(57)【要約】【課題】本発明の一実施形態の無線通信装置は、信号送信後の伝搬路の特性を推定する。【解決手段】本発明の一態様としての無線通信装置は、送信部と、受信部と、信号処理部と、を備える。前記送信部は第１信号を送信する。前記受信部は、前記第１信号の送信時の送信伝搬路特性を示す情報を含む第２信号を受信する。前記信号処理部は、前記第１信号の送信時の前記送信伝搬路特性を前記第２信号から取得し、前記第２信号の受信時の受信伝搬路特性を前記第２信号から推定し、取得された前記送信伝搬路特性と、推定された前記受信伝搬路特性と、に基づき、取得された前記送信伝搬路特性に係る時刻よりも後の時刻における前記送信伝搬路特性を推定する。そして、前記送信部は、推定された前記送信伝搬路特性に基づき、第３信号を送信する。【選択図】図１
2019009523.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１信号を送信する送信部と、
前記第１信号の送信時の送信伝搬路特性を示す情報を含む第２信号を受信する受信部と、
前記第１信号の送信時の前記送信伝搬路特性を前記第２信号から取得し、
前記第２信号の受信時の受信伝搬路特性を前記第２信号から推定し、
取得された前記送信伝搬路特性と、推定された前記受信伝搬路特性と、に基づき、取得された前記送信伝搬路特性に係る時刻よりも後の時刻における前記送信伝搬路特性を推定する信号処理部と、
を備え、
前記送信部は、推定された前記送信伝搬路特性に基づき、第３信号を送信する
無線通信装置。
【請求項２】
前記信号処理部が、
取得された前記送信伝搬路特性と、推定された前記受信伝搬路特性と、に基づき、送信伝搬路特性変動量を推定し、
取得された前記送信伝搬路特性と、推定された前記送信伝搬路特性変動量と、に基づき、取得された前記送信伝搬路特性に係る時刻よりも後の時刻における前記送信伝搬路特性を推定する
請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
少なくとも第１および第２の時刻における前記送信伝搬路特性が前記第２信号から取得され、
少なくとも前記第１、前記第２、および第３の時刻における前記受信伝搬路特性が前記第２信号から推定され、
各時刻における前記送信伝搬路特性と、各時刻における前記受信伝搬路特性と、に基づき、前記第３の時刻における前記送信伝搬路特性が推定される
請求項１または２に記載の無線通信装置。
【請求項４】
前記信号処理部が、推定された前記送信伝搬路特性に基づき、前記第３信号を送信する伝送方式を決定し、
前記送信部が、決定された前記伝送方式により、前記第３信号を送信する
請求項１ないし３のいずれか一項に記載の無線通信装置。
【請求項５】
前記第１信号が複数の第１信号サブキャリアにより送信され、前記第２信号が複数の第２信号サブキャリアにより受信される場合において、
前記信号処理部が、
前記第１信号の送信時の前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性を前記第２信号から取得し、
前記第２信号の受信時の前記第２信号サブキャリアの前記受信伝搬路特性を前記第２信号から推定し、
取得された前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性と、推定された前記第２信号サブキャリアの前記受信伝搬路特性と、に基づき、取得された前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性に係る時刻よりも後の時刻における前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性を推定し、
推定された前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性に基づき、前記第１信号サブキャリアの変調方式を決定し、
前記送信部が、決定された前記変調方式により変調された前記複数の第１信号サブキャリアにより、前記第３信号を送信する
請求項１ないし３のいずれか一項に記載の無線通信装置。
【請求項６】
前記信号処理部が、取得された前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性に基づく前記第１信号サブキャリアの送信伝搬路特性変動量と、推定された前記第２信号サブキャリアの前記受信伝搬路特性に基づく前記第２信号サブキャリアの受信伝搬路特性変動量と、に係る相関係数に基づき、前記複数の第２信号サブキャリアから、前記第１信号サブキャリアに対応する前記第２信号サブキャリアを決定し、
推定された前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性が、取得された前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性と、対応する前記第２信号サブキャリアの前記受信伝搬路特性と、に基づくものである
請求項５に記載の無線通信装置。
【請求項７】
推定された前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性の値が、少なくとも前記相関係数を乗算して算出されている
請求項６に記載の無線通信装置。
【請求項８】
前記信号処理部が、一連の前記第１信号サブキャリアのそれぞれを、一連の前記第２信号サブキャリアのそれぞれと周波数順に比較することにより、前記第１信号サブキャリアそれぞれの相関値を算出し、
前記第１信号サブキャリアごとに算出された前記相関値に基づき前記相関係数が算出される
請求項６または７に記載の無線通信装置。
【請求項９】
前記一連の前記第１信号サブキャリアと比較される前記一連の前記第２信号サブキャリアを変えていくことにより導出された前記一連の前記第２信号サブキャリアごとの相関係数のうち、最も条件に合う相関係数に係る一連の前記第２信号サブキャリアから、前記第１信号サブキャリアに対応する前記第２信号サブキャリアが決定される
請求項８に記載の無線通信装置。
【請求項１０】
前記第１信号サブキャリアの送信伝搬路特性変動量が、所定時間ごとに推定される場合において、前記所定時間ごとに、前記第１信号サブキャリアに対応する前記第２信号サブキャリアが決定される
請求項９に記載の無線通信装置。
【請求項１１】
前記相関係数が、比較された前記第１信号サブキャリアごとに算出された前記相関値の平均値である
請求項８ないし１０のいずれか一項に記載の無線通信装置。
【請求項１２】
前記相関係数が第１閾値を下回った場合に、前記信号処理部が、前記第１閾値を下回った前記相関係数に係る前記第１信号サブキャリアに対しては、取得された前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性に基づき、変調方式を決定する
請求項６ないし１１のいずれか一項に記載の無線通信装置。
【請求項１３】
推定された前記第１信号サブキャリアの送信伝搬路特性変動量が第２閾値を上回った場合に、前記信号処理部が、前記第２閾値を上回った送信伝搬路特性変動量に係る前記第１信号サブキャリアに対しては、取得された前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性に基づき、変調方式を決定する
請求項５ないし１２のいずれか一項に記載の無線通信装置。
【請求項１４】
前記送信伝搬路特性の推定の対象から外された前記第１信号サブキャリアが所定数を上回る場合は、前記信号処理部が、全ての前記第１信号サブキャリアに対し、取得された前記第１信号サブキャリアの前記送信伝搬路特性に基づき、変調方式を決定する
請求項１３に記載の無線通信装置。
【請求項１５】
前記信号処理部が、前記送信伝搬路特性の推定を行わないとされた前記第１信号サブキャリアに対する変調レートを、所定の変調レートよりも低くする
請求項１３または１４に記載の無線通信装置。
【請求項１６】
前記信号処理部が、推定された前記送信伝搬路特性に対しスムージングを行う
請求項１ないし１５のいずれか一項に記載の無線通信装置。
【請求項１７】
少なくとも、前記第１信号に係る無線電波を送信または前記第２信号に係る無線電波を受信するアンテナ
をさらに備える請求項１ないし１６のいずれか一項に記載の無線通信装置。
【請求項１８】
第１信号を送信するステップと、
前記第１信号の送信時の送信伝搬路特性を示す情報を含む第２信号を受信するステップと、
前記第１信号の送信時の前記送信伝搬路特性を前記第２信号から取得するステップと、
前記第２信号の受信時の受信伝搬路特性を前記第２信号から推定するステップと、
取得された前記送信伝搬路特性と、推定された前記受信伝搬路特性と、に基づき、取得された前記送信伝搬路特性に係る時刻よりも後の時刻における前記送信伝搬路特性を推定するステップと、
推定された前記送信伝搬路特性に基づき、第３信号を送信するステップと、
を備える無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、無線通信装置および無線通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
占有周波数帯域が大きい広帯域無線通信において、周波数選択性の低下を補うために、適応変調方式が提唱されている。例えば、直交周波数分割多重方式（ＯＦＤＭ）を用いた無線通信における適応変調方式としては、各サブキャリアの伝搬路特性に基づき、各サブキャリアの変調方式を変更する方法が提案されている。
【０００３】
例えば、第１の無線通信装置と第２の無線通信装置とが無線通信を行う場合において、第１の無線通信装置が送信した信号に基づき、第２の無線通信装置が伝搬路特性を推定する。そして、第２の無線通信装置により推定された伝搬路特性が第１の無線通信装置にフィードバックされる。第１の無線通信装置は、フィードバックされた伝搬路特性に基づき、送信信号の変調方式を決定する。このようにして、伝搬路特性に応じた変調方式が決定される。
【０００４】
しかし、フィードバックされた伝搬路特性は、第１の無線通信装置が第２の無線通信装置に送信したときの伝搬路特性を示す。ゆえに、伝搬路特性が刻々と変化している場合、フィードバックされた伝搬路情報は、現在の伝搬路特性を示すものではない。したがって、フィードバックされた伝搬路情報に基づいて変調が行われても、通信品質が劣化する場合もあり得る。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−６７２３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の一実施形態の無線通信装置は、信号送信後の伝搬路の特性を推定する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様としての無線通信装置は、送信部と、受信部と、信号処理部と、を備える。前記送信部は第１信号を送信する。前記受信部は、前記第１信号の送信時の送信伝搬路特性を示す情報を含む第２信号を受信する。前記信号処理部は、前記第１信号の送信時の前記送信伝搬路特性を前記第２信号から取得し、前記第２信号の受信時の受信伝搬路特性を前記第２信号から推定し、取得された前記送信伝搬路特性と、推定された前記受信伝搬路特性と、に基づき、取得された前記送信伝搬路特性に係る時刻よりも後の時刻における前記送信伝搬路特性を推定する。そして、前記送信部は、推定された前記送信伝搬路特性に基づき、第３信号を送信する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の一実施形態に係る無線通信システムの一例を示す概念図。
【図２】ＯＦＤＭ信号と伝搬路特性との関係を示す図。
【図３】ＯＦＤＭ信号と伝搬路特性との関係の変化を示す図。
【図４】本発明の一実施形態に係る無線通信装置の全体処理の概略フローチャートの一例を示す図。
【図５】送信伝搬路特性推定部の内部構成の一例を示すブロック図。
【図６】送信伝搬路特性の変動と受信伝搬路特性の変動との相関を示す図。
【図７】相関値が高いサブキャリアの検出方法を説明する図。
【図８】比較するサブキャリアの相違による相関値の変動を説明する図。
【図９】送信伝搬路特性の推定処理のフローチャートの一例を示す図。
【図１０】スムージングによる効果を説明する図。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。
【００１０】
（本発明の一実施形態）
図１は、本発明の一実施形態に係る無線通信システムの一例を示す概念図である。本実施形態に係る無線通信システムは、無線通信装置１と、無線通信装置１と無線通信を行うる無線通信装置（以降、通信相手）２と、を備える。無線通信装置１は、信号を受信する受信部１１と、信号を送信する送信部１２と、送信および受信に係る信号に対する処理を行う信号処理部１３と、無線電波を少なくとも送信または受信するアンテナ１４と、を備える。信号処理部１３は、送信伝搬路特性取得部１３１と、受信伝搬路特性推定部１３２と、送信伝搬路特性推定部１３３と、パラメータ決定部１３４と、送信信号生成部１３５と、を備える。
【００１１】
本実施形態の無線通信装置１は、通信相手２と、周波数分割複信（ＦＤＤ）にて全二重通信を行うことを想定する。本説明では、無線通信装置１を基準として、無線通信装置１から通信相手２への信号を送信信号（第１信号と第３信号）と記載し、通信相手２から無線通信装置１への信号を受信信号（第２信号）と記載する。また、送信信号の伝搬路を送信伝搬路と記載し、受信信号の伝搬路を受信伝搬路と記載する。図１では、アンテナ１４からの送信信号に係る無線電波は、矢印３１で示された送信伝搬路を介して通信相手２に到達することが示されている。また、通信相手２からの受信信号に係る無線電波は、矢印３２で示された受信伝搬路を介してアンテナ１４に到達することが示されている。
【００１２】
本実施形態の無線通信装置１は、送信伝搬路の特性に応じた送信を行うとする。例えば、送信伝搬路の特性に応じて、送信信号の伝送方式を変えてもよい。例えば、伝送方式を複数のサブキャリアを用いるマルチキャリア無線通信方式とするか否かを決定してもよい。また、伝送方式をマルチキャリア無線通信方式とした場合は、送信伝搬路の特性および受信伝搬路の特性はサブキャリアごとに異なる。そのため、無線通信装置１は、送信信号の各サブキャリアの送信伝搬路の特性に応じた送信を行うとする。例えば、無線通信装置１は、サブキャリアの送信伝搬路の特性に基づき、送信信号のサブキャリアの変調方式を決定してもよい。
【００１３】
なお、以降、送信伝搬路の特性を送信伝搬路特性と記載し、受信伝搬路の特性を受信伝搬路特性と記載する。また、送信信号のサブキャリアを送信側サブキャリアと記載し、受信信号のサブキャリアを受信側サブキャリアと記載する。
【００１４】
送信伝搬路特性および受信伝搬路特性としては、信号の振幅、信号電力、位相、利得（ゲイン）などが考えられるが、目的に応じて、用いる特性を予め定めておけばよい。例えば、送信伝搬路特性の振幅または電力は考慮されるが、位相は考慮されないとしてもよい。
【００１５】
以降の説明では、無線通信装置１は、マルチキャリア無線通信方式である直交周波数分割多重方式（ＯＦＤＭ）を用いて送信を行うとし、送信側サブキャリアの送信伝搬路特性に基づいて、送信側サブキャリアの変調を行うものとする。送信伝搬路特性に応じた変調が行われることにより、誤り率特性、通信速度などの通信品質の劣化が防がれる。
【００１６】
送信伝搬路特性に応じた変調が通信品質に及ぼす影響について説明する。図２は、ＯＦＤＭ信号と伝搬路特性との関係を示す図である。図２の横軸がＯＦＤＭ信号の周波数を示し、縦軸が伝搬路応答電力を示す。伝搬路応答電力は、伝搬路特性の一種である。図２の矢印は、サブキャリアとその変調方式を示す。矢印の先端がサブキャリアに適用される直角位相振幅変調（ＱＡＭ）の種類（信号点の数）を示す。図２では、サブキャリアの伝搬路応答電力の大きさに応じて、変調レートの高い変調方式が割り当てられている。
【００１７】
ＯＦＤＭ信号は、周波数が異なるサブキャリアごとに変調される信号を割り当てて、これらを逆フーリエ変換することにより生成される信号である。図２の例のように、サブキャリアごとに変調方式を変えることもできる。
【００１８】
伝搬路に直接波以外の遅延波等が存在する場合などでは、図２のグラフが示すように、応答電力に起伏が存在し得る。一般的に電力が低くなる周波数においては、相対的に信号電力対雑音電力比（ＳＮＲ）が低くなる。そのため、当該周波数において、無線通信の誤り率が上昇する。また、信号点の数が小さい変調方式は、信号点間の距離が延びることから、誤りが発生しにくいという特徴がある。ゆえに、図２の例のように、伝搬路の電力特性が低いサブキャリアには低次の変調方式が用いられ、電力特性が高いサブキャリアには高次の変調方式が用いられることが好ましい。図２の例では、最も応答電力が低いサブキャリアには４位相偏移変調（ＱＰＳＫ）が用いられ、最も応答電力を高いサブキャリアには１０２４ＱＡＭが用いられている。このように変調方式を変えることにより、通信品質の低下を防ぐことができる。
【００１９】
このように、送信伝搬路特性に応じて変調方式を変えることにより、通信品質の劣化が防がれる。しかし、本実施形態では、前述の通り、送受信で異なる周波数帯域を用いて常に双方向の通信が行われるため、受信伝搬路特性と送信伝搬路特性とは異なる。無線通信装置１は、公知の手法を用いて、受信信号に基づき受信伝搬路特性を推定することはできる。しかし、受信信号だけでは送信伝搬路特性を推定することができない。そこで、本実施形態では、通信相手２が送信信号に基づいて送信伝搬路特性を推定し、推定された送信伝搬路特性を無線通信装置１にフィードバックするものとする。つまり、無線通信装置１は、送信伝搬路特性を示す情報を含む受信信号を受信するものとする。
【００２０】
なお、全てのサブキャリアの送信伝搬路特性がフィードバックされなくともよい。例えば、一部のサブキャリアの送信伝搬路特性がフィードバックされ、一部のサブキャリアの送信伝搬路特性に基づき、残りのサブキャリアの送信伝搬路特性が補完されてもよい。また、用いられない項目の送信伝搬路特性はフィードバックされなくともよい。例えば、伝搬路特性として信号の振幅または電力値を用いる場合に、位相はフィードバックされなくともよい。
【００２１】
しかし、アンテナ１４、無線通信装置１の周囲にある反射帯などの位置が変動することにより、伝搬路特性は変化する。そして、送信伝搬路特性がフィードバックされるまでには時間がかかる。フィードバックに要する時間を、フィードバック遅延時間と記載する。フィードバック遅延時間には、送信伝搬遅延と、通信相手２の処理遅延と、受信伝搬遅延と、が含まれる。送信伝搬遅延は、送信信号が通信相手２に届くまでの時間を意味する。受信伝搬遅延は、受信信号が通信相手２から無線通信装置１に届くまでの時間である。通信相手２の処理遅延には、通信相手２が送信伝搬路特性を推定する処理に要する時間と、通信相手２が受信信号を生成する処理に要する時間と、が含まれる。
【００２２】
フィードバック遅延時間よりも短時間に送信伝搬路特性が変化してしまうと、フィードバックされた送信伝搬路特性は、変化後の送信伝搬路特性を示していないことになる。ゆえに、フィードバックされた送信伝搬路情報に基づき変調を行っても、現在の送信伝搬路特性との齟齬があるために、通信品質が劣化する。特に、通信距離が長くなる程、フィードバック遅延時間が長くなるため、通信品質が劣化する可能性が高くなる。
【００２３】
図３は、ＯＦＤＭ信号と伝搬路特性との関係の変化を示す図である。破線のグラフが伝搬路特性の変化前を示し、実線のグラフが伝搬路特性の変化後を示す。
【００２４】
例えば、変化前は最も電力が高く１０２４ＱＡＭを用いていたサブキャリアは、変化後は２５６ＱＡＭを用いたほうが好ましい。一方で、変化前は最も電力が低くＱＰＳＫを用いていたサブキャリアは、変化後は１６ＱＡＭを用いるのに十分な電力に達している。つまり、変化後も以前の変調方式にて通信が行われると、変化前に最も電力が高かったサブキャリアでは誤り率特性の劣化が生じ、変化前に最も電力が低かったサブキャリアではスループットの低下が生じる。したがって、送信伝搬路特性の変動に応じて、送信側サブキャリアの変調方式が調整されることが好ましい。
【００２５】
このように、送信伝搬路特性に応じて送信方式を変更する無線通信装置では、現時点の送信伝搬路特性をできる限り正確に把握することは、結果として、通信品質の向上につながる。ゆえに、本実施形態の無線通信装置１は、フィードバックされた送信伝搬路特性をそのまま用いずに、変化後の送信伝搬路特性を推定する。
【００２６】
なお、図１に示された構成要素は、変化後の送信伝搬路特性を推定するためのものである。その他の無線通信に必要な構成要素は省略されている。つまり、無線通信装置１は、その他の構成要素を備えていてもよい。例えば、無線通信装置１の信号処理部１３は、メモリ、ストレージなどにより実現される記憶部を含んでいてもよい。
【００２７】
無線通信装置１の信号処理部１３の内部構成について説明する。送信伝搬路特性取得部１３１は、送信信号の送信時の送信伝搬路特性を受信信号から取得する。なお、受信信号に含まれる送信伝搬路特性に係る送信時刻は、当該受信信号を受信した時刻からフィードバック遅延時間を減算した時刻となる。
【００２８】
受信伝搬路特性推定部１３２は、受信信号の受信時における受信伝搬路特性を受信信号から推定する。受信信号から受信伝搬路特性を算出する方法は、公知の手法を用いればよい。なお、通信相手２が、送信信号から送信伝搬路特性を推定する方法も同様である。
【００２９】
送信伝搬路特性推定部１３３は、送信伝搬路特性取得部１３１により取得された送信伝搬路特性と、受信伝搬路特性推定部１３２により推定された受信伝搬路特性と、に基づき、取得された送信伝搬路特性に係る時刻よりも後の時刻における送信伝搬路特性を推定する。
【００３０】
例えば、第１の時刻に送信信号が送信されたとする。第１の時刻からフィードバック遅延時間ほど経過した第２の時刻に、第１の時刻の送信伝搬路特性を示す情報を含む受信信号が受信される。また、第２の時刻にも送信信号が送信され、第２の時刻からフィードバック遅延時間ほど経過した第３の時刻に、第２の時刻の送信伝搬路特性を示す情報を含む受信信号が受信される。このような場合において、送信伝搬路特性推定部１３３は、送信伝搬路特性取得部１３１から第１および第２の時刻における送信伝搬路特性を取得し、受信伝搬路特性推定部１３２から第１、第２、および第３の時刻における受信伝搬路特性を取得する。そして、これらの送信伝搬路特性および受信伝搬路特性に基づき、送信伝搬路特性推定部１３３は、第３の時刻における送信伝搬路特性を推定する。推定の詳細は、送信伝搬路特性推定部１３３の内部構成とともに説明する。
【００３１】
こうして、送信伝搬路特性推定部１３３により推定された送信伝搬路特性は、送信伝搬路特性取得部１３１により取得された送信伝搬路特性よりも新しいものとなる。ゆえに、送信伝搬路特性推定部１３３により推定された送信伝搬路特性が、変化後の送信伝搬路特性となり得る。したがって、送信伝搬路特性推定部１３３により推定された送信伝搬路特性に基づいて変調方式を決定するほうが、フィードバックされた送信伝搬路特性に基づいて変調方式を決定するほうよりも、通信品質の向上につながる。
【００３２】
パラメータ決定部１３４は、推定された送信伝搬路特性に基づき、変調のためのパラメータを生成する。パラメータは送信側サブキャリアの変調方式でもよい。例えば、図３にて説明したように、各送信側サブキャリアの伝搬路応答電力に基づき、各送信側サブキャリアの変調方式、つまりＱＡＭの信号点の数が決定されてもよい。また、前述の通り、推定された送信伝搬路特性に基づき、伝送方式を決定してもよい。
【００３３】
送信信号生成部１３５は、パラメータ決定部１３４により生成されたパラメータに基づき、信号を生成する。例えば、パラメータ決定部１３４により決定された送信側サブキャリアごとの変調方式に基づき、送信側サブキャリアを変調してＯＦＤＭ信号を生成してもよい。生成された信号は、送信部１２を介して、通信相手２に送信される。こうして、変化後の送信伝搬路特性に応じた送信信号が通信相手２に送信されるため、実際の送信伝搬路特性との齟齬による特性劣化が生じにくくなる。
【００３４】
次に、各構成要素による処理の流れについて説明する。図４は、本発明の一実施形態に係る無線通信装置の全体処理の概略フローチャートの一例を示す図である。
【００３５】
送信部１２が送信信号を送信する（Ｓ１０１）。その後、受信部１１が受信信号を受信する（Ｓ１０２）。送信を続けない場合は（Ｓ１０３のＮＯ）、送信伝搬路特性を推定する必要がないため、フローは終了する。送信を続ける場合は（Ｓ１０３のＹＥＳ）、送信伝搬路特性取得部１３１は受信信号から送信伝搬路特性を取得し（Ｓ１０４）、受信伝搬路特性推定部１３２は受信信号から受信伝搬路特性を推定する（Ｓ１０５）。
【００３６】
送信伝搬路特性推定部１３３が、取得された前記送信伝搬路特性と、推定された前記受信伝搬路特性と、に基づき、各送信側サブキャリアの送信伝搬路特性を推定する（Ｓ１０６）。パラメータ決定部１３４が各送信側サブキャリアの変調方式を決定する（Ｓ１０７）。変調部が、各送信側サブキャリアの変調方式に基づく変調を行い、送信信号を生成する（Ｓ１０８）。これにより、適応変調方式の無線通信となる。そして、再びＳ１０１の処理に戻り、送信部１２が送信信号を送信する。これらの処理が送信の終了まで繰り返される。
【００３７】
なお、このフローチャートは一例であり、必要とされる処理結果を得ることができれば処理の順序等は限られるものではない。例えば、Ｓ１０４の処理とＳ１０５の処理は、図４の通り並行に行われてもよいし、順番に行われてもよい。また、各処理の処理結果は、逐次、図示されていない記憶部に記憶され、各構成要素は当該記憶部を参照して処理結果を取得してもよい。
【００３８】
送信伝搬路特性推定部１３３の推定方法について説明する。図５は、送信伝搬路特性推定部１３３の内部構成の一例を示すブロック図である。送信伝搬路特性推定部１３３は、送信伝搬路特性変動量算出部１３３１と、受信伝搬路特性変動量算出部１３３２と、相関係数算出部１３３３と、重みづけ係数算出部１３３４と、送信伝搬路特性変動量推定部１３３５と、送信伝搬路特性算出部１３３６と、を備える。
【００３９】
図５に示された矢印は、各構成要素へ入出力される個別の情報（値）を表す。但し、矢印の数はフィードバック遅延時間により異なる。図５の例では、フィードバック遅延時間が所定時間間隔の２つ分である場合を想定する。時刻ｔｎ（ｎは整数）から、所定時間間隔が１つ経過した時刻をｔｎ＋１と記載する。図５の例では、フィードバック遅延時間が所定時間間隔の２つ分であるため、時刻ｔｎにおいて送信された送信信号に係る送信伝搬路特性が、時刻ｔｎ＋２において受信された受信信号に含まれていると言える。
【００４０】
図５の例において、時刻ｔｎから通信を開始し、時刻ｔｎ＋３まで経過したとする。つまり、時刻ｔｎ、ｔｎ＋１、ｔｎ＋２、およびｔｎ＋３にて受信信号が受信されたとする。この場合、送信伝搬路特性取得部１３１は、時刻ｔｎ＋２における受信信号から時刻ｔｎにおける送信伝搬路特性ＦＴＸｔｎを、時刻ｔｎ＋３における受信信号から時刻ｔｎ＋１の送信伝搬路特性をＦＴＸｔｎ＋１との２つを取得する。なお、ＴＸは送信側に係るものであることを意味する。また、受信伝搬路特性推定部１３２は、時刻ｔｎからｔｎ＋３までの各時刻における受信信号それぞれから、各時刻における受信伝搬路特性ＦＲＸｔｎ、ＦＲＸｔｎ＋１、ＦＲＸｔｎ＋２、およびＦＲＸｔｎ＋３の４つを推定する。なお、ＲＸは送信側に係るものであることを意味する。
【００４１】
そして、図５に示すように、送信伝搬路特性ＦＴＸｔｎおよびＦＴＸｔｎ+1と、受信伝搬路特性ＦＲＸｔｎ、ＦＲＸｔｎ＋１、ＦＲＸｔｎ＋２、およびＦＲＸｔｎ＋３と、が送信伝搬路特性推定部１３３に入力される。送信伝搬路特性推定部１３３は、これらの入力に基づき、時刻ｔｎ＋３の送信伝搬路特性ＦＴＸｔｎ＋３を出力する。
【００４２】
なお、前述のように、送信伝搬路特性および受信伝搬路特性はサブキャリアごとに存在するため、入力される送信伝搬路特性および受信伝搬路特性と、出力される送信伝搬路特性は、サブキャリアの数だけあるが、説明の便宜上、サブキャリアは区別しないで説明する。
【００４３】
時刻ｔｎ＋３の送信伝搬路特ＦＴＸｔｎ＋３は、時刻ｔｎ＋１の送信伝搬路特性ＦＴＸｔｎ＋１に、時刻ｔｎ＋１から時刻ｔｎ＋２までの送信伝搬路特性の変動量と、時刻ｔｎ＋２から時刻ｔｎ＋３までの送信伝搬路特性の変動量と、を加算したもので表される。時刻ｔｎから時刻ｔｎ＋１までの送信伝搬路特性の変動量を送信伝搬路特性変動量ＤＴＸｔｎ−ｔｎ＋１と表す場合、推定の送信伝搬路特性ＦＴＸｔｎ＋３は、次式のように表される。
【数１】
2019009523.tif 000003
【００４４】
送信伝搬路特性変動量ＤＴＸｔｎ−ｔｎ＋１は、受信伝搬路特性変動量ＤＲＸｔｎ−ｔｎ＋１に基づき推定される。送信伝搬路特性の変動と受信伝搬路特性の変動とに相関が認められるためである。
【００４５】
図６は、送信伝搬路特性の変動と受信伝搬路特性の変動との相関を示す図である。図６では、伝搬路内に鳥などの障害物が通過したことによる変動の相関が示されている。送信信号の周波数帯域は７０Ｈｚ帯、受信信信号の周波数帯域は８０Ｈｚ帯である。横軸は、各送信側サブキャリアの番号を示す。サブキャリアは１２４０あるとする。縦軸は、送信側サブキャリアごとに算出された相関係数が示されている。図６の例では、送信側サブキャリアの相関係数は、複数の受信側サブキャリアの１つ１つと比較して算出された複数の相関値のうち最も大きい相関値が示されている。
【００４６】
時刻ｔ１から時刻ｔＮまで（Ｎは２以上の整数）における、送信伝搬路特性変動量および受信伝搬路特性変動量の相関値φは、例えば、次式で算出される。
【数２】
2019009523.tif 000004
ｆＴＸは送信側サブキャリアの周波数を示す。ｆＲＸは比較された受信側サブキャリアの周波数を示す。このようにして、ある送信側サブキャリアに対して、受信側サブキャリアごとに相関値が算出される。そして、相関値に基づいて、相関係数と、対応する受信側サブキャリアとが決定される。なお、図６では、相関係数は相関値の最大値としたが、最大値に限られない。平均値でもよいし中央値でもよい。対応する受信側サブキャリアは、例えば、相関係数とされた相関値を有する受信側サブキャリアとされてもよい。
【００４７】
グラフから明らかなように、ほぼ全ての送信側サブキャリアにおいて、１に近い相関係数が得られている。このように、送信伝搬路特性の変動と受信伝搬路特性の変動との相関は非常に高い。そのため、受信伝搬路特性の変動に基づき、送信伝搬路特性の変動を推定することができる。
【００４８】
また、式２に示したように、受信側サブキャリアのいずれと比較するかにより、相関値は大きく異なる。ゆえに、前述のように、相関値が高い受信側サブキャリアを探し、相関値が高い受信側サブキャリアを対応する受信側サブキャリアと認定してもよい。また、送信側サブキャリア個別に対応するサブキャリアを探すのではなく、複数の一連のサブキャリアをグループとし、グループ単位で比較を行ってもよい。
【００４９】
図７は、相関値が高いサブキャリアの検出方法の一例を示す図である。図７の上側には、送信伝搬路の変動に係るグラフが示されている。図７の例では、チャネル利得（Ｃｈａｎｎｅｌ  gain）の変動量が示されている。図７の例では、２０４８個の送信側サブキャリアがあるとする。図７の下側には、比較される受信伝搬路の変動に係るグラフが示されている。比較対象とされる受信側サブキャリアの数は、この例では１０２４とする。
【００５０】
まず、送信信号の２０４８個のサブキャリアのうち、７１から７２．７ＧＨｚまでにある、１番目から１０２４番目までの一連の送信側サブキャリアを第１比較対象グループとする。そして、８１．５５から８３．２４ＧＨｚまでにある、１番目から１０２４番目までの一連の受信側サブキャリアのグループと比較する。
【００５１】
１つの送信側サブキャリアに対し比較される受信側サブキャリアは１つであり、グループ内の周波数順に比較されるとする。例えば、第１番目の送信サブキャリアと比較されるのは、第１番目の受信サブキャリアであり、第ｍ（ｍは２以上１０２４以下の整数）番目の送信サブキャリアと比較されるのは、第ｍ番目の受信サブキャリアである。こうして比較したサブキャリアごとに相関値を算出する。そして、算出された複数の相関値に基づき、第１比較対象グループの相関係数が算出される。
【００５２】
次に、比較する送信側サブキャリアの周波数範囲をずらす。ずらした範囲にある送信側サブキャリアと、先ほどとの受信側サブキャリアのグループとを比較する。例えば、周波数範囲をサブキャリア１つ分ずらしたとすると、２番目から１０２５番目までの一連の送信側サブキャリアを第２比較対象グループとする。そして、送信側サブキャリアと受信側サブキャリアが比較され、第２比較対象グループの相関係数が算出される。この場合では、ｍ+１番目の送信側サブキャリアが、ｍ番目の受信側サブキャリアと比較されることとなる。
【００５３】
このように、比較する送信側サブキャリアの周波数範囲をずらしていくことにより、複数の比較対象グループを作り、比較対象グループごとに相関係数を複数算出する。そして、算出された複数の相関係数から、所定の条件に基づき、１つの相関係数が選択され、対応する比較対象グループが決定され、結果として対応する受信側サブキャリアが決定される。
【００５４】
所定の条件は、送信伝搬路特性の推定の精度を高めるものであればよい。例えば、最も値が大きい相関値が選択されてもよい。なお、上記では、周波数増加方向にサブキャリア１つ分ずらして比較対象グループを作成したが、ずらすサブキャリアの個数は任意に定めてよい。ずらすサブキャリアの個数をずらし幅と記載する。
【００５５】
図８は、比較するサブキャリアの相違による相関値の変動を説明する図である。図８では、図７で説明したように、比較される受信側サブキャリアの範囲は固定とし、比較される送信側サブキャリアの範囲をサブキャリア１つ分ずつずらして、比較対象グループを作成した時の相関値を示している。つまり、ずらし幅は１である。
【００５６】
図８の例では、送信側サブキャリアの比較範囲が開始地点から２１０個分ずらされた時に、相関値が最も高くなり、ほぼ１となることが分かる。つまり、第２１１番目から第１２３５番目の送信側サブキャリアと、第１番目から第１０２４番目の受信側サブキャリアと、を比較すると、高い相関を検出できることが示されている。このようにして、比較に適切なサブキャリアを検出することにより、受信伝搬路特性変動量から送信伝搬路特性変動量を高精度に推定することが可能となる。なお、送信サブキャリアと対応する受信サブキャリアとの番号のずれを、ずらし位置と記載する。図８の例では、ずらし位置は２１０である。
【００５７】
なお、前述の通り、送信信号の周波数帯域と受信信号の周波数帯域とが異なるため、送信信号の位相回転の速度と受信信号の位相回転の速度も異なる。そのため、時間の経過とともに、相関値が最大となるサブキャリアの位置が変動し得る。ゆえに、所定時間が経過した場合に、対応するサブキャリアを再度算出し直してもよい。これにより、時間が経過しても適切なサブキャリアとの比較を行うことができ、精度の高い推定を保つことが可能となる。
【００５８】
なお、送信伝搬路特性変動量ＤＴＸｔｎ−ｔｎ＋１を推定する際に、相関係数を算出のパラメータとして用いてもよい。具体的には、相関係数を他のパラメータと乗算することにより、送信伝搬路特性変動量ＤＴＸを算出してもよい。これにより、相関が低い場合には、当該推定値とフィードバックされた送信伝搬路特性との変動量が小さくなる。こうして、異常な補正により、フィードバックされた送信伝搬路特性と、推定された変化後の送信伝搬路特性とが、大きく異ならないようにしてもよい。
【００５９】
なお、サブキャリアの相関値は実際には高い値であるはずだが、雑音の影響により、瞬間的に低い値となり、誤差が生じる場合がある。そのような雑音誤差の影響を回避するために、複数の時間間隔において相関値を算出し、算出された複数の相関値の平均値が送信伝搬路特性の推定に用いられてもよい。複数の時間間隔において算出された相関値の平均を時間平均相関値と記載する。
【００６０】
一方、相関値が短時間で大きく変動するような場合には、時間平均相関値を用いることにより、かえって送信伝搬路特性の推定の精度を下げる場合がある。そのような場合には、時間平均相関値を用いずに、特定の時間間隔の相関値を用いてもよい。あるいは、時間平均相関値を単純平均にて算出するのではなく、現在時刻により近い時間間隔の相関値を重みづけて、時間平均相関値を算出してもよい。重みづけによる時間平均相関値を用いることにより、激しい時間変動に対応しつつも、雑音誤差の影響を軽減することができる。
【００６１】
このようにして、相関係数に基づき、送信側サブキャリアに対応する受信側サブキャリアが決定される。そして、算出された送信側サブキャリアの送信伝搬路特性の変動量と、対応する受信側サブキャリアの受信伝搬路特性の変動量と、に基づき、送信側サブキャリアの送信伝搬路特性の変動量が推定される。送信側サブキャリアの送信伝搬路特性の変動量の算出式の一例を次式に示す。
【数３】
2019009523.tif 000005
送信伝搬路特性変動量ＤＴＸｔｎ＋１−ｔｎ＋２は、入力された２つの送信伝搬路特性ＦＴＸｔｎおよびＦＴＸｔｎ＋１の減算により算出される。受信伝搬路特性変動量ＤＲＸｔｎ−ｔｎ＋１は、入力された２つの受信伝搬路特性ＦＲＸｔｎおよびＦＲＸｔｎ＋１の減算により算出される。受信伝搬路特性変動量ＤＲＸｔｎ＋２−ｔｎ＋３は、入力された２つの受信伝搬路特性ＦＲＸｔｎ＋２およびＦＲＸｔｎ＋３の減算により算出される。相関係数φは、前述の式２により、算出できる。したがって、送信伝搬路特性変動量ＤＴＸｔｎ＋１−ｔｎ＋２およびＤＴＸｔｎ＋１−ｔｎ＋２が算出できる。これにより、式１を用いて、推定の送信伝搬路特性ＦＴＸｔｎ＋３が算出される。
【００６２】
なお、送信伝搬路特性変動量と同時間間隔の受信伝搬路特性変動量との比に相関係数を掛け合わせたものを重み付け係数ωと記載する。つまり、重み付け係数ωを用いて式３を表すと、次式のようになる。
【数４】
2019009523.tif 000006
【００６３】
なお、式１に示したように、受信伝搬路特性変動量と送信伝搬路特性変動量の相関が高くても、受信伝搬路特性変動量は加算されず、推定の送信伝搬路特性変動量が加算される。これは、相関係数は変動の方向が同じかどうかを判断する目安にはなるが、変動量が同じかどうかとは全く関係がないためである。
【００６４】
なお、時間の経過に伴い相関値が増減するため、経過時間が所定長を超えた場合など、対応するサブキャリアを変更したほうがよい場合もある。ゆえに、所定時刻間隔ごとに、送信側サブキャリアに対応するサブキャリアが異なっていてもよい。例えば、送信伝搬路特性変動量ＤＴＸｔｎ＋１−ｔｎ＋２の算出に用いられた受信側サブキャリアと、送信伝搬路特性変動量ＤＴＸｔｎ＋２−ｔｎ＋３の算出に用いられた受信側サブキャリアと、が異なっていてもよい。高い相関を有するサブキャリア同士が比較されることにより、送信伝搬路特性の推定精度を高く保つことが可能となる。
【００６５】
各構成要素の処理を、処理のフローとともに説明する。図９は、送信伝搬路特性の推定処理のフローチャートの一例を示す図である。当該処理は送信側サブキャリアごとに行われ、送信側サブキャリアごとの送信伝搬路特性が推定される。
【００６６】
送信伝搬路特性変動量算出部１３３１は、フィードバックされた送信伝搬路特性から送信伝搬路特性変動量を算出する（Ｓ２０１）。送信伝搬路特性変動量は、前回の処理において取得された送信伝搬路特性と、今回の処理において取得された送信伝搬路特性と、に基づき算出することができる。なお、必要な全ての受信伝搬路特性を、受信伝搬路特性推定部１３２に要求してもよい。以前に取得された送信伝搬路特性は、記憶部に記憶されていてもよい。
【００６７】
また、受信伝搬路特性変動量算出部１３３２は、受信伝搬路特性変動量を算出する（Ｓ２０２）。受信伝搬路特性変動量は、今までに受信伝搬路特性推定部１３２から送られた受信伝搬路特性と、今回の処理で受信伝搬路特性推定部１３２から送られた受信伝搬路特性と、に基づき算出することができる。必要な全ての受信伝搬路特性を、受信伝搬路特性推定部１３２に要求してもよい。以前に取得された受信伝搬路特性は、記憶部に記憶されていてもよい。
【００６８】
相関係数算出部１３３３は、算出された送信伝搬路特性変動量および受信伝搬路特性変動量に基づき、送信側サブキャリアに対応する受信側サブキャリアを決定した上で、相関係数を算出する（Ｓ２０３）。
【００６９】
重みづけ係数算出部１３３４が、算出された、相関値、送信伝搬路特性変動量、および受信伝搬路特性変動量に基づき、重みづけ係数を算出する（Ｓ２０４）。
【００７０】
送信伝搬路特性変動量推定部１３３５が、重みづけ係数と受信伝搬路特性変動量とに基づき、送信伝搬路特性変動量を推定する（Ｓ２０５）
【００７１】
送信伝搬路特性算出部１３３６は、フィードバックされた送信伝搬路特性と、送信伝搬路特性変動量推定部１３３５により推定された送信伝搬路特性変動量と、を加算することにより、送信伝搬路特性を算出する（Ｓ２０６）。以上により、フィードバックされた送信伝搬路特性に係る時刻よりも後の時刻における送信伝搬路特性が推定される。
【００７２】
なお、上記では、高い相関を確認できた場合を説明したが、送信側サブキャリアと高い相関値をもつ受信側サブキャリアを抽出できない場合もあり得る。そのような場合、送信伝搬路特性変動量と受信伝搬路特性変動量との間に十分な相関がないと言える。また、当該場合において、送信伝搬路特性の推定を行うと、推定された送信伝搬路特性の精度がかえって低くなりやすい。
【００７３】
したがって、送信側サブキャリアの相関係数が、相関係数に係る閾値を下回る場合には、送信伝搬路特性の推定が行われなくともよい。送信伝搬路特性変動量が推定されないため、推定された送信伝搬路特性変動量の加算は行われずに、フィードバックされた送信伝搬路特性そのままの値に基づき、変調パラメータが決定されてもよい。これにより、推定誤差が大きくなる事態は避けることができる。
【００７４】
なお、重みづけ係数算出部１３３４が算出する重みづけ係数は、送信伝搬路特性変動量を分子に受信伝搬路特性変動量を分母とした比を用いていることにより、異常に高い値を取る場合がある。ゆえに、あるサブキャリアに対する重みづけ係数と、前後のサブキャリアに対する重みづけ係数との差分の絶対値が所定値以上であるときには、そのサブキャリアに対しては、送信伝搬路特性変動量を推定する際に、重みづけ係数の乗算を行わなくともよい。これにより、異常値となる送信伝搬路特性の個数を減らすことができ、推定の精度が下がることを防ぐことができる。
【００７５】
また、重みづけ係数ではなく、送信伝搬路特性変動量推定部１３３５により推定された送信伝搬路特性変動量が、送信伝搬路特性変動量に係る閾値を上回る場合には、送信伝搬路特性の推定が行われないとしてもよい。送信伝搬路特性変動量が推定されないため、推定された送信伝搬路特性変動量の加算は行われずに、フィードバックされた送信伝搬路特性そのままの値に基づき、変調パラメータが決定されてもよい。
【００７６】
また、重みづけ係数の乗算を行わないまたは送信伝搬路特性の推定が行われないとした送信側サブキャリアが所定数を超えた場合には、送信伝搬路特性の推定の精度が低いと判断し、全ての送信側サブキャリアの送信伝搬路特性を推定しないとしてもよい。送信伝搬路特性が推定されなかった場合は、フィードバックされた送信伝搬路特性を用いて変調が行われてもよい。このようにすると、高精度な推定ができない状況にもかかわらず、推定により無線通信装置１の負荷が高まるといった無駄をなくすことできる。
【００７７】
また、通信の信頼性を向上させるために、推定の精度が低いと判断された送信側サブキャリアに対する変調レートが調整されてもよい。変調レートの低い変調方式に変えることにより、誤りが発生しにくい状態にすることができる。例えば、対応する受信側サブキャリアを抽出できなかった場合、重みづけ係数が閾値を上回った場合などにおいて、送信側サブキャリアに対する変調レートを所定の変調レートよりも低くする。例えば、所定の変調レートを６４ＱＡＭとしておき、該当の送信側サブキャリアに対しては、ＱＰＳＫまたは１６ＱＡＭの変調を行うとしてもよい。
【００７８】
また、送信側サブキャリア全体に対して、変調方式を調整してもよい。全ての送信側サブキャリアの送信伝搬路特性を推定しないと判断された場合に、全てのサブキャリアに対する変調方式をＱＰＳＫにしてもよい。これにより、限りなく誤りが発生しにくい状態にすることもできる。また、送信伝搬路特性の推定の精度が低いと判断された場合に、全てのサブキャリアに対し、適用する変調方式を、調整しない場合に適用予定の変調方式よりも変調レートが低い変調方式に変更してもよい。例えば、ある送信側サブキャリアの変調方式は調整されないのであれば２５６ＱＡＭであったが、送信伝搬路特性の推定の精度が低いと判断されために、変調レートが１つ下の６４ＱＡＭに変更するといった調整が考えられる。このようにすることで、伝送レートは下がるが、通信の信頼度を高めることが可能である。
【００７９】
また、推定された送信伝搬路特性に対し、スムージングが行われてもよい。図１０は、スムージングによる効果を説明する図である。破線は、スムージングが行われなかった場合での各サブキャリアにおけるチャネル利得を示す。実線は、スムージングが行われた場合での各サブキャリアにおけるチャネル利得を示す。なお、両グラフとも、相関値、重みづけ係数の値などに基づき、変化後の送信伝搬路特性の推定値のうち異常値とされる値は、既に減らしているものとする。
【００８０】
スムージングが行われなかった方の結果には、異常値による影響により、グラフ内に急激に増減している箇所がいくつか見られる。大部分の送信側サブキャリアにおいて、送信伝搬路特性が精度よく推定できたとしても、一部のサブキャリアにおいては送信伝搬路特性の推定が大きく外れることも多々ある。ゆえに、スムージングを行わないと、このような増減が見られる。
【００８１】
一方、スムージングが行われた方の結果には、異常値の影響が大きく緩和されていることが示されている。隣り合うサブキャリアにおいて、送信伝搬路特性に大きな差が出る事態は、実際にはあまりない。そのため、スムージングを行うことにより、異常値の影響を十分に低減することができる。
【００８２】
以上のように、本実施形態の無線通信装置１によれば、フィードバックされた送信伝搬路特性と、推定された受信伝搬路特性と、に基づき、フィードバックされた送信伝搬路特性に係る時刻よりも後の時刻における送信伝搬路特性を推定する。そして、推定された送信伝搬路特性に基づき、送信信号が送信される。これにより、本実施形態の無線通信装置１は、フィードバックされた送信伝搬路特性に基づいて送信を行う場合よりも、通信品質の低下を防ぐことができる。
【００８３】
なお、本実施形態の無線通信装置１の構成要素は、プロセッサなどを実装しているＩＣ（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ：集積回路）などの専用のハードウェアにより実現されてもよい。例えば、無線通信装置１は、受信部１１を実現する受信回路と、送信部１２を実現する送信回路と、信号処理部１３を実現する処理（制御）回路と、を備えていてもよい。信号処理部１３の内部構成も、専用の回路で実現されてもよい。あるいは、構成要素がソフトウェア（プログラム）を用いて実現されてもよい。ソフトウェア（プログラム）を用いる場合は、上記に説明した実施形態は、例えば、汎用のコンピュータ装置を基本ハードウェアとして用い、コンピュータ装置に搭載された中央処理装置（ＣＰＵ：Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）等のプロセッサにプログラムを実行させることにより、実現することが可能である。
【００８４】
上記に、本発明の一実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【００８５】
本実施形態で用いられる用語は、広く解釈されるべきである。例えば用語“プロセッサ”は、汎用目的プロセッサ、中央処理装置（ＣＰＵ）、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、コントローラ、マイクロコントローラ、状態マシンなどを包含してもよい。状況によって、“プロセッサ”は、特定用途向け集積回路、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、プログラム可能論理回路（ＰＬＤ）などを指してもよい。“プロセッサ”は、複数のマイクロプロセッサのような処理装置の組み合わせ、ＤＳＰおよびマイクロプロセッサの組み合わせ、ＤＳＰコアと協働する１つ以上のマイクロプロセッサを指してもよい。
【００８６】
別の例として、用語“メモリ”は、電子情報を格納可能な任意の電子部品を包含してもよい。“メモリ”は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、プログラム可能読み出し専用メモリ（ＰＲＯＭ）、消去可能プログラム可能読み出し専用メモリ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、不揮発性ランダムアクセスメモリ（ＮＶＲＡＭ）、フラッシュメモリ、磁気または光学データストレージを指してもよく、これらはプロセッサによって読み出し可能である。プロセッサがメモリに対して情報を読み出しまたは書き込みまたはこれらの両方を行うならば、メモリはプロセッサと電気的に通信すると言うことができる。メモリは、プロセッサに統合されてもよく、この場合も、メモリは、プロセッサと電気的に通信していると言うことができる。
【００８７】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【００８８】
１  無線通信装置
１１  受信部
１２  送信部
１３  信号処理部
１３１  送信伝搬路特性取得部
１３２  受信伝搬路特性推定部
１３３  送信伝搬路特性推定部
１３３１  送信伝搬路特性変動量算出部
１３３２  受信伝搬路特性変動量算出部
１３３３  相関係数算出部
１３３４  重みづけ係数算出部
１３３５  送信伝搬路特性変動量推定部
１３３６  送信伝搬路特性算出部
１３４  パラメータ決定部
１３５  送信信号生成部
１４  アンテナ
２  通信相手
３１  送信伝搬路
３２  受信伝搬路
【図１】
2019009523.tif 000007
【図２】
2019009523.tif 000008
【図３】
2019009523.tif 000009
【図４】
2019009523.tif 000010
【図５】
2019009523.tif 000011
【図６】
2019009523.tif 000012
【図７】
2019009523.tif 000013
【図８】
2019009523.tif 000014
【図９】
2019009523.tif 000015
【図１０】
2019009523.tif 000016