(57)【要約】      （修正有）【課題】脳腫瘍の治療方法、並びに脳腫瘍の治療のための医薬の提供。【解決手段】４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸またはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを併用して投与することを特徴とする、脳腫瘍の治療のための医薬。同時にまたは別々に投与することを特徴とする前記医薬。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸またはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを併用して投与することを特徴とする、脳腫瘍の治療のための医薬。
【請求項２】
４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸またはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを、同時にまたは別々に投与することを特徴とする、脳腫瘍の治療のための医薬。
【請求項３】
脳腫瘍が原発性脳腫瘍である、請求項１または２に記載の医薬。
【請求項４】
原発性脳腫瘍が神経膠腫である、請求項３に記載の医薬。
【請求項５】
抗ＰＤ−１抗体を静脈内または皮下に投与することを特徴とする、請求項１〜４のいずれかに記載の医薬。
【請求項６】
抗ＰＤ−１抗体がニボルマブである、請求項１〜５のいずれかに記載の医薬。
【請求項７】
４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸またはその薬学的に許容される塩と組み合わせて投与されるように用いられることを特徴とする、抗ＰＤ−１抗体を有効成分として含む脳腫瘍の治療剤。
【請求項８】
抗ＰＤ−１抗体を含む脳腫瘍の治療剤であって、４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸またはその薬学的に許容される塩が前もって投与されているそれを必要とする対象に投与されることを特徴とする、治療剤。
【請求項９】
抗ＰＤ−１抗体と組み合わせて投与されるように用いられることを特徴とする、４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸またはその薬学的に許容される塩を有効成分として含む脳腫瘍の治療剤。
【請求項１０】
４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸またはその薬学的に許容される塩を含む脳腫瘍の治療剤であって、抗ＰＤ−１抗体が前もって投与されているそれを必要とする対象に投与されることを特徴とする、治療剤。
【請求項１１】
脳腫瘍が原発性脳腫瘍である、請求項７〜１０のいずれかに記載の剤。
【請求項１２】
原発性脳腫瘍が神経膠腫である、請求項１１に記載の剤。
【請求項１３】
抗ＰＤ−１抗体が静脈内または皮下に投与されることを特徴とする、請求項７〜１２のいずれかに記載の剤。
【請求項１４】
抗ＰＤ−１抗体がニボルマブである、請求項７〜１３のいずれかに記載の剤。
【請求項１５】
４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸またはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを含む脳腫瘍の治療のための医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、全体として脳腫瘍の治療方法、並びに脳腫瘍の治療のための医薬に関する。
【背景技術】
【０００２】
脳腫瘍は頭蓋内に発生する腫瘍であり、原発性脳腫瘍と転移性脳腫瘍がある。原発性脳腫瘍とは、脳組織から発生した腫瘍であり、転移性脳腫瘍とは他の臓器の腫瘍が脳組織に転移したものである。原発性脳腫瘍には良性腫瘍と悪性腫瘍がある。
【０００３】
悪性の原発性脳腫瘍は腫瘍の成長速度が速く、また腫瘍が脳組織へ浸潤しているため腫瘍と正常組織との境界を見極め難く、手術で完全に腫瘍細胞を摘出することが困難である。そのため悪性度の高い腫瘍では手術で取りきれなかった腫瘍を治療するため、手術後にさらに放射線療法や化学療法を用いている。
【０００４】
良性の原発性脳腫瘍は急激な腫瘍増殖は稀であるが、頭蓋内は容積が限定されているため、腫瘍が大きくなることにより頭蓋内圧が亢進し、頭痛、吐き気がでたり、腫瘍の発生部位によっては、まひ、歩行障害、言語障害、運動障害、視力障害等の症状が発生する。
【０００５】
良性の原発性脳腫瘍は、一般的に正常組織との境界が明瞭であり、手術で摘出することにより治療可能である。しかし、腫瘍発生部位によっては周辺の重要神経組織と腫瘍の癒着や浸潤があることがあり、完全摘出できず、再発してしまうことがある。完全摘出できない場合は、悪性腫瘍と同様に再発防止のため放射線治療を行う。放射線治療には全脳照射と定位照射があるが、全脳照射では将来認知症を発症する可能性があり、定位照射では全脳照射と比較して新たな転移巣が生じる可能性がある。また、小児の場合は、放射線治療による知育発育不全が生じる問題もある。
【０００６】
また、転移性脳腫瘍は、原発巣の治療方針にもよるが、摘出手術、放射線治療、化学療法を組み合わせて治療されている。
【０００７】
化学療法として、現在用いられている薬剤としては、アルキル化剤であるテモゾロミド、プロカルバジン、カルムスチン、ニムスチン、ラニムスチン、および血管新生阻害薬であるベバシズマブがある。しかし、これらの薬剤の選択肢では治療効果は不十分であり、さらなる有効な薬剤が求められている。
【０００８】
脳腫瘍治療剤として効果を発揮するには、脳内に薬物を送達する必要があり、そのためには、血液脳関門を薬物が通過しなければならない。脳内に十分に薬剤を送達することができないと、手術で摘出できなかった腫瘍細胞から腫瘍が再発する可能性がある。しかし、血液脳関門を通過させるには分子量が小さい等、薬剤の化学的構造に制限が生じ、脳腫瘍治療剤の開発を困難にしている。
【０００９】
癌細胞や癌の微小環境には癌に対する免疫応答を妨げる種々の免疫チェックポイント分子が存在する。免疫チェックポイント阻害薬は、免疫チェックポイント分子を阻害し免疫抑制機構を解除することで、癌に対する免疫反応を活性化する働きを有している。そのため、免疫チェックポイント阻害薬は癌の治療薬として用いられている。免疫チェックポイント阻害薬として、すでに、抗PD-1抗体であるニボルマブおよびペンブロリズマブ等が国内外で承認を得て販売されている。
【００１０】
特許文献１には、化合物Ａ（後述参照）がＥＰ４受容体に強く結合し、拮抗作用を有することが示されているが、脳腫瘍の治療効果については記載も示唆もない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】国際公開第２０１６／１１１３４７号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明の課題は、脳腫瘍の治療方法、並びに脳腫瘍の治療のための医薬を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、前記課題を解決するため鋭意研究した結果、４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸（以下、「化合物Ａ」と略記することがある。）またはその薬学的に許容される塩、および抗ＰＤ−１抗体の組み合わせ(以下、「本発明の態様の組み合わせ」と略記することがある。）が、脳腫瘍の治療に有効であることを見出した。この知見に基づいてさらに検討を加えることにより、本発明を完成させるに至った。
【００１４】
すなわち、本発明は、
〔１〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを組み合わせてなる脳腫瘍の治療のための医薬、
〔２〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを併用して投与することを特徴とする、脳腫瘍の治療のための医薬、
〔３〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを、同時にまたは別々に投与することを特徴とする、脳腫瘍の治療のための医薬、
〔４〕脳腫瘍が原発性脳腫瘍である、〔１〕〜〔３〕のいずれかに記載の医薬、
〔５〕原発性脳腫瘍が神経膠腫である、〔４〕に記載の医薬、
〔６〕抗ＰＤ−１抗体を静脈内または皮下に投与することを特徴とする、〔１〕〜〔５〕のいずれかに記載の医薬、
〔７〕抗ＰＤ−１抗体がニボルマブである、〔１〕〜〔６〕のいずれかに記載の医薬、
〔８〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを組み合わせてそれを必要とする対象に投与することを特徴とする、脳腫瘍の治療方法、
〔９〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを併用してそれを必要とする対象に投与することを特徴とする、脳腫瘍の治療方法、
〔１０〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを、同時にまたは別々にそれを必要とする対象に投与することを特徴とする、脳腫瘍の治療方法、
〔１１〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩が前もって投与されている対象に、抗ＰＤ−１抗体を投与することを特徴とする、〔８〕〜〔１０〕のいずれかに記載の方法、
〔１２〕抗ＰＤ−１抗体が前もって投与されている対象に、化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩を投与することを特徴とする、〔８〕〜〔１０〕のいずれかに記載の方法、
〔１３〕抗ＰＤ−１抗体の有効量をそれを必要とする対象に投与することを含む脳腫瘍の治療方法であって、該治療方法は化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩の有効量を投与することをさらに含む脳腫瘍の治療方法、
〔１４〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩の有効量をそれを必要とする対象に投与することを含む脳腫瘍の治療方法であって、該治療方法は抗ＰＤ−１抗体の有効量を投与することをさらに含む脳腫瘍の治療方法、
〔１５〕脳腫瘍が原発性脳腫瘍である、〔８〕〜〔１４〕のいずれかに記載の方法、
〔１６〕原発性脳腫瘍が神経膠腫である、〔１５〕に記載の方法、
〔１７〕抗ＰＤ−１抗体を静脈内または皮下に投与することを特徴とする、〔８〕〜〔１６〕のいずれかに記載の方法、
〔１８〕抗ＰＤ−１抗体がニボルマブである、〔８〕〜〔１７〕のいずれかに記載の方法、
〔１９〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と併用されることを特徴とする、抗ＰＤ−１抗体を含む脳腫瘍の治療剤、
〔２０〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と併用できることが記載された抗ＰＤ−１抗体を含む脳腫瘍の治療剤の添付文書にもとづいて、化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と併用されること特徴とする、抗ＰＤ−１抗体を含む〔１９〕に記載の脳腫瘍の治療剤、
〔２１〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と組み合わせて投与されることを特徴とする、抗ＰＤ−１抗体を含む脳腫瘍の治療剤、
〔２２〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と併用されるための（又は化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩とともに用いられる）、抗ＰＤ−１抗体を含む脳腫瘍の治療剤、
〔２３〕抗ＰＤ−１抗体を含む脳腫瘍の治療剤であって、化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩が前もって投与されているそれを必要とする対象に投与されることを特徴とする、治療剤、
〔２４〕脳腫瘍が原発性脳腫瘍である、〔１９〕〜〔２３〕のいずれかに記載の剤、
〔２５〕原発性脳腫瘍が神経膠腫である、〔２４〕に記載の剤、
〔２６〕抗ＰＤ−１抗体が静脈内または皮下に投与されることを特徴とする、〔１９〕〜〔２５〕のいずれかに記載の剤、
〔２７〕抗ＰＤ−１抗体がニボルマブである、〔１９〕〜〔２６〕のいずれかに記載の剤、
〔２８〕抗ＰＤ−１抗体と併用されることを特徴とする、化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩を含む脳腫瘍の治療剤、
〔２９〕抗ＰＤ−１抗体と併用できることが記載された化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩を含む脳腫瘍の治療剤の添付文書にもとづいて、抗ＰＤ−１抗体と併用されること特徴とする、化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩を含む〔２８〕に記載の脳腫瘍の治療剤、
〔３０〕抗ＰＤ−１抗体と組み合わせて投与されることを特徴とする、化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩を含む脳腫瘍の治療剤、
〔３１〕抗ＰＤ−１抗体と併用されるための（又は抗ＰＤ−１抗体とともに用いられる）、化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩を含む脳腫瘍の治療剤、
〔３２〕抗ＰＤ−１抗体が投与されている患者に投与されることを特徴とする、化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩を含む脳腫瘍の治療剤、
〔３３〕脳腫瘍が原発性脳腫瘍である、〔２８〕〜〔３２〕のいずれかに記載の剤、
〔３４〕原発性脳腫瘍が神経膠腫である、〔３３〕に記載の剤、
〔３５〕抗ＰＤ−１抗体が静脈内に投与されることを特徴とする、〔２８〕〜〔３４〕のいずれかに記載の剤、
〔３６〕抗ＰＤ−１抗体がニボルマブである、〔２８〕〜〔３５〕のいずれかに記載の剤、
〔３７〕脳腫瘍の治療のための医薬を製造するための化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体との組み合わせ、
〔３８〕脳腫瘍を治療するための化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体との組み合わせ、
〔３９〕抗ＰＤ−１抗体と組み合わせて投与されることを特徴とする、脳腫瘍の治療のための化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩、
〔４０〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と組み合わせて投与されることを特徴とする、脳腫瘍の治療のための抗ＰＤ−１抗体、
〔４１〕脳腫瘍の治療のための医薬を製造するための化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体との組み合わせの使用、
〔４２〕抗ＰＤ−１抗体と組み合わせて投与されることを特徴とする脳腫瘍の治療剤の製造のための、化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩の使用、
〔４３〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と組み合わせて投与されることを特徴とする脳腫瘍の治療剤の製造のための、抗ＰＤ−１抗体の使用、
〔４４〕化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と抗ＰＤ−１抗体とを含む脳腫瘍の治療のための医薬組成物、
に関する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の態様の組み合わせは、脳腫瘍の治療に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は免疫適格性の同系Ｃ５７ＢＬ/６マウスを用いたマウスグリオーマ細胞株ＧＬ２６１同所移植モデルにおける化合物Ａおよび抗マウスＰＤ−１抗体との併用効果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の態様を詳細に説明する。
【００１８】
本発明は、一態様において、４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸（化合物Ａ）またはその塩と、抗ＰＤ−１抗体とを組み合わせてなる脳腫瘍を治療するための医薬、並びに脳腫瘍を治療する方法を提供する。
【００１９】
本発明の医薬は、それを必要とする対象、具体的には脳腫瘍の患者に投与される。
【００２０】
化合物Ａは、以下に示される化学構造を有する化合物であり、ＥＰ４受容体拮抗作用を有する。
【００２１】
【化１】
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【００２２】
化合物Ａは、選択的なＥＰ４受容体拮抗剤であるため、毒性が低く、安全性に優れている。
【００２３】
塩としては薬学的に許容される塩が好ましく、水溶性のものがより好ましい。薬学的に許容される塩としては、例えば、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩、またはアミン塩などが挙げられる。アルカリ金属塩としては、例えば、カリウムおよびナトリウムなどとの塩が挙げられる。アルカリ土類金属塩としては、例えば、カルシウムおよびマグネシウムなどとの塩が挙げられる。アンモニウム塩としては、例えば、テトラメチルアンモニウムなどとの塩が挙げられる。アミン塩としては、例えば、トリエチルアミン、メチルアミン、ジメチルアミン、シクロペンチルアミン、ベンジルアミン、フェネチルアミン、ピペリジン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン、リジン、アルギニン、およびＮ−メチル−Ｄ−グルカミンなどとの塩が挙げられる。
【００２４】
化合物Ａおよびその塩は、溶媒和していない形態で存在してもよいし、水、エタノールなどの薬学的に許容できる溶媒と溶媒和した形態で存在してもよい。溶媒和物として好ましくは水和物である。化合物Ａおよびその塩は、公知の方法で溶媒和物に変換することができる。
【００２５】
化合物Ａはプロドラッグとして投与されることもできる。
【００２６】
プロドラッグとは、生体内において酵素や胃酸などによる反応により化合物Ａに変換される化合物をいう。化合物Ａのプロドラッグとしては、化合物Ａに含まれるカルボキシ基がエステル化、アミド化された化合物（例えば、化合物Ａのカルボキシ基がエチルエステル化、フェニルエステル化、カルボキシメチルエステル化、ジメチルアミノメチルエステル化、ピバロイルオキシメチルエステル化、１−｛（エトキシカルボニル）オキシ｝エチルエステル化、フタリジルエステル化、（５−メチル−２−オキソ−１，３−ジオキソレン−４−イル）メチルエステル化、１−｛［（シクロヘキシルオキシ）カルボニル］オキシ｝エチルエステル化、メチルアミド化された化合物など）などが挙げられる。これらの化合物はそれ自体公知の方法によって製造することができる。また、化合物Ａのプロドラッグは水和物および非水和物のいずれであってもよい。また、化合物Ａのプロドラッグは、廣川書店１９９０年刊「医薬品の開発」第７巻「分子設計」１６３〜１９８頁に記載されているような、生理的条件で化合物Ａに変化するものであってもよい。
【００２７】
化合物Ａは、適切な共結晶形成剤と共結晶を形成していてもよい。共結晶としては、薬学的に許容される共結晶形成剤と形成される、薬学的に許容されるものが好ましい。共結晶は、典型的に、２種以上の異なる分子がイオン結合とは異なる分子間相互作用で形成される結晶として定義される。また、共結晶は中性分子と塩の複合体であってもよい。共結晶は、公知の方法、例えば、融解結晶化により、溶媒からの再結晶により、又は成分を一緒に物理的に粉砕することにより、調製することができる。適当な共結晶形成剤としては、国際公開第２００６／００７４４８号に記載のものを含む。
【００２８】
さらに、化合物Ａを構成する各原子は、その同位元素（例えば、２Ｈ、３Ｈ、１３Ｃ、１４Ｃ、１５Ｎ、１６Ｎ、１７Ｏ、１８Ｏ、１８Ｆ、３５Ｓ、３６Ｃｌ、７７Ｂｒ、１２５Ｉなど）などで置換されていてもよい。
【００２９】
化合物Ａ、その塩、その溶媒和物、またはそれらのプロドラッグは、公知の方法、例えば、特許文献１の実施例２−１３に記載の方法に従い製造することができる。
【００３０】
化合物Ａは、通常、各種の添加剤および溶媒などの薬学的に許容される担体とともに製剤化したうえで、全身的または局所的に、経口または非経口の形で投与される。ここで、薬学的に許容される担体とは、一般的に医薬品の製剤の製造に用いられる、有効成分以外の物質を意味する。薬学的に許容される担体は、その製剤の投与量において薬理作用を示さず、無害で、有効成分の治療効果を妨げないものが好ましい。また、薬学的に許容される担体は、有効成分および製剤の有用性を高める、製剤化を容易にする、品質の安定化を図る、または使用性を向上させるなどの目的で用いることもできる。具体的には、薬事日報社２０１６年刊「医薬品添加物事典２０１６」（日本医薬品添加剤協会編集）などに記載されているような物質を、所望の効果に応じて選択すればよい。当該担体としては、例えば、充填剤、増量剤、結合剤、付湿剤、崩壊剤、表面活性剤、滑沢剤等の希釈剤あるいは賦形剤が挙げられる。
【００３１】
化合物Ａの投与に用いられる剤型としては、例えば、経口投与用製剤（例：錠剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、経口液剤、シロップ剤、経口ゼリー剤など）、口腔用製剤（例：口腔用錠剤、口腔用スプレー剤、口腔用半固形剤、含嗽剤など）、注射用製剤（例：注射剤など）、透析用製剤（例：透析用剤など）、吸入用製剤（例：吸入剤など）、眼科用製剤（例：点眼剤、眼軟膏剤など）、耳科用製剤（例：点耳剤など）、鼻科用製剤（例：点鼻剤など）、直腸用製剤（例：坐剤、直腸用半固形剤、腸注剤など）、腟用製剤（例：腟錠、腟用坐剤など）、および皮膚用製剤（例：外用固形剤、外用液剤、スプレー剤、軟膏剤、クリーム剤、ゲル剤、貼付剤など）などが挙げられる。
【００３２】
化合物Ａを含む製剤の投与方法としては特に制限はなく、各種製剤形態、患者の年齢、性別、疾患の状態、その他の条件に応じた方法で投与される。例えば、錠剤、カプセル剤、顆粒剤などの場合には経口投与される。注射剤の場合には、単独でまたは生理食塩液、ブドウ糖液、アミノ酸液等の通常の補液と混合して、静脈内、筋肉内、皮下組織内（皮下注射）などに投与することができる。
【００３３】
本発明の態様の組み合わせに用いられる化合物Ａの投与量は、年齢、体重、症状、治療効果、投与方法、処理時間等により異なるが、通常、成人一人当たり、一回につき、１ｎｇから１０００ｍｇの範囲で一日一回から数回経口投与されるか、または成人一人当たり、一回につき、０．１ｎｇから１００ｍｇの範囲で一日一回から数回非経口投与されるか、または一日１時間から２４時間の範囲で静脈内に持続投与される。もちろん前記したように、投与量は種々の条件により変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、また範囲を越えて投与の必要な場合もある。
【００３４】
本発明の態様の組み合わせで用いられる抗ＰＤ−１抗体として、例えば、ヒト抗ヒトＰＤ−１モノクローナル（中和）抗体（例えば、ニボルマブ（オプジーボ（登録商標））、Ｃｅｍｉｐｌｉｍａｂ（ＲＥＧＮ−２８１０）、Ｓｉｎｔｉｌｉｍａｂ（ＩＢＩ３０８）、ＳＴＩ−Ａ１１１０、ＧＬＳ０１０（ＡＢ１２２）、ＡＧＥＮ２０３４）、ヒト化抗ヒトＰＤ−１モノクローナル（中和）抗体（例えば、Ｐｅｍｂｒｏｌｉｚｕｍａｂ（ＫＥＹＴＲＵＤＡ（登録商標）、Ｓｐａｒｔａｌｉｚｕｍａｂ  （ＰＤＲ−００１）、Ｔｉｓｌｅｌｉｚｕｍａｂ  （ＢＧＢ−Ａ３１７）、ＡＭＰ−５１４（ＭＥＤＩ０６８０）、ＡＮＢ０１１（ＴＳＲ−０４２）、ＪＳ００１、Ｃａｍｒｅｌｉｚｕｍａｂ  （ＳＨＲ−１２１０）、ＭＧＡ０１２、ＣＳ１００３、ＢＡＴ−１３０６、ＬＺＭ００９）、その他（例えば、ＥＮＵＭ  ２４４Ｃ８、ＡＫ１０５、ＡＫ１０３）などが挙げられる。
【００３５】
上記既知の抗ＰＤ−１抗体の重鎖および軽鎖相補性決定領域（ＣＤＲｓ）または可変領域（ＶＲｓ）ならびに抗体の抗原結合断片を含む抗体も抗ＰＤ−１抗体の一態様である。例えば、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片の更なる一態様としては、例えばニボルマブの重鎖および軽鎖相補性決定領域（ＣＤＲｓ）または可変領域（ＶＲｓ）を含む抗体が挙げられる。
【００３６】
したがって、本明細書で使用される「抗ＰＤ−１抗体」という用語は、ＰＤ−１に結合することができる抗ＰＤ−１抗体および抗体断片（抗原結合断片）を包含することを意味する。抗体断片または抗原結合断片は、単鎖抗体、Fv、scFv、Fab、F（ab'）2、Fab'、scFv-Fc断片、二重特異性抗体（diabody）、またはＰＥＧ化などによって安定化された任意のそのような断片である。
【００３７】
ニボルマブの重鎖および軽鎖相補性決定領域（ＣＤＲｓ）または可変領域（ＶＲｓ）を含む抗体またはその抗原結合断片としては、たとえば（１）（ａ）配列番号３のアミノ酸配列からなる重鎖可変領域ＣＤＲ１、（ｂ）配列番号４のアミノ酸配列からなる重鎖可変領域ＣＤＲ２、（ｃ）配列番号５のアミノ酸配列からなる重鎖可変領域ＣＤＲ３、（ｄ）配列番号６のアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域ＣＤＲ１、（ｅ）配列番号７のアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域ＣＤＲ２および（ｆ）配列番号８のアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域ＣＤＲ３を含む抗ＰＤ−１抗体または（２）配列番号１のアミノ酸配列からなる重鎖可変領域および配列番号２のアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を含む抗ＰＤ−１抗体（好ましくは（１）または（２）の単離ヒトモノクローナルＩｇＧ４抗体）が挙げられる。
【００３８】
本発明の態様の組み合わせで用いられる抗ＰＤ−１抗体として好ましくは、ニボルマブの重鎖および軽鎖相補性決定領域（ＣＤＲｓ）または可変領域（ＶＲｓ）を含む抗体（ニボルマブを含む）であり、さらに好ましくは、ニボルマブである。
【００３９】
抗ＰＤ−１抗体は、通常、各種の添加剤および溶媒などの薬学的に許容される担体とともに製剤化したうえで、全身的または局所的に投与される。
【００４０】
抗ＰＤ−１抗体の投与に用いられる剤型としては、例えば、注射用製剤（例：注射剤など）などが挙げられ、通常、単独でまたは生理食塩液、ブドウ糖液、アミノ酸液等の通常の補液と混合して、静脈内、筋肉内、皮下組織内（皮下注射）に投与することができる。
【００４１】
本発明では、抗ＰＤ−１抗体のうちのいずれか１種または任意の複数種を、化合物Ａまたはその薬学的に許容される塩と組み合わせて用いることができる。
【００４２】
本発明の態様の組み合わせに用いられる抗ＰＤ−１抗体の投与量は、年齢、体重、症状、治療効果、投与方法、処理時間等により異なり、最適な所望の効果をもたらすように調整される。抗ＰＤ−１抗体の投与量の一態様は、０．１〜２０ｍｇ／ｋｇ体重である。例えば、ニボルマブを使用する場合、投与量の一態様は、０．３〜１０ｍｇ／ｋｇ体重であり、好ましくは、一回につき、１ｍｇ／ｋｇ、２ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇまたは６ｍｇ／ｋｇ体重である。また、投与量の別の態様としては、一回につき、８０ｍｇ、２４０ｍｇ、または４８０ｍｇが投与される。通常、上記投与量は、２週間、３週間、または４週間間隔で投与される。
【００４３】
化合物Ａとニボルマブとを組み合わせて投与する好ましい態様としては、ニボルマブとして１回２４０ｍｇを２週間間隔で、あるいは１回４８０ｍｇを４週間間隔で点滴静注し、化合物Ａの１〜１００ｍｇ、好ましくは５〜２０ｍｇを一日１回経口投与する。
【００４４】
化合物Ａとニボルマブとを組み合わせて投与する好ましい別の態様としては、ニボルマブとして、１回１ｍｇ／ｋｇ体重を３週間間隔、１回２ｍｇ／ｋｇ体重を３週間間隔、１回３ｍｇ／ｋｇ体重を２週間間隔で点滴静注し、化合物Ａの１〜１００ｍｇ、好ましくは５〜２０ｍｇを一日１回経口投与する。
【００４５】
また、化合物Ａとニボルマブとを組み合わせて投与する際の、ニボルマブの別の投与態様としては、ニボルマブとして、１回１ｍｇ／ｋｇ体重を３週間間隔で４回点滴静注され、その後、ニボルマブとして、１回３ｍｇ／ｋｇ体重を２週間間隔で点滴静注されるか、あるいはニボルマブとして、１回８０ｍｇを３週間間隔で４回点滴静注され、その後、ニボルマブとして、１回２４０ｍｇを２週間間隔で点滴静注される場合がある。ニボルマブとして、１回２４０ｍｇを３週間間隔で４回点滴静注され、その後、ニボルマブとして、１回２４０ｍｇを２週間間隔で点滴静注される場合もある。
【００４６】
本発明の態様の組み合わせは、脳腫瘍の治療に有用である。脳腫瘍とは、頭蓋内に発生する腫瘍であり、原発性脳腫瘍および転移性脳腫瘍を含む。原発性脳腫瘍には良性腫瘍と悪性腫瘍があり、神経膠腫（グリオーマ）、神経鞘腫、聴神経腫瘍、髄芽腫、中枢神経系悪性リンパ腫、頭蓋内胚細胞腫瘍、異型性髄膜腫（atypical meningioma）、松果体芽腫、中枢神経系原発悪性リンパ腫、下垂体線腫、髄膜腫、毛様細胞性星細胞腫、頭蓋咽頭腫、脈絡叢腫瘍、上衣腫、下垂体癌等を含むがこれに限定されない。神経膠腫には、毛様細胞性星細胞腫、びまん性星細胞腫、乏突起膠腫、乏突起星細胞腫、退形成性星細胞腫、退形成性乏突起膠腫、退形成性乏突起星細胞腫、膠芽腫がある。転移性脳腫瘍とは、原発巣として、肺癌、乳癌、直腸癌、腎癌、膀胱癌、胃癌、頭頸部癌、肝癌、大腸癌、子宮癌等が脳内へ転移して発生した腫瘍をいう。
【００４７】
本発明の態様の組み合わせにおける併用投与では、それぞれを単独で投与した場合に比べて、脳腫瘍の治療効果が飛躍的に向上する。
【００４８】
これより、抗ＰＤ−１抗体または化合物Ａの単独での脳腫瘍の治療効果が十分ではない脳腫瘍の患者に対して、本発明の態様の組み合わせは治療効果を最大限に発揮することができる。また、本発明の組み合わせにより、ぞれぞれの薬剤の用量を下げて投与することも可能となり、副作用の軽減が期待できる。それぞれの薬剤の投与量が単独投与した場合の有効量未満であっても、それらを組み合わせて投与することにより治療効果を発揮することができる。
【００４９】
本発明の組み合わせにおける抗ＰＤ−１抗体および化合物Ａのそれぞれの投与量は、組み合わせて投与された場合に脳腫瘍の治療効果が発揮できる量（有効量）であることが好ましい。
【００５０】
本発明の組み合わせは、一態様として、脳腫瘍の再発を抑制（防止または遅延）する。
【００５１】
本発明の態様において、脳腫瘍の治療とは、脳腫瘍サイズの低下、脳腫瘍の成長の抑制（遅延または停止）、脳腫瘍の転移の抑制（遅延または停止）、脳腫瘍の再発の抑制（防止または遅延）、脳腫瘍と関連する一つ又は複数の症状の緩和、および脳腫瘍の治療を必要とする哺乳動物（好ましくはヒト患者）の生存率の向上のうち少なくとも１つを生じさせることを意味する。
【００５２】
本発明の態様の組み合わせにおける併用投与は、同じまたは異なる剤形における抗ＰＤ−１抗体および化合物Ａの同時投与、あるいは別々の投与（例えば、逐次的投与）を含む。
【００５３】
本発明の組み合わせにおける同時投与とは、投与の少なくとも一部が時間的に重なる二以上の治療薬の投与を意味する。
【００５４】
本発明の組み合わせにおける別々の投与とは、二以上の治療薬の投与が時間的に重ならない投与を意味する。
【００５５】
本発明の態様の組み合わせにおける併用投与は、抗ＰＤ−１抗体および化合物Ａのそれぞれの有効量を哺乳動物（好ましくはヒト患者）に投与することを含む。
【００５６】
本発明の態様の組み合わせにおける併用投与は、抗ＰＤ−１抗体と組み合わせて（併用して）投与することを特徴とする化合物Ａを含む脳腫瘍治療剤、化合物Ａと組み合わせて（併用して）投与することを特徴とする抗ＰＤ−１抗体を含む脳腫瘍治療剤を含む。
【００５７】
本発明の態様の組み合わせによる併用投与は、化合物Ａを投与する前に抗ＰＤ−１抗体が投与されている患者に化合物Ａを投与する方法、および抗ＰＤ−１抗体を投与する前に化合物Ａが投与されている患者に抗ＰＤ−１抗体を投与する方法を含む。
【００５８】
本発明の態様の組み合わせにおける併用投与は、抗ＰＤ−１抗体と併用できることが記載された化合物Ａを含む脳腫瘍の治療剤の添付文書の記載にもとづいて併用投与する場合、または化合物Ａと併用できることが記載された抗ＰＤ−１抗体を含む脳腫瘍の治療剤の添付文書の記載にもとづいて併用投与する場合を含む。ここで、添付文書の記載としては、例えば、効能および効果の記載、用法および用量の記載などが挙げられる。
【００５９】
本発明の態様の組み合わせは、（１）治療効果の補完および／または増強、（２）動態・吸収改善、投与量の低減、および／または（３）副作用の軽減のために、さらに他の薬物と組み合わせて使用されてもよい。他の薬物としては、例えば、アルキル化剤（例えば、テモゾロミド、プロカルバジン、カルムスチン、ニムスチン、ラニムスチン）、血管新生阻害薬（例えば、ベバシズマブ）などの悪性神経膠腫治療剤が挙げられる。
【００６０】
本発明の態様の組み合わせの毒性は低いものであるため、医薬品として安全に使用することができる。
【００６１】
本明細書において、用語「含む」及び「有する」の意味には、「からなる」及び「から本質的になる」の概念を包含するものとする。
【００６２】
他に定義されない限り、本明細書中で使用される全ての技術的、科学的用語、および略語は、本発明の分野に属する当業者によって普通に理解されるものと同様の意味を有する。また、本明細書において、明示的に引用される全ての特許文献、非特許文献および参考文献の内容は、全て本明細書の一部としてここに引用し得る。
【実施例】
【００６３】
以下、本発明の態様を詳述するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００６４】
製造例
特許文献１の実施例２−１３の記載に従い、４−［４−シアノ−２−（｛［（２’Ｒ，４Ｓ）−６−（イソプロピルカルバモイル）−２，３−ジヒドロスピロ［クロメン−４，１’−シクロプロパン］−２’−イル］カルボニル｝アミノ）フェニル］ブタン酸（化合物Ａ）を製造した。
【００６５】
薬理実施例
免疫適格性の同系Ｃ５７ＢＬ/６マウスを用いたマウスグリオーマ細胞株ＧＬ２６１同所移植モデルにおける化合物Ａおよび抗マウスＰＤ−１抗体との併用効果
免疫適格性の同系Ｃ５７ＢＬ/６マウスを用いたマウスグリオーマ細胞株であるＧＬ２６１の同所移植モデルにて、化合物Ａと抗マウスＰＤ−１抗体（４Ｈ２、国際公開第２００６／１２１１６８号参照）の併用効果を評価した。ＧＬ２６１は、１０ｖｏｌ％のＦＢＳ、１００ｕｎｉｔｓ／ｍＬのＰｅｎｉｃｉｌｌｉｎおよび１００μｇ／ｍＬのＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｉｎを含むＲＰＭＩ培地（Ｍｅｄｉａｔｅｃｈ, Ｉｎｃ.）でＣＯ２インキュベーター内にて培養した。移植当日、培養上清を取り除いた後、ＧＬ２６１をＰＢＳで洗浄し、回収した。回収したＧＬ２６１をＰＢＳに懸濁し、移植用細胞とした。麻酔下で雌性Ｃ５７ＢＬ／６Ｊマウス（Ｔｈｅ Ｊａｃｋｓｏｎ Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ）に、５万個の移植用細胞を脳内移植した。
【００６６】
移植５日目に、当該マウスを媒体群、化合物Ａ単独群、抗マウスＰＤ−１抗体単独群、並びに併用群（化合物Ａおよび抗マウスＰＤ−１抗体）の４群に１０例ずつ割り当てた。化合物Ａは３ｍｇ／ｋｇにて、移植５日目は１回、移植６日目から移植７０日目までは１日２回、化合物Ａ単独群および併用群のマウスに反復経口投与した。抗マウスＰＤ−１抗体は２０ｍｇ／ｋｇの用量にて移植５日目に、１０ｍｇ／ｋｇの用量にて移植１１、１７、２３、２９、３５、４１、４７、５３、５９および６５日目に、抗マウスＰＤ−１抗体単独群および併用群のマウスに腹腔内投与した。なお、媒体群および抗マウスＰＤ−１抗体単独群のマウスには蒸留水を化合物Ａと同じ期間反復経口投与した。また、媒体群および化合物Ａ単独群のマウスにはマウスＩｇＧ抗体を抗マウスＰＤ−１抗体と同じ時期に腹腔内投与した。ＧＬ２６１移植翌日から１日１回マウスの一般状態を観察し、下表に従って状態をスコア化することで、マウスの生存率を評価した。
【００６７】
【表１】
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【００６８】
スコア≧５を示したマウスは安楽死させた。なお、以下のいずれか１つの条件を満たした場合は、いかなるスコアでもマウスを安楽死させた。
- 上表に示す症状に加えて、体重が２０％以上低下した場合
- 呼吸困難な症状を示した場合
- 不安定歩行を示した場合
- 麻痺状態を示した場合
マウスの生存率の評価結果を図１に示す。図１の結果より、媒体投与群では３１日目に全例が死亡した。化合物Ａ単独投与群では、媒体投与群よりも生存期間を延長したものの、４２日目には全例死亡した。抗ＰＤ−１抗体単独投与では、生存率は改善し、その生存期間中央値は５０日であった。さらに、抗ＰＤ−１抗体と化合物Ａとを併用することにより、抗ＰＤ−１抗体単独投与群の生存期間中央値である５０日目における生存率は８０％であり、その生存期間中央値は７０日以上であった。７０日目に生存しているマウスの一般状態のスコアは０であり、健康状態は良好であった。
【００６９】
これより、抗ＰＤ−１抗体と化合物Ａとの併用投与は、脳内に腫瘍を移植した脳腫瘍モデルにおいて、それぞれを単独投与したときに比べて相乗効果が発揮され、生存率が顕著に改善したことから、抗ＰＤ−１抗体と化合物Ａとの組み合わせは、脳腫瘍治療のための医薬として有用であると考えられる。
【産業上の利用可能性】
【００７０】
本発明の組み合わせは、優れた脳腫瘍の治療効果を発揮するため、脳腫瘍の治療のための医薬として有用である。
【図１】
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【配列表】
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