(57)【要約】      （修正有）【課題】回転伝達機構が備えるギアの軸方向のガタツキを抑える回転機構をもったスピニングリールの提供。【解決手段】回転伝達機構２９は、従動ギア２４を有する魚釣用スピニングリールの往復移動機構にハンドルの回転を伝達する。回転伝達機構２９は、第１中間ギア３１と、第２中間ギア３２と、軸部材３３と、付勢部材３４と、を備えている。第１中間ギア３１は、ハンドルの回転に応じて回転する。第２中間ギア３２は、第１中間ギア３１に一体回転可能に連結され、従動ギア２４に噛み合う。軸部材３３は、第１中間ギア３１および第２中間ギア３２の少なくとも一方を回転自在に支持する。付勢部材３４は、第１中間ギア３１と第２中間ギア３２との軸方向間に配置され、第１中間ギア３１と第２中間ギア３２とを軸方向に互いに離れる方向に付勢する。第１中間ギア３１および第２中間ギア３２は、軸方向に互いに離れる方向の移動が規制されている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
従動ギアを有する魚釣用スピニングリールの往復移動機構にハンドルの回転を伝達する回転伝達機構であって、
前記ハンドルの回転に応じて回転し、前記従動ギアに噛み合い、前記ハンドルの回転を伝達する中間ギアと、
前記中間ギアを回転自在に支持する軸部材と、
前記中間ギアを前記軸部材の軸方向に付勢する付勢部材と、
を備えた、回転伝達機構。
【請求項２】
前記中間ギアは、
前記ハンドルの回転に応じて回転する第１中間ギアと、
前記第１中間ギアに一体回転可能に連結され、前記従動ギアに噛み合う第２中間ギアと、
を有し、
前記軸部材は、
前記第１中間ギアおよび前記第２中間ギアの少なくとも一方を回転自在に支持し、
前記付勢部材は、
前記第１中間ギアと前記第２中間ギアとの軸方向間に配置され、前記第１中間ギアと前記第２中間ギアとを軸方向に互いに離れる方向に付勢し、
前記第１中間ギアおよび前記第２中間ギアは、軸方向に互いに離れる方向の移動が規制された、
請求項１に記載の回転伝達機構。
【請求項３】
前記第１中間ギアは、外周面にギア歯が形成された第１ギア本体部と、前記軸部材が軸方向に貫通する貫通孔と、を有し、
前記第２中間ギアは、前記軸部材に回転自在に支持され、前記第１中間ギアの前記貫通孔の外径よりも大径であり外周面にギア歯が形成された第２ギア本体部と、前記第２ギア本体部の側面から前記第１中間ギアに向かって軸方向に延び前記第２ギア本体部の外径よりも小径の小径部と、を有し、
前記付勢部材は、前記第２中間ギアの前記小径部の外周に配置された弾性変形可能な環状の弾性部材である、
請求項２に記載の回転伝達機構。
【請求項４】
前記第１中間ギアの前記貫通孔は、前記第２中間ギアの一部を収容可能であり、
前記第２中間ギアの前記小径部は、一部が前記貫通孔の内周部に接触して前記第１中間ギアを支持する、
請求項３に記載の回転伝達機構。
【請求項５】
前記第２中間ギアの前記小径部は、外周に前記第１中間ギアと係合する係合部を有する、  
請求項３又は４に記載の回転伝達機構。
【請求項６】
前記第１中間ギアおよび前記第２中間ギアの少なくとも一方ははすば歯車である、
請求項２から５のいずれか１項に記載の回転伝達機構。
【請求項７】
前記第１中間ギアおよび前記第２中間ギアは、ギア歯の形状が互いに異なる、
請求項２から６のいずれか１項に記載の回転伝達機構。
【請求項８】
前記付勢部材は、皿ばね又はウェーブワッシャーである、
請求項１から７のいずれか１項に記載の回転伝達機構。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項に記載の回転伝達機構を備えた魚釣用スピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転伝達機構、特に、従動ギアを有する魚釣用スピニングリールの往復移動機構にハンドルの回転を伝達する回転伝達機構、及びそれを備えた魚釣用スピニングリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
魚釣用スピニングリールは、スプールに釣り糸を均一に巻き付けるための往復移動機構を備えている。特許文献１に記載されている往復移動機構は、ハンドルの回転が伝達される従動ギアを有している。従動ギアには、減速機構を介してハンドルの回転が伝達される。減速機構は、ピニオンギアに噛み合う第１ギアと、第１ギアと一体回転するとともに従動ギアに噛み合う第２ギアと、を有している。ハンドルの回転がピニオンギアを介して第１ギアに伝達されると、第１ギアと一体回転する第２ギアが回転して、第２ギアから従動ギアに回転が伝達される。このようにして、ハンドルの回転が往復移動機構に伝達されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−１２８４０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１の往復移動機構では、ハンドルの回転が減速機構を介して従動ギアを有する往復移動機構に伝達されるときに、それぞれのギア間で回転軸方向において、ガタツキが生じるおそれがある。特に、特許文献１の往復移動機構では、減速機構がそれぞれ別体で形成された第１ギアと第２中間ギアとが軸方向間で接触して、ガタツキが生じるおそれがある。これらのガタツキが往復移動機構に伝わると、軸方向のガタツキだけでなく、回転方向のガタツキの要因となり、ひいては、ハンドル軸のガタツキにも影響を与えてしまう。
【０００５】
本発明の課題は、回転伝達機構が備えるギアの軸方向のガタツキを抑えることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一側面に係る回転伝達機構は、従動ギアを有する魚釣用スピニングリールの往復移動機構にハンドルの回転を伝達する。回転伝達機構は、中間ギアと、中間ギアを回転可能に支持する軸部材と、中間ギアを軸方向に付勢する付勢部材と、を備えている。中間ギアは、軸方向への移動が規制されている。
【０００７】
この回転伝達機構では、付勢部材によって中間ギアの軸方向のガタツキを抑えることができるため、中間ギアの軸方向のガタツキが往復移動機構に伝達されにくくなる。その結果、軸方向のガタだけでなく、回転方向のガタツキの防止となり、ひいては、ハンドル軸のガタツキの防止ともなる。
【０００８】
好ましくは、中間ギアは、第１中間ギアと、第２中間ギアと、軸部材と、有している。第１中間ギアは、ハンドルの回転に応じて回転する。第２中間ギアは、第１中間ギアに一体回転可能に連結され、従動ギアに噛み合う。軸部材は、第１中間ギアおよび第２中間ギアの少なくとも一方を回転自在に支持する。付勢部材は、第１中間ギアと第２中間ギアとの軸方向間に配置され、第１中間ギアと第２中間ギアとを軸方向に互いに離れる方向に付勢する。第１中間ギアおよび第２中間ギアは、軸方向に互いに離れる方向の移動が規制されている。
【０００９】
この場合は、付勢部材によって第１中間ギアおよび第２中間ギアの軸方向のガタツキを抑えることができるため、第１中間ギアおよび第２中間ギアの軸方向のガタツキが往復移動機構に伝達されにくくなる。その結果ハンドル軸のガタツキの防止ともなる。
【００１０】
好ましくは、第１中間ギアは、外周面にギア歯が形成された第１ギア本体部と、軸部材が軸方向に貫通する貫通孔と、を有している。第２中間ギアは、軸部材に回転自在に支持され、第１中間ギアの貫通孔の外径よりも大径であり外周面にギア歯が形成された第２ギア本体部と、第２ギア本体部の側面から第１中間ギアに向かって軸方向に延び、第２ギア本体部の外径よりも小径の小径部と、を有している。付勢部材は、第２中間ギアの小径部の外周に配置された弾性変形可能な環状の弾性部材である。この場合は、第１ギア本体部と第２ギア本体部との軸方向間に付勢部材を容易に配置することができる。
【００１１】
好ましくは、第１中間ギアの貫通孔は、第２中間ギアの一部を収容可能であり、第２中間ギアの小径部は、一部が貫通孔の内周部に接触して第１中間ギアを支持する。この場合は、第２中間ギアによって、第１中間ギアを支持することができる。
【００１２】
好ましくは、第２中間ギアの小径部は、外周に第１中間ギアと係合する係合部を有する。この場合は、第１中間ギアと第２中間ギアとを簡単な構成で係合させることができる。
【００１３】
好ましくは、第１中間ギアおよび第２中間ギアの少なくとも一方は、はすば歯車である。この場合は、付勢部材によって軸方向の荷重を抑制することができる。
【００１４】
好ましくは、第１中間ギアおよび第２中間ギアは、ギア歯の形状が互いに異なる。
【００１５】
好ましくは、付勢部材は、皿ばね又はウェーブワッシャーである。
【００１６】
本発明の一側面に係る魚釣用スピニングリールは、上記のいずれかに記載の回転伝達機構を備えている。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、回転伝達機構が備えるギアの軸方向のガタツキを抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態を採用したスピニングリールの縦断面図。
【図２】回転伝達機構の拡大図。
【図３】第１中間ギアを前から見たときの図。
【図４】図２の一部拡大図。
【図５】他の実施形態に係る図４に相当する図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下の説明において、前後とは、釣りを行うときに、釣糸が繰り出される方向を前、その反対方向を後という。また、左右とは、スピニングリール１００を後方から見たときの左右をいう。また、スプール軸６が延びる方向を軸方向という。
【００２０】
本発明の一実施形態を採用したスピニングリール１００は、リール本体１と、ハンドル２と、スプール３と、ロータ４と、ピニオンギア５と、を備えている。
【００２１】
リール本体１は、一方の（ここでは左側）側方が開口した筐体部１ａと、筐体部１ａと一体形成された竿装着部１ｂと、筐体部１ａの後方を覆うカバー部材１ｃと、を有している。筐体部１ａは、開口部が図示しない蓋部材によって覆われ、内部には、ロータ４が駆動されるロータ駆動機構１０、釣り糸をスプール３に均一に巻き付ける往復移動機構２０、および往復移動機構２０にハンドル２の回転が伝達される回転伝達機構２９などが収容されている。
【００２２】
筐体部１ａは、第１機構支持部１ｄと、第１機構支持部１ｄと軸方向に間隔を隔てて設けられた第２機構支持部１ｅと、を有している。第１機構支持部１ｄおよび第２機構支持部１ｅは、筐体部１ａの中央部に設けられ、ピニオンギア５や回転伝達機構２９などを支持している。また、図３に示されるように、第１機構支持部１ｄおよび第２機構支持部１ｅは、軸部材３３を支持すると同時に、回転伝達機構２９の軸方向への移動も規制している。
【００２３】
スプール３は、円筒状の部材であり、リール本体１に回転可能に連結されたハンドル２の回転に伴って外周に釣り糸が巻き付けられる。スプール３は、リール本体１に前後方向に移動可能に支持されたスプール軸６に固定されている。詳細には、スプール３は、スプール軸６の先端に螺合するつまみ部材７によりスプール軸６に固定されており、ハンドル２の回転に伴ってスプール軸６と一体的に軸方向に往復移動する。
【００２４】
ロータ４は、スプール３に釣り糸を巻き付けるための部材である。ロータ４は、ピニオンギア５の前部に固定されており、ピニオンギア５と一体的に回転する。
【００２５】
ピニオンギア５は、中空筒状の部材であり、ピニオンギア５の内部をスプール軸６が貫通している。ピニオンギア５は、第１機構支持部１ｄに配置された軸受８ａおよび第２機構支持部１ｅに配置された軸受８ｂを介して、リール本体１に回転自在に支持されている。
【００２６】
ロータ駆動機構１０は、駆動軸１１および駆動ギア１２によって構成されている。駆動軸１１は、筒状の軸であり、図示しない軸受によりリール本体１に回転可能に支持されている。駆動軸１１は、ハンドル２に一体回転可能に連結されている。
【００２７】
駆動ギア１２は、駆動軸１１に連結されており、駆動軸１１と一体的に回転する。詳細には、駆動軸１１と駆動ギア１２とは、１つの部材によって構成されている。駆動ギア１２は、フェースギアであり、ピニオンギア５に噛み合う。ハンドル２の回転に伴い、駆動軸１１及び駆動ギア１２が回転して、駆動ギア１２に噛み合うピニオンギア５も回転する。このピニオンギア５の回転に伴い、回転伝達機構２９を介して往復移動機構２０にハンドル２の回転が伝達される。
【００２８】
往復移動機構２０は、ハンドル２の回転に応じて、スプール３を軸方向に往復移動させる。往復移動機構２０は、ウォームシャフト２１と、スライダ２２と、ガイド軸２３と、従動ギア２４と、を有している。
【００２９】
ウォームシャフト２１は、リール本体１に回転自在に支持されている。また、ウォームシャフト２１は、駆動軸１１よりも上方の位置で、スプール軸６に対して平行に配置されている。ウォームシャフト２１の外周面には、螺旋状溝２１ａが形成されている。
【００３０】
スライダ２２は、駆動軸１１を挟んで上下に延びるとともに、駆動軸１１の外周部に沿うように、略Ｕ字状に形成されている。スライダ２２は、スプール軸６の後端に固定されている。スライダ２２は、ウォームシャフト２１の螺旋状溝２１ａに係合する係合ピン２２ａを有している。
【００３１】
ガイド軸２３は、スライダ２２の往復移動を軸方向に案内する。ガイド軸２３は、ウォームシャフト２１の上方でリール本体１に支持されており、スプール軸６に対して平行に配置されている。なお、ガイド軸２３をスプール軸６に近接した位置にさらに設けて、２本のガイド軸でスライダ２２の軸方向への往復移動を案内してもよい。
【００３２】
従動ギア２４は、ウォームシャフト２１に一体回転可能に連結されている。従動ギア２４には、回転伝達機構２９を介してハンドル２の回転が伝達される。従動ギア２４の回転に伴いウォームシャフト２１が回転すると、ウォームシャフト２１の螺旋状溝２１ａに係合するスライダ２２の係合ピン２２ａが螺旋状溝２１ａに案内されて、スライダ２２とともにスプール軸６が軸方向に往復移動する。なお、本実施形態では、従動ギア２４は平歯車である。
【００３３】
回転伝達機構２９は、往復移動機構２０にハンドル２の回転を伝達する。回転伝達機構２９は、図２に示すように、第１中間ギア３１および第２中間ギア３２を有する中間ギア３０と、軸部材３３と、付勢部材３４と、を備えている。
【００３４】
第１中間ギア３１は、ハンドル２の回転に応じて回転する。詳細には、第１中間ギア３１は、ピニオンギア５に噛み合う（図１参照）。図３は、第１中間ギア３１を前から見たときの図である。図２及び図３に示すように、第１中間ギア３１は、外周面にギア歯が形成された第１ギア本体部３１ａと、第１ギア本体部３１ａから軸方向前方に突出する第１ボス部３１ｂと、軸部材３３が第１ギア本体部３１ａおよび第１ボス部３１ｂを軸方向に貫通する貫通孔３１ｃと、を有している。本実施形態では、第１中間ギア３１ははすば歯車である。なお、図３では、第１ギア本体部３１ａのギア歯を省略している。
【００３５】
第１ボス部３１ｂは、スロット形状に形成された第１被係合部３１ｄを内周面に有している。第１被係合部３１ｄは、Ｔスロット工具又はスライス工具等を用いて形成されている。第１ボス部３１ｂの先端面は、第１機構支持部１ｄに接触可能であり、第１機構支持部１ｄにより、第１中間ギア３１の軸方向前方の移動が規制されている。
【００３６】
貫通孔３１ｃは、非円形の小径孔部３１ｅと、小径孔部３１ｅよりも大径であり円形の大径孔部３１ｆと、を有している。小径孔部３１ｅは、スロット形状に形成された第２被係合部３１ｇを内周面に有している。第２被係合部３１ｇは、第１ボス部３１ｂの第１被係合部３１ｄと連続して形成されている。小径孔部３１ｅおよび大径孔部３１ｆには、第２中間ギア３２の一部が収容される。
【００３７】
第２中間ギア３２は、第１中間ギア３１に一体回転可能に連結され、従動ギア２４に噛み合う。第２中間ギア３２は、軸部材３３が軸方向に貫通して、軸部材３３に回転自在に支持されている。第２中間ギア３２は、外周面にギア歯が形成された第２ギア本体部３２ａと、第２ギア本体部３２ａの外径よりも小径の小径部３２ｂと、第２ギア本体部３２ａの後端面から後方に突出した第２ボス部３２ｃと、を有している。第２ギア本体部３２ａは、第１中間ギア３１の大径孔部３１ｆの外径よりも大径に形成されている。なお、本実施形態では第２中間ギア３２は平歯車であり、第１中間ギア３１とは歯の形状が異なる。
【００３８】
小径部３２ｂは、第１中間ギア３１と係合する係合部３２ｄと、第１中間ギア３１を支持する支持部３２ｅと、を有している。係合部３２ｄは、第２中間ギア３２の外周面の先端に形成されており、外周の断面が非円形である。詳細には、係合部３２ｄは、第１中間ギア３１の内周部に配置され、第１中間ギア３１の第１被係合部３１ｄおよび第２被係合部３１ｇに対向する外周面に形成されている。この係合部３２ｄが第１中間ギア３１の第１被係合部３１ｄおよび第２被係合部３１ｇに係合して、第２中間ギア３２と第１中間ギア３１とが一体回転する。
【００３９】
小径部３２ｂの支持部３２ｅは、小径部３２ｂの係合部３２ｄと第２ギア本体部３２ａとの間に配置され、第１中間ギア３１の大径孔部３１ｆの内周部に接触して、第１中間ギア３１を支持している。
【００４０】
第２ボス部３２ｃは、先端面が第２機構支持部１ｅに接触可能であり、第２機構支持部１ｅにより、第２中間ギア３２の軸方向後方の移動が規制されている。
【００４１】
軸部材３３は、第１中間ギア３１および第２中間ギア３２の少なくとも一方を回転自在に支持する。本実施形態では、軸部材３３は、第２中間ギア３２を回転自在に支持している。軸部材３３は、第１中間ギア３１および第２中間ギア３２を軸方向に貫通して、第１機構支持部１ｄおよび第２機構支持部１ｅに支持されている。
【００４２】
付勢部材３４は、第１中間ギア３１と第２中間ギア３２との軸方向間に配置され、第１中間ギア３１と第２中間ギア３２とを軸方向に互いに離れる方向に付勢する。付勢部材３４は、第２中間ギア３２の小径部３２ｂの外周に配置された弾性変形可能な環状の弾性部材である。本実施形態では、付勢部材３４にウェーブワッシャーが用いられている。付勢部材３４は、図４に拡大して示すように、外周側が第１中間ギア３１の第１ギア本体部３１ａに接触し、内周側が第２中間ギア３２の小径部３２ｂの支持部３２ｅおよび第２ギア本体部３２ａに接触して配置されている。なお、第１中間ギア３１は、第１機構支持部１ｄにより第２中間ギア３２から軸方向に離れる方向の移動が規制され、第２中間ギア３２は、第２機構支持部１ｅにより第１中間ギア３１から軸方向に離れる方向の移動が規制されている。
【００４３】
上記の構成による回転伝達機構２９では、次のようにハンドル２の回転が往復移動機構２０に伝達される。まず、ハンドル２が回転すると、ロータ駆動機構１０により、ピニオンギア５が回転する。ピニオンギア５が回転すると、ピニオンギア５に噛み合う第１中間ギア３１が回転し、第１中間ギア３１と一体回転する第２中間ギア３２が回転する。そして、第２中間ギア３２に噛み合う従動ギア２４が回転することで、ハンドル２の回転が往復移動機構２０に伝達される。なお、第１中間ギア３１のギア歯の歯数は、ピニオンギア５のギア歯の歯数よりも多く、第２中間ギア３２のギア歯の歯数は、従動ギア２４のギア歯の歯数よりも少ない。これにより、ピニオンギア５の回転が減速されて従動ギア２４に伝達される。
【００４４】
ここでは、第１中間ギア３１と第２中間ギア３２との軸方向間に付勢部材３４が配置されているため、ハンドル２の回転が往復移動機構２０に伝達されるときに、第１中間ギア３１および第２中間ギア３２の軸方向のガタツキを抑えることができる。また、本実施形態では、第１中間ギア３１ははすば歯車であるため、トルク伝達時には第１中間ギア３１には、軸方向の荷重が作用する。この第１中間ギア３１に作用する軸方向力を付勢部材３４によって受けることもできる。
【００４５】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００４６】
（ａ）前記実施形態では、中間ギア３０の第１中間ギア３１と第２中間ギア３２とを別部材で構成していたが、図５に示すように、中間ギア１３０の第１中間ギア１３１と第２中間ギア１３２とを単一の部材で構成してもよい。中間ギア１３０は、軸部材３３に回転自在に支持されている。付勢部材３４は、第２中間ギア１３２の第２ボス部１３２ｃの外周部に配置され、中間ギア１３０を軸方向前方に向けて付勢する。中間ギア１３０は、第１機構支持部１ｄおよび第２機構支持部１ｅによって軸方向の移動が規制されている。この場合においても、付勢部材３４によって中間ギア１３０の軸方向のガタツキを抑えることができるため、中間ギア１３０の軸方向のガタツキが往復移動機構１２９に伝達されにくくなる。その結果ハンドル軸のガタツキの防止ともなる。なお、付勢部材３４が配置される位置は、第２中間ギア１３２の第２ボス部１３２ｃの外周部に限定されるものではなく、中間ギア１３０を軸方向に付勢する位置であればよい。また、前記実施形態においても、付勢部材３４が配置される位置は、第１中間ギア３１と第２中間ギア３２とを軸方向に互いに離れる方向に付勢する位置であればよい。
【００４７】
（ｂ）前記実施形態では、付勢部材３４にウェーブワッシャーを用いていたが、付勢部材３４に皿ばねなどの弾性部材を用いてもよい。
【００４８】
（ｃ）前記実施形態では、第２中間ギア３２および第２中間ギア３２に噛み合う従動ギア２４は、平歯車であったが、これらをはすば歯車で構成してもよい。また、第１中間ギア３１および第２中間ギア３２のギア歯の形状は前記実施形態に限定されるものではない。
【００４９】
（ｄ）前記実施形態では、第１中間ギア３１の第１ギア本体部３１ａを第２中間ギア３２の第２ギア本体部３２ａの前方に配置していたが、ピニオンギア５や従動ギア２４が配置される位置によっては、第１中間ギア３１の第１ギア本体部３１ａを第２中間ギア３２の第２ギア本体部３２ａの後方に配置して、第１中間ギア３１と第２中間ギア３２とを一体回転可能に連結してもよい。この場合においても、付勢部材３４を第１中間ギア３１と前記第２中間ギア３２との軸方向間に配置することで、第１中間ギア３１および第２中間ギア３２の軸方向のガタツキを抑えることができる。
【符号の説明】
【００５０】
２  ハンドル
２０  往復移動機構
２４  従動ギア
２９，１２９  回転伝達機構
３０，１３０  中間ギア
３１  第１中間ギア
３１ａ  第１ギア本体部
３１ｃ  貫通孔
３２  第２中間ギア
３２ａ  第２ギア本体部
３２ｂ  小径部
３２ｄ  係合部
３３  軸部材
３４  付勢部材
１００  スピニングリール
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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