(57)【要約】      （修正有）【課題】漏洩磁界を低減しつつ、大電力の伝送を実現する、インダクタユニット、非接触給電システム及び電動車両を提供する。【解決手段】磁性体コアの１１の周囲に巻かれたコイル２１を含む第１インダクタ２ａ及び第２インダクタ２ｂを備える。第１インダクタ２ａ及び第２インダクタ２ｂのコイル２１が生成する第１磁束及び第２磁束の方向ｂに沿った、コイル２１の幅方向の中心線を第１線Ｌ１及び第３線Ｌ２、第１線Ｌ１及び第３線Ｌ２に垂直でコイル２１の長さ方向の中心線を第２線ｍ１及び第４線ｍ２とし、第１線Ｌ１と第２線ｍ１の交点ｃと第３線Ｌ２と第４線の交点ｃ’とを結ぶ第５線ｎと、第１線Ｌ１との間の第１角度Φが０度以上９０度以下となるように配置されており、第１インダクタ２ａのコイル２１及び第２インダクタ２ｂのコイル２１の幅方向の断面は少なくとも第１磁束又は第２磁束の方向のいずれかにおいて重なっている。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１磁性体コアと、前記第１磁性体コアの周囲に巻かれた第１コイルを含む第１インダクタと、
第２磁性体コアと、前記第２磁性体コアの周囲に巻かれた第２コイルを含む第２インダクタとを備え、
前記第１インダクタと、前記第２インダクタは、
前記第１コイルが生成する第１磁束の方向に沿った、前記第１コイルの幅方向の中心線である、第１線と、前記第１コイルにおける前記第１磁束と垂直な方向に沿った、前記第１コイルの長さ方向の中心線である、第２線の交点である、第１点と、
前記第２コイルが生成する第２磁束の方向に沿った、前記第２コイルの幅方向の中心線である、第３線と、前記第２コイルにおける前記第２磁束と垂直な方向に沿った、前記第２コイルの長さ方向の中心線である、第４線の交点である、第２点とを結ぶ第５線と、前記第１線との間の第１角度が０度以上９０度以下となるように配置されており、
前記第１コイルの幅方向の断面と前記第２コイルの幅方向の断面は、少なくとも前記第１磁束の方向または前記第２磁束の方向のいずれかにおいて重なっている、
インダクタユニット。
【請求項２】
前記第１角度が５０度以上６０度以下となるように前記第１インダクタと、前記第２インダクタが配置されている、
請求項１に記載のインダクタユニット。
【請求項３】
前記第１インダクタと、前記第２インダクタは略六面体形状であり、前記第１インダクタの前記第２インダクタと対向する面が、前記第１線と平行な線となす、第２角度と、前記第２インダクタの前記第１インダクタと対向する面が、前記第２線と平行な線となす、第３角度は略等角度である、
請求項１または２に記載のインダクタユニット。
【請求項４】
前記第１インダクタの前記第２インダクタと対向する側面と、前記第２インダクタの前記第１インダクタと対向する側面は、互いに嵌合可能な形状に形成されている、
請求項１または２に記載のインダクタユニット。
【請求項５】
前記第１磁性体コアの一部と、前記第２磁性体コアの一部は前記幅方向と前記長さ方向に対して垂直な厚さ方向に重ねて配置されている、
請求項１ないし４のいずれか一項に記載のインダクタユニット。
【請求項６】
前記第１インダクタと、前記第２インダクタは、稜線どうしが形成する頂点がいずれも鋭角とはならない形状である、
請求項１ないし５のいずれか一項に記載のインダクタユニット。
【請求項７】
前記第１インダクタと、前記第２インダクタは平面視略六角形状であり、前記第１インダクタと、前記第２インダクタを非固定部材に固定する治具が、前記治具と前記第１インダクタの専有する領域と、前記治具と前記第２インダクタの専有する領域が平面視略長方形状になるように配置されている、
請求項１ないし６のいずれか一項に記載のインダクタユニット。
【請求項８】
前記第１インダクタと前記第２インダクタを含む複数のインダクタが、中心点の周囲に略等角度で配置されており、前記第２インダクタは、複数の前記インダクタのうち、前記第１インダクタに隣接して配置されている前記インダクタであり、前記インダクタは、平面視略台形状、平面視略扇形状、平面視略二等辺三角形状のいずれかである、
請求項１ないし７のいずれか一項に記載のインダクタユニット。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれか一項に記載のインダクタユニットが送電側と受電側に配置された、
非接触給電システム。
【請求項１０】
請求項１ないし８のいずれか一項に記載のインダクタユニットが車体に実装されている、
電動車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、インダクタユニット、非接触給電システムおよび電動車両に関する。
【背景技術】
【０００２】
非接触給電システムでは、伝送される電力量を増やしたり、２次電池の高速な充電を実現したりするために、送電側（１次側）と受電側（２次側）にそれぞれ複数のインダクタを含むインダクタユニットを設置することがある。この場合、伝送効率を確保するため、同じ側に設置されたインダクタどうしの結合係数を低く抑えることが求められる。また、電磁ノイズの抑制と電波防護指針の指針値以下とするため、漏洩磁界の強度を軽減させることも必要となっている。
【０００３】
同じ側のインダクタを互いに一定の角度となるよう配置すると、結合係数を低減することができる。さらに、それぞれのインダクタを流れる電流を逆位相にしたり、コイルを逆向きに巻いたりすると、漏洩磁界を低減することができる。同じ側に属するインダクタを互いに近接して配置すれば、漏洩磁界の減衰効果は高まるが、物理的な制約もあり、インダクタ間の距離を短くするのは難しい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１５／１８９９７６号
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】日下佳祐、伊東淳一、Ａｌｅｘａｎｄｒｅ  Ｇｏｐａｌ、「デルタ結線三相１２コイル非接触給電システムの実機検証」、平成２９年電気学会産業応用部門大会、平成２９年８月、ｐ．４３９−４４２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の実施形態は、漏洩磁界を低減しつつ、大電力の伝送を実現する、インダクタユニット、非接触給電システムおよび電動車両を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の実施形態としてのインダクタユニットは、第１磁性体コアと、前記第１磁性体コアの周囲に巻かれた第１コイルを含む第１インダクタと、第２磁性体コアと、前記第２磁性体コアの周囲に巻かれた第２コイルを含む第２インダクタとを備え、前記第１インダクタと、前記第２インダクタは、前記第１コイルが生成する第１磁束の方向に沿った、前記第１コイルの幅方向の中心線である、第１線と、前記第１コイルにおける前記第１磁束と垂直な方向に沿った、前記第１コイルの長さ方向の中心線である、第２線の交点である、第１点と、前記第２コイルが生成する第２磁束の方向に沿った、前記第２コイルの幅方向の中心線である、第３線と、前記第２コイルにおける前記第２磁束と垂直な方向に沿った、前記第２コイルの長さ方向の中心線である、第４線の交点である、第２点とを結ぶ第５線と、前記第１線との間の第１角度が０度以上９０度以下となるように配置されており、前記第１コイルの幅方向の断面と前記第２コイルの幅方向の断面は、少なくとも前記第１磁束の方向または前記第２磁束の方向のいずれかにおいて重なっている。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】インダクタの構成例を示した図。
【図２】インダクタによる非接触給電システムの例を示した図。
【図３】電動車両への非接触給電システムの適用例を示した図。
【図４】インダクタユニットにおけるインダクタの位置関係を示した平面図。
【図５】角度Φと結合係数との関係を示した図。
【図６】インダクタ間の距離と磁界減衰量との関係を示した図。
【図７】インダクタを近接配置させた例を示す平面図。
【図８】一方の側面が長さ方向について長さ方向について傾斜しているインダクタの組の例を示した図。
【図９】平面視略台形状のインダクタの組の例を示した図。
【図１０】平面視略平行四辺形状のインダクタの組の例を示した図。
【図１１】形状の異なるインダクタの組の例を示した図。
【図１２】形状の異なるインダクタの組の例を示した図。
【図１３】外周が互いに嵌合可能な形状となっているインダクタの組の例を示した図。
【図１４】外周が互いに嵌合可能な形状となっているインダクタの組の例を示した図。
【図１５】３つのインダクタを近接配置させた例を示す平面図。
【図１６】側面が長さ方向について傾斜している３つのインダクタの組み合わせを示した図。
【図１７】ブロックコアにより形成されたインダクタの組の例を示した図。
【図１８】ブロックコアにより形成されたインダクタの組の例を示した図。
【図１９】ブロックコアにより形成されたインダクタの組の例を示した図。
【図２０】ブロックコアにより形成されたインダクタの組の例を示した図。
【図２１】コイルの幅方向に重なりを有しないインダクタの組の例を示した図。
【図２２】コイルの幅方向に重なりを有するインダクタの組の例を示した図。
【図２３】巻線の幅が一定ではないインダクタの組の第１の例を示した図。
【図２４】巻線の幅が一定ではないインダクタの組の第２の例を示した図。
【図２５】巻線の幅が一定ではないインダクタの組の第３の例を示した図。
【図２６】第４の実施形態に係るインダクタの組の例を示す図。
【図２７】重なり合うブロックコアの例を示した図。
【図２８】内角が鋭角となっていないインダクタの組の例を示す図。
【図２９】同じ側に４つのインダクタを組み合わせた例を示した図。
【図３０】４つの平面視略台形状のインダクタを組み合わせた例を示した図。
【図３１】４つの平面視略扇形状のインダクタの組み合わせた例を示した図。
【図３２】三相非接給電システムにおけるインダクタの例を示した図。
【図３３】６つの平面視略台形状のインダクタを組み合わせた例を示した図。
【図３４】６つの平面視略扇形状のインダクタの組み合わせの例を示した図。
【図３５】治具によって固定されたインダクタの組の第１の例を示した図。
【図３６】治具によって固定されたインダクタの組の第２の例を示す図。
【図３７】治具を頂点に配置したインダクタの組の例を示した図。
【図３８】治具が外周に突出しないインダクタの組の例を示した図。
【図３９】エレベータへの非接触給電システムの適用例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。また、図面において同一の構成要素は、同じ番号を付し、説明は、適宜省略する。
【００１０】
（第１の実施形態）
図１は、第１の実施形態に係るインダクタの構成例を示す図である。以下では図１を参照し、インダクタの構成について説明する。
【００１１】
図１上段は、インダクタ１の平面図である。一方、図１下段はインダクタ１を破線ＡＡ´を含むｚ−ｘ面で切断した、断面図である。図１下段の断面図に示されたインダクタ１を破線ＢＢ´を含むｘ−ｙ面で切断すると、図１上段の平面図が得られる。
【００１２】
インダクタ１は、磁性体コア１１の周りにコイル２１が形成されたソレノイド型コイルを含む。磁性体コア１１およびコイル２１はケース３１の内部に収納されている。図１下段の断面図に示したように、ケース３１と磁性体コア１１およびコイル２１との間の間隙を充填材４０で封入してもよい。図１のインダクタ１（磁性体コア１１）は平面視略四角形状で略板状に構成されているが、この形状は一例にしか過ぎない。インダクタ１（磁性体コア１１）を平面視したときの形状や、ｚ軸方向の厚さについては特に問わない。
【００１３】
磁性体コア１１は、例えば、酸化鉄、酸化クロム、コバルト、フェライトなどの磁性体材料で形成されている。磁性体材料の種類については特に限定しない。コイル２１は、例えば、銅線、アルミ線、リッツ線、バスバーなどの金属によって形成されている。導電体であれば、コイル２１の材料については特に問わない。コイル２１を構成する巻線や導体などの表面は絶縁体によって被覆されていてもよい。
【００１４】
ケース３１と充填材４０は、磁性体コア１１とコイル２１をインダクタ内の所定の配置に支持する。また、ケース３１と充填材４０は外部からの衝撃や振動などから磁性体コア１１とコイル２１を保護する。また、ケース３１と充填材４０は、磁性体コア１１およびコイル２１で発生する熱を外部に放熱する。ケース３１と充填材４０の材料の例としては、樹脂やゴムなどが挙げられるが、材料の種類については特に限定しない。なお、インダクタは必ずケースや充填材を備えていなくてもよい。
【００１５】
図２は、インダクタを使って非接触給電システムを構成した例を示している。図２は、非接触給電システムをｚ−ｘ面で切断した断面図となっている。図２の非接触給電システムでは、送電側（１次側）にインダクタ１ａ、インダクタ１ｂが設置されている。一方、受電側（２次側）にはインダクタ１ｃ、インダクタ１ｄが設置されている。インダクタ１ａ〜１ｄとして、同じ形状と構成に係るインダクタを使ってもよい。
【００１６】
図２の例では、インダクタ１ａは対向して配置されたインダクタ１ｃと電磁誘導または磁界共振によって結合し、無線電力伝送を行う。同様にして、インダクタ１ｂは対向して配置されたインダクタ１ｄと電磁誘導または磁界共振によって結合して無線電力伝送を行う。インダクタ１ａ、インダクタ１ｂはそれぞれ交流電源（ＡＣ電源）と電気的に接続されている。無線電力伝送を行うため、それぞれのインダクタをキャパシタに接続し、共振回路を形成してもよい。無線電力伝送で使用される周波数については特に問わない。
【００１７】
図２の例のように、同じ側に複数のインダクタを配置して非接触給電システムを構成することができる。これにより、送電側（１次側）から受電側（２次側）に伝送される電力量を増やしたり、電池の高速な充電を実現したりすることができる。図２の例では、同じ側に２つのインダクタが配置されているが、これとは異なる数のインダクタが同じ側に配置されていてもよい。以降では、インダクタの組と述べた場合、同じ側に属する複数のインダクタを意味するものとする。
【００１８】
また、非接触給電システムにおいて、送電側（１次側）または受電側（２次側）として使われるインダクタの組をインダクタユニットとよぶものとする。図２の例においては、送電側（１次側）のインダクタユニット１５はインダクタ１ａ、１ｂを含んでいる。また、受電側（２次側）のインダクタユニット１６はインダクタ１ｃ、１ｄを含んでいる。
【００１９】
図３は、非接触給電システムを電動車両に適用した例を示している。図３の非接触給電システムでは、路面Ｒ上にある電動車両４への給電が行われる。路面Ｒには、送電側（１次側）のインダクタユニット１５として、インダクタ１ａとインダクタ１ｂが埋め込まれている。インダクタ１ａとインダクタ１ｂは、それぞれ交流電源と電気的に接続されている。電動車両４の底部には受電側（２次側）のインダクタユニット１６として、インダクタ１ｃとインダクタ１ｄが配置されている。図２の例と同様、インダクタ１ａは対向しているインダクタ１ｃと電磁的に結合し、無線電力伝送を行う。インダクタ１ｂは対向しているインダクタ１ｄと電磁的に結合し、無線電力伝送を行う。
【００２０】
対向するインダクタ間のｚ軸方向の距離はできるだけ短くすることが望ましいが、対向するインダクタ間にとられる距離については特に限定しない。また、図３の構成は一例にしか過ぎず、インダクタユニットは車体の底部以外の位置に実装されていてもよい。例えば、車体の側面にインダクタユニットが実装されていてもよい。
【００２１】
インダクタ１ｃとインダクタ１ｄが受電した交流電力は、整流回路５によって直流電力に変換された後、バッテリー６に供給される。整流回路５とバッテリー６の間にＤＣ−ＤＣコンバータを設け、バッテリー６に供給される電力の電圧値（電流値）を調整してもよい。バッテリー６は例えば、リチウムイオン電池、鉛蓄電池などの２次電池である。使われる２次電池の種類については特に問わない。
【００２２】
送電側（１次側）のインダクタは、例えば電動車両４が停車するパーキングスペース、停留所、車庫などの路面または地面に設置されているが、その他の場所に設置されていてもよい。電動車両の例としては、ゴムタイヤを備えたバス、トラック、乗用車などが挙げられるが、電動車両は鉄道車両、路面電車、モノレール、工事機械などその他の移動体であってもよい。電動車両は、電力によって駆動される電気自動車、ＥＶバスなどであってもよいし、内燃機関と電力が組み合わされて駆動されるハイブリッド車であってもよいし、搭載された装置の少なくとも一部が電力で駆動されるガソリン車、ディーゼル車などであってもよい。
【００２３】
次に、同じ側に属するインダクタユニット内におけるインダクタの配置と非接触給電システムの特性との関係について説明する。
【００２４】
図４は、インダクタユニットにおけるインダクタの位置関係を示した平面図である。図４の例では、インダクタ２ａとインダクタ２ｂの組を平面視したときの構成が示されている。インダクタ２ａとインダクタ２ｂはいずれも送電側（１次側）または受電側（２次側）に属するものとする。以降の説明では、複数のインダクタの配置を示した平面図がある場合、当該平面図に示されたインダクタは同じインダクタユニット内に属する、インダクタの組であり、非接触給電システムにおいて送電側（１次側）または受電側（２次側）として動作するものとする。
【００２５】
以下の説明では、コイルに電流が流され、インダクタが動作しているとき、磁性体コア内で磁界（磁束）が発生する方向ｂ（図４のｙ軸方向）をインダクタの長さ方向とよぶものとする。また、インダクタの長さ方向（磁束の方向）と垂直な方向を、インダクタ（コイル）の幅方向とよぶものとする。また、ｚ軸方向をインダクタの厚さ方向とよぶものとする。同様に、コイルの長さ方向（ｙ軸方向）をコイルによって生成される磁束の方向、コイルの幅方向（ｘ軸方向）を、コイルの巻線が巻かれている方向とそれぞれ定義するものとする。
【００２６】
破線Ｌ１（第１線）はインダクタ２ａ（第１インダクタ）のコイル２１（第１コイル）に係る幅方向の中心線であり、インダクタ２ａ（第１インダクタ）のコイル２１（第１コイル）が生成する第１磁束の方向に沿っている。同様に、破線Ｌ２（第３線）はインダクタ２ｂ（第２インダクタ）のコイル２１（第２コイル）に係る幅方向の中心線であり、インダクタ２ｂ（第２インダクタ）のコイル２１（第２コイル）が生成する第２磁束の方向に沿っている。
【００２７】
破線ｍ１（第２線）はインダクタ２ａ（第１インダクタ）のコイル２１（第１コイル）に係る長さ方向の中心線であり、第１磁束と垂直な方向に沿っている。また、破線ｍ２（第４線）はインダクタ２ｂ（第２インダクタ）のコイル２１（第２コイル）に係る長さ方向の中心線であり、第２磁束と垂直な方向に沿っている。
【００２８】
図４の例では、生成される磁束の方向が略平行となるよう、インダクタ２ａ、２ｂが配置されている。したがって、破線Ｌ１（第１線）と破線Ｌ２（第３線）は互いに略平行となっている。同様に、破線ｍ１（第２線）と破線ｍ２（第４線）も互いに略平行となっている。ただし、必ず破線Ｌ１（第１線）と破線Ｌ２（第３線）は互いに略平行でなくてもよいし、破線ｍ１（第２線）と破線ｍ２（第４線）も互いに略平行でなくてもよい。また、インダクタ２ａ、２ｂ（第１インダクタと第２インダクタ）の長さ方向の大きさと、幅方向の大きさについては特に限定しない。
【００２９】
インダクタ２ａ（第１インダクタ）にある、破線Ｌ１（第１線）と破線ｍ１（第２線）の交点を点ｃ（第１点）とよぶものとする。また、インダクタ２ｂ（第２インダクタ）にある、破線Ｌ２（第３線）と破線ｍ２（第４線）の交点を点ｃ´（第２点）とよぶものとする。破線ｎ（第５線）は、点ｃと点ｃ´（第１点と第２点）を結んでいる。破線ｎにおける、点ｃと点ｃ´との間の距離はｄである。破線Ｌ１（第１線）と破線ｎ（第５線）のなす角度（第１角度）はΦである。図４の例では、角度Φは略６０度に設定されている。ただし、角度Φは、０度以上９０度以下の範囲のどの値に設定されていてもよい。
【００３０】
図５は、角度Φと結合係数との関係を示したグラフである。図５の横軸は角度Φ、縦軸は結合係数をそれぞれ示している。図５をみると、角度Φが５０度から６０度の間にあるときに結合係数が０となり、インダクタユニット内の同じ側に属するインダクタどうしの干渉を低減することができることがわかる。したがって、角度Φを５０度から６０度の範囲内に設定するのが好ましい。
【００３１】
図６は、インダクタを図４のように配置し、それぞれのインダクタに逆位相の電流を流した場合における、磁界強度減衰量の理論値を示したグラフである。図６のグラフは、インダクタから１０ｍ離れた地点における磁界強度減衰量を示している。図６の横軸は、観測角度を示している。図６の縦軸は、磁界強度減衰効果をデシベルスケールで示している。図６には、ｄ＝０．８９ｍ、ｄ＝０．４４ｍ、ｄ＝０．２２ｍの３つの場合における磁界強度減衰量が示されている。図６を参照すると、距離ｄが短くなるほど磁界の減衰効果を高めることができることがわかる。
【００３２】
インダクタ２ａ、２ｂにそれぞれ逆位相の電流を流した場合、インダクタ２ａから発生する磁界と、インダクタ２ｂから発生する磁界は逆位相になる。逆位相の磁界を重畳して発生させると、相互に打ち消し（キャンセルし）合い、漏れ磁界を弱めることができる。したがって、距離ｄを短くし、インダクタ２ａ、２ｂからそれぞれ発生する磁界を逆位相にすれば、漏れ磁束を少なくすることができる。図７の平面図は、漏れ磁束が少なくなるよう、インダクタを近接配置した例を示している。図７の例においても、角度Φは略６０度に設定されている。
【００３３】
以降では、反対側（送電側に対する受電側ならびに受電側に対する送電側）のインダクタユニットのある領域の外に達し、電力伝送に寄与しない磁束（磁界）を漏れ磁束（漏洩磁界）とよぶものとする。一般に、非接触給電システムでは、インダクタから発生する漏れ磁束が少ない（漏洩磁界が弱い）ほど好ましい。
【００３４】
なお、コイルの巻かれる方向が逆向きのインダクタを使い、逆位相の磁界を発生させてもよい。この場合、それぞれのインダクタに供給される電流が同位相であっても漏れ磁束が打ち消し（キャンセルし）合うようにすることができる。
【００３５】
図７の例では、インダクタ２ａ、２ｂがいずれも平面視略四角形状となっており、物理的な制約により、距離ｄを一定の長さまでしか短くすることができない。
【００３６】
そこで、点ｃ−ｃ´間の距離ｄを小さくするためにインダクタの磁性体コアの形状を変更することができる。図８の平面図は、一方の側面が長さ方向について傾斜しているインダクタの組（インダクタユニット）の例を示している。図８の例では、インダクタ２ａのインダクタ２ｂと対向する面が、破線Ｌ１と略平行ではなく第２角度をなしている。同様に、インダクタ２ｂのインダクタ２ａと対向する面が、破線Ｌ２と略平行ではなく第３角度をなしている。第２角度と、第３角度は略等角度となっている。このような構成を用いることにより、点ｃ−ｃ´間の距離ｄを短くし、漏洩磁界の減衰効果を高めることができる。
【００３７】
図９の平面図は、平面視略台形状のインダクタの組の例を示している。図９に示されているように、平面視略台形状のインダクタを組み合わせてインダクタユニットを構成し、点ｃ−ｃ´間の距離ｄを短くしてもよい。図１０の平面図は、平面視略平行四辺形状のインダクタの組の例を示している。図１０に示されているように、平面視略平行四辺形状のインダクタを組み合わせてインダクタユニットを構成し、点ｃ−ｃ´間の距離ｄを短くしてもよい。
【００３８】
図１１、図１２の平面図は形状の異なるインダクタの組例を示している。図１１の例では、インダクタ３ａとインダクタ３ｂは、いずれも平面視略台形状となっているが、インダクタ３ａとインダクタ３ｂの形状は互いに非対称となっている。図１２の例では、インダクタ３ａが平面視略台形状である一方、インダクタ３ｂが平面視略平行四辺形状となっている。図１１、図１２のような構成を用いても、距離ｄを短くし、漏れ磁界の減衰効果を高めることができる。
【００３９】
図９〜図１２のインダクタユニットでは、いずれも第２角度と第３角度が略等角度となっており、漏洩磁界の減衰効果が高くなっている。これらとは異なる構成によって点ｃ−ｃ´間の距離ｄを短くしてもよい。
【００４０】
上述の例におけるインダクタは略六面体形状であったが、インダクタの形状は必ず略六面体形状でなくてもよい。図１３、図１４の平面図は、外周が互いに嵌合可能な形状となっているインダクタの組（インダクタユニット）の例を示している。図１３のインダクタ３ａ、３ｂは、完全な平面視四角形状ではなく、外周に凹部が設けられている。図１３の例では、インダクタ３ａの凹部１２ａと、インダクタ３ｂの凹部１２ｂは互いに嵌合可能な形状に形成されている。図１４の例のように、凹部を一方のインダクタのみに設けて、インダクタの外周を互いに嵌合可能な形状にしてもよい。
【００４１】
インダクタユニットに含まれるインダクタの数は３つ以上であってもよい。図１５の平面図は、３つのインダクタを近接配置させた例を示している。図１５のインダクタ３ａ、３ｂ、３ｃはいずれも平面視略四角形状となっている。
【００４２】
一方、図１６の平面図は側面が長さ方向について傾斜しているインダクタの組（インダクタユニット）を示している。図１６のインダクタユニットは３つのインダクタ３ａ、３ｂ、３ｃを含んでいる。インダクタ３ａ、３ｃは平面視略台形状となっている。インダクタ３ｂは平面視略平行四辺形状となっている。インダクタ３ａのインダクタ３ｂと対向する側面がｙ軸に対してなす角度は、インダクタ３ｂのインダクタ３ａと対向する側面がｙ軸に対してなす角度と略等角度となっている。同様に、インダクタ３ｂのインダクタ３ｃと対向する側面がｙ軸に対してなす角度は、インダクタ３ｃのインダクタ３ｂと対向する側面がｙ軸に対してなす角度と略等角度となっている。このような構成を用いることによって、同じ側に３つ以上のインダクタが組み合わされていても、漏洩磁界の減衰効果を高めることができる。
【００４３】
（第２の実施形態）
大電力の送電および受電が可能なインダクタを製造するためには、大型の磁性体コアを用意する必要がある。特に、本実施形態に係る非接触給電システムのように、漏れ磁界の減衰効果を高めるために様々な形状の磁性体コアを用意する必要がある場合、製造コストが高くなってしまうおそれがある。そこで、小型の磁性体であるブロックコアを複数個組み合わせることによって、インダクタの磁性体コアを形成することができる。
【００４４】
ブロックコアの形状の例としては、略六面体形状、略六角柱形状などが挙げられるが、形状については特に問わない。また、ブロックコアの大きさやアスペクト比についても特に限定しない。第２の実施形態では、例として略平板形状（タイル状）のブロックコアが用いられた場合を例に説明する。
【００４５】
図１７、図１８の平面図には、ブロックコアにより形成されたインダクタの組（インダクタユニット）の例を示している。図１７、図１８のインダクタ３ａ、３ｂの備える磁性体コア１１は、ブロックコア１１ａを複数組み合わせることによって形成されている。ブロックコア１１ａの組み合わせが用いられている点を除けば、図１７、図１８のインダクタの組の構成はそれぞれ図１３、図１４に示されたインダクタの組と同様の構成となっている。
【００４６】
図１９、図２０の平面図には、外周に大きな凹部を有するインダクタの組（インダクタユニット）の例が示されている。図１９、図２０のインダクタ３ａ、３ｂの備える磁性体コア１１も、ブロックコア１１ａを複数個組み合わせることによって形成されている。図１９のインダクタ３ａは外周に凹部１３ａを有する。図１９のインダクタ３ｂは外周に凹部１３ｂを有する。凹部１３ａ、１３ｂはいずれも平面視したときに約４個分のブロックコアに相当する面積を有し、図１７および図１８の例における凹部より大きくなっている。
【００４７】
図２０のインダクタ３ａは外周に凹部１４ａを有する。図２０のインダクタ３ｂは外周に凹部１４ｂを有する。凹部１４ａは平面視したときに約６個分のブロックコアに相当する面積を有する。一方、凹部１４ｂは平面視したときに約４個分のブロックコアに相当する面積を有する。図２０の例のようにそれぞれのインダクタが有する凹部の面積が異なっていてもよい。また、組み合わされるインダクタの外周が完全に嵌合する形状でなくてもよい。
【００４８】
図２１の平面図は、コイルの幅方向に重なりを有しないインダクタの組（インダクタユニット）の例を示している。図２１の例では、ｙ軸負方向から正方向に向かって光線が照射されている。光線の照射方向は、コイル２１が巻かれている方向に対して垂直となっている。影８ａは平面視略四角形状のインダクタ３ａによって投影された影である。一方、影８ｂは平面視略四角形状のインダクタ３ｂによって投影された影である。図２１の例では、影８ａ、８ｂは重なっていない。
【００４９】
図２２の平面図には、コイルの幅方向に重なりを有するインダクタの組（インダクタユニット）の例を示している。図２２の例でも、ｙ軸負方向から正方向に向かって光線が照射されている。光線の照射方向は、コイル２１が巻かれている方向に対して垂直となっている。影８ａは平面視略台形状のインダクタ３ａによって投影された影である。一方、影８ｂは平面視略四角形状のインダクタ３ｂによって投影された影である。影８ａ、８ｂは互いに重なる領域８ｃを有する。図２２の例のように、インダクタの組を長さ方向（ｙ軸方向）からみたときに、それぞれのコイルが幅方向（ｘ軸方向）に重なっていてもよい。
【００５０】
すなわち、本発明の実施形態では、インダクタ３ａ（第１インダクタ）のコイル２１（第１コイル）の幅方向の断面とインダクタ３ｂ（第２インダクタ）のコイル２１（第２コイル）の幅方向の断面は、少なくともインダクタ３ａ（第１インダクタ）の磁性体コア１１（第１磁性体コア）内で発生する、第１磁束の方向またはインダクタ３ｂ（第２インダクタ）の磁性体コア１１（第２磁性体コア）内で発生する、第２磁束の方向のいずれかにおいて重なっている。このような構成を用いることにより、インダクタ間の距離ｄを短くし、漏洩磁界の減衰効果を高めることができる。
【００５１】
（第３の実施形態）
第２の実施形態では、複数個のブロックコアを組み合わせて形成されたインダクタの磁性体コアの例について説明した。図１７〜図２０に示された例では、インダクタに巻かれたコイル（巻線）の幅が一定であった。ただし、インダクタに巻かれるコイルの幅は必ず長さ方向で一定でなくてもよい。
【００５２】
図２３の平面図には、コイルの幅が一定ではないインダクタの組の第１の例が示されている。図２３のインダクタユニットには、平面視略台形状のインダクタ４ａとインダクタ４ｂが含まれている。インダクタ４ａ、４ｂの磁性体コア１１は複数のブロックコア１１ａを組み合わせることによって形成されている。インダクタ４ａ、４ｂにおいて、磁性体コア１１の幅は長さ方向で階段状に変化している。したがって、磁性体コア１１に巻かれているコイル２１の幅も長さ方向で階段状に変化している。インダクタ４ａ、４ｂの磁性体コア１１およびコイル２１は平面視略台形状のケース３１の内部に収納されている。磁性体コア１１およびコイル２１と、ケース３１の間の間隙は充填材４０で封入されている。
【００５３】
図２４の平面図には、コイルの幅が一定ではないインダクタの組の第２の例が示されている。図２４には、外周が互いに嵌合可能な形状となっている、インダクタ４ａとインダクタ４ｂを含むインダクタユニットが示されている。図２４でも、インダクタ４ａ、４ｂの磁性体コア１１は複数のブロックコア１１ａを組み合わせることによって形成されている。インダクタ４ａ、４ｂにおいても、磁性体コア１１の幅は長さ方向で階段状に変化している。したがって、磁性体コア１１に巻かれているコイル２１の幅も長さ方向で階段状に変化している。インダクタ４ａ、４ｂの磁性体コア１１およびコイル２１はケース３１の内部に格納されている。ケース３１と磁性体コア１１およびコイル２１との間に間隙がある場合には、当該間隙を充填材４０で封入してもよい。
【００５４】
図２５の平面図には、コイルの幅が一定ではないインダクタの組の第３の例が示されている。図２５のインダクタユニットは、平面視略等角台形状のインダクタ４ａとインダクタ４ｂを含む。図２５でも、インダクタ４ａ、４ｂの磁性体コア１１は複数のブロックコア１１ａを組み合わせることによって形成されている。インダクタ４ａ、４ｂにおいても、磁性体コア１１の幅は長さ方向で階段状に変化している。したがって、磁性体コア１１に巻かれているコイル２１の幅も長さ方向で階段状に変化している。インダクタ４ａ、４ｂの磁性体コア１１およびコイル２１は平面視略等角台形状のケース３１の内部に収納されている。磁性体コア１１およびコイル２１と、ケース３１の間の間隙は充填材４０で封入されている。
【００５５】
図２３〜図２５の例のように長さ方向で幅が一定でないコイルを用いることにより、インダクタ（点ｃ−ｃ´）間の距離ｄを短くし、漏洩磁界の減衰効果を高くすることができる。なお、コイル２１を平面視したときの形状が図２３、図２４の例のように非対称である場合でも、点ｃ、ｃ´を定義することができる。例えば、コイル部分の最大幅の中心線と、コイル部分の長さ方向の中心線との交点を点ｃ、ｃ´と定義することができる。
【００５６】
（第４の実施形態）
上述の各実施形態で説明したインダクタの組み合わせでは、異なるインダクタに属する磁性体コアが厚さ方向に重ねて配置されていなかった。ただし、異なるインダクタに属する磁性体コアが厚さ方向に重ねて配置されていてもよい。第４の実施形態では、異なるインダクタに属する磁性体コアの一部が厚さ方向に重ねて配置された場合を説明する。
【００５７】
図２６の平面図には、インダクタ７ａとインダクタ７ｂを含むインダクタユニットが示されている。インダクタ７ａ、７ｂはいずれも平面視略四角形状である。インダクタ７ａ、７ｂの磁性体コア１１はいずれも複数のブロックコア１１ａを組み合わせることによって構成されている。インダクタ７ａに属するブロックコア１１ｂは、インダクタ７ｂに属するブロックコアの上に重ねて配置されている。
【００５８】
図２７の平面図には、ブロックコア１１ｂを拡大した、斜視図を示している。インダクタ７ｂのブロックコア１１ｂは、インダクタ７ａに属するブロックコア１１ｃの上を覆いかぶさっている。ブロックコア１１ｂ、ブロックコア１１ｃの形状は略平板形状（タイル状）のブロックコア１１ａを図２７の点Ｄ−Ｅ−Ｆ−Ｇを結ぶ面で切断した形状となっている。点Ｄ、Ｆはブロックコア１１ａの頂点である。点Ｅ、Ｇはブロックコア１１ａの厚さ方向（ｚ軸方向）の稜線における中点である。
【００５９】
図２６、図２７の構成は一例にしか過ぎない。例えば、異なるインダクタに属する複数のブロックコアが厚さ方向に重ねて配置されていてもよい。重ねられるブロックコアの個数については、特に問わない。また、異なるインダクタに属するブロックコアは図２７の例とは異なる構成で積み重ねられていてもよい。例えば、ｚ軸方向の厚さがブロックコア１１ａの半分である、２枚のブロックコアを重ねて配置してもよい。また、インダクタの磁性体コアは必ずブロックコアの組み合わせから構成されたものでなくてもよい。
【００６０】
異なるインダクタに属する磁性体コアの一部が厚さ方向に重ねて配置することにより、インダクタ（点ｃ−ｃ´）間の距離ｄを短くし、漏洩磁界の減衰効果を高めることができる。
【００６１】
（第５の実施形態）
上述では、磁性体コアが平面視略台形状や平面視略平方四辺形状であるインダクタや、磁性体コアの幅が一定ではなく、階段状に変化しているインダクタを説明した。これらの場合、構成によっては磁性体コアおよびインダクタの稜線どうしが形成する頂点が鋭角となってしまうことがある。例えば、磁性体コアが平面視略台形状や平面視略平方四辺形状である場合、磁性体コアは鋭角の頂点を有する。また、複数個のブロックコアを組み合わせて磁性体コアを形成した場合にも、図２３や、図２４のインダクタ４ａ、４ｂのようにケースの部分で鋭角の頂点が含まれてしまうことがある。
【００６２】
本発明の実施形態に係るインダクタおよび非接触給電システムの設置環境および設置場所については特に限定しない。したがって、インダクタが振動や衝撃を受けたり、インダクタに応力がかかったりする可能性がある。磁性体コアやインダクタのケースに鋭角の頂点がある場合、当該頂点の近傍が応力などにより破損してしまうおそれがある。そこで、第５の実施形態では破損しにくいインダクタについて説明する。
【００６３】
図２８の平面図には、内角が鋭角となっていないインダクタの組の例が示されている。図２８には、平面視略六角形状のインダクタ５ａ、５ｂが示されている。図２８の例でも、複数個のブロックコアを組み合わせて磁性体コア１１が形成されている。インダクタ５ａ、５ｂの磁性体コア１１では、異なる形状に係るブロックコアを組み合わせ、磁性体コア１１およびコイル２１を鋭角の頂点がないケース３１に収納することが可能となっている。このように、異なる形状や大きさに係るブロックコアを組み合わせて、磁性体コア１１を形成してもよい。磁性体コア１１と、ケース３１との間の間隙は、充填材４０で封入されている。
【００６４】
図２８のような構成により、インダクタ（点ｃ−ｃ´）間の距離ｄを短くし、漏れ磁界の減衰効果を高めてもよい。
【００６５】
（第６の実施形態）
上述の各実施形態では、主に同じ側（受電側または送電側）に２つのインダクタの組が配置された構成について説明した。ただし、大電力の送電および受電、２次電池の高速充電が必要である場合には、４つ以上のインダクタを同じ側に配置し、非接触給電システムを構成する場合がある。第６の実施形態では、４つ以上のインダクタをインダクタユニットに配置して、大電力の送電と受電を実現しつつ、発生する漏洩磁界を低減する構成について説明する。
【００６６】
同じ側（１次側：受電側または２次側：送電側）に複数のインダクタを組み合わせた場合、周囲に漏洩する磁界の強度が大きくなってしまうおそれがある。そこで、同じ側に属するインダクタの組み合わせの中に、位相差がπラジアン（互いに逆位相）の電流が流されるペア（対）を形成する。同じペアに属するインダクタから生成される漏れ磁界（漏れ磁束）が互いに打ち消し（キャンセルし）あうよう、同じペアに属するインダクタを長さ方向に、略同一直線上に配置することができる。以下ではいくつかの具体例を示す。
【００６７】
図２９の平面図は、４つのインダクタを含むインダクタユニットを示している。図２９の例では、平面視略四角形状のインダクタ６ａ〜６ｄが示されている。このうち、インダクタ６ａは、長さ方向（ｙ軸方向）に、略同一直線上に配置されたインダクタ６ｃとペアを形成している。したがって、インダクタ６ａとインダクタ６ｃには互いに逆位相の電流が流される。同様に、インダクタ６ｂは、長さ方向（ｘ軸方向）に、略同一直線上に配置されたインダクタ６ｄとペアを形成している。インダクタ６ｂとインダクタ６ｄには互いに逆位相の電流が流される。
【００６８】
第１のペアを形成しているインダクタ６ａ（点ｃ４）と、インダクタ６ｃ（点ｃ３）との間の距離はｄ２である。第２のペアを形成しているインダクタ６ｂ（点ｃ２）と、インダクタ６ｄ（点ｃ１）との間の距離はｄ１である。第１の実施形態における距離ｄと同様、距離ｄ１、ｄ２についても短く設定できた方が漏洩磁界の減衰効果が高くなる。
【００６９】
図３０の平面図は、４つの平面視略台形状のインダクタを含むインダクタユニットを示している。図３０の例では、平面視略台形状のインダクタ６ａ〜６ｄが示されている。インダクタ６ａは、長さ方向（ｙ軸方向）に、略同一直線上に配置されたインダクタ６ｃとペアを形成している。インダクタ６ａとインダクタ６ｃには互いに逆位相の電流が流される。同様に、インダクタ６ｂは、長さ方向（ｘ軸方向）に、略同一直線上に配置されたインダクタ６ｄとペアを形成している。インダクタ６ｂとインダクタ６ｄには互いに逆位相の電流が流される。
【００７０】
図３０の例では、インダクタの形状を変更することにより、図２９の例に比べて距離ｄ１、ｄ２を短くすることが可能となっており、漏洩磁界の減衰効果を高めることができる。
【００７１】
図３１の平面図は、４つの平面視略扇形状のインダクタを含むインダクタユニットを示している。図３１の例では、全体として平面視略円形状になるように、インダクタ６ａ〜６ｄが配置されている。それぞれのインダクタ６ａ〜６ｄは平面視するとパイ形状（ｐｉｅ−ｓｈａｐｅｄ）になっているともいえる。図２９、図３０と同様に、インダクタ６ａは、長さ方向（ｙ軸方向）に、略同一直線上に配置されたインダクタ６ｃとペアを形成している。インダクタ６ａとインダクタ６ｃには互いに逆位相の電流が流される。一方、インダクタ６ｂは、長さ方向（ｘ軸方向）に、略同一直線上に配置されたインダクタ６ｄとペアを形成している。インダクタ６ｂとインダクタ６ｄには互いに逆位相の電流が流される。
【００７２】
図３１の例では、図２９、図３０の例に比べて一層距離ｄ１、ｄ２を短くすることが可能となっている。したがって、漏洩磁界を低減することができる。
【００７３】
図２９〜図３１では、同じ側に４つのインダクタが組み合わされ、ペアが２対存在する例を説明した。同じ側に配置されるインダクタの数はこれより多くてもよい。
【００７４】
図３２の平面図には、６つの平面視略四角形状のインダクタ９ａ〜９ｆが示されている。インダクタ９ａ〜９ｆは中心点ｏからみてそれぞれ６０度の角度で配置されている。図３２の例では、インダクタ９ａ、９ｄ、インダクタ９ｂ、９ｅ、インダクタ９ｃ、９ｆがそれぞれペアを形成している。同じペアに属するインダクタには互いに逆位相の電流が流される。
【００７５】
図３２のインダクタの組では、中心点ｏからみたインダクタの配置角度と、それぞれのインダクタに流される電流の位相差φを等しく設定することができる。例えば、インダクタ９ａに流れる電流を位相差φ＝０、インダクタ９ｂに流れる電流を位相差φ＝π／３、インダクタ９ｃに流れる電流を位相差φ＝２π／３、インダクタ９ｄに流れる電流を位相差φ＝π、インダクタ９ｅに流れる電流を位相差φ＝４π／３、インダクタ９ｆに流れる電流を位相差φ＝５π／３に設定してもよい。
【００７６】
次に、同じペアに属するインダクタ間の距離を短くし、漏洩磁界を減衰させる構成について説明する。
【００７７】
図３３の平面図は、６つの平面視略台形状のインダクタを含むインダクタユニットを示している。図３３の例では、図３２と同様にインダクタ９ａ、９ｄ、インダクタ９ｂ、９ｅ、インダクタ９ｃ、９ｆがそれぞれペアを形成している。同じペアに属するインダクタには互いに逆位相の電流が流される。図３３の例では、図３２の例に比べ、同じペアに属するインダクタ間の距離を短くすることができる。
【００７８】
図３４の平面図は、６つの平面視略扇形状のインダクタを含むインダクタユニットを示している。図３４の例でも、インダクタ９ａ、９ｄ、インダクタ９ｂ、９ｅ、インダクタ９ｃ、９ｆがそれぞれペアを形成している。同じペアに属するインダクタには互いに逆位相の電流が流される。図３４の例では、図３２、図３３の例に比べ、同じペアに属するインダクタ間の距離をさらに短くすることができる。なお、平面視略二等辺三角形状のインダクタを用いて、図３４の配置のようなインダクタユニットを構成してもよい。
【００７９】
上述では、インダクタユニットに含まれるインダクタの数が偶数になっていたが、複数のインダクタが、中心点の周囲に略等角度で配置されているのであれば、インダクタユニットに含まれるインダクタの数が奇数になってもよい。ただし、互いに逆位相の電流を流し、漏れ磁束を打ち消し（キャンセルし）あうペア（対）を形成するためには、インダクタユニットに含まれるインダクタの数が偶数であることが望ましい。
【００８０】
（第７の実施形態）
本発明の実施形態に係るインダクタは車両などの各種移動体に装着される。インダクタの実装方法および装着方法については特に限定しないが、治具を使ってインダクタを車両などに固定することができる。第７の実施形態では、被固定部材上で一定の面積を占有する治具でインダクタを固定する必要がある場合を説明する。
【００８１】
図３５は、治具によって固定されたインダクタの組の第１の例を示している。図３５の例には、平面視略四角形状のインダクタ３ａ、３ｂが示されている。図３５のインダクタ３ａ、３ｂは、外周に沿って複数の治具３２で固定されている。治具３２は、例えば、ネジを使ってインダクタを被固定部材へ固定するＺ型金具である。図３５に示されているように、外周に沿って治具３２が装着されているため、被固定部材上におけるインダクタの専有面積が大きくなっている。したがって、インダクタ３ａ、３ｂを近接配置し、点ｃ−ｃ´間の距離ｄを短くすることが難しくなっている。
【００８２】
治具３２は、ステンレス鋼、銅、チタンなどの金属で形成されていてもよいし、樹脂などその他の素材で形成されていてもよく、材料については特に問わない。また、治具３２はＬ型金具であってもよいし、形状については特に問わない。治具３２は、被固定部材の構造と嵌合することによってインダクタを固定してもよいし、接着剤などを使って固定されるものであってもよい。
【００８３】
図３６は、治具によって固定されたインダクタの組の第２の例を示している。図３６の例には、外周に凹部を有し、完全な平面視四角形状ではないインダクタ３ａ、３ｂが示されている。図３６の例のように、インダクタの外周に凹部があっても、外周に沿って装着された治具があるため、点ｃ−ｃ´間の距離ｄを短くすることが難しい。
【００８４】
図３７は、治具を頂点に配置したインダクタの組の例を示している。図３７の例には、各頂点に治具が装着された、平面視略四角形状のインダクタ３ａ、３ｂが示されている。図３７のような構成を用いることにより、使用される治具３２の個数を減らすことができるが、治具３２があるため、インダクタ３ａ、３ｂを近接させることが難しいことに変わりはない。
【００８５】
図３８は、治具が外周に突出しないインダクタの組の例を示している。図３８の例には、平面視略六角形状のインダクタ１０ａ、１０ｂが示されている。すなわち、インダクタ１０ａ、１０ｂは、平面視略四角形状のインダクタに係るそれぞれの頂点を略直角二等辺三角形状に切り取った形状である。図３８では、当該略直角二等辺三角形状の領域を破線で示している。図３８の例では、治具３２を当該略直角二等辺三角形状の領域に装着し、治具が外周に突出しないようにしている。
【００８６】
図３８の構成では、それぞれの治具３２の突出部分が破線で示された略直角二等辺三角形状の領域内にあるため、インダクタを被固定部材に装着するときに専有される領域は、インダクタ１０ａ、１０ｂと、破線で示された領域を含む平面視略長方形状の領域に限られる。したがって、図３５〜図３７の構成に比べて点ｃ−ｃ´間の距離ｄを短くし、漏洩磁界を低減することができる。
【００８７】
（第８の実施形態）
第１の実施形態では、インダクタおよび非接触給電システムを電動車両への給電に適用した例を説明した。ただし、本発明の実施形態に係るインダクタおよび非接触給電システムはその他の機械、装置、移動体などに適用されてもよい。第８の実施形態では、エレベータにインダクタおよび非接触給電システムを適用した例を説明する。
【００８８】
図３９は、エレベータへの非接触給電システムの適用例を示している。図３９には、昇降路６０の内部にある、乗りかご５０が示されている。乗りかご５０はドア５１を備えている。乗りかご５０の下部の周方向に沿って、インダクタ１ｃ、１ｄを含むインダクタユニット１６が設けられている。一方、昇降路６０のインダクタ１ｃ、１ｄと対向する面にはインダクタ１ａ、１ｂを含むインダクタユニット１５が設けられている。インダクタ１ａ、１ｂを、昇降路６０の停止階の高さに設置すれば、乗りかご５０の停止中に無線電力伝送を行うことができる。
【００８９】
インダクタ１ｃ、１ｄ（インダクタユニット１６）は、乗りかご５０内に設けられた２次電池（図示せず）と電気的に接続されており、受電側（２次側）に相当する。また、インダクタ１ａ、１ｂ（インダクタユニット１５）は交流電源（ＡＣ電源）と電気的に接続されており、送電側（１次側）に相当する。図３９の例では、インダクタ１ａ〜１ｄはドア５１のない面に設けられているが、インダクタ１ａ〜１ｄの配置については特に問わない。また、図３９の例では、同じ側にそれぞれ２つのインダクタが配置されているが、インダクタの数はこれと異なっていてもよい。
【００９０】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【００９１】
Ｒ  路面
１、１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ、２ａ、２ｂ、３ａ、３ｂ、３ｃ、４ａ、４ｂ、５ａ、５ｂ、６ａ、６ｂ、６ｃ、６ｄ、７ａ、７ｂ、９ａ、９ｂ、９ｃ、９ｄ、９ｅ、９ｆ、１０ａ、１０ｂ  インダクタ
４  電動車両
５  整流回路
６  バッテリー
８ａ、８ｂ  影
８ｃ  領域
１１  磁性体コア
１１ａ、１１ｂ、１１ｃ  ブロックコア
１２ａ、１２ｂ、１３ａ、１３ｂ、１４ａ、１４ｂ  凹部
１５、１６  インダクタユニット
２１  コイル
３１  フレーム
３２  治具
４０  充填材
５０  乗りかご
５１  ドア
６０  昇降路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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