛直となる上方に離隔した状態で支持される。ここで作用部（１１，１１Ａ等）および把持柄（２０，２０Ａ等）の第１部位（２１，２１Ａ等）は、把持柄（２０，２０Ａ等）の第２部位（２２，２２Ａ等）における高さ分だけ卓上から十分に離すことができる。
【００１２】
これにより、飲食用具（１０，１０Ａ等）の作用部（１１，１１Ａ等）だけでなく、これに隣接する把持柄（２０，２０Ａ等）の第１部位（２１，２１Ａ等）および第２部位（２２，２２Ａ等）（下端は除く）も、卓上に直に接触することはなく、衛生的に使用することができる。また、卓上に接触する把持柄（２０，２０Ａ等）の第３部位（２３，２３Ａ等）は、作用部（１１，１１Ａ等）から離れているため、作用部（１１，１１Ａ等）と一緒に口に含める虞もない。さらに、作用部（１１，１１Ａ等）に食物等を保持させたままの状態でも、重心の関係で卓上より浮かせた状態で支持することができる。
【００１３】
また、前記［２］に記載の飲食用具（１０，１０Ａ等）によれば、把持柄（２０，２０Ａ等）は、フックとして第１部位（２１，２１Ａ等）と第３部位（２３，２３Ａ等）との間に被支持体を挟んだ状態で掛止可能である。すなわち、把持柄（２０，２０Ａ等）の第１部位（２１，２１Ａ等）と第３部位（２３，２３Ａ等）との間に、立て掛けたまな板やどんぶり等の縁（被支持体）を挟んだ状態にして、この縁に第２部位（２２，２２Ａ等）を置くようにすれば、飲食用具（１０，１０Ａ等）を安定した状態で掛止しておくことができる。
【００１４】
さらに、前記［３］に記載の飲食用具（１０Ａ）によれば、互いに大きさの異なる複数が組みとなっている。ここで各飲食用具（１０Ａ１〜３）は、作用部（１１Ａ１〜３）が互いに重なり合う形状で相似形に形成され、かつ把持柄（２０Ａ１〜３）は、前記作用部（１１Ａ１〜３）が小さい順に逆に大きくなる相似形に形成されている。
【００１５】
よって、各飲食用具（１０Ａ１〜３）は、作用部（１１Ａ１〜３）が大きい順に、その上側に小さい作用部が順に重ね合わさると共に、把持柄（２０Ａ１〜３）が小さい順に、その外側に大きい前記把持部が順に重ね合わさる状態となる。このように、各飲食用具（１０Ａ１〜３）をひとまとめにして収納しておくことができる。かかる重ね合わせた状態でも、最も外側となる飲食用具（１０Ａ３）の把持柄（２０Ａ３）における第３部位（２２３Ａ３）を卓上に載置すれば、全体として自立させることも可能である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係る飲食用具によれば、食物等に触れる作用部から離れた把持柄の後端側を卓上に載置することで、作用部とこれに隣接した把持柄の前端側を卓上に接触させずに離れた位置に支持することができ、衛生的に使用することができる。また、作用部に食物等を保持させたままの状態でも、重心の関係で卓上より浮かせた状態で支持することも可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の第１実施の形態に係る飲食用具を示す斜視図である。
【図２】本発明の第１実施の形態に係る飲食用具を示す側面図である。
【図３】本発明の第２実施の形態に係る飲食用具を示す斜視図である。
【図４】本発明の第２実施の形態に係る飲食用具を示す側面図である。
【図５】本発明の第３実施の形態に係る飲食用具を並べて示す斜視図である。
【図６】本発明の第３実施の形態に係る飲食用具を重ね合わせて示す斜視図である。
【図７】本発明の第４実施の形態に係る飲食用具を重ね合わせて示す斜視図である。
【図８】本発明の第５実施の形態に係る飲食用具を重ね合わせて示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面に基づき本発明を代表する各種実施の形態を説明する。
図１および図２は、本発明の第１実施の形態を示している。
本実施の形態に係る飲食用具１０は、食物等に触れる作用部１１と、該作用部１１の後端より連なる把持柄２０とからなるスプーンである。以下、飲食用具を、作用部が食物等を掬って保持するスプーンに適用した例について説明する。
【００１９】
飲食用具１０がスプーンの場合、作用部１１は食物等を掬って保持しつつ口に運ぶ部位であり、凹状に窪んだ湾曲面に形成されている。ここで湾曲面の縁は、同一平面上に揃えられており、作用部１１の上面をなしている。なお、飲食用具１０は一般的なスプーンに限らず、作用部を底の深い容器状に形成して、粉状物（例えば調味料）等を計量する計量スプーンでも良い。
【００２０】
把持柄２０は、飲食用具１０を使用する際に持ちやすい長さおよび形状に形成されている。本実施の形態では、飲食用具１０は金属板より一体成形されている。よって、把持柄２０は、作用部１１の後端に元から一体に連なっており、同一の材料からなる。飲食用具１０の材料としては、例えば、鉄やステンレス等の金属の他、ポリプロピレン樹脂等の樹脂でもかまわない。
【００２１】
図１に示すように、把持柄２０は、作用部１１の後端より所定長さ延びる第１部位２１と、該第１部位２１の後端より下方へ向かう第２部位２２と、該第２部位２２の下端より折り返され前記第１部位２１と略平行に対向して延びて卓上に載置可能な第３部位２３とを有する。把持柄２０の第３部位２３を卓上に載置した際に、第２部位２２より上側は自立した状態となり、作用部１１および把持柄２０の第１部位２１は、第３部位２３の前端と後端を結ぶ直線乃至その延長線に対して鉛直となる上方に離隔した状態で支持可能である。
【００２２】
詳しく言えば、把持柄２０の第１部位２１は、作用部１１の後端より作用部１１の上面と同一平面上で所定の長さ直線状に延びている。第１部位２１の長さは、少なくとも作用部１１の全長より長く設定すると良く、例えば、作用部１１の全長の１．０〜１．５倍の長さ範囲が好適である。なお、第１部位２１は、作用部１１の後端より作用部１１の上面に対して若干傾斜させて延びるように形成してもかまわない。
【００２３】
第２部位２２は、第１部位２１の後端にそのまま続く部位を、下方（作用部１１の上面の裏側）へ折り曲げたり湾曲させて形成されている。本実施の形態の第２部位２２は、図２に示す側面視において、第１部位２１の後端より下方かつ作用部１１寄りの前方へと湾曲した後、続いて下方かつ後方へと湾曲し、その下端が第１部位２１の後端の真下付近に位置するように形成されている。このような第２部位２２の湾曲した形状によれば、３つの折り返し湾曲した部位、特に中央の湾曲した部位の内側に指を絡ませることで、把持柄２０を持ちやすく使い勝手が良い。
【００２４】
第３部位２３は、卓上に載置可能に平板状に形成されている。ここで第３部位２３の幅を、第１部位２１や第２部位２２より幅広に形成すれば、卓上に載置した際の安定性を増すことができる。第３部位２３の長さは、第１部位２１の長さと同程度の長さが好適である。なお、第３部位２３は、その全域が卓上と接触するような平板状に限らず、前端（第２部位２２の下端）と後端との２箇所が少なくとも卓上に接地する形状としても良い。
【００２５】
以上のような飲食用具１０は、把持柄２０の第３部位２３を卓上に載置した際に、第２部位２２より上側全体が自立する重心を備えている。詳しく言えば飲食用具１０は、把持柄２０の第３部位２３を卓上に載置した際にテコの原理により、支点となる第３部位２３の前端（第２部位２２の後端）と力点となる第３部位２３の後端とを結ぶ直線乃至その延長線に対して鉛直となる上方に、作用点となる作用部１１や把持柄２０の第１部位２１が位置する。ここで作用部１１および把持柄２０のうち第１部位２１と第２部位２２を合わせた重心が、把持柄２０の第３部位２３の後端を超えないように設定されている。
【００２６】
また、把持柄２０は、そのままフックとして、第１部位２１と第３部位２３との間に被支持体を挟んだ状態で支持可能となっている。すなわち、把持柄２０の第１部位２１と第３部位２３との間に、立て掛けたまな板やどんぶり等の縁等（被支持体）を挟んだ状態にして、この縁に第２部位２２を置くようにして掛止することができるように構成されている。
【００２７】
さらに、第３部位２３の後端側には、図示省略したが紐等を通したりフックに引っ掛ける小孔を設けても良い。ここで第３部位２３の前後方向は、第１部位２１に対して折り返されて延びているため、第１部位２１の前後方向とは逆向きとなり、作用部１１や第１部位２１の前端と第３部位２３の後端とは同じ側を向くことになる。
【００２８】
次に、第１実施の形態に係る飲食用具１０の作用について説明する。
図１に示すように、飲食用具１０は、把持柄２０の後端側である第３部位２３を卓上に載置すると、第３部位２３の前端側に連なる第２部位２２や第１部位２１および作用部１１を含む上側全体が自立した状態となる。第３部位２３の下面は平坦面に形成されているので、同じく平坦面である卓上に第３部位２３の下面を当接させれば、安定して自立する状態に載置することができる。
【００２９】
飲食用具１０が自立した状態において、作用部１１および把持柄２０の第１部位２１は、第３部位２３の前端と後端を結ぶ直線乃至その延長線に対して鉛直となる上方に離隔した状態で支持される。ここで作用部１１および把持柄２０の第１部位２１は、把持柄２０の第２部位２２における高さ分だけ卓上から離すことができる。すなわち、飲食用具１０であるスプーンでは、食物等に触れる作用部１１（掬う部分）だけでなく、その後端に連なる把持柄２０の第１部位２１も含めて、把持柄２０の全体の半分以上の領域に亘って卓上から十分な高さ離隔した位置に支持される。
【００３０】
このように、飲食用具１０の作用部１１だけでなく、これに隣接する把持柄２０の第１部位２１および第２部位２２（下端は除く）も、卓上に直に接触することはなく、衛生的に使用することができる。また、卓上に接触する把持柄２０の第３部位２３は、作用部１１から離れているため、作用部１１と一緒に口に含める虞もない。さらに、作用部１１に食物や調味料、薬等を保持させたままの状態でも、重心の関係で卓上より浮かせた状態で支持することができる。
【００３１】
また、飲食用具１０によれば、把持柄２０は、フックとして第１部位２１と第３部位２３との間に被支持体を挟んだ状態で掛止可能である。すなわち、把持柄２０の第１部位２１と第３部位２３との間に、立て掛けたまな板やどんぶり等の縁、あるいは略水平なバー（被支持体）を挟んだ状態にして、この縁に第２部位２２を置くようにすれば、飲食用具１０を安定した状態で掛止しておくことができる。
【００３２】
図３および図４は、本発明の第２実施の形態を示している。
第２実施の形態に係る飲食用具１０Ａは、前記飲食用具１０と基本的な構成は共通するが、作用部１１Ａと把持柄２０Ａの具体的な形状が若干異なっている。すなわち、飲食用具１０Ａの作用部１１Ａは、前記作用部１１と同様に凹状に窪んだ湾曲面に形成されているが、全体に占める割合が大き目に形成されている。
【００３３】
把持柄２０Ａは、作用部１１Ａの後端より所定長さ延びる第１部位２１Ａと、該第１部位２１Ａの後端より下方へ向かう第２部位２２Ａと、該第２部位２２Ａの下端より折り返され前記第１部位２１Ａと略平行に対向して延びて卓上に載置可能な第３部位２３Ａとを有する。第１部位２１Ａと第３部位２３Ａは、前記把持柄２０における対応部位とほぼ同様であるが、第２部位２２Ａは前記第２部位２２とは異なり、第１部位２１Ａの後端より下方かつ作用部１１Ａ寄りの前方へ鋭角に折曲した後、その下端より鈍角に折曲して第３部位２３Ａが第１部位２１Ａと略平行に対向して延びるように形成されている。
【００３４】
かかる第２部位２２Ａの形状も一例に過ぎず、他に例えば、第１部位２１Ａの後端より下方へ単に直角に折曲した形状としても良い。第１部位２１Ａや第３部位２３Ａの相対的な長さや幅についても、図３および図４に示したものは一例に過ぎない。作用部１１Ａや把持柄２０Ａが何れの形状であっても、把持柄２０Ａの第３部位２３Ａを卓上に載置した際に、第２部位２２Ａより上側は自立した状態となり、作用部１１Ａおよび把持柄２０Ａの第１部位２１Ａは、第３部位２３Ａの前端と後端を結ぶ直線乃至その延長線に対して鉛直となる上方に離隔した状態で支持可能に構成される。
【００３５】
図５および図６は、本発明の第３実施の形態を示している。
第３実施の形態では、前記第２実施の形態の飲食用具１０Ａであって、互いに大きさの異なる複数が組みとなっている。飲食用具１０Ａの具体的な数は任意であるが、例えば、３つの飲食用具１０Ａ１〜３が組みとなる場合について以下に説明する。各飲食用具１０Ａ１〜３は、それぞれ全体的に大きさの異なる相似形に形成されており、最も大きいものが飲食用具１０Ａ１、中間の大きさのものが飲食用具１０Ａ２、最も小さいものが飲食用具１０Ａ３となる。
【００３６】
図５に示すように、各飲食用具１０Ａ１〜３は、前記第２実施の形態の飲食用具１０Ａと基本的な構成は同一である。各飲食用具１０Ａ１〜３は、それぞれ作用部１１Ａ１〜３が互いに重なり合う形状で相似形に形成され、かつ把持柄２０Ａ１〜３は、前記作用部１１Ａ１〜３が小さい順に逆に大きくなる相似形に形成されている。なお、中間の大きさの飲食用具１０Ａ２が、前記第２実施の形態の飲食用具１０Ａと同一の大きさ・形状のものに相当する。
【００３７】
各飲食用具１０Ａ１〜３は、図６に示すように、作用部１１Ａ１が大きい順に、その上側に小さい作用部１１Ａ２，３が順に重ね合わさると共に、把持柄２０Ａ１が小さい順に、その外側に大きい把持部２０Ａ２，３が順に重ね合わさる状態で収納可能に構成されている。すなわち、各飲食用具１０Ａ１〜３を重ね合わせると、内側に飲食用具１０Ａ１が位置し、その直ぐ外側に飲食用具１０Ａ２が重なり、外側に飲食用具１０Ａ３が位置することになる。
【００３８】
各飲食用具１０Ａ１〜３は、その素材である金属乃至樹脂自体の弾性により、ある程度弾性変形が可能に形成されている。そのため、各飲食用具１０Ａ１〜３を、互いに重ね合わせる際に、作用部１１Ａ２，３の湾曲面の底が、他の把持柄２０Ａ１，２の第１部位２１Ａ１，２や作用部１１Ａ１，２の湾曲面の縁を乗り上げるように若干拡がり、大きい方の作用部１１Ａ１，２内に小さい方の作用部１１Ａ２，３が陥入する。同時に、大きい方の作用部１１Ａ１，２に連なる把持柄２０Ａ１，２の外側に、小さい方の作用部１１Ａ２，３が重なるようにして、互いに組み合わせることができる。
【００３９】
これにより、各飲食用具１０Ａ１〜３をひとまとめにして、コンパクトに収納することができる。かかる重ね合わせた状態でも、図６に示すように、最も外側となる飲食用具１０Ａ３の把持柄２０Ａ３における第３部位２３Ａ３を卓上に載置すれば、全体として自立させることも可能である。
【００４０】
以上、本発明の実施の形態を図面によって説明してきたが、具体的な構成は前述した実施の形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更や追加があっても本発明に含まれる。例えば、飲食用具はスプーンに限られるものではなく、フォークに適用しても良い。飲食用具がフォークの場合には、その作用部は食物等に突き刺して保持し口に運ぶものとなり、一般のフォーク同様に幅方向に複数の爪が並設されたものとなる。
【００４１】
また、図７に示すように、本発明の第４実施の形態として、飲食用具１０Ｂを飲食用のナイフに適用しても良い。飲食用具１０Ｂは、前記飲食用具１０，１０Ａと基本的な構成は共通するが、作用部１１Ｂと把持柄２０Ｂの具体的な形状が異なっている。すなわち、飲食用具１０Ｂの作用部１１Ｂは、刃部として形成されており、把持柄２０Ｂの第１部位２１Ｂは、前記作用部１１Ｂが長い分だけ短く、第２部位２２Ｂの高さは比較的低く、第３部位２３Ｂは長めに形成されている。
【００４２】
さらに、図８に示すように、本発明の第５実施の形態として、前記飲食用具１０Ｂのナイフの刃の向きを変更した飲食用具１０Ｃとしても良い。飲食用具１０Ｃは、前記飲食用具１０Ｂと基本的な構成は同一であり、作用部１１Ｃである刃の向きが自立させた状態で下向きとなるように形成されている。また、把持柄２０Ｃの第１部位２１Ｃは、作用部１１Ｃに連なる先端側が漸次幅が狭くなり、第２部位２２Ｃの高さは前記第２部位２２Ｂと同様であるが、第３部位２３Ｃは前記第３部位２３Ｂより短めに形成されている。
【００４３】
このように、飲食用具１０Ｂ，１０Ｃは、前述した飲食用のスプーンや計量スプーン、あるいはフォークに限らず、口に運ばない飲食用具であるナイフにも適用することができる。ここで、把持柄２０Ｂ，２０Ｃの第２部位２２Ｂ，２２Ｃの高さをもっと低くし、第１部位２１Ｂ，２１Ｃと第３部位２３Ｂ，２３Ｃとを互いに近接させれば、第１部位２１Ｂ，２１Ｃおよび第３部位２３Ｂ，２３Ｃをまとめて握るように使用することができる。
【００４４】
また、前記各実施の形態では、把持柄２０，２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃにおいて、第１部位２１，２１Ａ，２１Ｂ，２１Ｃと、第２部位２２，２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃと、第３部位２３，２３Ａ，２３Ｂ，２３Ｃの全ての部位において同じ厚みであるが、第３部位２３，２３Ａ，２３Ｂ，２３Ｃを他より肉厚にして重く設定すれば、より安定した状態に自立させることができる。また、作用部１１，１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃおよび把持柄２０，２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃは、１枚の金属板より一体に形成されているが、同素材または他の素材で別々に形成した後、一体に溶接等により固着するように形成しても良い。
【００４５】
さらに、前記各実施の形態において、把持柄２０，２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃの第３部位２３，２３Ａ，２３Ｂ，２３Ｃの卓上に接する裏面側に、シート状の磁石を張り付けても良い。これにより、第３部位２３，２３Ａ，２３Ｂ，２３Ｃを金属製（鉄、ニッケル等）の卓上に対して磁力でより確実に載置することができ、金属製の鉛直の縦壁面に対しても取り付けることも可能となる。しかも、シート状の磁石が重しとなり、いっそう安定した状態に自立させることができる。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
本発明は、スプーンやフォーク、ナイフ等のように食器内の食物等に触れて使用する飲食用具として広く適用することができる。
【符号の説明】
【００４７】
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ…飲食用具
１１，１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ…作用部
２０，２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ…把持柄
２１，２１Ａ，２１Ｂ，２１Ｃ…第１部位
２２，２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃ…第２部位
２３，２３Ａ，２３Ｂ，２３Ｃ…第３部位
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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