(57)【要約】【課題】これは電子デバイスに関する。【解決手段】電子デバイスは、導電性周囲壁を含んでもよい。壁におけるギャップは、壁を第１及び第２のセグメントに分割してもよい。デバイスは、第１のセグメントから形成された第１の共振要素アームを有する第１のアンテナと、第２のセグメントから形成された第２の共振要素アームを有する第２のアンテナを含んでもよい。非近距離通信送受信機は、第１及び第２のアンテナを使用して多入力・多出力（ＭＩＭＯ）動作を実行してもよい。ギャップは、第１及び第２のアンテナがＭＩＭＯ動作を実行する間に第１のアンテナと第２のアンテナの間の十分な分離をもたらすことができる。近距離通信回路は、第１及び第２のセグメントの部分並びにアンテナ接地を含む導電ループパスを通じて近距離通信信号を伝達してもよい。導電ループパスの体積は、電子デバイスの幅の実質的に全てにわたって延在してもよい。【選択図】図１
2019068412.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性周囲壁を有する筐体と、
前記導電性周囲壁を第１及び第２のセグメントに分割する、前記導電性周囲壁における誘電体充填したギャップと、
アンテナ接地と、
前記第１のセグメントから形成された第１の共振要素アーム及び前記第１のセグメントと前記アンテナ接地との間で結合された第１のアンテナフィードを有する第１のアンテナと、
前記第２のセグメントから形成された第２の共振要素アーム及び前記第２のセグメントと前記アンテナ接地との間で結合された第２のアンテナフィードを有する第２のアンテナと、
前記第１及び第２のアンテナフィードに結合されており、前記第１及び第２のアンテナを使用して非近距離通信信号を伝達するように構成された非近距離通信送受信機回路と、
前記導電性周囲壁に結合されており、前記導電性周囲壁の前記第１及び第２のセグメントのうちの少なくともいくつかを含む導電パスを通じて近距離通信信号を伝達するように構成された近距離通信送受信機回路と、
を備える、電子デバイス。
【請求項２】
前記非近距離通信送受信機回路は、多入力・多出力（ＭＩＭＯ）方式の下で前記第１及び第２のアンテナを使用して、所与の周波数において前記非近距離通信信号を同時に伝達するように構成されている、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項３】
前記非近距離通信送受信機回路に結合された第３のアンテナと、
前記非近距離通信送受信機回路に結合された第４のアンテナと、を更に備え、前記非近距離通信送受信機回路は、前記ＭＩＭＯ方式の下で前記第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用して、前記所与の周波数において前記非近距離通信信号を同時に伝達するように構成されている、
請求項２に記載の電子デバイス。
【請求項４】
前記近距離通信送受信機回路は、第１のインダクタを介して前記導電性周囲壁の前記第２のセグメントに結合されており、前記導電パスは、前記第１のインダクタを含む、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項５】
前記誘電体充填したギャップを横切って前記導電性周囲壁の前記第１のセグメントと前記第２のセグメントの間で結合された第２のインダクタを更に備え、前記導電パスは、前記第２のインダクタを含む、請求項４に記載の電子デバイス。
【請求項６】
前記導電性周囲壁の前記第１のセグメントと前記アンテナ接地との間で結合された第３のインダクタを更に備え、前記導電パスは、前記第３のインダクタを含む、請求項５に記載の電子デバイス。
【請求項７】
前記第３のインダクタは、前記第１のアンテナの非近距離通信周波数応答を同調するように構成された調節可能インダクタを含む、請求項６に記載の電子デバイス。
【請求項８】
前記導電性周囲壁の前記第１のセグメントと前記アンテナ接地との間で結合された第４のインダクタと、
前記第４のインダクタと前記導電性周囲壁の前記第１のセグメントとの間に順番に結合された第１のキャパシタと、
を更に備える、請求項６に記載の電子デバイス。
【請求項９】
前記第１のアンテナフィードは、前記導電性周囲壁の前記第１のセグメントに結合された第１の正フィード端子を含み、前記第２のアンテナフィードは、前記導電性周囲壁の前記第２のセグメントに結合された第２の正フィード端子を含み、前記電子デバイスは、
前記第１の正フィード端子と前記導電性周囲壁の前記第１のセグメントとの間で結合された第２のキャパシタと、
前記第２の正フィード端子と前記導電性周囲壁の前記第２のセグメントとの間で結合された第３のキャパシタと、
を更に備える、請求項８に記載の電子デバイス。
【請求項１０】
前記導電性周囲壁の前記第２のセグメントと前記アンテナ接地との間で結合された第４のキャパシタを更に備え、前記第４のキャパシタは、６００ＭＨｚ以上の周波数において前記第２のアンテナについてのリターンパスを形成するように構成されている、請求項９に記載の電子デバイス。
【請求項１１】
前記第１のインダクタは、前記導電性周囲壁の前記第２のセグメントに結合された第１の側、及び前記近距離通信送受信機回路に結合された第２の側を有し、前記電子デバイスは、
前記第１のインダクタの前記第２の側と前記アンテナ接地との間で結合された第４のキャパシタを更に備え、前記第４のキャパシタは、近距離通信周波数において開回路を、及び非近距離通信周波数において短絡を形成するように構成されている、請求項９に記載の電子デバイス。
【請求項１２】
前記第１及び第２のインダクタは、前記近距離通信信号を通すように構成されており、前記第２のインダクタは、前記非近距離通信信号を遮断するように構成されている、請求項５に記載の電子デバイス。
【請求項１３】
前記第１のアンテナの非近距離通信周波数応答を同調するように構成された調節可能路を更に備え、前記調節可能回路は、
前記導電性周囲壁の前記第１のセグメントに結合された第１の端子と、
前記アンテナ接地に結合された第２の端子と、
前記第１の端子と前記第２の端子の間で結合された第１のインダクタと、
前記第１の端子に結合されたキャパシタと、
前記第２の端子に結合されたスイッチと、
前記キャパシタと前記スイッチとの間で並列して結合された第２及び第３のインダクタと、
を含む、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項１４】
導電性周囲構造を有する筐体と、
前記導電性周囲構造における第１、第２、及び第３のギャップであって、前記導電性周囲構造の第１のセグメントは、前記第１の誘電体充填したギャップと前記第３の誘電体充填したギャップの間で延在し、前記導電性周囲構造の第２のセグメントは、前記第３の誘電体充填したギャップと前記誘電体充填した第２の誘電体充填したギャップの間で延在する、第１、第２、及び第３の誘電体充填したギャップと、
アンテナ接地であって、前記第１の誘電体充填したギャップは、前記第１のセグメントを前記アンテナ接地から分離し、前記第２の誘電体充填したギャップは、前記第２のセグメントを前記アンテナ接地から分離する、アンテナ接地と、
前記第３の誘電体充填したギャップを横切って前記第１のセグメントと前記第２のセグメントの間で結合されたインダクタと、
前記第１及び第２のセグメント、前記インダクタ、並びに前記アンテナ接地の部分を含む導電ループパスを通じて近距離通信信号を伝達するように構成された近距離通信送受信機回路と、
を備える、電子デバイス。
【請求項１５】
前記第１のセグメントに結合された第１のフィード端子及び前記アンテナ接地に結合された第２のフィード端子を有する第１のアンテナフィードと、
前記第２のセグメントに結合された第３のフィード端子及び前記アンテナ接地に結合された第４のフィード端子を有する第２のアンテナフィードと、
前記第１及び第２のアンテナフィードに結合されており、前記第１及び第２のアンテナフィードの両方を通じて、所与の周波数において非近距離通信信号を同時に伝達するように構成された非近距離通信回路と、
を更に備える、請求項１４に記載の電子デバイス。
【請求項１６】
前記所与の周波数は、第１の非近距離通信周波数帯域にあり、追加の周波数は、前記第１の非近距離通信周波数帯域よりも高い第２の非近距離通信周波数帯域にあり、前記非近距離通信回路は、前記第１及び第２のアンテナフィードを通じて、前記所与の周波数及び前記追加の周波数の両方において前記非近距離通信信号を同時に伝達するように構成されている、請求項１５に記載の電子デバイス。
【請求項１７】
前記第１のセグメントと前記アンテナ接地との間で結合された第１の追加のインダクタと、
前記近距離通信送受信機回路と前記第２のセグメントとの間で結合された第２の追加のインダクタと、を更に備え、前記導電ループパスは、前記第１及び第２の追加のインダクタを含む、
請求項１４に記載の電子デバイス。
【請求項１８】
前記第１の追加のインダクタは、前記第１のセグメント上の第１のポイントに結合されており、前記電子デバイスは、
前記第１のセグメント上の第２のポイントに結合された第１のアンテナフィードと、
前記第１のセグメント上の第３のポイントと前記アンテナ接地との間で結合された第１のリターンパスと、
前記第２のセグメント上の第１のポイントと前記アンテナ接地との間で結合された第２のリターンパスと、
前記第２のセグメント上の第２のポイント及び前記アンテナ接地に結合された第２のアンテナフィードと、を更に備え、前記第１のセグメント上の前記第２のポイントは、前記第１のポイントと前記第１のセグメント上の前記第３のポイントの間に介在し、前記第１のセグメント上の前記第３のポイントは前記第１のセグメント上の第２のポイントと前記第３の誘電体充填したギャップとの間に介在し、前記第２のセグメント上の前記第１のポイントは、前記第３の誘電体充填したギャップと前記第３のセグメント上の前記第２のポイントとの間に介在する、
請求項１７に記載の電子デバイス。
【請求項１９】
前記第２の追加のインダクタは、前記第２のセグメント上の前記第２のポイントに結合されており、前記電子デバイスは、
前記第１のアンテナフィードと前記第１のセグメント上の前記第２のポイントとの間で結合された第１のキャパシタと、
前記第１のリターンパス上に介在する第２のキャパシタと、
前記第２のリターンパス上に介在する第３のキャパシタと、
前記第２のアンテナフィードと前記第２のセグメント上の前記第２のポイントとの間で結合された第４のキャパシタと、を更に備え、前記第１、第２、第３、及び第４のキャパシタは、非近距離通信周波数において短絡を形成し、近距離通信周波数において開回路を形成するように構成されている、
請求項１８に記載の電子デバイス。
【請求項２０】
導電性周囲壁を有する筐体と、
前記導電性周囲壁を第１及び第２のセグメントに分割する、前記導電性周囲壁における誘電体充填したギャップと、
アンテナ接地と、
前記第１のセグメントから形成された第１の共振要素アーム、前記第１のセグメントに結合された第１のアンテナフィード端子、前記アンテナ接地に結合された第２のアンテナフィード端子、及び前記第１のセグメントと前記アンテナ接地との間で結合された第１のリターンパスを有する第１のアンテナと、
前記第２のセグメントから形成された第２の共振要素アーム、前記第２のセグメントに結合された第３のアンテナフィード端子、前記アンテナ接地に結合された第４のアンテナフィード端子、及び前記アンテナ接地と、前記誘電体充填したギャップと前記第３のアンテナフィード端子との間に介在する前記第２のセグメント上の位置との間で結合された第２のリターンパスを有する第２のアンテナと、
前記第１及び第２のアンテナフィードに結合されており、前記第１及び第２のアンテナを使用して、非近距離通信信号を同時に伝達するように構成された非近距離通信送受信機回路と、
インダクタによって前記導電性周囲壁の前記第１のセグメントに結合された近距離通信送受信機回路と、を備え、前記近距離通信送受信機回路は、前記インダクタ、前記第１のセグメントの部分、前記第１のリターンパス、及び前記アンテナ接地の部分を含む導電ループパスを通じて近距離通信信号を伝達するように構成されている、
電子デバイス。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
本出願は、２０１７年９月２８日に出願された米国特許出願第１５／７１９，３１７号に対する優先権を主張するものであり、本明細書によりその全体が参照により本明細書に組み込まれる。
これは、電子デバイスに関し、特に、無線通信回路を有する電子デバイスについてのアンテナに関する。
【０００２】
ポータブルコンピュータ及びセルラー電話などの電子デバイスは、無線通信機能が備えられることが多い。例えば、電子デバイスは、セルラー電話帯域を使用して通信するためにセルラー電話回路などの長距離無線通信回路を使用することがある。電子デバイスは、近くにある機器との通信を処理するために無線ローカルエリアネットワーク通信回路などの短距離無線通信回路を使用することがある。電子デバイスはまた、サテライトナビゲーションシステム受信機及び近距離通信回路などの他の無線回路が備えられることがある。近距離通信方式は、短い距離、典型的には２０ｃｍ又はそれ未満の距離にわたる電磁気的に結合された通信を伴う。
【０００３】
小型無線デバイスについての消費者の需要を満たすために、製造者は、コンパクトな構造を使用してアンテナ構成要素などの無線通信回路を実装することを絶えず模索している。同時に、無線デバイスが増大する通信帯域をカバーする要望が存在する。例えば、無線デバイスが近距離通信帯域をカバーすると共に、セルラー電話帯域、無線ローカルエリアネットワーク帯域、及びサテライトナビゲーションシステム帯域などの追加の非近距離（遠距離場）帯域を同時にカバーすることが望ましいことがある。
【０００４】
アンテナが相互に、及び無線デバイスにおける他の構成要素と潜在的に干渉することを理由に、アンテナを電子デバイスに組み込むときに注意が払われる必要がある。更に、デバイスにおけるアンテナ及び無線回路が動作周波数の範囲を通じて満足する性能を示すことが可能であることを保証するために注意が払われる必要がある。加えて、特に、無線デバイスによって実行されるソフトウェアアプリケーションがますますデータを必要とするにつれて、満足するデータレート（データスループット）で無線通信を実行することが困難であることが多い。
【０００５】
従って、無線電子デバイスについての改善された無線通信回路を提供することが可能であることが望ましい。
【発明の概要】
【０００６】
電子デバイスは、無線回路及び導電性周囲壁を有する筐体が備えられてもよい。導電性周囲壁における誘電体充填したギャップは、導電性周囲壁を第１及び第２のセグメントに分割してもよい。無線回路は、アンテナ構造を含んでもよい。例えば、無線回路は、第１のセグメントから形成された第１の共振要素アーム及び第１のセグメントとアンテナ接地との間で結合された第１のアンテナフィードを有する第１のアンテナを含んでもよい。無線回路は、第２のセグメントから形成された第２の共振要素アーム及び第２のセグメントとアンテナ接地との間で結合された第２のアンテナフィードを有する第２のアンテナを含んでもよい。
【０００７】
無線回路は、第１及び第２のアンテナフィードに結合されており、第１及び第２のアンテナを使用して非近距離通信信号を伝達するように構成された非近距離通信送受信機回路を含んでもよい。非近距離通信送受信機回路は、多入力・多出力（ＭＩＭＯ）方式の下で同一の非近距離通信周波数を使用して、第１及び第２のアンテナの両方を通じて非近距離通信信号を同時に伝達してもよい。導電性周囲壁における誘電体充填した開口は、第１及び第２のアンテナがそれらの周波数において電磁気的に分離されることを保証することができる。
【０００８】
無線回路は、第１のインダクタを通じて第２のセグメントに結合されており、近距離通信ループアンテナについてのループアンテナ共振要素を形成する導電ループパスを通じて近距離通信信号を伝達するように構成された近距離通信送受信機回路を含んでもよい。第２のインダクタは、誘電体充填した開口を横切って第１のセグメントと第２のセグメントの間で結合されてもよい。誘導性リターンパスは、第１のセグメントとアンテナ接地との間で結合されてもよい。キャパシタ回路は、非近距離通信信号が近距離通信送受信機回路と干渉することを防止するために使用されてもよい。第１及び第２のインダクタは、非近距離通信周波数において第１及び第２のアンテナを分離してもよい。近距離通信ループアンテナについての導電ループパスは、導電性周囲筐体壁の第１及び第２のセグメント、第１及び第２のインダクタ、誘導性リターンパス、並びにアンテナ接地の部分を含んでもよい。このようにして、同一のアンテナ構造は、ＭＩＭＯ方式の下での非近距離通信（例えば、最大のデータスループットで）及び近距離通信の両方を実行するために使用されてもよく、近距離通信ループパスの容量を最大化する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施形態に従った、例示的な電子デバイスの斜視図である。
【図２】実施形態に従った、電子デバイスにおける例示的な回路の概略図である。
【図３】実施形態に従った、例示的な無線通信回路の概略図である。
【図４】実施形態に従った、多入力・多出力（ＭＩＭＯ）通信を実行するための複数のアンテナを含む例示的な無線回路の図である。
【図５】実施形態に従った、例示的な逆Ｆアンテナの概略図である。
【図６】実施形態に従った、例示的なスロットアンテナの概略図である。
【図７】実施形態に従った、ＭＩＭＯ方式の下での非近距離通信及び近距離通信の両方を処理するために使用することができる電子デバイスにおける例示的なアンテナ構造の上面図である。
【図８】実施形態に従った、ＭＩＭＯ非近距離通信及びデバイスの全体の幅にわたる近距離通信の両方を処理するために使用することができる電子デバイスにおける例示的なアンテナ構造の上面図である。
【図９】実施形態に従った、図７及び８に示されるタイプのアンテナ構造についての非近距離通信帯域におけるアンテナ性能（アンテナ効率）のプロットである。
【図１０】実施形態に従った、図７及び８に示されるタイプのアンテナ構造における非近距離通信を同調するために使用することができる例示的な切替可能なインダクタ回路の回路図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
図１の電子デバイス１０などの電子デバイスは、無線通信回路が備えられてもよい。無線通信回路は、複数の無線通信帯域における無線通信をサポートするために使用されてもよい。
【００１１】
無線通信回路は、アンテナ構造を含んでもよい。アンテナ構造は、セルラー電話通信及び／又は他の遠距離場（非近距離）通信のためのアンテナを含んでもよい。アンテナ構造における回路は、アンテナ構造が近距離通信を処理するように近距離通信ループアンテナを形成することを可能にすることができる。アンテナのアンテナ構造は、ループアンテナ構造、逆Ｆアンテナ構造、ストリップアンテナ構造、平面逆Ｆアンテナ構造、スロットアンテナ構造、２つ以上のタイプのアンテナ構造を含むハイブリッドアンテナ構造、又は他の適切なアンテナ構造を含んでもよい。アンテナ構造についての導電性構造は、所望ならば、導電電子デバイス構造から形成されてもよい。
【００１２】
導電電子デバイス構造は、導電性筐体構造を含んでもよい。筐体構造は、電子デバイスの周囲を周回する導電性周囲構造などの周囲構造を含んでもよい。導電性周囲構造は、ディスプレイなどの平面構造についてのベゼルとしての役割を果たしてもよく、デバイス筐体についての側壁構造としての役割を果たしてもよく、完全な平面後筐体から上方向に延在する部分を有してもよく（例えば、垂直な平面側壁若しくは湾曲した側壁を形成するために）、並びに／又は他の筐体構造を形成してもよい。
【００１３】
導電性周囲構造を周囲のセグメントに分割するギャップが導電性周囲構造において形成されてもよい。セグメントのうちの１つ以上は、電子デバイス１０についての１つ以上のアンテナを形成する際に使用されてもよい。アンテナはまた、アンテナ接地板並びに／又は導電性筐体構造（例えば、内部及び／若しくは外部構造、支持板構造など）から形成されたアンテナ共振要素を使用して形成されてもよい。
【００１４】
電子デバイス１０は、ポータブル電子デバイス又は他の適切な電子デバイスであってもよい。例えば、電子デバイス１０は、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、リストウォッチデバイス、ペンダントデバイス、ヘッドフォンデバイス、イヤフォンデバイス、又は他のウェアラブル若しくはミニチュアデバイスなどのやや小型のデバイス、セルラー電話、メディアプレイヤ、或いは他の小型ポータブルデバイスなどのハンドヘルドデバイスであってもよい。デバイス１０はまた、セットトップボックス、デスクトップコンピュータ、それにコンピュータ若しくは他の処理回路が統合されたディスプレイ、統合されたコンピュータを有しないディスプレイ、キオスク、ビル、若しくは車両に組み込まれた無線アクセスポイント、無線基地局、電子デバイス、又は他の適切な電子機器であってもよい。
【００１５】
デバイス１０は、筐体１２などの筐体を含んでもよい。ケースと称される場合がある筐体１２は、プラスチック、ガラス、セラミック、繊維複合体、金属（例えば、ステンレス鋼、アルミニウムなど）、他の適切な材料、又はそれらの材料の組み合わせから形成されてもよい。いくつかの状況では、筐体１２の部分は、誘電性又は他の低導電材料（例えば、ガラス、セラミック、プラスチック、サファイヤなど）から形成されてもよい。他の状況では、筐体１２又は筐体１２を構成する構造の少なくとも一部は、金属元素から形成されてもよい。
【００１６】
デバイス１０は、所望ならば、ディスプレイ１４などのディスプレイを有してもよい。ディスプレイ１４は、デバイス１０の前面上に搭載されてもよい。ディスプレイ１４は、静電容量式タッチ電極を組み込んだタッチスクリーンであってもよく、又はタッチに反応しにくくてもよい。筐体１２の後面（すなわち、デバイス１０の前面と反対のデバイス１０の面）は、筐体後部壁（例えば、平面筐体壁）を有してもよい。後筐体壁は、後筐体壁を完全に通り、よって、筐体１２の筐体壁の部分（後筐体壁の部分及び／又は側壁の部分）を相互に分離するスロットを有してもよい。筐体後部壁は、導電部分及び／又は誘電部分を含んでもよい。所望ならば、筐体後部壁は、ガラス、プラスチック、サファイヤ、又はセラミックなどの誘電体の薄層又は被膜によって覆われた平面金属層を含んでもよい。筐体１２（例えば、筐体後部壁、側壁など）はまた、筐体１２を完全には通らない浅い溝を有してもよい。スロット及び溝は、プラスチック又は他の誘電体で充填してもよい。所望ならば、相互に分離された（例えば、貫通スロットによって）筐体１２の部分は、内部導電性構造（例えば、スロットを架ける金属薄板又は他の金属部材）によって接合されてもよい。
【００１７】
ディスプレイ１４は、発光ダイオード（ＬＥＤ）、有機ＬＥＤ（ＯＬＥＤ）、プラズマセル、エレクトロウェッティング画素、電気泳動画素、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）構成要素、又は他の適切な画素構造から形成された画素を含んでもよい。透明ガラス又はプラスチックの層などのディスプレイカバー層は、ディスプレイ１４の表面を覆ってもよく、又はディスプレイ１４の最も外側の層は、カラーフィルタ層、薄膜トランジスタ層、若しくは他のディスプレイ層から形成されてもよい。ボタン２４などのボタンは、所望ならば、カバー層における開口を通ってもよい。ボタン２４は、所望ならば、省略されてもよい。カバー層はまた、スピーカポート２６についての開口などの他の開口を有してもよい。
【００１８】
筐体１２は、構造１６などの周囲筐体構造を含んでもよい。構造１６は、デバイス１０の周囲及びディスプレイ１４を周回してもよい。デバイス１０及びディスプレイ１４が４つの縁を有する矩形形状を有する構造では、構造１６は、４つの対応する縁を有する矩形の環状形状を有する周囲筐体構造を使用して実装されてもよい（例として）。周囲構造１６又は周囲構造１６の一部は、ディスプレイ１４についてのベゼルとしての役割を果たしてもよい（例えば、ディスプレイ１４の全ての４つの側面を囲み、及び／又はディスプレイ１４をデバイス１０に保持することを支援するコスメティックトリム）。周囲構造１６は、所望ならば、デバイス１０についての側壁構造を形成してもよい（例えば、垂直な側壁、湾曲した側壁を有する金属帯などを形成することによって）。
【００１９】
周囲筐体構造１６は、金属などの導電材料から形成されてもよく、従って、導電性周囲筐体構造、導電性筐体構造、周囲金属構造、導電性周囲筐体側壁構造、導電性周囲筐体側壁、導電性周囲側壁、又は導電性周囲筐体部材と称される場合があってもよい（例として）。導電性周囲筐体構造１６は、ステンレス鋼、アルミニウム、又は他の適切な材料などの金属から形成されてもよい。１つ、２つ、又は２つよりも多い別個の構造が、導電性周囲筐体構造１６を形成する際に使用されてもよい。
【００２０】
導電性周囲筐体構造１６が均一な断面を有する必要はない。例えば、導電性周囲筐体構造１６の最上部は、所望ならば、ディスプレイ１４を適切に保持することを支援する内側に突出するリップを有してもよい。導電性周囲筐体構造１６の底部はまた、拡大したリップを有してもよい（例えば、デバイス１０の後面の位置に）。導電性周囲筐体構造１６は、実質的に直線状の垂直な側壁を有してもよく、湾曲した側壁を有してもよく、又は他の適切な形状を有してもよい。いくつかの構成では（例えば、導電性周囲筐体構造１６がディスプレイ１４についてのベゼルとしての役割を果たすとき）、導電性周囲筐体構造１６は、筐体１２のリップを周回してもよい（すなわち、導電性周囲筐体構造１６は、ディスプレイ１４を囲む筐体１２の縁のみを覆うことができ、筐体１２の側壁の残りを覆わない）。
【００２１】
所望ならば、筐体１２は、導電性後面又は壁を有してもよい。例えば、筐体１２は、ステンレス鋼又はアルミニウムなどの金属から形成されてもよい。筐体１２の後面は、ディスプレイ１４に並列した面に存在してもよい。筐体１２の後面が金属から形成されたデバイス１０についての構成では、導電性周囲筐体構造１６の部分を、筐体１２の後面を形成する筐体構造の完全部分として形成することが望ましいことがある。例えば、デバイス１０の導電性筐体後部壁は、平面金属構造から形成されてもよく、筐体１２の側面上の導電性周囲筐体構造１６の部分は、平面金属構造の平坦な又は湾曲した垂直に延在する完全な金属部分として形成されてもよい。このような筐体構造は、所望ならば、筐体１２を形成するために、金属のブロックから機械加工されてもよく、及び／又は共に組み立てられた複数の金属部分を含んでもよい。筐体１２の導電性後壁は、１つ以上の、２つ以上の、又は３つ以上の部分を有してもよい。筐体１２の導電性周囲筐体構造１６及び／又は導電性後壁は、デバイス１０の１つ以上の外部面（例えば、デバイス１０のユーザに可視的な面）を形成してもよく、並びに／或いはデバイス１０の外部面を形成しない内部構造（例えば、ガラス、セラミック、プラスチックなどの誘電材料を含むことができる薄型コスメティック層、保護被膜、及び／若しくは他の被膜層などの層で覆われた導電性構造、又はデバイス１０の外部面を形成し、及び／若しくは筐体１２の構造１６及び／若しくは導電性後壁をユーザの視界から隠す役割を果たす他の構造など、デバイス１０のユーザに可視的でない導電性筐体構造）を使用して実装されてもよい。
【００２２】
ディスプレイ１４は、デバイス１０のユーザに対して画像を表示する活性化領域ＡＡを形成する画素のアレイを有してもよい。非活性化領域ＩＡなどの非活性化境界領域は、活性化領域ＡＡの周辺縁のうちの１つ以上に沿ってもよい。
【００２３】
ディスプレイ１４は、タッチセンサについての容量性電極のアレイ、画素をアドレス指定するための導電線、駆動回路などの導電性構造を含んでもよい。筐体１２は、金属フレーム部材及び筐体１２の壁を繋ぐ平面導電性筐体部材（後板と称される場合がある）などの内部導電性構造を含んでもよい（すなわち、部材１６の反対の側面の間で溶接され、又はそうでない場合、接続された１つ以上の金属部分から形成された実質的に矩形のシート）。後板は、デバイス１０の外部後面を形成してもよく、或いは薄型コスメティック層、保護被膜、並びに／又は、ガラス、セラミック、プラスチックなどの誘電材料を含むことができる他の被膜、若しくはデバイス１０の外部面を形成し、及び／若しくはユーザの視界から後板を隠す役割を果たす他の構造などの層によって覆われてもよい。デバイス１０はまた、プリント回路基板などの導電性構造、プリント回路基板上に装着された構成要素、及び他の内部導電性構造を含んでもよい。デバイス１０における接地板を形成する際に使用することができるそれらの導電性構造は、例えば、ディスプレイ１４の活性化領域ＡＡの下で延在してもよい。
【００２４】
領域２２及び２０では、開口がデバイス１０の導電性構造内で形成されてもよい（例えば、導電性周囲筐体構造１６と、筐体１２の後壁の導電部分、プリント回路基板上の導電トレース、ディスプレイ１４における導電性構成要素などの反対の導電接地構造との間で）。ギャップと称される場合があってもよいそれらの開口は、所望ならば、空気、プラスチック、及び／又は他の誘電体で充填してもよく、デバイス１０における１つ以上のアンテナについてのスロットアンテナ共振要素を形成する際に使用されてもよい。
【００２５】
デバイス１０における導電性筐体構造及び他の導電性構造は、デバイス１０におけるアンテナについての接地板としての役割を果たしてもよい。領域２０及び２２における開口は、開若しくは閉スロットアンテナにおけるスロットとしての役割を果たしてもよく、ループアンテナにおける材料の導電パスによって囲まれた中心の誘電体としての役割を果たしてもよく、ストリップアンテナ共振要素若しくは逆Ｆアンテナ共振要素などのアンテナ共振要素を接地板から分離するギャップとしての役割を果たしてもよく、寄生アンテナ共振要素の性能に寄与することができ、又はそうでない場合、領域２０及び２２において形成されたアンテナ構造の一部としての役割を果たしてもよい。所望ならば、ディスプレイ１４の活性化領域ＡＡの下にある接地板及び／又はデバイス１０における他の金属構造は、デバイス１０の端の部分に延在する部分を有してもよく（例えば、接地は、領域２０及び２２における誘電体で充填された開口に向かって延在してもよい）、それによって、領域２０及び２２におけるスロットを狭くする。
【００２６】
概して、デバイス１０は、いずれかの適切な数のアンテナ（例えば、１つ以上の、２つ以上の、３つ以上の、４つ以上など）を含んでもよい。デバイス１０におけるアンテナは、伸長したデバイス筐体の反対の第１及び第２の端に（例えば、図１のデバイス１０の端２０及び２２に）、デバイス筐体の１つ以上の縁に沿って、デバイス筐体の中心に、他の適切な位置に、又はそれらの位置の１つ以上に位置してもよい。図１の構成は、例示にすぎない。
【００２７】
導電性周囲筐体構造１６の部分は、周囲ギャップ構造が備えられてもよい。例えば、導電性周囲筐体構造１６は、図１に示されるように、ギャップ１８などの１つ以上のギャップが備えられてもよい。導電性周囲筐体構造１６におけるギャップは、ポリマー、セラミック、ガラス、空気、他の誘電材料、又はそれらの材料の組み合わせなどの誘電体で充填されてもよい。ギャップ１８は、導電性周囲筐体構造１６を１つ以上の導電性周囲セグメントに分割してもよい。例えば、導電性周囲筐体構造１６において２つの導電性周囲セグメント（ギャップ１８の２つを有する構成において）、３つの導電性周囲セグメント（例えば、ギャップ１８の３つを有する構成において）、４つの導電性周囲セグメント（例えば、ギャップ１８の４つを有する構成において）、６つの導電性周囲セグメント（例えば、ギャップ１８の６つ有する構成において）などが存在してもよい。このようにして、形成された導電性周囲筐体構造１６のセグメントは、デバイス１０におけるアンテナの部分を形成することができる。
【００２８】
所望ならば、筐体１２を途中まで、又は完全に通り抜けて延在する溝などの筐体１２における開口は、後壁を異なる部分に分割するように、筐体１２の後壁の幅にわたって延在してもよく、筐体１２の後壁を貫通してもよい。それらの溝はまた、導電性周囲筐体構造１６に延在してもよく、デバイス１０においてアンテナスロット、ギャップ１８、及び他の構造を形成してもよい。ポリマー又は他の誘電体は、それらの溝及び他の筐体開口を充填してもよい。いくつかの状況では、アンテナスロット及び他の構造を形成する筐体開口は、空気などの誘電体で充填されてもよい。
【００２９】
典型的なシナリオでは、デバイス１０は、１つ以上の上部アンテナ及び１つ以上の下部アンテナを有してもよい（例として）。上部アンテナは、例えば、領域２２におけるデバイス１０の上端において形成されてもよい。下部アンテナは、例えば、領域２０におけるデバイス１０の下端において形成されてもよい。アンテナは、同一の通信帯域、重なり合う通信帯域、又は別個の通信帯域をカバーするために別個に使用されてもよい。アンテナは、アンテナダイバーシティ方式又は多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナ方式を実行するために使用されてもよい。
【００３０】
デバイス１０におけるアンテナは、対象となるいずれかの通信帯域をサポートするために使用されてもよい。例えば、デバイス１０は、ローカルエリアネットワーク通信、ボイス及びデータセルラー電話通信、グローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）通信又は他のサテライトナビゲーションシステム通信、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信、近距離通信などをサポートするためのアンテナ構造を含んでもよい。
【００３１】
図１のデバイス１０において使用することができる例示的な構成要素を示す概略図が図２に示される。図２に示されるように、デバイス１０は、記憶及び処理回路２８などの制御回路を含んでもよい。記憶及び処理回路２８は、ハードディスクドライブ記憶装置、不揮発性メモリ（例えば、フラッシュメモリ又はソリッドステートドライブを形成するように構成された他の電気的プログラム可能リードオンリメモリ）、揮発性メモリ（例えば、スタティック又はダイナミックランダムアクセスメモリ）などの記憶装置を含んでもよい。記憶及び処理回路２８における処理回路は、デバイス１０の動作を制御するために使用されてもよい。この処理回路は、１つ以上のマイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタルシグナルプロセッサ、特定用途向け集積回路などに基づいてもよい。
【００３２】
記憶及び処理回路２８は、インターネットブラウジングアプリケーション、ボイスオーバーインターネットプロトコル（ＶＯＩＰ）通話アプリケーション、電子メールアプリケーション、メディア再生アプリケーション、オペレーティングシステム機能など、デバイス１０上でソフトウェアを稼働させるために使用されてもよい。外部機器との相互作用をサポートするために、記憶及び処理回路２８は、通信プロトコルを実行する際に使用されてもよい。記憶及び処理回路２８を使用して実行することができる通信プロトコルは、インターネットプロトコル、無線ローカルエリアネットワークプロトコル（例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１プロトコル、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）と称される場合がある）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）プロトコルなどの他の短距離無線通信リンクのためのプロトコル、セルラー電話プロトコル、多入力・多出力（ＭＩＭＯ）プロトコル、アンテナダイバーシティプロトコル、近距離通信（ＮＦＣ）プロトコルなどを含む。
【００３３】
入出力回路３０は、入出力デバイス３２を含んでもよい。入出力デバイス３２は、データがデバイス１０に供給されることを可能にし、データがデバイス１０から外部デバイスに提供されることを可能にするために使用されてもよい。入出力デバイス３２は、ユーザインタフェースデバイス、データポートデバイス、及び他の入出力構成要素を含んでもよい。例えば、入出力デバイス３２は、タッチスクリーン、タッチセンサ機能を有さないディスプレイ、ボタン、ジョイスティック、スクロールホイール、タッチパッド、キーパッド、キーボード、マイクロフォン、カメラ、ボタン、スピーカ、ステータスインジケータ、光源、音声ジャック及び他の音声ポート構成要素、デジタルデータポートデバイス、光センサ、位置及び方向センサ（例えば、加速度計、ジャイロスコープ、及びコンパスなどのセンサ）、静電容量センサ、近接センサ（例えば、容量性近接センサ、光に基づく近接センサなど）、指紋センサ（例えば、図１のボタン２４などのボタンと統合された指紋センサ又はボタン２４の代わりとなる指紋センサ）などを含んでもよい。
【００３４】
入出力回路３０は、外部機器と無線で通信するための無線通信回路３４を含んでもよい。無線通信回路３４は、１つ以上の集積回路、電力増幅器回路、低雑音入力増幅器、能動的ＲＦ構成要素、１つ以上のアンテナ、伝送線、及びＲＦ無線信号を処理するための他の回路から形成された無線周波数（ＲＦ）送受信機回路を含んでもよい。無線信号はまた、光を使用して（例えば、赤外線通信を使用して）送信されてもよい。
【００３５】
無線通信回路３４は、様々な無線周波数通信帯域を処理するための無線周波数送受信機回路９０を含んでもよい。例えば、回路３４は、送受信機回路３６、３８、及び４２を含んでもよい。送受信機回路３６は、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）（ＩＥＥＥ８０２．１１）通信のために２．４ＧＨｚ及びに５ＧＨｚを処理してもよく、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信帯域のために２．４ＧＨｚを処理してもよい。回路３４は、７００〜９６０ＭＨｚの低通信帯域、９６０〜１７１０ＭＨｚの低中帯域、１７１０〜２１７０ＭＨｚの中帯域、２３００〜２７００ＭＨｚの間の高帯域、３４００〜３７００ＭＨｚの超高帯域、又は６００ＭＨｚと４０００ＭＨｚの間、若しくは他の適切な周波数（例として）の他の通信帯域などの周波数範囲における無線通信を処理するためのセルラー電話送受信機回路３８を使用してもよい。
【００３６】
回路３８は、ボイスデータ及び非ボイスデータを処理してもよい。無線通信回路３４は、所望ならば、他の短距離及び長距離無線リンクのための回路を含むことができる。例えば、無線通信回路３４は、６０ＧＨｚの送受信機回路、テレビ及び無線信号を受信するための回路、ページングシステム送受信機などを含んでもよい。無線通信回路３４は、１５７５ＭＨｚにおいてＧＰＳ信号を受信し、又は他のサテライトポジショニングデータを処理するためのグローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）受信機回路４２などのＧＰＳ受信機機器を含んでもよい。Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）リンク並びに他の短距離無線リンクでは、無線信号は典型的には、数十又は数百フィートにわたってデータを伝達するために使用される。セルラー電話リンク及び他の長距離リンクでは、無線信号は典型的には、数千フィート又はマイルにわたってデータを伝達するために使用される。
【００３７】
無線回路３４は、近距離通信回路４４（本明細書で、近距離通信送受信機回路４４、近距離通信送受信機回路４４、近距離通信送受信機４４、近距離回路４４、近距離送受信機回路４４、又は近距離送受信機４４と称される場合がある）を含んでもよい。近距離通信送受信機回路４４は、デバイス１０と近距離通信リーダ又は他の外部近距離通信機器との間の通信をサポートするために近距離通信信号を生成及び受信してもよい。近距離通信は、ループアンテナを使用してサポートされてもよい（例えば、デバイス１０におけるループアンテナが近距離通信リーダにおける対応するループアンテナに電磁気的に近距離結合される誘導近距離通信をサポートするために）。近距離通信リンクが典型的には、２０ｃｍ又はそれよりも短い距離にわたって形成される（すなわち、デバイス１０は、効果的な通信のために近距離通信リーダと近接して配置される必要がある）。
【００３８】
無線通信回路３４は、アンテナ４０を含んでもよい。アンテナ４０は、いずれかの適切なアンテナタイプを使用して形成されてもよい。例えば、アンテナ４０は、ループアンテナ構造、パッチアンテナ構造、逆Ｆアンテナ構造、スロットアンテナ構造、平面逆Ｆアンテナ構造、螺旋状アンテナ構造、ダイポールアンテナ構造、モノポールアンテナ構造、それらの設計のハイブリッドなどから形成された共振要素を有するアンテナを含んでもよい。異なるタイプのアンテナは、異なる帯域及び帯域の組み合わせのために使用されてもよい。例えば、１つのタイプのアンテナは、ローカル無線リンクアンテナを形成する際に使用されてもよく、別のタイプのアンテナは、リモート無線リンクアンテナを形成する際に使用されてもよい。セルラー電話通信、無線ローカルエリアネットワーク通信、及び他の遠距離場無線通信をサポートすることに加えて、アンテナ４０の構造は、近距離通信をサポートする際に使用されてもよい。アンテナ４０の構造はまた、近接センサ信号（例えば、容量性近接センサ信号）を収集する際に使用されてもよい。
【００３９】
無線周波数送受信機回路９０は、近距離通信信号を処理せず、従って、遠距離場通信回路、非近距離通信回路、非近距離回路、又は非近距離通信送受信機回路と称される場合がある。近距離通信送受信機回路４４は、近距離通信を処理する際に使用される。１つの適切な構成では、近距離通信は、１３．５６ＭＨｚの周波数又は６００ＭＨｚ未満の他の周波数において信号を使用してサポートされてもよい。他の近距離通信帯域は、所望ならば、アンテナ４０の構造を使用してサポートされてもよい。無線近距離通信信号を使用して近距離通信を実行する際に近距離通信送受信機回路４４によって処理される周波数は、本明細書で、近距離通信周波数と称される場合があってもよい。送受信機回路９０は、非近距離通信周波数（例えば、約６００ＭＨｚを上回る周波数又は他の適切な周波数）を処理してもよい。
【００４０】
アンテナ４０を形成する構造は、本明細書で、アンテナ構造４０と総称される場合があってもよい。図３に示されるように、アンテナ構造４０は、近距離通信送受信機回路４４などの近距離通信回路及び非近距離通信送受信機回路９０などの非近距離通信回路に結合されてもよい。
【００４１】
無線回路３４における非近距離通信送受信機回路９０は、パス９２などのパスを使用してアンテナ構造４０に結合されてもよい。近距離通信送受信機回路４４は、パス１０４などのパスを使用してアンテナ構造４０に結合されてもよい。パス１０４などのパスは、制御回路２８が構造４０から形成された近距離通信アンテナを使用して近距離通信データを送信し、近距離通信データを受信することを可能にするために使用されてもよい。
【００４２】
制御回路２８は、入出力デバイス３２に結合されてもよい。入出力デバイス３２は、デバイス１０からの出力を供給してもよく、デバイス１０の外部のソースからの入力を受信してもよい。
【００４３】
対象となる通信周波数をカバーする能力を有するアンテナ（単数又は複数）４０などのアンテナ構造を設けるために、アンテナ（単数又は複数）４０は、フィルタ回路（例えば、１つ以上の能動的フィルタ及び／又は１つ以上の同調可能フィルタ回路）などの回路が備えられてもよい。キャパシタ、インダクタ、及びレジスタなどの個別の構成要素は、フィルタ回路に組み込まれてもよい。容量性構造、誘導性構造、及び抵抗性構造はまた、パターン化された金属構造（例えば、アンテナの一部）から形成されてもよい。所望ならば、アンテナ（単数又は複数）４０は、対象となる通信帯域にわたってアンテナを同調するための同調可能構成要素１０２などの調節可能回路が備えられてもよい。同調可能構成要素１０２は、同調可能フィルタ又は同調可能インピーダンス整合ネットワークの一部であってもよく、アンテナ共振要素の一部であってもよく、アンテナ共振要素とアンテナ接地との間のギャップを繋いでもよい、などである。
【００４４】
同調可能構成要素１０２は、同調可能インダクタ、同調可能キャパシタ、又は他の同調可能構成要素を含んでもよい。そのような同調可能構成要素は、固定された構成要素のスイッチ及びネットワーク、関連する分散されたキャパシタンス及びインダクタンスを生成する分散された金属構造、可変キャパシタンス及びインダクタンス値を生成するための可変ソリッドステートデバイス、同調可能フィルタ、又は他の適切な同調可能構造に基づいてもよい。デバイス１０の動作の間、制御回路２８は、パス１０８などの１つ以上のパス上で、インダクタンス値、キャパシタンス値、又は同調可能構成要素１０２と関連付けられた他のパラメータを調節する制御信号を発行してもよく、それによって、所望の通信帯域をカバーするようにアンテナ構造４０を同調する。
【００４５】
デバイス１０の動作の間、制御回路２８は、パス１０８などの１つ以上のパス上で、インダクタンス値、キャパシタンス値、又は同調可能構成要素１０２と関連付けられた他のパラメータを調節する制御信号を発行してもよく、それによって、所望の通信帯域をカバーするようにアンテナ構造４０を同調する。能動的及び／又は受動的構成要素はまた、アンテナ構造４０が非近距離通信送受信機回路９０と近距離通信送受信機回路４４との間で共有されることを可能にするために使用されてもよい。近距離通信及び非近距離通信はまた、所望ならば、２つ以上の別個のアンテナを使用して処理されてもよい。
【００４６】
パス９２は、１つ以上の伝送線を含んでもよい。例として、図３の信号パス９２は、線９４などの正信号コンダクタ及び線９６などの接地信号コンダクタを有する無線周波数伝送線であってもよい。パス９２（本明細書で、伝送線９２と称される場合がある）を形成するために使用される伝送線構造は、同軸ケーブル、ストリップ伝送線、マイクロストリップ伝送線、金属化ビアによって実現される同軸プローブ、縁結合マイクロストリップ伝送線、縁結合ストリップ伝送線、導波管構造、それらのタイプの伝送線の組み合わせから形成された伝送線などの部分を含んでもよい。デバイス１０における伝送線は、剛体及び／又はフレキシブルプリント回路基板に統合されてもよい。１つの適切な構成では、デバイス１０における伝送線はまた、複数の次元（例えば、２次元又は３次元）で折ることができ、又は曲げることができ、曲げた後に曲げた形状又は折った形状を維持する（例えば、多層積層構造は、他のデバイス構成要素の周りで経路選択するように特定の３次元形状に折られてもよく、補強材又は他の構造によって適切に保持されることなく折った後にその形状を保持するように十分に剛体であってもよい）、多層積層構造（例えば、間に入る接着剤なしで共に積層された銅などの導電材料及び樹脂などの誘電材料の層）内で統合された伝送線コンダクタ（例えば、信号及び接地コンダクタ）を含んでもよい。積層構造の複数の層の全ては、接着剤なしで（例えば、接着剤で共に複数の層を積層する複数のプレス工程を実行することとは反対に）共に１回で積層されてもよい（例えば、単一のプレス工程で）。
【００４７】
整合ネットワーク（例えば、同調可能構成要素１０２を使用して形成された調節可能整合ネットワーク）は、アンテナ（単数又は複数）４０のインピーダンスを伝送線９２のインピーダンスに整合させる際に使用されるインダクタ、レジスタ、及びキャパシタなどの構成要素を含んでもよい。整合ネットワーク構成要素は、個別の構成要素（例えば、表面実装技術構成要素）として設けられてもよく、又は筐体構造、プリント回路基板構造、プラスチック支持体上のトレースなどから形成されてもよい。これらなどの構成要素はまた、アンテナ（単数又は複数）４０においてフィルタ回路を形成する際に使用されてもよく、同調可能及び／又は固定された構成要素であってもよい。
【００４８】
伝送線９２は、アンテナ構造４０と関連付けられたアンテナフィード構造に結合されてもよい。例として、アンテナ構造４０は、逆Ｆアンテナ、スロットアンテナ、ハイブリッド逆Ｆスロットアンテナ、又は端子９８などの正アンテナフィード端子及び接地アンテナフィード端子１００などの接地アンテナフィード端子を有するアンテナフィード１１２を有する他のアンテナを形成してもよい。正伝送線コンダクタ９４は、正アンテナフィード端子９８に結合されてもよく、接地伝送線コンダクタ９６は、接地アンテナフィード端子１００に結合されてもよい。所望ならば、他のタイプのアンテナフィード構成が使用されてもよい。例えば、アンテナ構造４０は、複数のフィードを使用して供給されてもよい。図３の例示的な供給構成は、例示にすぎない。
【００４９】
所望ならば、制御回路２８は、アンテナインピーダンス情報を収集するためにインピーダンス測定回路を使用してもよい。制御回路２８は、近接センサ（例えば、図２のセンサ３２を参照）からの情報、受信された信号強度情報、方向センサからのデバイス方向情報、デバイス１０の使用シナリオに関する情報、音声がスピーカ２６を通じて再生されているかに関する情報、１つ以上のアンテナインピーダンスセンサからの情報、又はアンテナ４０が近くの外部物体の存在によって影響されているとき、若しくはそうでない場合、同調が必要なときを判定する際の他の情報を使用してもよい。それに応じて、制御回路２８は、アンテナ４０が所望のように動作することを保証するために調節可能インダクタ、調節可能キャパシタ、スイッチ、又は他の同調可能構成要素１０２を調節してもよい。構成要素１０２に対する調節はまた、アンテナ４０のカバレッジを拡張するように行われてもよい（例えば、アンテナ４０が同調なしにカバーするよりも広い周波数の範囲にわたって拡張する所望の通信帯域をカバーするために）。
【００５０】
アンテナ構造４０は、共振要素構造（本明細書で、放射素子構造と称される場合がある）、アンテナ接地板構造（本明細書で、接地板構造、接地構造、又はアンテナ接地構造と称される場合がある）、フィード１１２などのアンテナフィード、及び他の構成要素（例えば、同調可能構成要素１０２）を含んでもよい。アンテナ構造４０は、いずれかの適切なタイプのアンテナを形成するように構成されてもよい。例として、本明細書で説明される場合がある１つの適切な構成で、アンテナ構造４０は、逆Ｆ及びスロットアンテナ共振要素の両方を含むハイブリッド逆Ｆスロットアンテナを実装するために使用される。
【００５１】
所望ならば、複数のアンテナ４０は、デバイス１０において形成されてもよい。各々のアンテナ４０は、それぞれの伝送線９２を通じて非近距離通信送受信機回路９０などの送受信機回路に結合されてもよい。所望ならば、２つ以上のアンテナ４０は、同一の伝送線９２を共有してもよい。図４は、デバイス１０が無線通信を実行するための複数のアンテナ４０をどのように含むことができるかを示す図である。
【００５２】
図４に示されるように、デバイス１０は、第１のアンテナ４０−１、第２のアンテナ４０−２、第３のアンテナ４０−３、及び第４のアンテナ４０−４などの２つ以上のアンテナ４０を含んでもよい。アンテナ４０は、デバイス１０の筐体１２内の異なる位置において設けられてもよい。例えば、アンテナ４０−１及び４０−２は、筐体１２の第１の（上）端における領域２２内で形成されてもよく、アンテナ４０−３及び４０−４は、筐体１２の反対の第２の（下）端における領域２０内で形成される。図３の例では、筐体１２は、矩形の周囲（例えば、４つの角を有する周囲）を有し、各々のアンテナ４０は、筐体１２のそれぞれの角において形成される。この例は例示にすぎず、概して、アンテナ４０は、筐体１２内のいずれかの所望の位置において形成されてもよい。
【００５３】
無線回路３４は、記憶及び処理回路（例えば、図１の記憶及び処理回路２８）におけるデジタルデータ回路とインタフェースするためのポート１２２などの入出力ポートを含んでもよい。無線回路３４は、ベースバンド（ＢＢ）プロセッサ１２０などのベースバンド回路及び非近距離通信送受信機回路９０などの無線周波数送受信機回路を含んでもよい。
【００５４】
ポート１２２は、非近距離通信送受信機回路９０によって送信されることになるデジタルデータを記憶及び処理回路から受信してもよい。非近距離通信送受信機回路９０及びベースバンドプロセッサ１２０によって受信された入来データは、ポート１２２を介して記憶及び処理回路に供給されてもよい。
【００５５】
非近距離通信送受信機回路９０は、１つ以上の送信機及び１つ以上の受信機を含んでもよい。例えば、送受信機回路９０は、第１の送受信機３８−１、第２の送受信機３８−２、第３の送受信機３８−３、及び第４の送受信機３８−４（例えば、セルラー電話通信帯域におけるボイス及び非ボイスセルラー電話通信を処理するための送受信機回路）などの複数のリモート無線送受信機３８を含んでもよい。各々の送受信機３８は、対応する伝送線９２（例えば、第１の伝送線９２−１、第２の伝送線９２−２、第３の伝送線９２−３、及び第４の伝送線９２−４）を通じてそれぞれのアンテナ４０に結合されてもよい。例えば、第１の送受信機３８−１は、伝送線９２−１を通じてアンテナ４０−１に結合されてもよく、第２の送受信機３８−２は、伝送線９２−２を通じてアンテナ４０−２に結合されてもよく、第３の送受信機３８−３は、伝送線９２−３を通じてアンテナ４０−３に結合されてもよく、第４の送受信機３８−４は、伝送線９２−４を通じてアンテナ４０−４に結合されてもよい。
【００５６】
無線周波数フロントエンド回路１２８は、各々の伝送線９２上に介在してもよい（例えば、第１のフロントエンド回路１２８−１は、線９２−１上に介在してもよく、第２のフロントエンド回路１２８−２は、線９２−２上に介在してもよく、第３のフロントエンド回路１２８−３は、線９２−３上に介在してもよい、などである）。フロントエンド回路１２８は各々、スイッチング回路、フィルタ回路（例えば、デュープレクサ及び／若しくはダイプレクサ回路、ノッチフィルタ回路、ロウパスフィルタ回路、ハイパスフィルタ回路、バンドパスフィルタ回路など）、伝送線９２のインピーダンスを対応するアンテナ４０に整合させるためのインピーダンス整合回路、図３の構成要素１０２などの能動的及び／若しくは受動的構成要素のネットワーク、アンテナインピーダンス測定値を収集するための無線周波数カプラ回路、又はいずれかの他の所望の無線周波数回路を含んでもよい。所望ならば、フロントエンド回路１２８は、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４を異なるそれぞれの送受信機３８−１、３８−２、３８−３、及び３８−４に選択的に結合する（例えば、各々のアンテナがフロントエンド回路１２８におけるスイッチング回路の状態に基づいて経時的に異なる送受信機３８についての通信を処理することができるように）ように構成されたスイッチング回路を含んでもよい。
【００５７】
所望ならば、フロントエンド回路１２８は、対応するアンテナ４０が無線周波数信号を同時に送信及び受信することを可能にする（例えば、周波数領域複信（ＦＤＤ）方式を使用して）フィルタリング回路（例えば、デュープレクサ及び／又はダイプレクサ）を含んでもよい。アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、無線周波数信号をそれぞれのタイムスロットで送信及び／若しくは受信してもよく、又はアンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４のうちの２つ以上は、無線周波数信号を同時に送信及び／若しくは受信してもよい。概して、送受信機３８−１、３８−２、３８−３、及び３８−４のいずれかの所望の組み合わせは、所与の時間に対応するアンテナ４０を使用して無線周波数信号を送信及び／又は受信してもよい。１つの適切な構成では、送受信機３８−１、３８−２、３８−３、及び３８−４の各々は、無線周波数信号を受信してもよく、送受信機３８−１、３８−２、３８−３、及び３８−４のうちの所与の１つは、所与の時間に無線周波数信号を送信する。
【００５８】
アンテナ４０を通じた送信の前に送受信機３８によって出力された無線周波数信号を増幅するための、１つ以上の電力増幅器などの増幅器回路は、伝送線９２上に介在してもよく、及び／又は非近距離通信送受信機回路９０内で形成されてもよい。受信された信号を送受信機３８に伝達する前にアンテナ４０によって受信された無線周波数信号を増幅するための、１つ以上の低雑音増幅器などの増幅器回路は、伝送線９２上に介在してもよく、及び／又は非近距離通信送受信機回路９０内で形成されてもよい。
【００５９】
図３の例では、別個のフロントエンド回路１２８は、各々の伝送線９２上で形成される。これは例示にすぎない。所望ならば、２つ以上の伝送線９２は、同一のフロントエンド回路１２８を共有してもよい（例えば、フロントエンド回路１２８は、同一の基板、モジュール、又は集積回路上で形成されてもよい）。
【００６０】
送受信機３８の各々は、例えば、パス１２４を通じてベースバンドプロセッサ１２０から受信されたベースバンド信号を対応する無線周波数信号に変換するための回路を含んでもよい。例えば、送受信機３８は各々、アンテナ４０を通じた送信の前にベースバンド信号を無線周波数にアップコンバートするためのミキサ回路を含んでもよい。送受信機３８は、デジタル領域とアナログ領域との間で信号を変換するためのデジタル−アナログ変換器（ＤＡＣ）及び／又はアナログ−デジタル変換器（ＡＤＣ）回路を含んでもよい。送受信機３８の各々は、パス９２を通じてアンテナ４０から受信された無線周波数信号を対応するベースバンド信号に変換するための回路を含んでもよい。例えば、送受信機３８は各々、パス１２４を通じてベースバンド信号をベースバンドプロセッサ１２０に伝達する前に、無線周波数信号をベースバンド周波数にダウンコンバートするためのミキサ回路を含んでもよい。
【００６１】
各々の送受信機３８は、同一の基板、集積回路、若しくはモジュール上で形成されてもよく（例えば、非近距離通信送受信機回路９０は、送受信機３８の各々が形成される基板若しくは集積回路を有する送受信機モジュールであってもよい）、又は２つ以上の送受信機３８は、別個の基板、集積回路、若しくはモジュール上で形成されてもよい。ベースバンド回路１２０及びフロントエンド回路１２８は、送受信機３８として同一の基板、集積回路、若しくはモジュール上で形成されてもよく、又は送受信機３８とは別個の基板、集積回路、若しくはモジュール上で形成されてもよい。別の適切な構成では、非近距離通信送受信機回路９０は、所望ならば、各々がそれぞれの伝送線９２に結合された４つのポートを有する単一の送受信機３８を含んでもよい。各々の送受信機３８は、無線周波数信号を送信及び受信することの両方のための送信機及び受信機回路を含んでもよい。別の適切な構成では、１つ以上の送受信機３８は、信号送信又は信号受信の一方を実行してもよい（例えば、回路３８のうちの１つ以上は、専用送信機又は専用受信機であってもよい）。
【００６２】
図４の例では、アンテナ４０−１及び４０−４は、アンテナ４０−２及び４０−３よりも大きな空間を占有してもよい（例えば、デバイス１０内のより大きな領域又は体積）。これは、アンテナ４０−１及び４０−４がアンテナ４０−２及び４０−３よりも長い波長（すなわち、より低い周波数）における通信をサポートすることを可能にすることができる。これは例示にすぎず、所望ならば、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４の各々は、同一の体積を占有してもよく、又は異なる体積を占有してもよい。アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、少なくとも１つの共通周波数帯域において無線周波数信号を伝達するように構成されてもよい。所望ならば、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４のうちの１つ以上は、デバイス１０における他のアンテナのうちの１つ以上によってカバーされない少なくとも１つの周波数帯域において無線周波数信号を処理してもよい。
【００６３】
所望ならば、各々のアンテナ４０及び各々の送受信機３８は、複数の周波数帯域（例えば、複数のセルラー電話通信帯域）において無線周波数通信を処理してもよい。例えば、送受信機３８−１、アンテナ４０−１、送受信機３８−４、及びアンテナ４０−４は、７００〜９６０ＭＨｚの低帯域などの第１の周波数帯域、１７００〜２２００ＭＨｚの中帯域などの第２の周波数帯域、及び２３００〜２７００ＭＨｚの高帯域などの第３の周波数帯域において無線周波数信号を処理してもよい。送受信機３８−２、アンテナ４０−２、送受信機３８−３、及びアンテナ４０−３は、１７００〜２２００ＭＨｚの第２の周波数帯域及び２３００〜２７００ＭＨｚの第３の周波数帯域において無線周波数信号を処理してもよい（例えば、アンテナ４０−２及び４０−３は、低帯域内で信号をサポートするために十分な体積を占有しなくてもよい）。
【００６４】
図４の例は例示にすぎない。概して、アンテナ４０は、いずれかの所望の周波数帯域をカバーすることができる。非近距離通信送受信機回路９０は、１つ以上のアンテナ４０に結合された図２の１つ以上の回路３６又は４２などの他の送受信機回路を含んでもよい。筐体１２は、いずれかの所望の形状を有してもよい。筐体１２の異なる角においてアンテナ４０−１〜４０−４の各々を形成することは、例えば、無線回路３４についての全体的なデータスループットを最適化するために、アンテナ４０によって伝達される無線データのマルチパス伝播を最大化することができる。
【００６５】
単一のアンテナ４０を使用して動作しているとき、無線データの単一のストリームは、デバイス１０と外部通信機器（例えば、無線基地局、アクセスポイント、セルラー電話、コンピュータなどの１つ以上の他の無線デバイス）との間で伝達されてもよい。これは、外部通信機器と通信する際に無線通信回路３４によって取得可能なデータレート（データスループット）に上限を課すことがある。ソフトウェアアプリケーション及び他のデバイスの動作が経時的に複雑度を増大させるにつれて、デバイス１０と外部通信機器との間で伝達される必要があるデータの量は典型的には増大し、その結果、単一のアンテナ４０が所望のデバイスの動作を処理するための十分なデータスループットを提供する能力を有することができないようになる。
【００６６】
無線回路３４の全体的なデータスループットを増大させるために、複数のアンテナ４０は、多入力・多出力（ＭＩＭＯ）方式を使用して動作してもよい。ＭＩＭＯ方式を使用して動作しているとき、デバイス１０上の２つ以上のアンテナ４０は、同一の周波数において無線データの複数の独立したストリームを伝達するために使用されてもよい。これは、単一のアンテナ４０が使用されるシナリオと比較して、デバイス１０と外部通信機器との間の全体的なデータスループットを著しく増大させることができる。概して、ＭＩＭＯ方式の下で無線データを伝達するために使用されるアンテナ４０の数が多いと、回路３４の全体的なスループットが大きくなる。
【００６７】
しかしながら、注意が払われない場合、複数のアンテナ４０によって同一の周波数帯域において伝達される無線周波数信号は、相互に干渉することがあり、回路３４の全体的な無線性能を悪化させる原因となる。同一の周波数において動作するアンテナが電磁気的に相互に分離されることを保証することは、隣接するアンテナ４０に対し（例えば、アンテナ４０−１及び４０−２、アンテナ４０−３及び４０−４など）、並びに共通（共有）構造を有する（例えば、筐体１２の、隣接又は共有導電部分から形成された共振要素を有する）アンテナ４０に対して特に困難となることがある。
【００６８】
ＭＩＭＯ方式の下で無線通信を実行するために、アンテナ４０は、同一の周波数においてデータを伝達する必要がある。所望ならば、無線回路３４は、２つのアンテナ４０が同一の周波数において無線周波数信号の２つの独立したストリームを伝達するために使用される、いわゆる２ストリーム（２Ｘ）ＭＩＭＯ動作（本明細書で、２Ｘ  ＭＩＭＯ通信又は２Ｘ  ＭＩＭＯ方式を使用した通信と称される場合がある）を実行してもよい。無線回路３４は、４つのアンテナ４０が同一の周波数において無線周波数信号の４つの独立したストリームを伝達するために使用される、いわゆる４ストリーム（４Ｘ）ＭＩＭＯ動作（本明細書で、４Ｘ  ＭＩＭＯ通信又は４Ｘ  ＭＩＭＯ方式を使用した通信と称される場合がある）を実行してもよい。４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することは、４Ｘ  ＭＩＭＯ動作が４つの独立した無線データストリームを伴うのに対し、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作が２つの独立した無線データストリームのみを伴うことを理由に、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作よりも高い全体的なデータスループットをサポートすることができる。所望ならば、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、或る周波数帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよく、他の周波数帯域において４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい（例えば、どの帯域がどのアンテナによって処理されるかに応じて）。アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、例えば、或る周波数帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を、他の帯域において４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行するのと同時に実行してもよい。
【００６９】
１つの例として、アンテナ４０−１及び４０−４（及び、対応する送受信機３８−１及び３８−４）は、６００ＭＨｚと９６０ＭＨｚの間の低帯域（ＬＢ）における同一の周波数において無線周波数信号を伝達することによって、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい。同時に、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、１７００〜２２００ＭＨｚの中帯域（ＭＢ）における同一の周波数において、及び／又は２３００〜２７００ＭＨｚの高帯域（ＨＢ）における同一の周波数において無線周波数信号を伝達することによって、４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を共同で実行してもよい（例えば、アンテナ４０−１及び４０−４は、中帯域及び／又は高帯域において４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行するのと同時に、低帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい）。
【００７０】
所望ならば、アンテナ４０−１及び４０−２は、制御回路（例えば、図３の制御回路２８）によって調節されるスイッチング回路を含んでもよい。制御回路２８は、デバイス１０の領域６６において単一のアンテナ４０Ｕを形成するようにアンテナ４０−１及び４０−２においてアンテナ構造を構成するためにアンテナ４０−１及び４０−２においてスイッチング回路を制御してもよい。同様に、アンテナ４０−３及び４０−４は、制御回路２８によって調節されるスイッチング回路を含んでもよい。制御回路２８は、デバイス１０の領域６８において単一のアンテナ４０Ｌ（例えば、アンテナ４０−３及び４０−４からのアンテナ構造を含むアンテナ４０Ｌ）を形成するようにアンテナ４０−３及び４０−４においてスイッチング回路を制御してもよい。アンテナ４０Ｕは、例えば、筐体１２の上端において形成されてもよく、従って、本明細書で、上部アンテナ４０Ｕと称される場合がある。アンテナ４０Ｌは、筐体１２の反対の下端において形成されてもよく、従って、本明細書で、下部アンテナ４０Ｌと称される場合がある。アンテナ４０−１及び４０−２が上部アンテナ４０Ｕを形成するように構成されており、アンテナ４０−３及び４０−４が下部アンテナ４０Ｌを形成するように構成されているとき、無線回路３４は、例えば、低帯域、中帯域、及び高帯域のうちの１つ、２つ、又は各々においてアンテナ４０Ｕ及び４０Ｌを使用して２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい。所望ならば、制御回路２８は、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４が低帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行し、中帯域及び／又は高帯域において４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行する第１のモードと、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４が、低帯域、中帯域、及び／又は高帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行するアンテナ４０Ｕ及び４０Ｌを形成するように構成されている第２のモードとの間で無線回路３４を切り替えるために、スイッチング回路を経時的にトグルしてもよい。
【００７１】
所望ならば、無線通信回路３４は、キャリアアグリゲーションと称される場合がある方式において、１つ以上の外部デバイス（例えば、複数の無線基地局）上の複数のアンテナで無線データを伝達してもよい。キャリアアグリゲーション方式を使用して動作しているとき、同一のアンテナ４０は、異なるそれぞれの周波数（本明細書で、搬送波周波数、チャネル、搬送波チャネル、又は搬送波と称される場合がある）において複数のアンテナ（例えば、異なる無線基地局上のアンテナ）で無線周波数信号を伝達してもよい。例えば、アンテナ４０−１は、第１の周波数（例えば、低帯域ＬＢにおける周波数）において第１の無線基地局から、第２の周波数（例えば、中帯域ＭＢにおける周波数）において第２の無線基地局から、及び第３の周波数（例えば、高帯域ＨＢにおける周波数）において第３の基地局から無線周波数信号を受信してもよい。異なる周波数において受信された信号は、送受信機３８−１の通信帯域幅を増大させるために同時に処理されてもよく（例えば、送受信機３８−１によって）、それによって、送受信機３８−１のデータレートを増大させる。所望ならば、アンテナ４０−１は、３つよりも多い基地局で無線周波数信号を伝達してもよい（例えば、低帯域ＬＢ、中帯域ＭＢ、及び／又は高帯域ＨＢにおける１つよりも多い周波数を使用して）。同様に、アンテナ４０−４は、帯域ＬＢ、ＭＢ、及び／又はＨＢ内で２つ、３つ、又は３つよりも多い周波数においてキャリアアグリゲーションを実行してもよく、アンテナ４０−２及び４０−３は、帯域ＭＢ及び／又はＨＢ内で２つ以上の周波数においてキャリアアグリゲーションを実行してもよい。これは、キャリアアグリゲーションが実行されないシナリオと比較して、無線回路３４の全体的なデータスループットをさらに増大させる働きをすることがある。例えば、回路３４のデータスループットは、使用される（例えば、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４の各々と通信する各々の無線基地局に対して）各々の搬送波周波数に対して（例えば、帯域ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢ内の各々の搬送波周波数に対して）増大することができる。
【００７２】
ＭＩＭＯ方式及びキャリアアグリゲーション方式の両方を使用して通信を実行することによって、無線回路３４のデータスループットは、ＭＩＭＯ方式又はキャリアアグリゲーション方式のいずれかが使用されるシナリオにおけるデータスループットよりも更に高くなることができる。回路３４のデータスループットは、例えば、アンテナ４０によって使用される各々の搬送波周波数に対して増大することができる（例えば、各々の搬送波周波数は、毎秒４０メガビット（Ｍｂ／ｓ）又はいくつかの他のスループットを回路３４の総スループットに寄与させることができる）。１つの例として、アンテナ４０−１及び４０−４は、ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢの各々の中で３つの周波数にわたってキャリアアグリゲーションを実行してもよく、アンテナ４０−３及び４０−４は、帯域ＭＢ及びＨＢの各々の中で３つの周波数にわたってキャリアアグリゲーションを実行してもよい。同時に、アンテナ４０−１及び４０−４は、低帯域ＬＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよく、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、帯域ＭＢ及びＨＢのうちの１つにおいて４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい。このシナリオでは、搬送波周波数ごとの４０Ｍｂ／ｓの例示的なスループットで、無線回路３４は、約９６０Ｍｂ／ｓのスループットを示すことができる。４Ｘ  ＭＩＭＯ動作がアンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４によって帯域ＭＢ及びＨＢの両方において実行される場合、回路３４は、約１２００Ｍｂ／ｓの更に高いスループットを示すことができる。言い換えると、無線回路３４のデータスループットは、４つのアンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４を使用したＭＩＭＯ及びキャリアアグリゲーション方式を使用して通信を実行することによって、単一のアンテナでの単一の周波数において信号を伝達することと関連付けられた４０Ｍｂ／ｓから約毎秒１ギガビット（Ｇｂ／ｓ）まで増大することができる。
【００７３】
それらの例は例示にすぎず、所望ならば、キャリアアグリゲーションは、帯域ごとに３つよりも少ない搬送波において実行されてもよく、異なる帯域にわたって実行されてもよく、又はアンテナ４０−１〜４０−４のうちの１つ以上に対して省略されてもよい。図４の例は例示にすぎない。所望ならば、アンテナ４０は、いずれかの所望の周波数においていずれかの所望の数の周波数帯域をカバーすることができる。４つよりも多いアンテナ４０又は４つよりも少ないアンテナ４０は、所望ならば、非近距離通信周波数においてＭＩＭＯ及び／又はキャリアアグリゲーション動作を実行してもよい。
【００７４】
アンテナ４０は、スロットアンテナ構造、逆Ｆアンテナ構造（例えば、平面及び非平面逆Ｆアンテナ構造）、ループアンテナ構造、それらの組み合わせ、又は他のアンテナ構造を含んでもよい。
【００７５】
例示的な逆Ｆアンテナ構造が図５に示される。図５の逆Ｆアンテナ構造４０は、アンテナ共振要素１３０（本明細書で、アンテナ放射素子１３０と称される場合がある）及びアンテナ接地１３６（本明細書で、接地板１３６又は接地１３６と称される場合がある）を有する。アンテナ共振要素１３０は、アーム１３２などのメイン共振要素アームを有してもよい。アーム１３２の長さは、アンテナ構造４０が所望の動作周波数において共振するように選択されてもよい。例えば、アーム１３２（又は、アーム１３２のブランチ）の長さは、アンテナ４０についての所望の動作周波数において波長の４分の１であってもよい。アンテナ構造４０はまた、高調波周波数における共振を示すことができる。所望ならば、スロットアンテナ構造又は他のアンテナ構造は、図５のアンテナ４０などの逆Ｆアンテナに組み込まれてもよい（例えば、１つ以上の通信帯域におけるアンテナ応答を高めるために）。
【００７６】
メイン共振要素アーム１３２は、リターンパス１３４によって接地１３６に結合されてもよい。アンテナフィード１１２は、正アンテナフィード端子９８及び接地アンテナフィード端子１００を含んでもよく、アーム１３２と接地１３６との間でリターンパス１３４に並列してもよい。所望ならば、図５の例示的なアンテナ構造４０などの逆Ｆアンテナ構造は、１つよりも多い共振アームブランチを有してもよく（例えば、複数の周波数共振を生じさせて複数の通信帯域における動作をサポートするために）、又は他のアンテナ構造を有してもよい（例えば、アンテナ同調をサポートするための寄生アンテナ共振要素、同調可能構成要素など）。例えば、アーム１３２は、フィード１１２及びリターンパス１３４から外側に延在する左側及び右側ブランチを有してもよい。複数のフィードは、アンテナ４０などのアンテナを供給するために使用されてもよい。アーム１３２は、いずれかの所望の形状を有するいずれかの所望のパス（例えば、湾曲し、及び／又は直線状のパス、屈折したパスなど）に従ってもよい。所望ならば、図５の逆Ｆアンテナ４０などのアンテナは、図３の構成要素１０２などの同調可能構成要素（例えば、アーム１３２の異なる部分の間、アーム１３２と接地１３６との間などで結合された）を含んでもよい。
【００７７】
アンテナ４０は、１つ以上のスロット素子を含むハイブリッドアンテナであってもよい。図６に示されるように、例えば、アンテナ４０は、アンテナ接地１３６などの導電性構造内で形成されたスロット１４０などの開口を有するスロットアンテナ構成に基づいてもよい。スロット１４０は、空気、プラスチック、及び／又は他の誘電体で充填されてもよい。スロット１４０の形状は、直線状であってもよく、又は１つ以上の屈曲部を有してもよい（すなわち、スロット１４０は、屈折パスに従った細長い形状を有してもよい）。フィード端子９８及び１００は、例えば、スロット１４０の反対側面上に位置してもよい（例えば、反対の長い側面上）。スロット１４０は、本明細書で、スロット素子１４０、スロットアンテナ共振要素１４０、スロットアンテナ放射素子１４０、又はスロット１４０と称される場合がある。図７のスロット素子１４０などのスロットに基づくアンテナ共振要素は、アンテナ信号の波長がスロットの周囲に等しい周波数においてアンテナ共振を引き起こすことがある。狭いスロットでは、スロットアンテナ共振要素の共振周波数は、スロット長が動作の波長の半分とほぼ等しい信号周波数と関連付けられる。
【００７８】
スロットアンテナ周波数応答は、１つ以上の同調構成要素（例えば、図３の構成要素１０２）を使用して同調されてもよい。それらの構成要素は、スロットの反対側面に結合された端子を有してもよい（すなわち、同調可能構成要素は、スロットを架けてもよい）。所望ならば、同調可能構成要素は、スロット１４０の側面のうちの１つの長さに沿ったそれぞれの位置に結合された端子を有してもよい。それらの構成の組み合わせも使用されてもよい。所望ならば、アンテナ４０は、図５及び図６の両方に示されるタイプの共振要素を含むハイブリッドスロット逆Ｆアンテナであってもよい（例えば、図５及びのアーム１３２などの共振要素アーム及び図６のスロット１４０などのスロットの両方によって与えられる共振を有する）。
【００７９】
図６の例は例示にすぎない。概して、スロット１４０は、いずれかの所望の形状（例えば、直線状及び／又は湾曲した縁を有する形状）を有してもよく、屈折したパスに従ってもよい、などである。所望ならば、スロット１４０は、導電材料が存在しない１つ以上の端を有する開スロットであってもよい（例えば、そこでは、スロット１４０は、接地１３６の１つ以上の側面を通じて延在する）。スロット１４０は、例えば、それらのシナリオにおける動作の波長の４分の１にほぼ等しい長さを有してもよい。
【００８０】
図５及び６の例は、単一のアンテナ４０のみを示すが、複数のアンテナ４０は、デバイス１０内でそれらの構造から形成されてもよい。アンテナ４０−１及び４０−２を含むデバイス１０の例示的な部分の上内面図が図７に示される。図７に示されるように、デバイス１０は、導電性周囲筐体構造１６などの導電性周囲筐体構造を有してもよい。導電性周囲筐体構造１６は、第１のギャップ１８−１、第２のギャップ１８−２、及び第３のギャップ１８−３などの誘電体充填したギャップ（例えば、プラスチックギャップ）１８によって区分化されてもよい。ギャップ１８−１、１８−２、及び１８−３の各々は、デバイス１０のそれぞれの側面に沿って周囲構造１６内で形成されてもよい。
【００８１】
図７に示されるように、アンテナ４０−１及び４０−２は、逆Ｆアンテナ構造（例えば、図５に示される逆Ｆアンテナ構造）を含んでもよい。アンテナ４０−１は、リターンパス１３４−１によって接地１３６に結合された共振要素アーム１３２−１を含んでもよい。アンテナ４０−１は、第１のアンテナフィード１１２−１を使用して供給されてもよい。アンテナフィード１１２−１は、共振要素アーム１３２−１上のポイント１９２に結合された正アンテナフィード端子９８−１及び接地１３６に結合された接地アンテナフィード端子１００−１を有してもよい。アンテナ４０−２は、リターンパス１３４−２によって接地１３６に結合された共振要素アーム１３２−２を含んでもよい。アンテナ４０−２は、共振要素アーム１３２−２に結合された正アンテナフィード端子９８−２及び接地１３６に結合された接地アンテナフィード端子１００−２を有する第２のアンテナフィード１１２−２を使用して供給されてもよい。
【００８２】
図８の例では、アンテナ４０−１のリターンパス１３４−１は、共振要素アーム１３２−１上のポイント１９０と接地１３６上のポイント１９８との間で結合されてもよい。ポイント１９０は、ポイント１９２とギャップ１８−１との間に介在してもよい。ポイント１９２は、ポイント１９０とギャップ１８−３との間に介在してもよい。接地１３６上のポイント１９８は、接地フィード端子１００−１とギャップ１８−１との間に介在してもよい。同様に、アンテナ４０−２のフィード端子９８−２は、ギャップ１８−３と１８−２との間の位置においてアンテナ４０−２の共振要素アーム１３２−２に結合されてもよい。アンテナ４０−２のリターンパス１３４−２は、ギャップ１８−３において形成されてもよく、又はギャップ１８−３とフィード端子９８−１との間に介在するアーム１３２−２に沿った位置に結合されてもよい。リターンパス１３４−２は、接地１３６上のポイント１９６に結合されてもよい。接地フィード端子１００−２は、接地１３６上のポイント１９６とギャップ１８−２との間に介在してもよい。
【００８３】
無線周波数信号は、フィード１１２−１を通じてアンテナ４０−１に、及びアンテナ４０−１から伝達されてもよい。フィード１１２−１は、伝送線９２−１を通じて非近距離通信送受信機（ＴＸ／ＲＸ）回路９０に結合されてもよい。例えば、伝送線９２−１の正コンダクタ９４−１は、フィード端子９８−１に結合されてもよく、伝送線９２−１の接地コンダクタ９６−１は、フィード端子１００−１に結合されてもよい。所望ならば、整合回路（例えば、図４のフロントエンド回路１２８−１などのフロントエンド回路におけるインピーダンス整合回路）は、伝送線９２−１上に介在してもよい。
【００８４】
無線周波数信号は、フィード１１２−２を通じてアンテナ４０−２に、及びアンテナ４０−２から伝達されてもよい。フィード１１２−２は、伝送線９２−２を通じて非近距離通信送受信機（ＴＸ／ＲＸ）回路９０に結合されてもよい（例えば、伝送線９２−１及び９２−２は、図４に示されるように、送受信機回路９０上のそれぞれのポートに結合されてもよく、又は送受信機３８−１及び３８−２などの別個の送受信機に結合されてもよい）。例えば、伝送線９２−２の正コンダクタ９４−２は、フィード端子９８−２に結合されてもよく、伝送線９２−２の接地コンダクタ９６−２は、フィード端子１００−２に結合されてもよい。所望ならば、整合回路（例えば、図４のフロントエンド回路１２８−２などのフロントエンド回路におけるインピーダンス整合回路）は、伝送線９２−２上に介在してもよい。
【００８５】
スロット１４０などの開口は、アーム１３２−１及び１３２−２を接地１３６から分離してもよい。所望ならば、スロット１４０は、スロットアンテナ共振をアンテナ４０−１及び／又は４０−２に寄与させてもよい（例えば、アンテナ４０−１及び４０−２は、図５及び６の両方に示されるタイプの共振要素を含むハイブリッドスロット逆Ｆアンテナであってもよい）。
【００８６】
スロット１４０は、ギャップ１８−１からギャップ１８−２に延在する伸長する開口から形成されてもよい（例えば、開口端と称される場合があってもよいスロット１４０の端は、ギャップ１８−１及び１８−２によって形成されてもよい）。スロット１４０は、いずれかの適切な長さ（例えば、約４〜２０ｃｍ、２ｃｍよりも長い、４ｃｍよりも長い、８ｃｍよりも長い、１２ｃｍよりも長い、２５ｃｍよりも短い、１０ｃｍよりも短いなど）、及びいずれかの適切な幅（例えば、約２ｍｍ、２ｍｍよりも短い、３ｍｍよりも短い、４ｍｍよりも短い、１〜３ｍｍなど）を有する細長い形状を有してもよい。ギャップ１８−３は、スロット１４０の縦軸に沿ってスロット１４０の部分に垂直に連続及び延在してもよい。スロット１４０は、空気、プラスチック、セラミック、又はガラスなどの誘電体で充填されてもよい。例えば、プラスチックは、スロット１４０の部分に挿入されてもよく、このプラスチックは、筐体１２の外側と同一平面であってもよい。スロット１４０における誘電材料は、所望ならば、筐体１２の外側におけるギャップ１８−１、１８−２、及び１８−３において誘電材料と同一平面に存在してもよい。図７の例は例示にすぎない。所望ならば、スロット１４０は、いずれかの他の所望の形状（例えば、デバイス１０の３つの側面に沿って延在し、接地１３６の延在した部分を囲むセグメントを有するＵの字形状、湾曲し、及び／又は直線状の縁を有する形状など）を有してもよい。
【００８７】
図７に示されるように、アンテナ４０−１の共振要素アーム１３２−１及びアンテナ４０−２の共振要素アーム１３２−２は、導電性周囲筐体構造１６のそれぞれのセグメントから形成されてもよい。共振要素アーム１３２−１を形成する導電性周囲筐体構造１６のセグメントは、デバイス１０の第１の（左側）側面における誘電体ギャップ１８−１とデバイス１０の第２の（最上部）側面における第３の誘電体ギャップ１８−３との間で延在してもよい。共振要素アーム１３２−２を形成する導電性周囲筐体構造１６のセグメントは、誘電体ギャップ１８−３と、デバイス１０の第３の第２の（右側）側面における誘電体ギャップ１８−２との間で延在してもよい。
【００８８】
アンテナ接地１３６は、導電性筐体構造、デバイス１０における電気構成要素、プリント回路基板トレース、ワイヤ及び金属ホイルのストリップなどのコンダクタのストリップ、ディスプレイ１４の導電部分（例えば、ディスプレイ１４についての導電フレーム若しくはディスプレイ１４についての導電バックパネル）、及び／又は他の導電性構造から形成されてもよい。１つの適切な構成では、接地１３６は、導電性筐体層１５０などの筐体１２の導電部分、並びに周辺ギャップ１８−１によってアーム１３２−１から、及び周辺ギャップ１８−２によってアーム１３２−２から分離した導電性周囲筐体構造１６のセグメントから形成される。導電性筐体層１５０は、例として、デバイス１０の導電性後壁を形成してもよい。導電性筐体層１５０は、デバイス１０の外部面を形成してもよく、又は導電性筐体層１５０を覆い、層１５０を視界から隠す役割を果たすガラス、サファイヤ、プラスチック、若しくはセラミック層などの薄型誘電体層で覆われてもよい（例えば、それらの上で形成される）（例えば、そこでは、誘電体層は、デバイス１０の外部面を形成する）。
【００８９】
導電性筐体層１５０（本明細書で、接地層１５０又は導電層１５０と称される場合がある）は、デバイス１０内でいずれかの所望の形状を有してもよい。例えば、接地層１５０は、導電性周囲ホーシング構造１６においてギャップ１８−１及び１８−２と位置合わせしてもよい（例えば、ギャップ１８−１の下縁は、ギャップ１８−１の下縁が接地層１５０とギャップ１８−１に隣接する導電性周囲構造１６の部分との間の接合部において接地層１５０の縁とほぼ同一線上にあるように、ギャップ１８−１に隣接するスロット１４０を定める接地層１５０の縁と位置合わせされてよい）。この例は例示にすぎず、別の適切な構成では、接地層１５０は、ギャップ１８−１の下を延在する（例えば、図７のＹ軸に沿って）ギャップ１８−１に隣接する追加の垂直スロットを有してもよい。同様に、所望ならば、接地層１５０は、ギャップ１８−２の下縁を超えて延在する（例えば、図７のＹ軸の方向に）ギャップ１８−２に隣接する垂直スロットを含んでもよい。そのような垂直スロットは、例えば、接地層１５０によって定められる２つの縁、及び導電性周囲構造１６によって定められる１つの縁を有してもよい。垂直スロットは、ギャップ１８−２及び１８−１においてスロット１４０の開口端によって定められる開口端を有してもよい。垂直スロットは、図７のＹ軸に沿ってギャップ１８−１及び１８−２を超えて延在するいずれかの所望の長さ（例えば、１０〜１５ｍｍ、５ｍｍよりも長い、１０ｍｍよりも長い、１５ｍｍよりも長い、３０ｍｍよりも長い、３０ｍｍよりも短い、２０ｍｍよりも短い、１５ｍｍよりも短い、１０ｍｍよりも短い、５〜２０ｍｍなど）を有してもよく、いずれかの所望の垂直な幅（例えば、約２ｍｍ、４ｍｍよりも短い、３ｍｍよりも短い、２ｍｍよりも短い、１ｍｍよりも短い、０．５ｍｍよりも長い、１．５ｍｍよりも長い、２．５ｍｍよりも長い、１〜３ｍｍなど）を有してもよい。
【００９０】
アンテナ共振要素アーム１３２−１及び１３２−２の長さは、アンテナ４０−１及び４０−２が低帯域ＬＢにおける周波数（例えば、約６００ＭＨｚと９６０ＭＨｚの間の周波数帯域）、中帯域ＭＢにおける周波数（例えば、約１７００ＭＨｚと２２００ＭＨｚの間の周波数帯域）、及び高帯域ＨＢにおける周波数（例えば、約２３００ＭＨｚと２７００ＭＨｚの間の周波数帯域）などの所望の周波数において共振するように選択されてもよい。
【００９１】
１つの適切な構成では、中帯域ＭＢにおけるアンテナ４０−１の周波数応答は、リターンパス１３４−１とフィード１１２−１との間のアーム１３２−１に沿った距離と関連付けられることがある。低帯域ＬＢにおけるアンテナ４０−１の周波数応答は、例えば、フィード１１２−１とギャップ１８−３との間のアーム１３２−１に沿った距離と関連付けられることがある。中帯域ＭＢにおけるアンテナ４０−２の周波数応答は、例えば、リターンパス１３４−２とギャップ１８−２との間のアーム１３２−２に沿った距離と関連付けられることがある。アーム１３２−１と接地１３６との間のスロット１４０の部分及び／又はアーム１３２−１の高調波部分は、高帯域ＨＢにおけるアンテナ４０−１の周波数応答に寄与することがある。アーム１３２−２と接地１３６との間のスロット１４０の部分及び／又はアーム１３２−２の高調波部分は、高帯域ＨＢにおけるアンテナ４０−２の周波数応答に寄与することがある。
【００９２】
アンテナ同調構成要素（例えば、図３の構成要素１０２）は、アンテナ４０−１に結合されてもよい。例えば、調節可能インダクタ１７２などの誘導性構成要素は、アーム１３２−１と接地１３６との間のリターンパス１３４−１に介在してもよい。調節可能インダクタ１７２は、例えば、中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおいてアンテナ４０−１の周波数応答を調節するように制御されてもよい（例えば、図３に示される制御回路２８によって提供される制御信号を使用して）。この例では、調節可能インダクタ１７２は、スイッチング回路によって接地１３６に結合された固定されたインダクタのセットを含んでもよい。例えば、調節可能インダクタ１７２は、単極単投接点（ＳＰＳＴ）スイッチによって接地１３６に結合された単一の固定されたインダクタを含んでもよく、又は単極双投接点（ＳＰ２Ｔ）スイッチによって接地１３６に結合された複数の固定されたインダクタを含んでもよい。この例は例示にすぎず、所望ならば、インダクタ１７２は固定されてもよい。
【００９３】
アンテナ４０−１は、アーム１３２−１上のポイント２００と接地１３６上のポイント２０２との間で結合された追加のリターンパス１３４−３を有してもよい。ポイント２００は、例えば、ポイント１９２とギャップ１８−３との間に介在してもよい。ポイント２０２は、接地端子１００−１とポイント１９６との間に介在してもよい。キャパシタ２０４（例えば、約２０〜３０ｐＦのキャパシタンスを有するキャパシタ）に基づく周波数依存回路などのフィルタは、リターンパス１３４−３上に介在してもよい。調節可能インダクタ２０６などの誘導性回路は、キャパシタ２０４と接地１３６との間のリターンパス１３４−３上に介在してもよい。調節可能インダクタ２０６は、例えば、単極四投接点（ＳＰ４Ｔ）スイッチなどのスイッチング回路によってキャパシタ２０４とポイント２０２との間で結合された固定されたインダクタのセットを含んでもよい。スイッチは、ポイント２００と２０２との間で結合されたインダクタンスを変更して、低帯域ＬＢにおけるアンテナ４０−１の周波数応答を同調するように調節されてもよい。
【００９４】
所望ならば、アンテナ同調構成要素（例えば、図３の構成要素１０２）は、中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおけるアンテナ４０−２の周波数応答を調節するためにアーム１３２−２と接地１３６との間で結合されてもよい。例えば、調節可能インダクタ回路又は他の回路は、リターンパス１３４−２に介在してもよい。図７の例は例示にすぎない。概して、いずれかの所望のスイッチング回路、抵抗性、容量性、及び／又は誘導性構成要素を有するいずれかの所望の調節可能同調構成要素は、アンテナ４０−１及び４０−２に含まれてもよい。
【００９５】
このように構成されているとき、アンテナ４０−１及び４０−２の両方は、中帯域ＭＢ及び高帯域ＨＢにおける通信をサポートすることができ、アンテナ４０−１はまた、低帯域ＬＢにおける通信をサポートすることができる。従って、アンテナ４０−１及び４０−２は両方、所望ならば、中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおいてＭＩＭＯ方式を使用して通信を実行してもよい（例えば、図３のアンテナ４０−１及び４０−２のみを使用して中帯域ＭＢ及び／若しくは高帯域ＨＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ方式を、又はアンテナ４０−３及び４０−４を共に使用して中帯域ＭＢ及び／若しくは高帯域ＨＢにおいて４Ｘ  ＭＩＭＯ方式を）。同一の周波数帯域内で（例えば、中帯域ＭＢ又は高帯域ＨＢ内で）ＭＩＭＯ動作（例えば、４Ｘ  ＭＩＭＯ動作）を実行するとき、注意が払われない場合、アンテナ４０−１からのアンテナ電流は、アンテナ４０−２からのアンテナ電流と電磁気的に干渉することがあり、それによって、両方のアンテナによって無線周波数性能を悪化させる。
【００９６】
しかしながら、図７に示されるように、ギャップ１８−３によってもたらされるアーム１３２−１と１３２−２との間の機械的な分離は、アンテナ４０が同一の周波数において動作するとき（例えば、ＭＩＭＯ方式を使用して通信を実行する間）、アンテナ４０−１をアンテナ４０−２から電磁気的に分離する働きをすることがある。ギャップ１８−３に隣接するリターンパス１３４−２を形成することは、アーム１３２−１及び１３２−２を更に分離する働きをすることがある。このようにして、アンテナ４０−１は、両方のアンテナが同一の周波数において動作するにも関わらず、アンテナ４０−２から十分に分離されることがある。同時に、アンテナ４０−１は、所望ならば、デバイス１０における他のアンテナで（例えば、図３に示されるアンテナ４０−４で）低帯域ＬＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい。図７の例は、隣接するアンテナ４０−１及び４０−２を説明するが、図４に示されるように、デバイス１０の下端においてアンテナ４０−３及び４０−４を形成する際に同様のアンテナ構造が使用されてもよい（例えば、そこでは、図７におけるアンテナ４０−４がアンテナ４０−１に代わり、アンテナ４０−３がアンテナ４０−２に代わる）。
【００９７】
デバイス１０における近距離通信をサポートするために、デバイス１０は好ましくは、近距離通信アンテナを含む。アンテナ４０−１及び／又は４０−２のうちのいくつか又は全てをセルラー電話アンテナ又は他の非近距離通信アンテナ、及び近距離通信アンテナの両方として使用することによって空間を確保することができる。例として、デバイス１０についての近距離通信アンテナ（例えば、近距離通信送受信機回路４４によって使用されるアンテナ）は、共振要素アーム１３２−１、リターンパス１３４−１、及び接地１３６の部分などの図７のアンテナ４０−１の部分を使用して形成されてもよい。近距離及び非近距離アンテナの両方の間で導電アンテナ構造を共有することによって、デバイス１０内で、重複した導電性構造を最小化することができ、デバイス内でアンテナの体積を確保することができる。
【００９８】
図７に示されるように、デバイス１０についての近距離通信アンテナは、逆Ｆアンテナ共振要素アーム１３２−１、リターンパス１３４−１、及び接地１３６の部分などのアンテナ４０−１から形成されてもよい。アンテナ４０−１から形成された非近距離通信アンテナは、フィード１１２−１などのアンテナフィードを使用して供給されてもよい。非近距離通信送受信機回路９０は、低帯域ＬＢ、中帯域ＭＢ、高帯域ＨＢ、９６０〜１７１０ＭＨｚの低中帯域、３４００〜３７００ＭＨｚの超高帯域、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）（ＩＥＥＥ８０２．１１）通信についての２．４ＧＨｚ及び５ＧＨｚ帯域、ＧＰＳ信号についての１５７５ＭＨｚ帯域、及び／又は他の非近距離通信帯域などの周波数帯域においてフィード１１２−１を使用して無線通信を処理してもよい。
【００９９】
アンテナ４０−１を使用して近距離通信をサポートするために、近距離通信送受信機回路４４（ＮＦＣ  ＴＸ／ＲＸ）は、近距離通信信号（例えば、１３．５６ＭＨｚの近距離通信帯域などの近距離通信帯域における信号）を送信及び／又は受信してもよい。近距離通信送受信機回路４４は、パス１５４などの導電パスを使用してアンテナ４０−１に結合されてもよい。パス１５４は、アーム１３２−１上のポイント１９４に結合されてもよい。ポイント１９４は、ポイント１９２とギャップ１８−３との間に介在してもよい。パス１５４は、例えば、シングルエンド近距離通信信号を伝達するためのシングルエンド伝送線信号パスであってもよい。このシナリオでは、近距離通信送受信機回路４４は、バラン回路、又はシングルエンド信号を差動信号に変換し、差動信号をシングルエンド信号に変換するための他の回路を含んでもよい。
【０１００】
インダクタ１５６（例えば、８０ｎＨ〜２００ｎＨの値を有するインダクタ）に基づく周波数依存回路又は他の適切な周波数依存回路などのフィルタは、アンテナ４０−１のアーム１３２−１を近距離通信送受信機回路４４に結合してもよい。所望ならば、インピーダンス整合回路は、インダクタ１５６と回路４４におけるバランとの間に介在してもよく、又は回路４４におけるバランは、インダクタ１５６とインピーダンス整合回路との間に介在してもよい。
【０１０１】
キャパシタ１５２（例えば、約２０〜３０ｐＦのキャパシタンスを有するキャパシタ）に基づく周波数依存回路などのフィルタは、フィード端子９８−１とアーム１３２−１上のポイント１９２との間で結合されてもよい。非近距離通信送受信機回路９０と関連付けられた信号の周波数は典型的には、６００ＭＨｚ又はそれよりも高い。それらの周波数において、インダクタ１５６は、アーム１３２−１及びアンテナ４０−１を近距離通信送受信機回路４４から電気的に分離する開回路を形成する。キャパシタ１５２は、フィード端子９８−１がアーム１３２−１に結合されており、アンテナ４０−１が非近距離通信送受信機回路９０についての逆Ｆアンテナとしての役割を果たすように、それらの周波数において短絡を形成してもよい。キャパシタ２０４はまた、ポイント２００がポイント２０２に結合されており、調節可能インダクタ２０６が低帯域ＬＢにおいてアンテナ４０−１についての周波数調節を実行することができるように、それらの周波数において短絡を形成してもよい。
【０１０２】
近距離通信送受信機回路４４は、より低い周波数において（例えば、１３．５６ＭＨｚにおいて）動作してもよい。近距離通信周波数において、キャパシタ１５２は、開回路を形成し、キャパシタ１５２を含むパス（すなわち、フィード端子９８−１）を近距離通信信号電流から分離する。同様に、キャパシタ２０４は、それらの周波数において開回路を形成し、ポイント２０２をポイント２００から分離する。インダクタ１５６は、近距離通信周波数において短絡を形成してもよく、よって、例示的な近距離通信電流１７０などの近距離通信信号電流は、アンテナ４０−１の部分から形成された導電パス（例えば、近距離通信ループアンテナのループアンテナ共振要素を形成する導電ループパス）を通じて流れることができる。電流１７０は、例えば、パス１５４を通じたループ、ポイント１９４と１９０との間のアーム１３２−１の部分、リターンパス１３４−１、及び接地１３６に流れることがある。電流１７０は、導電性周囲構造１６において、ギャップ１８−３によってアーム１３２−２及びアンテナ４０のリターンパス１３４−２から分離されてもよい。電流１７０は、例えば、デバイス１０によって送信される対応する無線近距離通信信号を生成することがあり、及び／又はデバイス１０によって受信される無線近距離通信信号に応じて生成されることがある。
【０１０３】
この例が立証するように、図７のアンテナ４０−１についてのアンテナ構造は、非近距離通信アンテナ構造（すなわち、逆Ｆアンテナ）及び近距離通信アンテナ構造（すなわち、アンテナ構造４０−１の部分から形成されたループアンテナ）の両方としての役割を果たすことができる。近距離及び非近距離機能の両方の間でアンテナ構造を共有する能力は、デバイス１０におけるアンテナのサイズが最小化されることを可能にし、アンテナ部分の重複を回避する。
【０１０４】
図７の例は例示にすぎない。所望ならば、近距離通信送受信機回路４４は、アンテナ４０−２に結合されてもよく、アンテナ４０−２の部分は、近距離通信ループアンテナを形成してもよい。しかしながら、概して、近距離通信ループアンテナができるだけ多くの空間（例えば、図７のＸ軸に沿ったデバイス１０のできるだけ広い幅）を占有することが望ましいことがある。これは、例えば、ＲＦＩＤリーダなどの外部近距離通信機器と通信するためにデバイス１０を使用しているユーザがデバイス１０を使用することを促進することができる（例えば、アンテナの体積がＲＦＩＤリーダと調整されるようにユーザがＲＦＩＤリーダ上でデバイス１０を正確に置くことに集中する必要がないように）。アンテナ４０−２がアンテナ４０−１よりも体積を占有しないことを理由に（例えば、アンテナ４０−２が低帯域ＬＢをカバーしないことを理由に）、アンテナ４０−２から近距離通信ループを形成することは、ユーザのためにデバイス１０を動作させる問題点を好ましくなく増大させることがある。所望ならば、アンテナ４０−１及び４０−２の両方の部分を使用して近距離通信ループアンテナを形成することによって近距離通信ループアンテナを形成する際に、デバイス１０の更なる広い幅が利用されることがある。
【０１０５】
図８は、アンテナ４０−１及び４０−２の両方の部分から形成された近距離通信アンテナを有するデバイス１０の下降図である。図８に示されるように、フィード１１２−２のフィード端子９８−２は、アーム１３２−２上のポイント２２２に結合されてもよい。ポイント２２２は、ギャップ１８−３と１８−２との間に介在してもよい。キャパシタ２２０（例えば、約２０〜３０ｐＦのキャパシタンスを有するキャパシタ）に基づく周波数依存回路などのフィルタは、フィード端子９８−２とアーム１３２−２上のポイント２２２との間に介在してもよい。所望ならば、整合（Ｍ）回路２２３などのインピーダンス整合回路は、フィード端子９８−２とキャパシタ２２０との間に介在してもよい。整合回路２２３は、アンテナ４０−２についての伝送線（例えば、図４及び７に示される伝送線９２−２）のインピーダンスを非近距離通信周波数においてアンテナ４０−２のインピーダンスに整合させる働きをすることがある。
【０１０６】
キャパシタ２１６（例えば、約２０〜３０ｐＦのキャパシタンスを有するキャパシタ）に基づく周波数依存回路などのフィルタは、アンテナ４０−２のリターンパス１３４−２上に介在してもよい。キャパシタ２１６は、回路ノード２２１を通じてアーム１３２−２上のポイント２１０に結合されてもよい。ポイント２１０は、ギャップ１８−３の縁に位置してもよく、ギャップ１８−３に隣接してもよく、又はギャップ１８−３とポイント２２２との間のいずれかの他の所望の位置にあってもよい。
【０１０７】
近距離通信送受信機回路４４は、パス２２６などの導電パスを使用して導電性周囲構造１６に結合されてもよい。パス２２６は、アーム１３２−１上のポイント２２２に結合されてもよい。これは例示にすぎず、他の適切な構成では、パス２２６は、アーム１３２−２上の他の所望の位置に結合されてもよい（例えば、フィード１１２−１及びパス２２６は、アーム１３２−２上の同一のポイントに結合される必要はない）。パス２２６は、例えば、シングルエンド近距離通信信号を伝達するためのシングルエンド伝送線信号パスであってもよい。このシナリオでは、近距離通信送受信機回路４４は、バラン回路、又はシングルエンド信号を差動信号に変換し、差動信号をシングルエンド信号に変換するための他の回路を含んでもよい。
【０１０８】
インダクタ２２４（例えば、８０ｎＨ〜２００ｎＨの値を有するインダクタ）に基づく周波数依存回路又は他の適切な周波数依存回路などのフィルタは、アンテナ４０−２のアーム１３２−２を近距離通信送受信機回路４４に結合してもよい。所望ならば、インピーダンス整合回路２２５などのインピーダンス整合回路は、インダクタ２２４と回路４４におけるバランとの間に介在してもよい。別の適切な構成では、回路４４おけるバランは、インダクタ２２４とインピーダンス整合回路２２５との間に介在してもよい。インピーダンス整合回路２２５は、パス２２６及び回路４４が近距離通信周波数においてアンテナ４０−２にインピーダンス整合されることを保証することができる。
【０１０９】
所望ならば、キャパシタ２４８（例えば、２０〜３０ｐＦのキャパシタンス値を有するキャパシタ）に基づく周波数依存回路又は他の適切な周波数依存回路などの任意選択のフィルタは、パス２２６を接地１３６上のポイント２４６に結合してもよい。キャパシタ２４８は、例えば、インダクタ２２４と近距離通信送受信機回路４４との間に介在するパス２２６上のポイントに結合されてもよい（例えば、キャパシタ２４８は、近距離通信送受信機回路４４に結合されたインダクタ２２４の側に結合されてもよい）。
【０１１０】
デバイス１０についての近距離通信ループアンテナの体積を最大化するために、アンテナ４０−１のアーム１３２−１は、ギャップ１８−３を架ける導電パスによってアンテナ４０−２のアーム１３２−２に結合されてもよい。例えば、インダクタ２１２（例えば、８０ｎＨ〜２００ｎＨの値を有するインダクタ）に基づく周波数依存回路又は他の適切な周波数依存回路などのフィルタは、アンテナ４０−１のアーム１３２−１をアンテナ４０−２のアーム１３２−２に結合してもよい（例えば、インダクタ２１２は、ギャップ１８−３を架けてもよく、ギャップ１８−３に隣接するアーム１３２−１の端をギャップ１８−３に隣接するアーム１３２−２の端に結合してもよい）。１つの適切な構成では、インダクタ２１２は、アーム１３２−１上のポイント２０８と回路ノード２２１との間で結合されてもよい。ポイント２０８は、ギャップ１８−３によって定められるアーム１３２−１の縁に位置してもよく、ギャップ１８−３に隣接して位置してもよく、又はポイント２００とギャップ１８−３との間のいずれかの所望のポイントに位置してもよい。他の適切な構成では、インダクタ２１２は、ノード２１０に直接結合されてもよく、又はポイント２１０と縁１８−３との間のアーム１３２−２上のポイントに直接結合されてもよい。所望ならば、追加のインダクタは、ポイント２１０と回路ノード２２１との間のリターンパス１３４−２上に介在してもよい（例えば、アンテナ４０−１及び４０−２が近距離通信周波数において所望のインピーダンス整合がもたらされることを保証するために）。
【０１１１】
アンテナフィード１１２−１及び１１２−２と関連付けられた信号の周波数において（例えば、図７の非近距離通信送受信機回路９０によって伝達される非近距離信号と関連付けられた６００ＭＨｚよりも高い非近距離周波数）、インダクタ２２４は、アーム１３２−２及びアンテナ４０−２を近距離通信送受信機回路４４から電気的に分離する開回路を形成し、インダクタ２１２は、アンテナ４０−２のアーム１３２−２をアンテナ４０１のアーム１３２−１から電気的に分離する開回路を形成する。このようにして、アンテナ４０−１及び４０−２は、非近距離通信周波数においてギャップ１８−３によって電磁気的に分離されてもよい。
【０１１２】
キャパシタ１５２、２０４、２１６、及び２２０は、フィード端子９８−２がアーム１３２−２に結合されており、アンテナ４０−２が非近距離通信送受信機回路についての逆Ｆアンテナとしての役割を果たすように、且つフィード端子９８−１がアーム１３２−１に結合されており、アンテナ４０−１が非近距離通信送受信機回路についての逆Ｆアンテナとしての役割を果たすように、それらの周波数において短絡を形成してもよい。それらの周波数において、キャパシタ２０４は、アーム１３２−１上のポイント２００を接地１３６上のポイント２０２に電気的に結合してもよい（例えば、リターンパス１３４−３を形成し、インダクタ２０６がアンテナ４０−１の非近距離周波数応答に作用することを可能にする）。調節可能インダクタ２０６におけるスイッチング回路は、低帯域ＬＢ内でアンテナ４０−１の周波数応答を同調するように調節されてもよい。所望ならば、調節可能インダクタ１７２におけるスイッチング回路は、中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢ内でアンテナ４０−１の周波数応答を同調するように調節されてもよい。それらの非近距離通信周波数において、キャパシタ２１６は、アーム１３２−２上のポイント２１０を接地１３６上のポイント１９６に短絡させてもよく、それによって、リターンパス１３４−２を通じて、非近距離通信周波数においてアンテナ電流を接地１３６に短絡させる。アンテナ４０−２におけるスイッチング回路は、所望ならば、中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢ内でアンテナ４０−２の周波数応答を同調するように調節されてもよい。
【０１１３】
任意選択のキャパシタ２４８がパス２２６と接地１３６との間で結合されるシナリオでは、インダクタ２２４は、非近距離通信信号を通すために十分に小さなインダクタンスを有してもよい。キャパシタ２４８は、ポイント２２２から接地１３６上のポイント２４６に非近距離通信信号を短絡させる分路キャパシタンスとしての役割を果たしてもよく、それによって、近距離通信送受信機回路４４を非近距離通信信号から分離する。このシナリオでは、アンテナ４０−２は、キャパシタ２４８によって形成された追加のリターンパス１３４−４を有してもよく、インダクタ２２４は、非近距離通信周波数においてアンテナ４０−２に対してインピーダンス整合を実行してもよい。別の適切な構成では、インダクタ２２４は、中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおいてアンテナ４０−２の周波数応答を同調するように調節される調節可能インダクタ回路を含んでもよい。
【０１１４】
近距離通信周波数において、キャパシタ１５２、２０４、２１６、２２０、及び２４８は、開回路を形成する。これは、フィード端子９８−１、低帯域同調インダクタ２０６、及びフィード端子９８−２を、近距離通信送受信機回路４４によって伝達される近距離通信信号電流から分離する働きをすることがある。同様に、近距離通信周波数における信号は、パス１３４−３を通じて接地ポイント２０２に短絡すること、リターンパス１３４−２を通じて接地ポイント１９６に短絡すること、及びリターンパス１３４−４を通じて接地ポイント２４６に短絡することが防止されてもよい。インダクタ１７２、２１２、及び２２４は、近距離通信周波数において短絡を形成してもよい。このようにして、例示的な近距離通信電流２５０などの近距離通信信号電流は、アンテナ４０−１及び４０−２の両方の部分から形成された導電パス（例えば、デバイス１０についての近距離通信ループアンテナのループアンテナ共振要素を形成する導電ループパス）を通じて流れることができる。電流２５０は、例えば、導電パス２２４を通じてループに、ポイント２２２と２１０との間のアーム１３２−２の部分に、インダクタ２１２を通じてギャップ１８−３を横切って、ポイント２０８と１９０との間のアーム１３２−１の部分に、リターンパス１３４−１を通じて、及び接地１３６を通じて流れることがある。電流２５０は、例えば、デバイス１０によって送信される対応する無線近距離通信信号を生成することがあり、及び／又はデバイス１０によって受信される無線近距離通信信号に応じて生成されることがある。
【０１１５】
このようにして、電流２５０の導電ループパスによって形成された近距離通信ループアンテナは、デバイス１０の幅の実質的に全てにわたって延在してもよい（例えば、アンテナ４０−１及び４０−２の両方の長さにわたって）。これは、例えば、ＲＦＩＤリーダなどの外部近距離通信機器と通信するためにデバイス１０を使用しているユーザがデバイス１０を使用することを促進することができる（例えば、アンテナの体積がＲＦＩＤリーダと調整されるようにユーザがＲＦＩＤリーダ上でデバイス１０を正確に置くことに集中する必要がないように）。同時に、アンテナ４０−１及び４０−２は、複数の帯域における非近距離通信周波数において無線周波数通信を処理することができる（例えば、非近距離通信信号が近距離通信送受信機回路４４又は近距離通信信号と干渉することなく）。アンテナ４０−１及び４０−２は、例えば、無線通信回路３４のデータスループットを最大化するために、アンテナの間の十分な分離を維持すると共に、同一の周波数のうちの１つ以上においてＭＩＭＯ通信を実行してもよい。
【０１１６】
図７及び８の例は例示にすぎない。所望ならば、パス２２４は、アーム１３２−２に沿った位置の代わりにアーム１３２−１に沿ったいずれかの所望の位置に結合されてもよい。アーム１３２−１及び１３２−２は、所望ならば、いずれかの所望の形状（例えば、直線状及び／又は湾曲したパスに従った）を有してもよく、追加のブランチを有してもよい。スロット１４０は、いずれかの他の所望の形状（例えば、デバイス１０の３つの側面に沿って延在し、接地１３６の延在した部分を囲むセグメントを有するＵの字形状、湾曲し、及び／又は直線状の縁を有する形状など）を有してもよい。ポイント１９０は、所望ならば、ポイント１９２と２００との間、又はポイント２００と２０８との間に介在してもよい。導電パス２２６は、所望ならば、ポイント２２２と２１０との間の位置においてアーム１３２−２に結合されてもよい。ポイント２２２は、所望ならば、ギャップ１８−３とポイント２１０との間に介在してもよい。図８の例はアンテナ４０−１及び４０−２を説明するが、所望ならば、デバイス１０における他のアンテナ（例えば、図４のアンテナ４０−３及び４０−４）を実装するために同様の構造が使用されてもよい。アンテナ４０−１及び４０−２は、いずれかの所望の周波数帯域をカバーしてもよい。別の適切な構成では、アーム１３２−１を形成する周囲筐体構造１６のセグメントは、アーム１３２−２を形成する周囲筐体構造１６のセグメントと連続してもよい（例えば、ギャップ１８−３が省略されてもよい）。このシナリオでは、アンテナ４０−１についての追加のリターンパスは、所望ならば、アンテナ４０−１と４０−２との間の分離を最適化するためにポイント２０８と接地１３６との間で結合されてもよい。
【０１１７】
図９は、図７及び８のアンテナ４０−１及び４０−２についての動作周波数Ｆに応じて非近距離通信アンテナ性能（アンテナ効率）がプロットされたグラフである。図９に示されるように、曲線２６７は、非近距離通信周波数において動作するときのアンテナ４０−１のアンテナ効率をプロットしている。非近距離通信周波数において動作しているとき、アンテナ４０−１は、低帯域ＬＢ、中帯域ＭＢ、及び高帯域ＨＢにおいて最大の効率を示すことがある（例えば、約−３ｄＢの最大の効率）。曲線２６９は、非近距離通信周波数において動作しているときのアンテナ４０−２のアンテナ効率をプロットしている。非近距離通信周波数において動作しているとき、アンテナ４０−２は、中帯域ＭＢ及び高帯域ＨＢにおいて最大の効率を示すことがある。アンテナ４０−１及び４０−２は両方、アンテナ４０−１及び４０−２の両方が近距離通信周波数において近距離通信の一部も形成するが、中帯域ＭＢ及び高帯域ＨＢの全体にわたって十分なアンテナ効率を示すことがある（例えば、図８のギャップ１８−３によってもたらされる分離に少なくとも部分的に起因して）。よって、アンテナ４０−１及び４０−２は、所望ならば、近距離通信を実行することに加えて、中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおける１つ以上の周波数においてＭＩＭＯ動作を実行してもよい。
【０１１８】
図１０は、アンテナ４０−１及び／又は４０−２の非近距離周波数応答を同調するために使用することができる１つの可能な調節可能回路の回路図である。図１０に示されるように、無線通信回路３４は、端子２７２と２８６との間で結合された調節可能回路２７０を含んでもよい。回路ノード２７６は、端子２７２に結合されてもよい。インダクタ２７４などのインダクタは、ノード２７６と端子２８６との間で結合されてもよい。インダクタ２８０及び２８２などの固定されたインダクタは、スイッチ２８４（例えば、ＳＰ２Ｔスイッチ又は他の所望のスイッチ）などのスイッチング回路を介して端子２８６に結合されてもよい。キャパシタ２７８は、ノード２７６で結合されてもよい。インダクタ２８０及び２８２は、キャパシタ２７８とスイッチ２８４との間で並列して結合されてもよい。スイッチ２８４は、キャパシタ２７８と端子２８６との間でインダクタ２８０及び２８２のいずれも選択的に結合せず、それらのうちの１つを選択的に結合し、又はそれらのうちの両方を選択的に結合するように調節されてもよい。
【０１１９】
近距離通信周波数において、キャパシタ２７８は、開回路を形成してもよい。インダクタ２７４は、近距離通信周波数において端子２７２を端子２８６に短絡させてもよい。所望ならば、インダクタ２７４は、非近距離通信周波数において端子２７２に結合されたアンテナ共振要素アームに対してインピーダンス整合を実行してもよい。
【０１２０】
非近距離通信周波数において、キャパシタ２７８は、ノード２７６とインダクタ２８０及び２８２との間で短絡を形成してもよい。インダクタ２７４は、非近距離通信周波数において開回路又は短絡を形成するように構成されてもよい。よって、キャパシタ２７８は、インダクタ２８０及び２８２のうちの１つ又は両方を通じて非近距離通信信号を端子２８６に短絡させる働きをすることができる（例えば、スイッチ２８４の状態に応じて）。スイッチ２８４は、端子２７２と２８６との間でインダクタンスを変更し、それによって、非近距離通信周波数において端子２７２に結合されたアンテナ共振要素アームの周波数応答を同調するように調節されてもよい。このようにして、構成要素２７０などの調節可能構成要素は、近距離通信信号についての短絡パス及び非近距離通信アンテナについての同調構成要素の両方としての役割を果たすことができる。
【０１２１】
例として、図１０の構成要素２７０は、図７及び８の調節可能インダクタ１７２（例えば、そこでは、図７に示されるように、構成要素２７０の端子２７２はアーム１３２−１上のポイント１９０に結合されており、構成要素２７０の端子２８６は接地ポイント１９８に結合されている）の代わりに、図７のリターンパス１３４−２（例えば、そこでは、図７に示されるように、端子２７２はアンテナ４０−２のアーム１３２−２に結合されており、端子２８６は接地ポイント１９６に結合されている）の代わりに、図８のリターンパス１３４−３（例えば、そこでは、図８に示されるように、端子２７２はアーム１３２−１上のポイント２００に結合されており、端子２８６は接地ポイント２０２に結合されている）の代わりに、図８のインダクタ２２４（例えば、そこでは、端子２７２はアーム１３２−２上のポイント２２２に結合されており、端子２８６は接地１３６に結合されている）の代わりに使用されてもよく、又はアンテナ４０−１及び／若しくは４０−２におけるいずれかの他の所望の位置において使用されてもよい。図１０の例は例示にすぎない。所望ならば、構成要素２７０は、スイッチ２８４に結合された２つよりも多いインダクタを含んでもよい。概して、構成要素２７０は、端子２７２と２８６との間でいずれかの所望の方式で結合されたいずれかの所望のスイッチ、インダクタ、及びキャパシタを含んでもよい。
【０１２２】
実施形態に従って、導電性周囲壁を有する筐体と、導電性周囲壁を第１及び第２のセグメントに分割する、導電性周囲壁における誘電体充填したギャップと、アンテナ接地と、第１のセグメントから形成された第１の共振要素アーム及び第１のセグメントとアンテナ接地との間で結合された第１のアンテナフィードを有する第１のアンテナと、第２のセグメントから形成された第２の共振要素アーム及び第２のセグメントとアンテナ接地との間で結合された第２のアンテナフィードを有する第２のアンテナと、第１及び第２のアンテナフィードに結合されており、第１及び第２のアンテナを使用して非近距離通信信号を伝達するように構成された非近距離通信送受信機回路と、導電性周囲壁に結合されており、導電性周囲壁の第１及び第２のセグメントのうちの少なくともいくつかを含む導電パスを通じて近距離通信信号を伝達するように構成された近距離通信送受信機回路と、を含む、電子デバイスが提供される。
【０１２３】
別の実施形態に従って、非近距離通信送受信機回路は、多入力・多出力（ＭＩＭＯ）方式の下で第１及び第２のアンテナを使用して、所与の周波数において非近距離通信信号を同時に伝達するように構成されている。
【０１２４】
別の実施形態に従って、電子デバイスは、非近距離通信送受信機回路に結合された第３のアンテナと、非近距離通信送受信機回路に結合された第４のアンテナと、を含み、非近距離通信送受信機回路は、ＭＩＭＯ方式の下で第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用して、所与の周波数において非近距離通信信号を同時に伝達するように構成されている。
【０１２５】
別の実施形態に従って、近距離通信送受信機回路は、第１のインダクタを介して導電性周囲壁の第２のセグメントに結合されており、導電パスは、第１のインダクタを含む。
【０１２６】
別の実施形態に従って、電子デバイスは、誘電体充填したギャップを横切って導電性周囲壁の第１のセグメントと第２のセグメントの間で結合された第２のインダクタを含み、導電パスは、第２のインダクタを含む。
【０１２７】
別の実施形態に従って、電子デバイスは、導電性周囲壁の第１のセグメントとアンテナ接地との間で結合された第３のインダクタを含み、導電パスは、第３のインダクタを含む。
【０１２８】
別の実施形態に従って、第３のインダクタは、第１のアンテナの非近距離通信周波数応答を同調するように構成された調節可能インダクタを含む。
【０１２９】
別の実施形態に従って、電子デバイスは、導電性周囲壁の第１のセグメントとアンテナ接地との間で結合された第４のインダクタと、第４のインダクタと導電性周囲壁の第１のセグメントとの間に順番に結合された第１のキャパシタと、を含む。
【０１３０】
別の実施形態に従って、第１のアンテナフィードは、導電性周囲壁の第１のセグメントに結合された第１の正フィード端子を含み、第２のアンテナフィードは、導電性周囲壁の第２のセグメントに結合された第２の正フィード端子を含み、電子デバイスは、第１の正フィード端子と導電性周囲壁の第１のセグメントとの間で結合された第２のキャパシタと、第２の正フィード端子と導電性周囲壁の第２のセグメントとの間で結合された第３のキャパシタと、を含む。
【０１３１】
別の実施形態に従って、電子デバイスは、導電性周囲壁の第２のセグメントとアンテナ接地との間で結合された第４のキャパシタを含み、第４のキャパシタは、６００ＭＨｚ以上の周波数において第２のアンテナについてのリターンパスを形成するように構成されている。
【０１３２】
別の実施形態に従って、第１のインダクタは、導電性周囲壁の第２のセグメントに結合された第１の側面、及び近距離通信送受信機回路に結合された第２の側面を有し、電子デバイスは、第１のインダクタの第２の側面とアンテナ接地との間で結合された第４のキャパシタを含み、第４のキャパシタは、近距離通信周波数において開回路を、及び非近距離通信周波数において短絡を形成するように構成されている。
【０１３３】
別の実施形態に従って、第１及び第２のインダクタは、近距離通信信号を通すように構成されており、第２のインダクタは、非近距離通信信号を遮断するように構成されている。
【０１３４】
別の実施形態に従って、電子デバイスは、第１のアンテナの非近距離通信周波数応答を同調するように構成された調節可能回路を含み、調節可能回路は、導電性周囲壁の第１のセグメントに結合された第１の端子と、アンテナ接地に結合された第２の端子と、第１の端子と第２の端子の間で結合された第１のインダクタと、第１の端子に結合されたキャパシタと、第２の端子に結合されたスイッチと、キャパシタとスイッチとの間で並列して結合された第２及び第３のインダクタと、を含む。
【０１３５】
実施形態に従って、導電性周囲構造を有する筐体と、導電性周囲構造における第１、第２、及び第３の誘電体充填したギャップであって、導電性周囲構造の第１のセグメントは、第１の誘電体充填したギャップと第３の誘電体充填したギャップの間で延在し、導電性周囲構造の第２のセグメントは、第３の誘電体充填したギャップと第２の誘電体充填したギャップの間で延在する、第１、第２、及び第３の誘電体充填したギャップと、アンテナ接地であって、第１の誘電体充填したギャップは、第１のセグメントをアンテナ接地から分離し、第２の誘電体充填したギャップは、第２のセグメントをアンテナ接地から分離する、アンテナ接地と、第３の誘電体充填したギャップを横切って第１のセグメントと第２のセグメントの間で結合されたインダクタと、第１及び第２のセグメント、インダクタ、並びにアンテナ接地の部分を含む導電ループパスを通じて近距離通信信号を伝達するように構成された近距離通信送受信機回路と、を含む、電子デバイスが提供される。
【０１３６】
別の実施形態に従って、電子デバイスは、第１のセグメントに結合された第１のフィード端子及びアンテナ接地に結合された第２のフィード端子を有する第１のアンテナフィードと、第２のセグメントに結合された第３のフィード端子及びアンテナ接地に結合された第４のフィード端子を有する第２のアンテナフィードと、第１及び第２のアンテナフィードに結合されており、第１及び第２のアンテナフィードの両方を通じて、所与の周波数において非近距離通信信号を同時に伝達するように構成された非近距離通信回路と、を含む。
【０１３７】
別の実施形態に従って、所与の周波数は、第１の非近距離通信周波数帯域にあり、追加の周波数は、第１の非近距離通信周波数帯域よりも高い第２の非近距離通信周波数帯域にあり、非近距離通信回路は、第１及び第２のアンテナフィードを通じて、所与の周波数及び追加の周波数の両方において非近距離通信信号を同時に伝達するように構成されている。
【０１３８】
別の実施形態に従って、電子デバイスは、第１のセグメントとアンテナ接地との間で結合された第１の追加のインダクタと、近距離通信送受信機回路と第２の区との間で結合された第２の追加のインダクタと、を含み、導電ループパスは、第１及び第２の追加のインダクタを含む。
【０１３９】
別の実施形態に従って、第１の追加のインダクタは、第１のセグメント上の第１のポイントに結合されており、電子デバイスは、第１のセグメント上の第２のポイントに結合された第１のアンテナフィードと、第１のセグメント上の第３のポイントとアンテナ接地との間で結合された第１のリターンパスと、第２のセグメント上の第１のポイントとアンテナ接地との間で結合された第２のリターンパスと、第２のセグメント上の第２のポイント及びアンテナ接地に結合された第２のアンテナフィードと、を含み、第１のセグメント上の第２のポイントは、第１のポイントと第１のセグメント上の第３のポイントの間に介在し、第１のセグメント上の第３のポイントは第１のセグメント上の第２のポイントと第３の誘電体充填したギャップとの間に介在し、第２のセグメント上の第１のポイントは、第３の誘電体充填したギャップと第３のセグメント上の第２のポイントとの間に介在する。
【０１４０】
別の実施形態に従って、第２の追加のインダクタは、第２のセグメント上の第２のポイントに結合されており、電子デバイスは、第１のアンテナフィードと第１のセグメント上の第２のポイントとの間で結合された第１のキャパシタと、第１のリターンパス上に介在する第２のキャパシタと、第２のリターンパス上に介在する第３のキャパシタと、第２のアンテナフィードと第２のセグメント上の第２のポイントとの間で結合された第４のキャパシタと、を含み、第１、第２、第３、及び第４のキャパシタは、非近距離通信周波数において短絡を形成し、近距離通信周波数において開回路を形成するように構成されている。
【０１４１】
実施形態に従って、導電性周囲壁を有する筐体と、導電性周囲壁を第１及び第２のセグメントに分割する導電性周囲壁における誘電体充填したギャップと、アンテナ接地と、第１のセグメントから形成された第１の共振要素アーム、第１のセグメントに結合された第１のアンテナフィード端子、アンテナ接地に結合された第２のアンテナフィード端子、及び第１のセグメントとアンテナ接地との間で結合された第１のリターンパスを有する第１のアンテナと、第２のセグメントから形成された第２の共振要素アーム、第２のセグメントに結合された第３のアンテナフィード端子、アンテナ接地に結合された第４のアンテナフィード端子、及びアンテナ接地と、誘電体充填したギャップと第３のアンテナフィード端子との間に介在する第２のセグメント上の位置との間で結合された第２のリターンパスを有する第２のアンテナと、第１及び第２のアンテナフィードに結合されており、第１及び第２のアンテナを使用して、非近距離通信信号を同時に伝達するように構成された非近距離通信送受信機回路と、インダクタによって導電性周囲壁の第１のセグメントに結合された近距離通信送受信機回路と、を含み、近距離通信送受信機回路は、インダクタ、第１のセグメントの部分、第１のリターンパス、及びアンテナ接地の部分を含む導電ループパスを通じて近距離通信信号を伝達するように構成されている、電子デバイスが提供される。
【０１４２】
上述したことは例示にすぎず、説明された実施形態の範囲及び精神から逸脱することなく当業者によって様々な修正が行われてもよい。上述した実施形態は、個々に又はいずれかの組み合わせで実装されてもよい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【外国語明細書】
2019068412000001.pdf