(57)【要約】【課題】隣り合う指同士を連動させて屈曲させることにより、指の把持力を効果的に発揮させることのできるサポート部材を提供する。【解決手段】特定の指の屈曲動作をサポートするサポート部材であって、前記特定の指の背側に当接する本体部と、前記本体部より延伸するベルト部と、を備え、前記本体部には、前記ベルト部を挿通させて２つの環状構造を形成させる、少なくとも２つの切欠きが設けられていることとした。これにより、サポートを目的とする指を、その両側の指と同調させて屈曲させることができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
特定の指の屈曲動作をサポートするサポート部材であって、
前記特定の指の背側に当接する本体部と、
前記本体部より延伸するベルト部と、を備え、
前記本体部には、前記ベルト部を挿通させて２つの環状構造を形成させる、少なくとも２つの切欠きが設けられている、
ことを特徴とするサポート部材。
【請求項２】
請求項１に記載のサポート部材において、
前記少なくとも２つの切欠きは、
前記ベルト部を前記本体部の表側より裏側に挿通させて第１の環状部を形成させる第１の切欠きと、
前記第１の切欠きに挿通されている前記ベルト部を前記本体部の表側に挿通させた後に、再度前記本体部の裏側に挿通させて第２の環状部を形成させる第２の切欠きと、を含む、
ことを特徴とするサポート部材。
【請求項３】
請求項１に記載のサポート部材において、
前記少なくとも２つの切欠きは、
前記ベルト部を前記本体部の表側より裏側に挿通させて第１の環状部を形成させる第１の切欠きと、
前記第１の切欠きに挿通されている前記ベルト部を、前記本体部の表側に挿通させる第２の切欠きと、
前記第２の切欠きに挿通されている前記ベルト部を、前記本体部の裏側に挿通させて第２の環状部を形成させる第３の切欠きと、を含む、
ことを特徴とするサポート部材。
【請求項４】
請求項１に記載のサポート部材において、
前記ベルト部は、前記本体部より延伸する第１のベルト部と、第２のベルト部とを含み、
前記少なくとも２つの切欠きは、
前記第１のベルト部を前記本体部の表側より裏側に挿通させて第１の環状部を形成させる第１の切欠きと、
前記第２のベルト部を前記本体部の表側より裏側に挿通させて第２の環状部を形成させる第２の切欠きと、
前記第１の切欠き、及び前記第２の切欠きに挿通されている前記第１のベルト部、及び前記第２のベルト部を前記本体部の表側に挿通させる第３の切欠きと、を含む、
ことを特徴とするサポート部材。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかに記載のサポート部材において、
前記ベルト部は、少なくとも前記本体側において二股に分岐している、
ことを特徴とするサポート部材。
【請求項６】
請求項１ないし５の何れかに記載のサポート部材において、
前記本体部と前記ベルト部とは、発泡ＥＶＡにより一体的に形成されている、
ことを特徴とするサポート部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、指の把持力を向上させることのできるサポート部材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
野球用バットやゴルフクラブのように、両手または片手で把持するスポーツ用の打撃具は、主に小指、薬指、及び中指の力で把持するのが良いとされている。従来、これらの指をアシストすることを目的とした補助具が提案されている。
【０００３】
例えば特許文献１には、中指と薬指とを周回固着させるバンドの握り面に肉厚を設けることでグリップ力を大きくするようにしたグリップ補助具が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−１９８２３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
サポートの対象となる小指と薬指は、指を独立して運動させたときに発揮できる力は小さいが、特に薬指は、その力発揮機能が他の指の力に強く依存していることが知られている。つまり、指間の力をうまく連動させることにより、指の把持の力を効果的に発揮させることができると期待される。しかしながら、かかる知見に基づいて把持力を向上させようとするサポート部材は知られていない。
【０００６】
本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、隣り合う指同士を連動させて屈曲させることにより、指の把持力を効果的に発揮させることのできるサポート部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明によるサポート部材は、特定の指の屈曲動作をサポートするサポート部材であって、前記特定の指の背側に当接する本体部と、前記本体部より延伸するベルト部と、を備え、前記本体部には、前記ベルト部を挿通させて２つの環状構造を形成させる、少なくとも２つの切欠きが設けられていることを特徴としている。これにより、サポートを目的とする指を、その両側の指と同調させて屈曲させることができる。
【０００８】
また、前記少なくとも２つの切欠きは、前記ベルト部を前記本体部の表側より裏側に挿通させて第１の環状部を形成させる第１の切欠きと、前記第１の切欠きに挿通されている前記ベルト部を、前記本体部の表側に挿通させる第２の切欠きと、前記第２の切欠きに挿通されている前記ベルト部を、前記本体部の裏側に挿通させて第２の環状部を形成させる第３の切欠きと、を含むようにしてもよい。これにより、第２の環状部を容易に形成することができる。
【０００９】
また、前記ベルト部は、前記本体部より延伸する第１のベルト部と、第２のベルト部とを含み、前記少なくとも２つの切欠きは、前記第１のベルト部を前記本体部の表側より裏側に挿通させて第１の環状部を形成させる第１の切欠きと、前記第２のベルト部を前記本体部の表側より裏側に挿通させて第２の環状部を形成させる第２の切欠きと、前記第１の切欠き、及び前記第２の切欠きに挿通されている前記第１のベルト部、及び前記第２のベルト部を前記本体部の表側に挿通させる第３の切欠きと、を含むようにしてもよい。これにより、第１の環状部、及び第２の環状部のそれぞれを容易に形成することができる。
【００１０】
また、前記ベルト部を、前記本体側において二股に分岐させてもよい。これにより、サポートを目的とする指の両側に負荷が掛かるのを防止することができる。
【００１１】
また、前記本体部と前記ベルト部とを、発泡ＥＶＡにより一体的に形成してもよい。これにより、本発明によるサポート部材を簡易に形成することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によるサポート部材によれば、サポート指をアシスト指の屈曲に同調させて屈曲させることができるようになり、サポート指の把持力を効果的に向上させることが可能になる。また、アシスト指自身もサポート指と同調させて屈曲させることができるので、アシスト指の把持力も向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施の形態１に係るサポート部材の斜視図である。
【図２】実施の形態１に係るサポート部材の本体部を示す平面図である。
【図３】実施の形態１に係るサポート部材の使用方法を説明するための正面図である。
【図４】実施の形態１に係るサポート部材の使用方法を説明するための正面図である。
【図５】実施の形態１に係るサポート部材の使用方法を説明するための正面図である。
【図６】実施の形態１に係るサポート部材の使用方法を説明するための正面図である。
【図７】実施の形態１に係るサポート部材の使用状態を示す図である。
【図８】本発明による効果を説明するための図である。
【図９】実施の形態２に係るサポート部材の斜視図である。
【図１０】実施の形態２に係るサポート部材の使用方法を説明するための正面図である。
【図１１】実施の形態２に係るサポート部材の使用方法を説明するための正面図である。
【図１２】実施の形態２に係るサポート部材の使用方法を説明するための正面図である。
【図１３】実施の形態３に係るサポート部材の斜視図である。
【図１４】実施の形態３に係るサポート部材の使用方法を説明するための正面図である。
【図１５】実施の形態３に係るサポート部材の使用方法を説明するための正面図である。
【図１６】実施の形態４に係るサポート部材の斜視図である。
【図１７】実施の形態４に係るサポート部材の使用状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（実施の形態１）
以下、本実施の形態１によるサポート部材について説明する。図１は本発明に係るサポート部材１００の斜視図である。以下の説明においては、ベルト部２０（後述する。）が延伸する方向をサポート部材１００の「長さ」方向と定義し、長さ方向に直交する方向を「幅」方向と定義する。また、本体部１０（後述する。）が使用者の指に当接する側を、サポート部材１００の「裏」と定義し、他方の面を「表」と定義する。また「左右」とは、長さ方向に関する位置関係を意味している。
【００１５】
図１において、サポート部材１００は、幅広の帯状に形成された本体部１０と、細長の帯状に形成されたベルト部２０とより構成される。本体部１０には、本体部１０の表裏を貫通する第１の切欠き３１、及び第２の切欠き３２が形成されている。本体部１０とベルト部２０とは、ゴム、シリコン、ＥＶＡ、あるいはウレタンなどの伸縮性のある材料により、平面的に一体成型されている。
【００１６】
本体部１０は、バットなどの打撃具を把持している使用者の指のうち、把持力を高めようとする指（以下、「サポート指」という。）の背側に接し、サポート指に対して屈曲方向に付勢する力を与える部材である。本体部１０は、長さ方向に関しては、サポート指の近位関節の幅長か、あるいはサポート指の近位関節囲の２／３程度の長さを覆うのが好ましい。幅方向に関しては、サポート指の背側長の４／５程度あれば、本体部１０が指の近位関節を跨ぐ場合にも対応することができる。このため、薬指をサポート指として想定する場合、本体部１０の長さは１０〜５０ｍｍ程度とし、幅は上限として８０ｍｍ程度とするのが好適である。
【００１７】
本体部１０の厚さは、本体部１０を屈曲させることのできる範囲であれば任意の厚みとすることができ、例えばＥＶＡの場合は、０．１〜５ｍｍとすることができる。本体部１０の平面形状は、図１に示すような矩形状の他に、円形状や楕円形状など任意の形状とすることができる。
【００１８】
次に、ベルト部２０は、サポート指の両側の指（以下、「アシスト指」という。）を挿入する２つの環状構造を、本体部１０の表側の左右に形成するものである。ベルト部２０は、後述するように、第１の切欠き３１、及び第２の切欠き３３に順次挿通させることで、第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂを立体的に形成する。
【００１９】
ベルト部２０は、アシスト指の近位関節囲の和にサポート指の近位関節囲の２／３程度の長さを加えた長さを下限とすることができる。このため、薬指をサポート指として想定する場合は、ベルト部２０の長さは１００ｍｍ以上とするのが好ましい。ベルト部２０の幅は、本体部１０の幅以下であれば任意の幅とすることができる。
【００２０】
次に、第１の切欠き３１、及び第２の切欠き３３は、本体部１０の表裏を貫通するベルト部２０の挿通路である。第１の切欠き３１、及び第２の切欠き３３は、スリット状あるいは孔状に形成され、ベルト部２０の幅よりも長い長さで設けられる。第１の切欠き３１と、第２の切欠き３２は、本体部１０の長さ方向の中央部分を挟んだ左右それぞれの領域に設ければよい。特に、図２に示すように、本体部１０を長さ方向に４等分した各領域のうち、本体部１０の中央を挟む左右それぞれの領域に設けるのが好ましい。これにより、サポート部材１００を立体的に組み立てた時に、本体部１０とサポート指とを十分な面積をもって接触させることができる。
【００２１】
次に、サポート部材１００の使用方法、及び本発明による作用効果を説明する。図３ないし図５は、サポート部材１００を使用時の立体形状に変形させる工程を説明するための、サポート部材１００の正面図である。
まず、図３に示すように、ベルト部２０を、本体部１０の表側から第１の切欠き３１に挿通する。これにより、本体部１０の左側に第１の環状部４０ａが形成される。次に図４に示すように、ベルト部２０を、本体部１０の裏側から第２の切欠き３２に挿通する。そして図５に示すように、ベルト部２０を、ベルト部２０が挿入されている第２の切欠き３２の環状部４０ａ側に再度挿通し、そのまま第１の切欠き３１の裏側から表側に向けて挿通する。これにより、本体部１０の右側に第２の環状部４０ｂが形成される。
【００２２】
次に、図６に示すように、アシスト指を第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂにそれぞれ挿入し、本体部１０をサポート指の背側に当接させる。この状態でアシスト指に適度な締付け感が得られるように、ベルト部２０を適宜締付けて第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂのサイズを調整する。これにより、使用時のサポート部材１００を完成させることができる。使用時のサポート部材１００は、ベルト部２０が本体部１０に挿通されることにより、本体部１０は正面視において山型の湾曲形状をなし、当該山型の両側に第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂが配置された構造となる。
【００２３】
使用者は、かかるサポート部材１００を装着し、野球用バットなどの打撃具を把持することで、サポート部材１００を使用することができる。図７は、サポート部材１００の使用状態を示す図である。図７では、左手の薬指をサポート指とし、小指と中指とをアシスト指として野球用バットのグリップ５０を把持した状態を示している。
【００２４】
使用者がグリップ５０を把持すると、第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂは、中指、及び小指の屈曲によりグリップ５０方向に押さえつけられる。すると、本体部１０も、第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂに引っ張られるようにグリップ５０方向に押さえ付けられる。これにより、薬指は本体部１０により付勢されることになり、薬指は、中指、及び小指と連動して屈曲することになる。この結果、薬指は単独で屈曲させるよりも大きな力を発揮することができる。また、アシスト指である小指、及び中指も、隣り合う薬指と同調して屈曲することになるので、それぞれを単独で屈曲させるよりも大きな力を発揮することができる。
【００２５】
次に、本発明による効果を説明する。本発明者は、本発明による効果を検証するために、サポート部材１００を装着した場合と装着しない場合とにおける把持力の差を検証した。使用するサポート部材１００は、幅２５ｍｍ×長さ４０ｍｍの矩形状の本体部１０と、幅７ｍｍ×長さ１８０ｍｍのベルト部２０とを、厚み２ｍｍのＥＶＡシートにより一体形成した。
【００２６】
検証は、２１名の被験者で行った。被験者には、エアパック式接触圧測定器のエアパック受圧センサ２個を手掌部に装着した状態で、軟式野球用バットの把持を以下の２条件で行ってもらった。
非装着：素手でバットを把持する。
装着：薬指をサポート指とし、小指と中指とをアシスト指としてサポート部材１００を装着し、バットを把持する。
【００２７】
被験者は、いずれの条件においても、立位で掌を開いた状態で５秒間静止した後、ボールを打つつもりでバットを自然に構え、１０秒間静止することとした。この際に、サポート部材１００を過度に意識せず把持できるように、サポート部材１００を装着している状態を被験者自身の視界に入らないような条件設定にした。また、計測の順序効果を排除するため、被験者内での計測順は被験者間でカウンターバランスをとった。
【００２８】
把持力の計測は、被験者の手掌部に貼り付けた２個の受圧センサにかかる接触圧により測定した。接触圧は、接触圧測定器（ＡＭＩ３０３７‐２、株式会社エイエムアイ・テクノ製）で計測し、そのデータをデータロガー（ＡＭＩ８０５１−Ｔ）に取り込んだ。なお、計測のサンプリング周波数は１０Ｈｚとした。２個の受圧センサは、チャンネル１（Ｃｈ１）を示指の付け根部に貼り付け、チャンネル２（Ｃｈ２）を薬指の付け根部に貼り付けた。受圧センサを貼り付ける手は、バットを把持した際の下側の手とした。そして２個の受圧センサの出力をもとに、以下のパラメータを設定した。
Ｃｈ１圧力：Ｃｈ１の計測開始から１５〜２０秒の圧力の時間平均−計測開始後５秒間の圧力平均）
Ｃｈ２圧力：Ｃｈ２の計測開始から１５〜２０秒の圧力の時間平均−計測開始後５秒間の圧力平均）
Ｃｈ２／Ｃｈ１比率：Ｃｈ２圧力をＣｈ１圧力で除して求めた比率
以上の条件のもと、Ｃｈ２／Ｃｈ１比率の値を、相対的に薬指側に把持力がかかっているか否かを示す指標として使用して、把持力の大きさを比較した。表１は、被験者２１名のＣｈ２／Ｃｈ１比率の値であり、図８は、被験者２１名のＣｈ２／Ｃｈ１の平均値を示すグラフである。
【００２９】
【表１】
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【００３０】
図８に示すように、サポート部材１００を装着することによって、薬指付け根部の示指に対する相対的な把持の強さが有意に増加していることが分かる。
【００３１】
以上のように、本実施の形態１によるサポート部材１００によれば、幅広の帯状に形成された本体部１０と、細長の帯状に形成されたベルト部２０とを、平面状に一体に設けるとともに、ベルト部２０を挿通可能な第１の切欠き３１と第２の切欠き３２とを、本体部１０に設けることとしたので、山型に湾曲する本体部１０の表側の左右に、第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂを備える立体構造を簡易に形成することができる。  
かかる構造によれば、第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂを押さえ付けることにより、本体部１０も谷側方向に押さえつけられるので、第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂにアシスト指を挿入し、本体部１０にサポート指を接触させて各指を屈曲させると、サポート指とアシスト指とを連動させて屈曲させることができる。この結果、サポート指の把持力を効果的に向上させることが可能になる。また、アシスト指自身もサポート指と同調させて屈曲させることができるので、アシスト指の把持力も向上させることができる。
【００３２】
また、本実施の形態１によるサポート部材１００によれば、サポート指の腹側にサポート部材１００が存在しないので、打撃具を把持する際に自然な状態でサポート指を屈曲させることができる。
【００３３】
（実施の形態２）
本実施の形態２によるサポート部材は、上述した実施の形態１によるサポート部材１００において、第３の切欠きを本体部１０に更に備えるものである。なお、以下の説明において、実施の形態１によるサポート部材１００と同じ構成要素については同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００３４】
図９は、本実施の形態２に係るサポート部材１１０の斜視図である。図９において、本体部１０には、本体部１０の表裏を貫通する第１の切欠き３１、第２の切欠き３２、及び第３の切欠き３３が設けられている。第３の切欠き３３は、本体部１０の中央部分に設けられる。第１の切欠き３１と第２の切欠き３２は、それぞれ、第３の切欠き３３を挟んで対向する位置に設けられ、上述したように、本体部１０を４等分した各領域のうち、本体部１０の中央を挟む左右それぞれの領域に設けるのが好ましい。
【００３５】
次に、以上のように構成されるサポート部材２００の使用方法を、図１０ないし図１２を用いて説明する。
まず、図１０に示すように、ベルト部２０を、本体部１０の表側から第１の切欠き３１に挿通する。これにより、本体部１０の左側に第１の環状部４０ａが形成される。次に、図１１に示すように、ベルト部２０を、本体部１０の裏側から第２の切欠き３２に挿通する。次に、図１２に示すように、ベルト部２０を、第３の切欠き３３に挿通し、そのまま第１の切欠き３１の裏側から表側に向けて抜き出す。これにより、本体部１０の右側に第２の環状部４０ｂが形成される。
【００３６】
そして、アシスト指を第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂにそれぞれ挿入し、ベルト部２０を適宜締付けて第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂのサイズを調整して、使用状態におけるサポート部材２００を完成させることができる。
【００３７】
本実施の形態２によるサポート部材２００によれば、第２の環状部４０ｂを形成する際に、ベルト部２０を第２の切欠き３２に繰り返し挿入する必要がないので、第２の環状部４０ｂを容易に形成することができ、第２の環状部４０ｂの締付けも容易となる。また、第１の環状部４０ａを形成させる第１の切欠き３１には、ベルト部２０が繰り返し挿入されているので、使用時のベルト部２０の緩みを防止することができる。
【００３８】
（実施の形態３）
本実施の形態３によるサポート部材３００は、上述した実施の形態２によるサポート部材２００において、本体部１０の両側部よりベルト部２０を延伸させ、それぞれのベルト部２０により第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂを形成するようにしたものである。
【００３９】
図１３は、本実施の形態３によるサポート部材３００の斜視図である。図１３において、本体部１０には、上記実施の形態２のベルト部２０に相当する第１のベルト部２０ａと、第１のベルト部２０ａと対向するように本体部１０より延伸する第２のベルト部２０ｂとが設けられている。本体部１０には、第１の切欠き３１、第２の切欠き３２、及び第３の切欠き３３が設けられており、これら第１ないし第３の切欠き３１，３２，３３を設ける位置については、上述した実施の形態２と同じである。
【００４０】
次に、本実施の形態３によるサポート部材３００の使用方法を説明する。まず、図１４に示すように、ベルト部２０ａを、本体部１０の表側から第１の切欠き３１に挿通するとともに、ベルト部２０ｂを、本体部１０の表側から第２の切欠き３２に挿通する。これにより、本体部１０の両側に第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂが形成される。次に図１５に示すように、ベルト部２０ａ、及びベルト部２０ｂを、本体部１０の裏側から第３の切欠き３３に挿通する。そして、ベルト部２０ａ、及びベルト部２０ｂをそれぞれ適宜締付けて第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂのサイズを調整し、使用状態におけるサポート部材３００を完成させることができる。
【００４１】
本実施の形態３によるサポート部材３００によれば、第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂを、第１のベルト部２０ａと、第２のベルト部２０ｂとによりそれぞれ形成することとしたので、第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂを容易に形成することができる。また、使用時の第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂの締付けも容易となる。
【００４２】
（実施の形態４）
本実施の形態４によるサポート部材は、上述した実施の形態１によるサポート部材１００において、ベルト部２０の本体部１０側の付け根部を二股に分岐させるようにしたものである。
【００４３】
図１６は、本実施の形態４によるサポート部材４００の斜視図である。図１６において、ベルト部２０は、本体部１０側の付け根が二股に分岐している。分岐範囲は、一方のアシスト指の近位関節囲程度の長さであればよく、例えば、薬指をサポート指とする場合は、本体部２０から５０ｍｍ程度の範囲を分岐させればよい。
【００４４】
以上のように構成されるサポート部材４００は、実施の形態１によるサポート部材１００と同様の方法により立体変形させて第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂを形成することができる。
【００４５】
図１７は、左手の薬指をサポート指とし、小指と中指とをアシスト指としてサポート部材４００を装着した場合における、小指の状態を示す図である。本実施の形態４によるサポート部４００は、第１の環状部４０ａが二股に分岐したベルト部２０により構成される。かかる第１の環状部４０ａにアシスト指である小指を挿入すると、図１７に示すように、小指の関節を避けるようにしてベルト部２０を小指に掛けることができる。このため、小指に圧迫感や違和感を与えることなく小指を屈曲させることができる。
【００４６】
以上のように、本実施の形態４によるサポート部材４００によれば、ベルト部２０の本体部２０側の一定領域を二股に分岐させ、分岐させた領域により第１の環状部４０ａを形成するようにしたので、第１の環状部４０ａを、一方のアシスト指の関節を避けるようにアシスト指に架けることができる。これにより、一方のアシスト指に過度の負荷や違和感を与えることなくサポート指とアシスト指とを連動させて屈曲させることができる。
【００４７】
なお、本体部１０に第３の切欠き３３を設け、実施の形態２によるサポート部材２００と同様に立体変形させて第１の環状部４０ａ、及び第２の環状部４０ｂを形成してもよい。また、実施の形態３のように２本のベルト部２０ａ、２０ｂを備えるものとし、それぞれのベルト部２０ａ、２０ｂを二股に分岐させることにより、両方のアシスト指に負荷や違和感を与えることなくアシスト指を屈曲させることができる。
【００４８】
また、上述したサポート部材４００では、本体部２０側から二股に分岐させたベルト部２０を一本のベルト部に収束させているが、二股に分岐させたまま２本のベルト部２０が本体部１０から延伸する構造にしてもよい。これによっても、上述した本実施の形態４による効果を得ることができる。
【符号の説明】
【００４９】
１０  本体部、２０  ベルト部、３１  第１の切欠き、３２  第２の切欠き、３３  第３の切欠き、４０ａ，４０ｂ  環状部、５０  グリップ、１００，２００，３００，４００  サポート部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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