(57)【要約】【課題】ユーザの要求に応える程度の所望の通信特性が得られる有線を用いた電力線通信を適応的に行う通信装置及び通信信号生成方法を提供する。【解決手段】通信装置は、他の通信装置との間の有線媒体を介した通信に用いる所定の周波数帯内に用意される１以上のチャネルの個数を規定するモードと、モードにおいて通信に用いるチャネルと、を選択する選択部と、選択されたモード及びチャネルに応じて、入力データを信号処理して通信に用いる通信フレームを生成する信号処理部と、を備える。【選択図】図５
2019149654.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
他の通信装置との間の有線媒体を介した通信に用いる所定の周波数帯内に用意される１以上のチャネルの個数を規定するモードと、前記モードにおいて前記通信に用いるチャネルと、を選択する選択部と、
選択された前記モード及び前記チャネルに応じて、入力データを信号処理して前記通信に用いる通信フレームを生成する信号処理部と、を備える、
通信装置。
【請求項２】
前記信号処理部は、前記信号処理として、前記入力データのサンプリング周期を逓倍してサンプリングし、そのサンプリング後の入力データをリサンプリングする、
請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記信号処理部は、前記信号処理として更に、前記リサンプリング後の入力データの周波数帯を、選択された前記チャネルに対応する周波数帯に変換する、
請求項２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記信号処理部は、前記信号処理として更に、前記変換後の入力データをリサンプリングする、
請求項３に記載の通信装置。
【請求項５】
前記選択部は、逓倍可能な自装置のクロック周波数を更に選択し、
前記信号処理部は、選択された前記クロック周波数に基づいて前記入力データの信号処理を行う、
請求項１〜４のうちいずれか一項に記載の通信装置。
【請求項６】
前記他の通信装置との間の有線媒体を介した通信を行う通信部、を更に備え、
前記通信部は、前記１以上のチャネルのそれぞれを用いて前記他の通信装置から送信された伝送路情報を受信し、
前記選択部は、受信されたチャネル毎の前記伝送路情報に基づいて、自装置と前記他の通信装置との間の前記通信に用いるチャネルを選択する、
請求項１に記載の通信装置。
【請求項７】
前記他の通信装置との間の有線媒体を介した通信を行う第１通信部と、
自装置と前記他の通信装置との間の前記通信に用いるチャネルを決定する外部装置との間の有線媒体を介した通信を行う第２通信部と、を更に備え、
前記第１通信部は、前記１以上のチャネルのそれぞれを用いて前記他の通信装置から送信された伝送路情報を受信し、
前記第２通信部は、受信された前記他の通信装置から送信されたチャネル毎の前記伝送路情報を前記外部装置に送信し、前記外部装置により決定された前記通信に用いるチャネルに関する情報を前記外部装置から受信し、
前記選択部は、受信された前記通信に用いるチャネルに関する情報に応じて、自装置と前記他の通信装置との間の前記通信に用いるチャネルを選択する、
請求項１に記載の通信装置。
【請求項８】
通信装置における通信信号生成方法であって、
他の通信装置との間の有線媒体を介した通信に用いる所定の周波数帯内に用意される１以上のチャネルの個数を規定するモードと、前記モードにおいて前記通信に用いるチャネルと、を選択するステップと、
選択された前記モード及び前記チャネルに応じて、入力データを信号処理して前記通信に用いる通信フレームを生成するステップと、を有する、
通信信号生成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、有線を用いた電力線通信における通信信号を生成する通信装置及び通信信号生成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電力線通信（例えば高速電力線通信）に関する通信規格であるＩＥＥＥ（The Institute of Electrical and Electronics Engineers）１９０１の標準技術の中で、Ｗａｖｅｌｅｔ  ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）方式を用いた有線通信が知られている（例えば、非特許文献１参照）。この有線通信では、高速電力線通信の中で使用可能な周波数帯域（つまり、２ＭＨｚから３０ＭＨｚまでの周波数帯域）を有する単一つの通信用チャネル（以下、単に「チャネル」という）が使用される。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】IEEE Communications Society, “IEEE Standard for Broadband over Power Line Networks: Medium Access Control and Physical Layer Specifications”, IEEE Std 1901-2010, 30 December 2010
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上述した電力線通信（ＰＬＣ：Power Line Communication）に対応可能な電子機器（以下、「ＰＬＣ装置」とも称する）と通信相手である他のＰＬＣ装置との間の有線伝送路の状況によっては、上述した単一のチャネルの使用だけでは、通信信号の減衰特性もしくはノイズ特性の影響を受けることがあり、ユーザの要求に応える程度の所望の通信特性が十分に得られないという課題があった。
【０００５】
本開示は、上述した従来の事情に鑑みて案出され、ユーザの要求に応える程度の所望の通信特性が得られる有線を用いた電力線通信を適応的に行う通信装置及び通信信号生成方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示は、他の通信装置との間の有線媒体を介した通信に用いる所定の周波数帯内に用意される１以上のチャネルの個数を規定するモードと、前記モードにおいて前記通信に用いるチャネルと、を選択する選択部と、選択された前記モード及び前記チャネルに応じて、入力データを信号処理して前記通信に用いる通信フレームを生成する信号処理部と、を備える、通信装置を提供する。
【０００７】
また、本開示は、通信装置における通信信号生成方法であって、他の通信装置との間の有線媒体を介した通信に用いる所定の周波数帯内に用意される１以上のチャネルの個数を規定するモードと、前記モードにおいて前記通信に用いるチャネルと、を選択するステップと、選択された前記モード及び前記チャネルに応じて、入力データを信号処理して前記通信に用いる通信フレームを生成するステップと、を有する、通信信号生成方法を提供する。
【発明の効果】
【０００８】
本開示によれば、ユーザの要求に応える程度の所望の通信特性が得られる有線を用いた電力線通信を適応的に行える。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施の形態１に係る有線通信システムの構成例を示すブロック図
【図２】実施の形態１に係るＰＬＣ装置のハードウェア構成例を示すブロック図
【図３】クロック周波数の逓倍に伴うリサンプリング用データの時間軸上及び周波数軸上の分布例を模式的に示す説明図
【図４Ａ】クロック周波数の逓倍に伴う、使用可能周波数帯域（ｆ１〜ｆ２）、各チャネルの周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）及びリサンプリング用データの周波数帯域（ｆｒ１〜ｆｒ２）の一例を示すテーブル
【図４Ｂ】クロック周波数が１倍かつ（１／２モード）、クロック周波数が１倍かつ（１／４モード）のそれぞれの場合に対応するｆｃ１、ｆｃ２、ｆｒ１、ｆｒ２の一例を示すテーブル
【図４Ｃ】クロック周波数が２倍かつ（１／２モード）、クロック周波数が２倍かつ（１／４モード）のそれぞれの場合に対応するｆｃ１、ｆｃ２、ｆｒ１、ｆｒ２の一例を示すテーブル
【図４Ｄ】クロック周波数が４倍かつ（１／２モード）、クロック周波数が４倍かつ（１／４モード）のそれぞれの場合に対応するｆｃ１、ｆｃ２、ｆｒ１、ｆｒ２の一例を示すテーブル
【図５】実施の形態１に係るＰＬＣ装置によるデジタル信号処理の動作手順の一例を示すフローチャート
【図６】リサンプリング用データに対する周波数移動の方法の一例を示す説明図
【図７】（１／２モード）かつチャネルＣＨ１の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図
【図８】（１／２モード）かつチャネルＣＨ２の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図
【図９】（１／４モード）かつチャネルＣＨ１の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図
【図１０】（１／４モード）かつチャネルＣＨ２の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図
【図１１】（１／４モード）かつチャネルＣＨ３の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図
【図１２】（１／４モード）かつチャネルＣＨ４の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図
【図１３Ａ】実施の形態１に係るＰＬＣ親機のチャネル選択に関する動作手順の第１例を説明するフローチャート
【図１３Ｂ】実施の形態１に係るＰＬＣ子機のチャネル選択に関する動作手順の第１例を説明するフローチャート
【図１４Ａ】実施の形態１に係る制御装置のチャネル選択に関する動作手順の一例を説明するフローチャート
【図１４Ｂ】実施の形態１に係るＰＬＣ親機のチャネル選択に関する動作手順の第２例を説明するフローチャート
【図１４Ｃ】実施の形態１に係るＰＬＣ子機のチャネル選択に関する動作手順の第２例を説明するフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、添付図面を適宜参照しながら、本開示に係る通信装置及び通信信号生成方法を具体的に開示した実施の形態を詳細に説明する。但し、必要以上に詳細な説明は省略する場合がある。例えば、既によく知られた事項の詳細説明や実質的に同一の構成に対する重複説明を省略する場合がある。これは、以下の説明が不必要に冗長になるのを避け、当業者の理解を容易にするためである。なお、添付図面及び以下の説明は、当業者が本開示を十分に理解するために提供されるのであって、これらにより特許請求の範囲に記載の主題を限定することは意図されていない。
【００１１】
図１は、実施の形態１に係る有線通信システム１０００の構成例を示すブロック図である。有線通信システム１０００は、例えば３台のＰＬＣ（Power Line Communication：電力線通信）装置１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃと、制御装置５０とを含む構成である。なお、有線通信システム１０００において、通信装置の一例としてのＰＬＣ装置１０の配置数は３台に限定されない。
【００１２】
制御装置５０は、３台のＰＬＣ装置１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃのうち、電力線通信の親機としての役割を有するＰＬＣ装置１０（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）と通信ケーブルＬＮ１を介して接続され、親機のＰＬＣ装置１０と有線通信（例えば、ＬＡＮ（Local Area Network）通信）を行える。一方、図１に示す有線通信システム１０００において、制御装置５０は、３台のＰＬＣ装置１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃのうち、電力線通信の子機としての役割を有するＰＬＣ装置１０（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）と通信ケーブルＬＮ１を介して接続されないため、子機のＰＬＣ装置１０と有線通信（上述参照）を行えない。なお、子機として動作するＰＬＣ装置（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）も、親機と同様に、制御装置５０と通信するために通信ケーブルＬＮ１で接続されてもよい。又は、制御装置５０は無線通信によって３台のＰＬＣ装置１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃの一部又は全てと通信してもよい。
【００１３】
有線通信システム１０００では、有線媒体（例えば電力線１Ａ）に、複数台のＰＬＣ装置１０が電力線通信を実行可能に接続される。例えば図１では、３台のＰＬＣ装置１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃのそれぞれは、他のＰＬＣ装置１０（他の通信装置の一例）との間で電力線通信を行える。それぞれのＰＬＣ装置１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃの内部構成はいずれも同一であり、詳細には図２を参照して後述する。また、以下の説明において、ＰＬＣ装置１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃの動作（処理）を特に区別しない場合、ＰＬＣ装置１０と総称する。ＰＬＣ装置１０は、例えばＩＥＥＥ（The Institute of Electrical and Electronics Engineers）１９０１の通信規格に準拠して電力線通信を行える。
【００１４】
ＰＬＣ装置１０は、例えばＰＬＣモデム、又はＰＬＣモデムを内蔵した電気機器である。この電気機器は、例えばテレビジョン装置、電話機、ビデオデッキ、セットトップボックス等の家電機器、パーソナルコンピュータ（ＰＣ：Personal Computer）、ファクシミリ、プリンタ等の事務機器のいずれを含んでもよい。また、ＰＬＣ装置１０は、インターホン、扉のオートロックシステム、スマートメータ、建物内のエネルギー管理システム、工場内のエネルギー管理システム、デマンドレスポンス対応機器等のインフラ機器、スマートストリートライト、セキュリティカメラ（言い換えると、監視カメラ）、空調制御機器、照明制御機器、センサ機器等のＩｏＴ（Internet of Things）機器を含んでもよい。
【００１５】
従って、実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０のユースケースとして、ＰＬＣ装置１０を利用するユーザ（例えば顧客）のニーズに合わせて、高速な電力線通信が必要なユースケースと、長距離に対応可能な電力線通信が必要なユースケースと、それら両方を満たす電力線通信が必要なユースケースとが想定される。実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０は、上述した各種のユースケースのいずれにも対応可能な電力線通信を行え、ユーザのニーズを満たした快適でスケーラビリティに優れた有線通信を実現可能である。
【００１６】
制御装置５０は、詳細は後述するが、それぞれのＰＬＣ装置１０が行う電力線通信時に用いる通信用チャネル（以下、単に「チャネル」という）を決定する。制御装置５０は、例えばパーソナルコンピュータ（ＰＣ）を用いて構成され、ユーザの操作を受付可能なマウスもしくはキーボードから送られた信号に基づくデータを入力可能である。制御装置５０は、通信インターフェース５１と、メモリ５２と、プロセッサ５３と、入出力インターフェース５４と、ストレージ５５とを含む構成である。
【００１７】
通信インターフェース５１は、ＰＬＣ親機としてのＰＬＣ装置１０Ａとの間の有線通信を行う通信用回路を用いて構成され、ＰＬＣ装置１０Ａとの間でデータもしくは情報の送受信を行う。なお、図１では、記載を簡易化するために「通信Ｉ／Ｆ」と略記している。
【００１８】
メモリ５２は、例えばＲＡＭ（Random Access Memory）とＲＯＭ（Read Only Memory）とを用いて構成され、制御装置５０の動作の実行に必要なプログラムやデータ、更には、動作中に生成されたデータ又は情報を一時的に保持する。ＲＡＭは、例えば制御装置５０の動作時に使用されるワークメモリである。ＲＯＭは、例えば制御装置５０を制御するためのプログラム及びデータを予め記憶して保持する。ＲＯＭは、例えば後述するＰＬＣ装置１０が電力線通信を行う時に用いるチャネルを決定するためのアルゴリズムのプログラム（言い換えると、そのアルゴリズムが規定されたプログラム）を保持する。
【００１９】
プロセッサ５３は、例えばＣＰＵ（Central Processing Unit）、ＭＰＵ（Micro Processing Unit）、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）もしくはＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）を用いて構成される。プロセッサ５３は、制御装置５０の動作を司るコントローラとして機能し、制御装置５０の各部の動作を全体的に統括するための制御処理、制御装置５０の各部との間のデータの入出力処理、データの演算（計算）処理及びデータの記憶処理を行う。プロセッサ５３は、メモリ５２に記憶されたプログラム及びデータに従って動作する。プロセッサ５３は、動作時にメモリ５２を使用し、プロセッサ５３が生成又は取得したデータもしくは情報をメモリ５２に一時的に保存してよい。
【００２０】
入出力インターフェース５４は、上述したユーザの操作を受付可能なマウスもしくはキーボードから送られた信号に基づくデータを入力したり、メモリ５２に保持しているデータを制御装置５０に接続された外部機器（図示略）に出力したりする。なお、図１では、記載を簡易化するために「入出力Ｉ／Ｆ」と略記している。
【００２１】
ストレージ５５は、例えばフラッシュメモリ等の半導体メモリ、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）、ＳＳＤ（Solid State Drive）を用いて構成され、プロセッサ５３が生成又は取得したデータもしくは情報を記録する。制御装置５０の動作の詳細については、図１４Ａ、図１４Ｂ及び図１４Ｃを参照して後述する。
【００２２】
図２は、実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０のハードウェア構成例を示すブロック図である。ＰＬＣ装置１０は、スイッチング電源２０と、回路モジュール３０とを含む構成である。
【００２３】
スイッチング電源２０は、回路モジュール３０内の各種の負荷への駆動電源として適合する直流電圧（例えば、＋１．２Ｖ、＋３．３Ｖ、＋１２Ｖ）を回路モジュール３０内の該当する負荷にそれぞれ供給する。スイッチング電源２０は、例えばスイッチングトランス（図示略）及びＤＣ−ＤＣコンバータ（図示略）を含む。スイッチング電源２０への電源は、電源コネクタ２１からインピーダンスアッパー２７、交流直流変換器２４を介して供給される。なお、図２では、記載を簡易化するために交流直流変換器２４を「ＡＣ／ＤＣ」と略記している。電源コネクタ２１は、例えばＰＬＣ装置１０が有する筐体１００の背面に設けられる。
【００２４】
回路モジュール３０は、メインＩＣ（Integrated Circuit）１１と、ＡＦＥ・ＩＣ（Analog Front END ・Integrated Circuit）１２と、ローパスフィルタ（ＬＰＦ：Low Pass Filter）１３と、ドライバＩＣ１５と、カプラ１６と、バンドパスフィルタ（ＢＰＦ：Band Pass Filter）１７と、メモリ１８とを含む構成である。また、回路モジュール３０は、イーサネット（登録商標）等の有線通信に対応可能な有線ＰＨＹ・ＩＣ（Physical layer・Integrated Circuit）１９と、ＡＣサイクル検出器６０とを含む。
【００２５】
カプラ１６は、第１通信部の一例としての電源コネクタ２１に接続され、更に、電源ケーブル１Ｂ、電源プラグ２５、コンセント２を介して電力線１Ａに接続される。ＬＥＤ（Light Emitting Diode）２３は、ＰＬＣ装置１０の表示部として動作し、メインＩＣ１１に接続される。第２通信部の一例としてのモジュラージャック２２には、各種機器（例えば制御装置５０等のパーソナルコンピュータ）に接続するためのＬＡＮケーブル２６が接続される。モジュラージャック２２は、例えば筐体１００の背面に設けられる。ＬＥＤ２３は、例えば筐体１００の前面に設けられる。
【００２６】
通信装置の一例としてのメインＩＣ１１は、ＣＰＵ１１Ａ、ＰＬＣ・ＭＡＣ（Power Line Communication・Media Access Control layer）ブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２と、ＰＬＣ・ＰＨＹ（Power Line Communication・Physical layer）ブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２とを含む。
【００２７】
ＣＰＵ１１Ａは、例えば３２ビットのＲＩＳＣ（Reduced Instruction Set Computer）型のプロセッサを実装する。ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２は、送信信号のＭＡＣ（Media Access Control layer）層を管理（例えば、後述するチャネルの選択（決定）の実行を管理）する。ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１は、受信信号のＭＡＣ層を管理する。ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２は、送信信号のＰＨＹ層（Physical layer：物理層）を管理（例えば、後述するクロック周波数の逓倍、リサンプリングの実行を管理）する。ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１は、受信信号のＰＨＹ層（物理層）を管理する。
【００２８】
ＡＦＥ・ＩＣ１２は、ＤＡ変換器（ＤＡＣ：Digital to Analog Converter）１２Ａと、ＡＤ変換器（ＡＤＣ：Analog to Digital Converter）１２Ｄと、可変増幅器（ＶＧＡ：Variable Gain Amplifier）１２Ｂ，１２Ｃとを含む。
【００２９】
カプラ１６は、コイルトランス１６Ａと、カップリング用コンデンサ１６Ｂ，１６Ｃとを含む。なお、ＣＰＵ１１Ａは、メモリ１８に記憶されたデータもしくは情報を参照し、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２、及びＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２の動作を制御し、ＰＬＣ装置１０の全体を制御する。
【００３０】
図２では、ＰＬＣ装置１０が、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１及びＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１を受信用ブロックとして有し、更に、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２及びＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２を送信用ブロックとして有することを例示した。この代わりに、ＰＬＣ装置１０が、送受共通のＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ及びＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂを含んでもよい（図２の点線参照）。
【００３１】
なお、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２を纏めてＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃと称し、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２を纏めてＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂと称してよい。
【００３２】
メインＩＣ１１は、一般的な公知のモデムと同様に、例えばデータ通信のための基本的な制御又は変復調を含む信号処理を行う電気回路（ＬＳＩ：Large Scale Integration）である。例えば、メインＩＣ１１は、モジュラージャック２２を介して通信端末（例えばＰＣ）から出力されたデータに対する各種のデジタル信号処理（例えば、後述するクロック周波数の逓倍、リサンプリング、周波数移動のうちリサンプリング）を実行して変調し、そのデジタル信号処理によって生成されたデジタル送信信号（通信フレームの一例）をＡＦＥ・ＩＣ１２に出力する。また、メインＩＣ１１は、電力線１ＡからＡＦＥ・ＩＣ１２を介して入力された信号にデジタル信号処理を施すことで受信信号を復調し、モジュラージャック２２を介して通信端末（例えばＰＣ）に出力する。
【００３３】
ＡＣサイクル検出器６０は、それぞれのＰＬＣ装置１０が時間的に同期して動作するために必要な同期信号を生成する。ＡＣサイクル検出器６０は、ダイオードブリッジ６０ａと、抵抗６０ｂ，６０ｃと、ＤＣ（Direct Current）電源供給部６０ｅと、コンデンサ６０ｄとを含む。
【００３４】
ダイオードブリッジ６０ａは、抵抗６０ｂに接続される。抵抗６０ｂは、抵抗６０ｃと直列に接続される。抵抗６０ｂ，６０ｃは、コンデンサ６０ｄの一方の端子に並列に接続される。ＤＣ電源供給部６０ｅは、コンデンサ６０ｄの他方の端子に接続される。
【００３５】
ＡＣサイクル検出器６０による同期信号の生成は、具体的には、次のように行われる。ＡＣサイクル検出器６０は、電力線１Ａに供給される商用電源の交流電力波形ＡＣ（つまり、５０Ｈｚ又は６０Ｈｚの正弦波からなる交流波形）のゼロクロス点を検出し、ゼロクロス点のタイミングを基準とする同期信号を生成する。同期信号の一例としては、交流電力波形のゼロクロス点に同期した複数のパルスからなる矩形波が挙げられる。なお、ＡＣサイクル検出器６０は省略されてもよい。この場合には、ＰＬＣ装置１０間の動作を同期させるために、例えば外部装置から送信される通信信号に含まれる同期信号が用いられる。
【００３６】
ＰＬＣ装置１０による電力線通信の概略としては、例えば次のように行われる。
【００３７】
例えば送信の際、モジュラージャック２２から入力されたデータは、イーサネット（登録商標）等に対応可能な有線ＰＨＹ・ＩＣ１９を介してメインＩＣ１１に送られ、デジタル信号処理（例えば、上述したクロック周波数の逓倍、リサンプリング、周波数移動のうち少なくともリサンプリング）が施されてデジタル送信信号が生成される。この生成されたデジタル送信信号は、ＡＦＥ・ＩＣ１２のＤＡ変換器１２Ａによってアナログ送信信号に変換される。変換されたアナログ送信信号は、ローパスフィルタ１３、ドライバＩＣ１５、カプラ１６、電源コネクタ２１、電源ケーブル１Ｂ、電源プラグ２５、コンセント２を介して電力線１Ａに出力される。
【００３８】
また例えば受信の際、電力線１Ａから供給されて入力された受信信号は、カプラ１６を経由してバンドパスフィルタ１７に送られ、ＡＦＥ・ＩＣ１２の可変増幅器１２Ｃによりゲイン調整された後、ＡＤ変換器１２Ｄによりデジタル受信信号に変換される。変換されたデジタル受信信号は、メインＩＣ１１に送られ、デジタル信号処理が施されてデジタルデータに変換される。変換されたデジタルデータは、イーサネット（登録商標）等に対応可能な有線ＰＨＹ・ＩＣ１９を介してモジュラージャック２２から出力される。
【００３９】
次に、ＰＬＣ装置１０内のメインＩＣ１１によって実行されるデジタル信号処理（例えば、クロック周波数の逓倍、リサンプリング、周波数移動）の概要例について、図３〜図１２のそれぞれを参照して説明する。
【００４０】
図３は、クロック周波数の逓倍に伴うリサンプリング用データの時間軸上及び周波数軸上の分布例を模式的に示す説明図である。実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、他のＰＬＣ装置１０（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ）との間の電力線１Ａを介した有線通信に、ＩＥＥＥ１９０１の通信規格において規定されている所定の周波数帯（具体的には、２ＭＨｚから３０ＭＨｚまで）を用いる。ＩＥＥＥ１９０１の通信規格によると、２ＭＨｚから３０ＭＨｚまでの周波数帯域を１つのチャネルとして用いる（つまり、標準モードとして使用する）ことで、ＰＬＣ装置１０は、例えば２４０Ｍｂｐｓ程度のスループットが得られる電力線通信を行える。
【００４１】
実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０は、上述した標準モード（言い換えると、クロック周波数の逓倍を行わないで１倍のクロック周波数（例えば６２．５ＭＨｚ）を使用するモード）時のクロック周波数（言い換えると、サンプリング周波数）の逓倍を行うことで、より高速な電力線通信を行える。
【００４２】
以下の説明では、説明を簡単にするために、ＰＬＣ装置１０が行う電力線通信に使用可能な周波数帯域として２ＭＨｚ〜２８ＭＨｚを例示して説明し、その使用可能な周波数帯域の下限を便宜的にｆ１＝２ＭＨｚとし、同様に同周波数帯域の上限を便宜的にｆ２＝２８ＭＨｚとする。なお、以下の説明において、ｆ２＝３０ＭＨｚと読み替えてもよい。
【００４３】
図３において、紙面左側の縦一列の４つのグラフの横軸は時間であり、紙面右側の縦一列の４つのグラフの横軸は周波数である。つまり、紙面左側の縦一列の４つのグラフは、メインＩＣ１１のＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により実行されるリサンプリング用のデータ（以下、「リサンプリング用データ」という）の時間軸上の成分を示す。同様に、紙面右側の縦一列の４つのグラフは、メインＩＣ１１のＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により実行されるリサンプリング用のデータ（リサンプリング用データ）の周波数軸上の成分を示す。
【００４４】
つまり、図３の第２段には、クロック周波数の逓倍が行われていないクロック周波数１倍時のリサンプリング用データの時間軸上及び周波数軸上の各成分が紙面左右方向に対比的に示されている。同様に、図３の第３段には、クロック周波数の逓倍（２倍）が行われた時のリサンプリング用データの時間軸上及び周波数軸上の各成分が紙面左右方向に対比的に示されている。同様に、図３の第４段（最下段）には、クロック周波数の逓倍（４倍）が行われた時のリサンプリング用データの時間軸上及び周波数軸上の各成分が紙面左右方向に対比的に示されている。
【００４５】
図３の最上段及び第２段に示されるように、クロック周波数の逓倍が行われていない場合（つまり、クロック周波数が１倍の６２．５ＭＨｚである場合）、リサンプリング用データＤｔ１は周波数ｆ１１（＝ｆｒ１１＝２ＭＨｚ）から周波数ｆ２１（＝ｆｒ２１＝２８ＭＨｚ）までの成分を有する。このリサンプリング用データＤｔ１は、ナイキスト周波数（ｆｓ１／２）未満の周波数成分を有する。ｆｓ１はクロック周波数の逓倍が行われていない場合のサンプリング周波数であり、６２．５ＭＨｚである。ｆｒ１１は、クロック周波数の逓倍が行われていない場合のリサンプリング用データＤｔ１の周波数成分の下限値であり、例えば２ＭＨｚである。ｆｒ２１は、クロック周波数の逓倍が行われていない場合のリサンプリング用データＤｔ１の周波数成分の上限値であり、例えば２８ＭＨｚである。
【００４６】
同様に、図３の第３段に示されるように、クロック周波数の逓倍（２倍）が行われた場合（つまり、クロック周波数（６２．５ＭＨｚ）の２倍となる１２５ＭＨｚである場合）、リサンプリング用データＤｔ２は周波数ｆｒ１２（＝２＊ｆｒ１１＝４ＭＨｚ）から周波数ｆｒ２２（＝２＊ｆｒ２１＝５６ＭＨｚ）までの成分を有する。このリサンプリング用データＤｔ２は、ナイキスト周波数（ｆｓ２／２）未満の周波数成分を有する。ｆｓ２はクロック周波数の逓倍（２倍）が行われた場合のサンプリング周波数であり、１２５ＭＨｚである。ｆｒ１２は、クロック周波数の逓倍（２倍）が行われた場合のリサンプリング用データＤｔ２の周波数成分の下限値であり、例えば４ＭＨｚである。ｆｒ２２は、クロック周波数の逓倍（２倍）が行われた場合のリサンプリング用データＤｔ２の周波数成分の上限値であり、例えば５６ＭＨｚである。なお、電力線通信において使用されるサブキャリアは予め決められているため、クロック周波数の逓倍（２倍）により、ｆ１２，ｆ２２のように、周波数帯域の下限の周波数だけでなく上限の周波数も変更される。
【００４７】
同様に、図３の最下段に示されるように、クロック周波数の逓倍（４倍）が行われた場合（つまり、クロック周波数（６２．５ＭＨｚ）の４倍となる２５０ＭＨｚである場合）、リサンプリング用データＤｔ４は周波数ｆｒ１３（＝４＊ｆｒ１１＝８ＭＨｚ）から周波数ｆｒ２３（＝４＊ｆｒ２１＝１１２ＭＨｚ）までの成分を有する。このリサンプリング用データＤｔ３は、ナイキスト周波数（ｆｓ３／２）未満の周波数成分を有する。ｆｓ３はクロック周波数の逓倍（４倍）が行われた場合のサンプリング周波数であり、２５０ＭＨｚである。ｆｒ１３は、クロック周波数の逓倍（４倍）が行われた場合のリサンプリング用データＤｔ４の周波数成分の下限値であり、例えば８ＭＨｚである。ｆｒ２３は、クロック周波数の逓倍（４倍）が行われた場合のリサンプリング用データＤｔ４の周波数成分の上限値であり、例えば１１２ＭＨｚである。同様に、電力線通信において使用されるサブキャリアは予め決められているため、クロック周波数の逓倍（４倍）により、ｆ１３，ｆ２３のように、周波数帯域の下限の周波数だけでなく上限の周波数も変更される。
【００４８】
図４Ａは、クロック周波数の逓倍に伴う、使用可能周波数帯域（ｆ１〜ｆ２）、各チャネルの周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）及びリサンプリング用データの周波数帯域（ｆｒ１〜ｆｒ２）の一例を示すテーブルである。図４Ｂは、クロック周波数が１倍かつ（１／２モード）、クロック周波数が１倍かつ（１／４モード）のそれぞれの場合に対応するｆｃ１、ｆｃ２、ｆｒ１、ｆｒ２の一例を示すテーブルである。図４Ｃは、クロック周波数が２倍かつ（１／２モード）、クロック周波数が２倍かつ（１／４モード）のそれぞれの場合に対応するｆｃ１、ｆｃ２、ｆｒ１、ｆｒ２の一例を示すテーブルである。図４Ｄは、クロック周波数が４倍かつ（１／２モード）、クロック周波数が４倍かつ（１／４モード）のそれぞれの場合に対応するｆｃ１、ｆｃ２、ｆｒ１、ｆｒ２の一例を示すテーブルである。
【００４９】
図４Ａ，図４Ｂ，図４Ｃ，図４Ｄに示すそれぞれのテーブルＴＢＬ１，ＴＢＬ２，ＴＢＬ３，ＴＢＬ４は、例えばメモリ１８に予め保持されてもよい。図４Ａに示すように、クロック周波数の逓倍が行われていない場合、電力線通信において使用可能な周波数帯域はｆ１（＝２ＭＨｚ）〜ｆ２（＝２８ＭＨｚ）であり、チャネルの周波数帯域の下限をｆｃ１１、上限をｆｃ２１、リサンプリング用データの周波数帯域の下限をｆｒ１１、上限をｆｒ２１とする。
【００５０】
クロック周波数の逓倍（２倍）が行われた場合の電力線通信において使用可能な周波数帯域はｆ１（＝２ＭＨｚ）〜ｆ２（＝５６ＭＨｚ）であり、チャネルの周波数帯域の下限をｆｃ１２、上限をｆｃ２２、リサンプリング用データの周波数帯域の下限をｆｒ１２、上限をｆｒ２２とする。
【００５１】
クロック周波数の逓倍（４倍）が行われた場合の電力線通信において使用可能な周波数帯域はｆ１（＝２ＭＨｚ）〜ｆ２（＝１１２ＭＨｚ）であり、チャネルの周波数帯域の下限をｆｃ１３、上限をｆｃ２３、リサンプリング用データの周波数帯域の下限をｆｒ１３、上限をｆｒ２３とする。
【００５２】
また、図４Ｂに示されるように、クロック周波数の逓倍が行われず、更に、長距離化に対応可能な電力線通信を行うためのモード（１／２モード）又は（１／４モード）である場合、それぞれのモードにおけるチャネル毎の周波数帯域の下限及び上限、並びにリサンプリング用データの周波数帯域の下限及び上限はそれぞれ後述する数式（１）及び数式（２）により算出可能となる。この算出は、例えばＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により実行される。それぞれの算出結果は、図４Ｂに示すテーブルＴＢＬ２内に保持されてもよい。数式（１）及び数式（２）において、ｆｓ１＝６２．５ＭＨｚである。数式（１）〜数式（６）において、Ｘはモードを示す数値であり、Ｙはチャネルの序数である。例えば（１／２モード）において形成される２チャネルのうち１番目のチャネルＣＨ１であれば、Ｘ＝２であり、Ｙ＝１となる。
【００５３】
以下の説明において、（１／２モード）は、標準モードよりも電力線通信の通信距離を改善する（例えば、標準モードを１倍とすると１．５倍に改善する）ために、電力線通信で使用可能な周波数帯域（ｆ１〜ｆ２）内に２つのチャネルを形成するモードである。同様に、（１／４モード）は、標準モードよりも電力線通信の通信距離（例えば、標準モードを１倍とすると２倍に改善する）をより改善するために、電力線通信で使用可能な周波数帯域（ｆ１〜ｆ２）内に４つのチャネルを形成するモードである。
【００５４】
【数１】
2019149654.tif 000003
【００５５】
【数２】
2019149654.tif 000004
【００５６】
また、図４Ｃに示されるように、クロック周波数の逓倍（２倍）が行われ、更に、長距離化に対応可能な電力線通信を行うためのモード（１／２モード）又は（１／４モード）である場合、それぞれのモードにおけるチャネル毎の周波数帯域の下限及び上限、並びにリサンプリング用データの周波数帯域の下限及び上限はそれぞれ後述する数式（３）及び数式（４）により算出可能となる。この算出は、例えばＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により実行される。それぞれの算出結果は、図４Ｃに示すテーブルＴＢＬ３内に保持されてもよい。数式（３）及び数式（４）において、ｆｓ２＝１２５（＝２＊６２．５）ＭＨｚである。
【００５７】
【数３】
2019149654.tif 000005
【００５８】
【数４】
2019149654.tif 000006
【００５９】
また、図４Ｄに示されるように、クロック周波数の逓倍（４倍）が行われ、更に、長距離化に対応可能な電力線通信を行うためのモード（１／２モード）又は（１／４モード）である場合、それぞれのモードにおけるチャネル毎の周波数帯域の下限及び上限、並びにリサンプリング用データの周波数帯域の下限及び上限はそれぞれ後述する数式（５）及び数式（６）により算出可能となる。この算出は、例えばＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により実行される。それぞれの算出結果は、図４Ｄに示すテーブルＴＢＬ４内に保持されてもよい。数式（５）及び数式（６）において、ｆｓ３＝２５０（＝４＊６２．５）ＭＨｚである。
【００６０】
【数５】
2019149654.tif 000007
【００６１】
【数６】
2019149654.tif 000008
【００６２】
次に、実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０によるデジタル信号処理の動作手順について、図５を参照して説明する。図５は、実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０の全体的な動作手順の一例を示すフローチャートである。
【００６３】
図５において、ＰＬＣ装置１０は、サンプリング周波数（Ｘ倍：Ｘ＝１，２，４のうちいずれか）を選択する（Ｓｔ１）。つまり、ＰＬＣ装置１０は、サンプリング周波数（Ｘ倍）の決定によって、そのサンプリング周波数に対応するクロック周波数を決定する。ＰＬＣ装置１０は、この決定されたクロック周波数に従って、後述するステップＳｔ４の各種のデジタル信号処理を実行する。ここで、Ｘ＝１，２，４のいずれかとしているが、これらの数値はあくまで一例である。ステップＳｔ１の選択は、例えばＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２において実行される。
【００６４】
ＰＬＣ装置１０は、詳細は後述するが、例えば他のＰＬＣ通信装置から送信される伝送路情報に基づいて、電力線通信の中で用いるモードを選択する（Ｓｔ２）。つまり、ＰＬＣ装置１０は、電力線通信で使用可能な周波数帯域内で何個のチャネル（Ｙ個：Ｙ＝１，２，４のいずれか）を用意（つまり、形成）するかを決定する。ここで、Ｙ＝１，２，４のいずれかとしているが、これらの数値はあくまで一例である。ステップＳｔ２の選択は、例えばＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２において実行される。
【００６５】
ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ２において選択されたモード（例えば（１／４モード））に基づいて、他のＰＬＣ装置との間の電力線通信に用いるチャネル（例えば、チャネルＣＨ１，２，３，４のうちいずれか）を選択する（Ｓｔ３）。つまり、ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ２において選択されたモードに対応して用意される個数のチャネルのうち、どのチャネルを選択して電力線通信を行うかを決定する。ステップＳｔ３の選択は、例えばＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２において実行される。
【００６６】
ステップＳｔ３の後、ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ１において選択されたサンプリング周波数を用いて、ステップＳｔ２，Ｓｔ３においてそれぞれ選択されたモード及びチャネルに応じた各種のデジタル信号処理を実行する（Ｓｔ４）。ステップＳｔ４のデジタル信号処理は、例えばＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２において実行される。
【００６７】
具体的には、ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ１において選択されたサンプリング周波数（言い換えると、クロック周波数）を逓倍し、その逓倍後のサンプリング周波数（言い換えると、クロック周波数）に基づいて動作する。ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ２において選択されたモードに応じて、上述した逓倍後のデータ（つまり、メインＩＣ１１に入力されたリサンプリング用データ）をサンプリングするためのサンプリング周期を逓倍する（Ｓｔ４−１）。
【００６８】
ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ２において選択されたモードに応じて、ステップＳｔ４−１においてサンプリング周期が逓倍された後のリサンプリング用データをアップサンプリング（例えば２倍のアップサンプリング）する（Ｓｔ４−２）。
【００６９】
ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ３において選択されたチャネルに応じて、ステップＳｔ４−２においてアップサンプリングされた後のリサンプリング用データに対し、フィルタ処理を施し、選択されたチャネルの周波数帯域の成分のリサンプリング用データを取得する（Ｓｔ４−３）。実施の形態１において、ステップＳｔ４−２，Ｓｔ４−３の処理を纏めてリサンプリングという。
【００７０】
ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ４−３の処理の後、必要に応じて、ステップＳｔ４−３において取得されたリサンプリング用データの周波数成分を、ステップＳｔ３において選択されたチャネルの周波数帯域となるように周波数移動（言い換えると、周波数変換）の処理を行う（Ｓｔ４−４）。なお、ステップＳｔ４−４の後に、ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ２，Ｓｔ３においてそれぞれ選択されたモード及びチャネルに応じて、ステップＳｔ４−４の処理後のリサンプリング用データに対してリサンプリング（つまり、ステップＳｔ４−２，Ｓｔ４−３の処理と同一の処理）を実行してもよい。
【００７１】
ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ４に示されるデジタル信号処理を施すことで、電力線通信に用いられる所定のフォーマットに準拠した通信フレームを生成できる。なお、ＰＬＣ装置１０の電力線通信に用いられる通信フレームは、例えばプリアンブル（Preamble）とフレームコントロール（Frame Control）とフレームボディ（Frame Body）とを含む構成である。通信フレームは、時間領域及び周波数領域において任意の配列で形成される。プリアンブルのデータは、固定値であり、例えば全て１である。プリアンブルのデータは、例えばキャリア検出や同期や復調のために用いられる。フレームコントロール及びフレームボディのデータはそれぞれ不定値である。
【００７２】
図６は、リサンプリング用データに対する周波数移動の方法の一例を示す説明図である。実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０は、リサンプリング用データに対する周波数移動として、例えばヒルベルト変換（つまり、負の周波数成分を削除）した後に搬送波と乗算する処理を用いる。図６に示すヒルベルト変換の処理は、例えばＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２において実行される。
【００７３】
図６に示すように、ヒルベルト変換では、実数成分を有する実信号ｘ（ｔ）の位相がπ／２遅延処理されて信号ｙ（ｔ）が生成される（Ｓｔ１１）。実信号ｘ（ｔ）と、ステップＳｔ１１において生成された信号ｙ（ｔ）に複素係数ｊが乗算され（Ｓｔ１２）、その乗算結果に対応する信号ｊｙ（ｔ）と実信号ｘ（ｔ）との加算により複素信号ｚ（ｔ）が生成される（Ｓｔ１３）。この複素信号ｚ（ｔ）は解析信号とも呼ばれ、負の周波数成分が無い。
【００７４】
ステップＳｔ１３において生成された複素信号ｚ（ｔ）と搬送波ｅｘｐ（ｊωｔ）との乗算結果から実成分が抽出される（Ｓｔ１４）。これにより、周波数移動がなされた後の実数成分だけからなるリサンプリング用データである実信号が生成される。なお、ステップＳｔ１４では、図６に詳細を示すように、実信号ｘ（ｔ）と搬送波ｅｘｐ（ｊωｔ）の実成分との乗算結果（Ｓｔ１４−１参照）と、信号ｙ（ｔ）と搬送波ｅｘｐ（ｊωｔ）の虚成分との乗算結果（Ｓｔ１４−２参照）とが加算される（Ｓｔ１４−３）。これにより、周波数移動がなされた後の実数成分だけからなるリサンプリング用データである実信号が生成される。
【００７５】
なお、ＰＬＣ装置１０は、図６に示すヒルベルト変換に限らず、周波数移動の方法として、例えば通常の無線通信における高周波信号の生成時に用いる方法（例えば、ベースバンド信号に搬送波を乗算した結果をフィルタ処理する）と同様の方法を実行することで、不要な周波数成分を削除してステップＳｔ３において選択されたチャネルの周波数帯域に対応したリサンプリング用データを生成してもよい。
【００７６】
図７は、（１／２モード）かつチャネルＣＨ１の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図である。図８は、（１／２モード）かつチャネルＣＨ２の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図である。
【００７７】
図７及び図８において、紙面最左側のフローチャートは図５の対応するフローチャートの一部を抜粋して示しており、紙面中央は図３と同様の縦一列の４つのリサンプリング用データの時間軸上成分を示すグラフ、紙面最右側は図３と同様の縦一列の４つのリサンプリング用データの周波数軸上の成分を示すグラフであり、それぞれ対比的に示される。
【００７８】
図７の例では、クロック周波数の逓倍は行われていないため、サンプリング周波数ｆｓ４＝６２．５ＭＨｚである。なお、クロック周波数の逓倍（例えば２倍）が行われた場合には、サンプリング周波数ｆｓ４＝６２．５ＭＨｚ＊２＝１２５ＭＨｚとなり、クロック周波数の逓倍（例えば４倍）が行われた場合には、サンプリング周波数ｆｓ４＝６２．５ＭＨｚ＊４＝２５０ＭＨｚとなり、以下同様である。
【００７９】
図７において、サンプリング周期が２倍にされると（Ｓｔ４−１）、ナイキスト周波数（＝ｆｓ４／２）未満となる周波数帯域（具体的には、ｆｒ１（＝４ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｒ２（＝ｆ２＝２８ＭＨｚ））を有するリサンプリング用データＲｅＤ２は、ｆ１（＝２ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｃ２（＝１４ＭＨｚ、図４Ｂ参照）の周波数成分を有するリサンプリング用データＲｅＤ２１となる。また、ナイキスト周波数も（ｆｓ５／２）となる。ｆｓ５（＝ｆｓ４／２）＝３１．２５ＭＨｚである。このリサンプリング用データＲｅＤ２１は、例えばサブキャリア番号１０〜１００に対応するデータを有する。
【００８０】
ステップＳｔ４−１の後、２倍のアップサンプリングがなされる（Ｓｔ４−２）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により、リサンプリング用データＲｅＤ２１に対してゼロ挿入の処理が実行される。これにより、リサンプリング用データＲｅＤ２１に対する折り返しリサンプリング用データＲｅＤ２１５ｍがナイキスト周波数（ｆｓ５／２）を挟んだ反対側（つまり、高周波側）に生成される。図７〜図１２に示される「データ＊」は、そのデータが折り返しリサンプリング用データであることを示している。また、ナイキスト周波数は（ｆｓ４／２）となる。この折り返しリサンプリング用データＲｅＤ２１５ｍは、リサンプリング用データＲｅＤ２１が有するサブキャリア番号１０〜１００の配列が左右方向に反転された配列のデータ（つまり、サブキャリア番号１００〜１０に対応するデータ）を有する。
【００８１】
ステップＳｔ４−２の後、ローパスフィルタを用いたフィルタ処理がなされる（Ｓｔ４−３）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２が有するローパスフィルタ（図示略）によって、高域側の折り返しリサンプリング用データＲｅＤ２１５ｍがカットされる。これにより、チャネルＣＨ１の周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）に含まれるリサンプリング用データＲｅＤ２１が生成される。また、ナイキスト周波数は、（ｆｓ４／２）のまま維持されており、ステップＳｔ４−１の開始前のナイキスト周波数（ｆｓ４／２）と同一となっている。これにより、ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ４−１，Ｓｔ４−２，Ｓｔ４−３の処理によって、電力線通信に用いるナイキスト周波数未満の周波数帯である条件を満たしながら、ステップＳｔ２，Ｓｔ３においてそれぞれ選択されたモード及びチャネルに適合するリサンプリング用データを生成できるので、ユーザのニーズに適した所望の電力線通信を実行可能なデジタル送信信号を生成できる。
【００８２】
図８の例では、クロック周波数の逓倍は行われていないため、サンプリング周波数ｆｓ４＝６２．５ＭＨｚである。
【００８３】
図８において、サンプリング周期が２倍にされると（Ｓｔ４−１）、ナイキスト周波数（＝ｆｓ４／２）未満となる周波数帯域（具体的には、ｆｒ１（＝４ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｒ２（＝ｆ２＝２８ＭＨｚ））を有するリサンプリング用データＲｅＤ２は、ｆ１（＝２ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｃ２（＝１４ＭＨｚ、図４Ｂ参照）の周波数成分を有するリサンプリング用データＲｅＤ２１となる。また、ナイキスト周波数も（ｆｓ５／２）となる。このリサンプリング用データＲｅＤ２１は、例えばサブキャリア番号１０〜１００に対応するデータを有する。
【００８４】
ステップＳｔ４−２の後、２倍のアップサンプリングがなされる（Ｓｔ４−２）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により、リサンプリング用データＲｅＤ２１に対してゼロ挿入の処理が実行される。これにより、リサンプリング用データＲｅＤ２１に対する折り返しリサンプリング用データＲｅＤ２１５ｍがナイキスト周波数（ｆｓ５／２）を挟んだ反対側（つまり、高周波側）に生成される。また、ナイキスト周波数は（ｆｓ４／２）となる。
【００８５】
ステップＳｔ４−２の後、ローパスフィルタを用いたフィルタ処理がなされる（Ｓｔ４−３）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２が有するローパスフィルタ（図示略）によって、高域側の折り返しリサンプリング用データＲｅＤ２１５ｍがカットされる。これにより、チャネルＣＨ１の周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）に含まれるリサンプリング用データＲｅＤ２１が生成される。また、ナイキスト周波数は、（ｆｓ４／２）のまま維持されており、ステップＳｔ４−１の開始前のナイキスト周波数（ｆｓ４／２）と同一となっている。
【００８６】
更に、ステップＳｔ４−３の後、図６を参照して説明したような周波数移動（周波数変換）の処理がなされる（Ｓｔ４−４）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２は、数式（１）又は数式（２）を用いた算出又は図４Ｂに示すテーブルＴＢＬ２を用いて、ステップＳｔ３において選択されたチャネルＣＨ２の使用周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）が得られるように、リサンプリング用データＲｅＤ２１の周波数成分を周波数変換したリサンプリング用データＲｅＤ２１ｆを生成する。これにより、ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ４−１，Ｓｔ４−２，Ｓｔ４−３，Ｓｔ４−４の処理によって、電力線通信に用いるナイキスト周波数未満の周波数帯である条件を満たしながら、ステップＳｔ２，Ｓｔ３においてそれぞれ選択されたモード及びチャネルに適合するリサンプリング用データを生成できるので、ユーザのニーズに適した所望の電力線通信を実行可能なデジタル送信信号を生成できる。
【００８７】
図９は、（１／４モード）かつチャネルＣＨ１の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図である。図１０は、（１／４モード）かつチャネルＣＨ２の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図である。図１１は、（１／４モード）かつチャネルＣＨ３の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図である。図１２は、（１／４モード）かつチャネルＣＨ４の場合に対応するステップＳｔ４の処理概要例を示す説明図である。
【００８８】
図９〜図１２において、紙面最左側のフローチャートは図５の対応するフローチャートの一部を抜粋して示しており、紙面中央は図３と同様の縦一列の４つのリサンプリング用データの時間軸上成分を示すグラフ、紙面最右側は図３と同様の縦一列の４つのリサンプリング用データの周波数軸上の成分を示すグラフであり、それぞれ対比的に示される。
【００８９】
図９の例では、クロック周波数の逓倍は行われていないため、サンプリング周波数ｆｓ４＝６２．５ＭＨｚである。
【００９０】
図９において、サンプリング周期が４倍にされると（Ｓｔ４−１）、ナイキスト周波数（＝ｆｓ４／２）未満となる周波数帯域（具体的には、ｆｒ１（＝４ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｒ２（＝ｆ２＝２８ＭＨｚ））を有するリサンプリング用データＲｅＤ４は、ｆ１（＝２ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｃ２（＝７ＭＨｚ、図４Ｂ参照）の周波数成分を有するリサンプリング用データＲｅＤ４１となる。また、ナイキスト周波数も（ｆｓ６／２）となる。ｆｓ６（＝ｆｓ４／４）＝１５．６２５ＭＨｚである。このリサンプリング用データＲｅＤ４１は、図示を省略しているが、例えばサブキャリア番号１０〜１００に対応するデータを有する。
【００９１】
ステップＳｔ４−１の後、２倍のアップサンプリングがなされる（Ｓｔ４−２）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により、リサンプリング用データＲｅＤ４１に対してゼロ挿入の処理が実行される。これにより、リサンプリング用データＲｅＤ４１に対する折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍがナイキスト周波数（ｆｓ６／２）を挟んだ反対側（つまり、高周波側）に生成される。また、ナイキスト周波数は（ｆｓ５／２）となる。この折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍは、リサンプリング用データＲｅＤ４１が有するサブキャリア番号１０〜１００の配列が左右方向に反転された配列のデータ（つまり、サブキャリア番号１００〜１０に対応するデータ）を有する。
【００９２】
ステップＳｔ４−２の後、ローパスフィルタを用いたフィルタ処理がなされる（Ｓｔ４−３）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２が有するローパスフィルタ（図示略）によって、高域側の折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍがカットされる。これにより、チャネルＣＨ１の周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）に含まれるリサンプリング用データＲｅＤ４１が生成される。しかし、ナイキスト周波数は、（ｆｓ５／２）のまま維持されており、ステップＳｔ４−１の開始前のナイキスト周波数（ｆｓ４／２）と同一となっていない。
【００９３】
そこで、ナイキスト周波数をステップＳｔ４−１の開始前のナイキスト周波数（ｆｓ４／２）に戻すため、ステップＳｔ４−３の後、再度、ステップＳｔ４−２，Ｓｔ４−３からなる第２回目のリサンプリングがなされる。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により、リサンプリング用データＲｅＤ４１に対してゼロ挿入の処理が実行される。これにより、リサンプリング用データＲｅＤ４１に対する折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１５ｍがナイキスト周波数（ｆｓ５／２）を挟んだ反対側（つまり、高周波側）に生成される。また、ナイキスト周波数は（ｆｓ４／２）となる。この折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１５ｍは、リサンプリング用データＲｅＤ４１が有するサブキャリア番号１０〜１００の配列が左右方向に反転された配列のデータ（つまり、サブキャリア番号１００〜１０に対応するデータ）を有する。
【００９４】
第２回目のステップＳｔ４−２の後、ローパスフィルタを用いた第２回目のフィルタ処理がなされる（Ｓｔ４−３）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２が有するローパスフィルタ（図示略）によって、高域側の折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１５ｍがカットされる。これにより、チャネルＣＨ１の周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）に含まれるリサンプリング用データＲｅＤ４１が生成される。これにより、ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ４−１，Ｓｔ４−２，Ｓｔ４−３，Ｓｔ４−２，Ｓｔ４−３の処理によって、電力線通信に用いるナイキスト周波数未満の周波数帯である条件を満たしながら、ステップＳｔ２，Ｓｔ３においてそれぞれ選択されたモード及びチャネルに適合するリサンプリング用データを生成できるので、ユーザのニーズに適した所望の電力線通信を実行可能なデジタル送信信号を生成できる。
【００９５】
図１０の例では、クロック周波数の逓倍は行われていないため、サンプリング周波数ｆｓ４＝６２．５ＭＨｚである。
【００９６】
図１０において、サンプリング周期が４倍にされると（Ｓｔ４−１）、ナイキスト周波数（＝ｆｓ４／２）未満となる周波数帯域（具体的には、ｆｒ１（＝４ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｒ２（＝ｆ２＝２８ＭＨｚ））を有するリサンプリング用データＲｅＤ４は、ｆ１（＝２ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｃ２（＝７ＭＨｚ、図４Ｂ参照）の周波数成分を有するリサンプリング用データＲｅＤ４１となる。また、ナイキスト周波数も（ｆｓ６／２）となる。このリサンプリング用データＲｅＤ４１は、図示を省略しているが、例えばサブキャリア番号１０〜１００に対応するデータを有する。
【００９７】
ステップＳｔ４−１の後、２倍のアップサンプリングがなされる（Ｓｔ４−２）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により、リサンプリング用データＲｅＤ４１に対してゼロ挿入の処理が実行される。これにより、リサンプリング用データＲｅＤ４１に対する折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍがナイキスト周波数（ｆｓ６／２）を挟んだ反対側（つまり、高周波側）に生成される。また、ナイキスト周波数は（ｆｓ５／２）となる。この折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍは、リサンプリング用データＲｅＤ４１が有するサブキャリア番号１０〜１００の配列が左右方向に反転された配列のデータ（つまり、サブキャリア番号１００〜１０に対応するデータ）を有する。
【００９８】
ステップＳｔ４−２の後、ローパスフィルタを用いたフィルタ処理がなされる（Ｓｔ４−３）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２が有するローパスフィルタ（図示略）によって、高域側の折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍがカットされる。これにより、チャネルＣＨ１の周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）に含まれるリサンプリング用データＲｅＤ４１が生成される。しかし、図１０の例はステップＳｔ３においてチャネルＣＨ２が選択された例であるため、ステップＳｔ４−３の後に周波数移動が行われる。また、ナイキスト周波数は、（ｆｓ５／２）のまま維持されており、ステップＳｔ４−１の開始前のナイキスト周波数（ｆｓ４／２）と同一となっていない。
【００９９】
更に、ステップＳｔ４−３の後、図６を参照して説明したような周波数移動（周波数変換）の処理がなされる（Ｓｔ４−４）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２は、数式（１）又は数式（２）を用いた算出又は図４Ｂに示すテーブルＴＢＬ２を用いて、ステップＳｔ３において選択されたチャネルＣＨ２の使用周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）が得られるように、リサンプリング用データＲｅＤ４１の周波数成分を高域側に周波数変換したリサンプリング用データＲｅＤ４１ｆを生成する。
【０１００】
また、ナイキスト周波数をステップＳｔ４−１の開始前のナイキスト周波数（ｆｓ４／２）に戻すため、ステップＳｔ４−４の後、再度、ステップＳｔ４−２，Ｓｔ４−３からなる第２回目のリサンプリングがなされる。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により、リサンプリング用データＲｅＤ４１ｆに対してゼロ挿入の処理が実行される。これにより、リサンプリング用データＲｅＤ４１ｆに対する折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１ｆ５ｍがナイキスト周波数（ｆｓ５／２）を挟んだ反対側（つまり、高周波側）に生成される。また、ナイキスト周波数は（ｆｓ４／２）となる。この折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１ｆ５ｍは、リサンプリング用データＲｅＤ４１が有するサブキャリア番号１０〜１００の配列が左右方向に反転された配列のデータ（つまり、サブキャリア番号１００〜１０に対応するデータ）を有する。
【０１０１】
第２回目のステップＳｔ４−２の後、ローパスフィルタを用いた第２回目のフィルタ処理がなされる（Ｓｔ４−３）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２が有するローパスフィルタ（図示略）によって、高域側の折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１ｆ５ｍがカットされる。これにより、チャネルＣＨ２の周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）に含まれるリサンプリング用データＲｅＤ４１ｆが生成される。これにより、ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ４−１，Ｓｔ４−２，Ｓｔ４−３，Ｓｔ４−４，Ｓｔ４−２，Ｓｔ４−３の処理によって、電力線通信に用いるナイキスト周波数未満の周波数帯である条件を満たしながら、ステップＳｔ２，Ｓｔ３においてそれぞれ選択されたモード及びチャネルに適合するリサンプリング用データを生成できるので、ユーザのニーズに適した所望の電力線通信を実行可能なデジタル送信信号を生成できる。
【０１０２】
図１１の例では、クロック周波数の逓倍は行われていないため、サンプリング周波数ｆｓ４＝６２．５ＭＨｚである。
【０１０３】
図１１において、サンプリング周期が４倍にされると（Ｓｔ４−１）、ナイキスト周波数（＝ｆｓ４／２）未満となる周波数帯域（具体的には、ｆｒ１（＝４ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｒ２（＝ｆ２＝２８ＭＨｚ））を有するリサンプリング用データＲｅＤ４は、ｆ１（＝２ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｃ２（＝７ＭＨｚ、図４Ｂ参照）の周波数成分を有するリサンプリング用データＲｅＤ４１となる。また、ナイキスト周波数も（ｆｓ６／２）となる。このリサンプリング用データＲｅＤ４１は、図示を省略しているが、例えばサブキャリア番号１０〜１００に対応するデータを有する。
【０１０４】
ステップＳｔ４−１の後、２倍のアップサンプリングがなされる（Ｓｔ４−２）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により、リサンプリング用データＲｅＤ４１に対してゼロ挿入の処理が実行される。これにより、リサンプリング用データＲｅＤ４１に対する折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍがナイキスト周波数（ｆｓ６／２）を挟んだ反対側（つまり、高周波側）に生成される。また、ナイキスト周波数は（ｆｓ５／２）となる。この折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍは、リサンプリング用データＲｅＤ４１が有するサブキャリア番号１０〜１００の配列が左右方向に反転された配列のデータ（つまり、サブキャリア番号１００〜１０に対応するデータ）を有する。
【０１０５】
ステップＳｔ４−２の後、ハイパスフィルタを用いたフィルタ処理がなされる（Ｓｔ４−３）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２が有するハイパスフィルタ（図示略）によって、低域側のリサンプリング用データＲｅＤ４１がカットされる。これにより、チャネルＣＨ２の周波数帯域に含まれる折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍが生成される。しかし、折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍを含むデジタル送信信号が送信されると、サブキャリア番号の配列がメインＩＣ１１に入力されたリサンプリング用データの配列と逆であるために、受信側のＰＬＣ装置１０における受信処理が煩雑となり好ましくない。また、ナイキスト周波数は、（ｆｓ５／２）のまま維持されており、ステップＳｔ４−１の開始前のナイキスト周波数（ｆｓ４／２）と同一となっていない。
【０１０６】
そこで、ナイキスト周波数をステップＳｔ４−１の開始前のナイキスト周波数（ｆｓ４／２）に戻すため、ステップＳｔ４−３の後、再度、ステップＳｔ４−２，Ｓｔ４−３からなる第２回目のリサンプリングがなされる。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により、折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍに対してゼロ挿入の処理が実行される。これにより、折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍに対する折り返しリサンプリング用データ（つまり、リサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍ５ｍ）がナイキスト周波数（ｆｓ５／２）を挟んだ反対側（つまり、高周波側）に生成される。また、ナイキスト周波数は（ｆｓ４／２）となる。このリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍ５ｍは、折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍが有するサブキャリア番号１００〜１０の配列が左右方向に反転された配列のデータ（つまり、サブキャリア番号１０〜１００に対応するデータ）を有する。
【０１０７】
第２回目のステップＳｔ４−２の後、ハイパスフィルタを用いた第２回目のフィルタ処理がなされる（Ｓｔ４−３）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２が有するハイパスフィルタ（図示略）によって、低域側の折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍがカットされる。これにより、チャネルＣＨ３の周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）に含まれるリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍ５ｍが生成される。これにより、ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ４−１，Ｓｔ４−２，Ｓｔ４−３，Ｓｔ４−２，Ｓｔ４−３の処理によって、電力線通信に用いるナイキスト周波数未満の周波数帯である条件を満たしながら、ステップＳｔ２，Ｓｔ３においてそれぞれ選択されたモード及びチャネルに適合するリサンプリング用データを生成できるので、ユーザのニーズに適した所望の電力線通信を実行可能なデジタル送信信号を生成できる。
【０１０８】
図１２の例では、クロック周波数の逓倍は行われていないため、サンプリング周波数ｆｓ４＝６２．５ＭＨｚである。
【０１０９】
図１２において、サンプリング周期が４倍にされると（Ｓｔ４−１）、ナイキスト周波数（＝ｆｓ４／２）未満となる周波数帯域（具体的には、ｆｒ１（＝４ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｒ２（＝ｆ２＝２８ＭＨｚ））を有するリサンプリング用データＲｅＤ４は、ｆ１（＝２ＭＨｚ、図４Ｂ参照）〜ｆｃ２（＝７ＭＨｚ、図４Ｂ参照）の周波数成分を有するリサンプリング用データＲｅＤ４１となる。また、ナイキスト周波数も（ｆｓ６／２）となる。このリサンプリング用データＲｅＤ４１は、図示を省略しているが、例えばサブキャリア番号１０〜１００に対応するデータを有する。
【０１１０】
ステップＳｔ４−１の後、２倍のアップサンプリングがなされる（Ｓｔ４−２）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により、リサンプリング用データＲｅＤ４１に対してゼロ挿入の処理が実行される。これにより、リサンプリング用データＲｅＤ４１に対する折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍがナイキスト周波数（ｆｓ６／２）を挟んだ反対側（つまり、高周波側）に生成される。また、ナイキスト周波数は（ｆｓ５／２）となる。この折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍは、リサンプリング用データＲｅＤ４１が有するサブキャリア番号１０〜１００の配列が左右方向に反転された配列のデータ（つまり、サブキャリア番号１００〜１０に対応するデータ）を有する。
【０１１１】
ステップＳｔ４−２の後、ハイパスフィルタを用いたフィルタ処理がなされる（Ｓｔ４−３）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２が有するハイパスフィルタ（図示略）によって、低域側のリサンプリング用データＲｅＤ４１がカットされる。これにより、チャネルＣＨ２の周波数帯域に含まれる折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍが生成される。
【０１１２】
更に、ステップＳｔ４−３の後、図６を参照して説明したような周波数移動（周波数変換）の処理がなされる（Ｓｔ４−４）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２は、数式（１）又は数式（２）を用いた算出又は図４Ｂに示すテーブルＴＢＬ２を用いて、ステップＳｔ３において選択されたチャネルＣＨ１の使用周波数帯域が得られるように、折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍの周波数成分を低域側に周波数変換した折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍｆを生成する。
【０１１３】
ここで、上述したように、折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍｆを含むデジタル送信信号が送信されると、サブキャリア番号の配列がメインＩＣ１１に入力されたリサンプリング用データの配列と逆であるために、受信側のＰＬＣ装置１０における受信処理が煩雑となり好ましくない。また、ナイキスト周波数は、（ｆｓ５／２）のまま維持されており、ステップＳｔ４−１の開始前のナイキスト周波数（ｆｓ４／２）と同一となっていない。
【０１１４】
そこで、ナイキスト周波数をステップＳｔ４−１の開始前のナイキスト周波数（ｆｓ４／２）に戻すため、ステップＳｔ４−４の後、再度、ステップＳｔ４−２，Ｓｔ４−３からなる第２回目のリサンプリングがなされる。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２により、折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍｆに対してゼロ挿入の処理が実行される。これにより、折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍｆに対する折り返しリサンプリング用データ（つまり、リサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍｆ５ｍ）がナイキスト周波数（ｆｓ５／２）を挟んだ反対側（つまり、高周波側）に生成される。また、ナイキスト周波数は（ｆｓ４／２）となる。このリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍｆ５ｍは、折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍｆが有するサブキャリア番号１００〜１０の配列が左右方向に反転された配列のデータ（つまり、サブキャリア番号１０〜１００に対応するデータ）を有する。
【０１１５】
第２回目のステップＳｔ４−２の後、ハイパスフィルタを用いた第２回目のフィルタ処理がなされる（Ｓｔ４−３）。例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２が有するハイパスフィルタ（図示略）によって、低域側の折り返しリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｍｆがカットされる。これにより、チャネルＣＨ４の周波数帯域（ｆｃ１〜ｆｃ２）に含まれるリサンプリング用データＲｅＤ４１６ｆｍ５ｍが生成される。これにより、ＰＬＣ装置１０は、ステップＳｔ４−１，Ｓｔ４−２，Ｓｔ４−３，Ｓｔ４−４，Ｓｔ４−２，Ｓｔ４−３の処理によって、電力線通信に用いるナイキスト周波数未満の周波数帯である条件を満たしながら、ステップＳｔ２，Ｓｔ３においてそれぞれ選択されたモード及びチャネルに適合するリサンプリング用データを生成できるので、ユーザのニーズに適した所望の電力線通信を実行可能なデジタル送信信号を生成できる。なお、チャネルＣＨ４の周波数帯域が狭い場合には、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２は、他のチャネル（例えばチャネルＣＨ４に隣接するチャネルＣＨ３）の周波数帯域を減らしてチャネルＣＨ４の周波数帯域を増やしてもよい。
【０１１６】
次に、実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０の電力線通信に用いるチャネルの選択（決定）の動作手順について、図１３Ａ，図１３Ｂ，図１４Ａ，図１４Ｂ，図１４Ｃを参照して説明する。図１３Ａは、実施の形態１に係るＰＬＣ親機のチャネル選択に関する動作手順の第１例を説明するフローチャートである。図１３Ｂは、実施の形態１に係るＰＬＣ子機のチャネル選択に関する動作手順の第１例を説明するフローチャートである。図１４Ａは、実施の形態１に係る制御装置５０のチャネル選択に関する動作手順の一例を説明するフローチャートである。図１４Ｂは、実施の形態１に係るＰＬＣ親機のチャネル選択に関する動作手順の第２例を説明するフローチャートである。図１４Ｃは、実施の形態１に係るＰＬＣ子機のチャネル選択に関する動作手順の第２例を説明するフローチャートである。
【０１１７】
実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０は、他のＰＬＣ装置１０との間の電力線通信に用いるチャネルの選択に際し、ＰＬＣ装置１０同士で帯域推定してチャネルを選択（決定）する第１パターン（図１３Ａ，図１３Ｂ参照）と、制御装置５０と複数台のＰＬＣ装置１０を用いてチャネルを選択（決定）する第２パターン（図１４Ａ，図１４Ｂ，図１４Ｃ参照）とのうちいずれかを行う。
【０１１８】
実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０と他のＰＬＣ装置１０との間が電力線１Ａで接続されている場合、電力線通信にて使用する周波数帯域が高域であればある程、減衰特性が顕著になる。一方で、電力線通信にて使用する周波数帯域が低域であればある程、ノイズ特性が顕著になる。また、電力線通信の有線媒体に電力線（例えば電力線１Ａ）が使用されると、同軸線が使用される場合とは異なり、電力線の配線状況、ノイズを発生する負荷の有無、電力線に接続される負荷等によって伝送路の状況が変動する。従って、従来のように単一のチャネル（周波数帯域：例えば２〜２８ＭＨｚ）だけを使用する場合には、伝送路の状況が変動する場合、上述した減衰特性やノイズ特性の影響を受けて、良好な通信環境が得られない場合があった。このため、電力線通信において使用されるチャネルは伝送路の状況に応じて適応的に選択されると考えられる。
【０１１９】
第１パターンでは、実施の形態１に係るＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ）がチャネルをスキャン（走査）しながら観測して得た伝送路情報を取得し、この取得されたチャネル毎の伝送路情報を基に、電力線通信において使用するチャネルを選択（決定）する。第１パターンでは、モードは予め選択されており、それぞれのＰＬＣ装置１０においてモードに関する情報は既知である。以下の説明において、伝送路情報は、例えばそれぞれのチャネルに対応するキャリア（搬送波）のＳＮＲ（Signal Noise Ratio）、ＳＮＲの結果から得られる物理層における通信速度（ＰＨＹ速度）である。なお、このＰＨＹ速度は、シンボル単位で送信可能なビット数から算出が可能である。また、マルチホップ通信の場合には、伝送路情報は、マルチホップの通信経路を求めるために算出されるリンクコストを用いることが可能である。
【０１２０】
第２パターンでは、実施の形態１に係るＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ）がチャネルをスキャン（走査）しながら観測して得た伝送路情報を取得し、この取得されたチャネル毎の伝送路情報を制御装置５０（図１参照）に送信する。制御装置５０は、ＰＬＣ親機から送信されたチャネル毎の伝送路情報を基に、電力線通信において使用するチャネル及びモードを選択（決定）し、その選択結果をＰＬＣ親機に送信する。ＰＬＣ親機は、制御装置５０から送信された選択結果をＰＬＣ子機（複数台のＰＬＣ子機を含む。以下同様。）に送信して共有する。
【０１２１】
図１３Ａの説明の前提として、例えばユーザはＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）とＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ）とを把持した状態でそれぞれの筐体１００に設けられた所定のボタン（図示略）を長押しすることで、ＰＬＣ子機がＰＬＣ親機に登録される（簡単接続）。又は、簡単接続に代わりに、ＰＬＣ親機及びＰＬＣ子機のモードが予め選択されていてもよい（自動接続）。以下の説明では、モードは長距離化の電力線通信に対応可能な（１／４モード）とする。つまり、チャネルは２ＭＨｚ〜２８ＭＨｚの間に最大４つ形成（生成）される。また、以下の図１３Ａに示されるそれぞれの処理は、例えばＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２において実行される。
【０１２２】
図１３Ａにおいて、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、（１／４モード）のチャネルＣＨ１として起動する（Ｓｔ２１）。ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、それぞれのＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）に制御信号（例えばビーコン信号又はハロー信号）を送信して所定の認証（例えば互いしか知り得ない情報の保持の確認等）を行う。つまり、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、制御信号の受信に対する応答信号を返してきた相手がそれぞれ正規のＰＬＣ子機であるかどうかを判断する（Ｓｔ２２）。ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、ＰＬＣ子機の認証を開始してから所定秒（例えば６０秒）が経過したかを判断する（Ｓｔ２３）。所定秒が経過するまでＰＬＣ子機の認証が継続される（Ｓｔ２３、ＮＯ）。
【０１２３】
一方、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、ＰＬＣ子機の認証を開始してから所定秒（例えば６０秒）が経過したと判断した場合に（Ｓｔ２３、ＹＥＳ）、ＰＬＣ子機から送信されたチャネルＣＨ１の伝送路情報（上述参照）とチャネルＣＨ１の認証台数（つまり、チャネルＣＨ１で認証されたＰＬＣ子機の台数）とを取得してメモリ１８に記録する（Ｓｔ２４）。
【０１２４】
ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、全てのチャネルのスキャンが完了したかどうか（言い換えると、（１／４モード）の全てのチャネルＣＨ１，ＣＨ２，ＣＨ３，ＣＨ４）について、認証台数とチャネル毎の伝送路情報とを取得したかどうか）を判断する（Ｓｔ２５）。全てのチャネルのスキャンが完了していないと判断された場合には（Ｓｔ２５、ＮＯ）、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、ステップＳｔ２２におけるチャネルＣＨ１におけるＰＬＣ子機の認証を取り消し（Ｓｔ２６）、現在のチャネル（例えばチャネルＣＨ１）を他のチャネル（例えばチャネルＣＨ２）に変更して設定する（Ｓｔ２７）。ステップＳｔ２７の後、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）の処理はステップＳｔ２２に戻る。つまり、全てのチャネルのスキャンが完了するまで、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、ステップＳｔ２２〜Ｓｔ２７の処理を繰り返す。
【０１２５】
ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、全てのチャネルのスキャンを完了したと判断した場合には（Ｓｔ２５、ＹＥＳ）、全てのチャネル毎の認証台数及び伝送路情報に基づいて、電力線通信に良好なチャネル（例えば、認証台数が多いチャネル、ＰＨＹ速度の最大値が得られたチャネル、リンクコストの最小値が得られたチャネル）を決定して選択する（Ｓｔ２８）。ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、ステップＳｔ２８において選択されたチャネルに関する情報をそれぞれのＰＬＣ子機に送信して共有し、その後は通常動作としてＰＬＣ子機との間で電力線通信を行う（Ｓｔ２９）。
【０１２６】
図１３Ｂの説明の前提として、ＰＬＣ子機は、周波数帯域の最も小さいチャネルＣＨ１から順にスキャン（走査）を開始し、周波数帯域の最も大きいチャネルＣＨ４の後はループして周波数帯域の最も小さいチャネルＣＨ１に戻ってスキャンを継続する。また、以下の図１３Ｂに示されるそれぞれの処理は、例えばＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２において実行される。
【０１２７】
図１３Ｂにおいて、ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、（１／４モード）のチャネルＣＨ１として起動し（Ｓｔ３１）、チャネルＣＨ１における伝送路情報を計算等して取得し、メモリ１８に保持している。
【０１２８】
ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）から送信された制御信号を検出したかどうかを判断する（Ｓｔ３２）。ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）から送信された制御信号が検出されない場合には（Ｓｔ３２、ＮＯ）、ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ステップＳｔ３１においてチャネルＣＨ１として起動してから所定秒（例えば６０秒）が経過したかどうかを判断する（Ｓｔ３３）。つまり、ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ステップＳｔ３３の所定秒が経過するまで、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）から送信される制御信号の検出ができるまで待機する。
【０１２９】
ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ステップＳｔ３３の所定秒が経過するまで制御信号を検出できなかった場合には、現在のチャネル（例えばチャネルＣＨ１）を他のチャネル（例えばチャネルＣＨ２）に変更して設定する（Ｓｔ３４）。ステップＳｔ３４の後、ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）の処理はステップＳｔ３２に戻る。つまり、ステップＳｔ３３の所定秒を単位としてチャネル（言い換えると、利用帯域）を変更して全てのチャネル毎にＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）からの制御信号の検出ができたかどうかが繰り返して判断される。
【０１３０】
ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）から送信された制御信号を検出したと判断した場合には（Ｓｔ３２、ＹＥＳ）、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）との間で所定の認証（例えば互いしか知り得ない情報の保持の確認等）を行う（Ｓｔ３５）。ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ステップＳｔ３５の認証後、現在のチャネルにおいて取得した伝送路情報（上述参照）をＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）に送信する（Ｓｔ３６）。
【０１３１】
図１４Ａの説明の前提として、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）の通信相手としてのＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）の登録処理は予め行われているとする。また、説明を簡単にするために、スキャン（走査）されるモードの初期値は（１／４モード）とする。また、以下の図１４Ａに示されるそれぞれの処理は、例えばプロセッサ５３において実行される。
【０１３２】
図１４Ａにおいて、制御装置５０は、（１／４モード）のチャネルＣＨ１として起動する（Ｓｔ４１）。制御装置５０は、（１／４モード）のチャネルＣＨ１として起動してから所定秒（例えば６０秒）が経過したかを判断する（Ｓｔ４２）。所定秒が経過するまで制御装置５０の処理は待機される（Ｓｔ４２、ＮＯ）。制御装置５０は、所定秒が経過したと判断した場合には（Ｓｔ４２、ＹＥＳ）、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）に対し、（１／４モード）のチャネルＣＨ１における認証台数及び伝送路情報の取得を要求する（Ｓｔ４３）。
【０１３３】
制御装置５０は、全てのチャネルのスキャンが完了したかどうか（言い換えると、（１／４モード）の全てのチャネルＣＨ１，ＣＨ２，ＣＨ３，ＣＨ４、（１／２モード）の全てのチャネルＣＨ１，ＣＨ２、標準モードのチャネルＣＨ１のそれぞれ）について、認証台数とチャネル毎の伝送路情報とを取得したかどうか）を判断する（Ｓｔ４４）。全てのチャネルのスキャンが完了していないと判断された場合には（Ｓｔ４４、ＮＯ）、制御装置５０は、チャネル、又はモード及びチャネルのいずれかを変更するための要求をＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）に送信する（Ｓｔ４５）。ステップＳｔ４５の後、制御装置５０の処理はステップＳｔ４２に戻る。つまり、全てのチャネルのスキャンが完了するまで、制御装置５０は、ステップＳｔ４２〜Ｓｔ４５の処理を繰り返す。
【０１３４】
制御装置５０は、全てのチャネルのスキャンが完了したと判断した場合には（Ｓｔ４４、ＹＥＳ）、全てのチャネル毎の認証台数及び伝送路情報に基づいて、電力線通信に良好なチャネル（例えば、認証台数が多いチャネル、ＰＨＹ速度の最大値が得られたチャネル、リンクコストの最小値が得られたチャネル）を決定して選択する（Ｓｔ４６）。制御装置５０は、ステップＳｔ４６において選択されたモード及びチャネルに関する情報の設定指示を生成してＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）に送信する（Ｓｔ４７）。
【０１３５】
図１４Ｂの説明の前提として、図１４Ｂに示されるそれぞれの処理は、例えばＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２において実行される。
【０１３６】
図１４Ｂにおいて、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、起動した後（Ｓｔ５１）、制御装置５０から送信されるチャネル、又はモード及びチャネルのいずれかを変更するための要求（ステップＳｔ４５参照）を受信すると、現在のチャネル、又は現在のモード及びチャネルを変更する（Ｓｔ５２）。例えば、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、（１／４モード）のチャネルＣＨ２に変更する。
【０１３７】
ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、それぞれのＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）に制御信号（例えばビーコン信号又はハロー信号）を送信して所定の認証（例えば互いしか知り得ない情報の保持の確認等）を行う。つまり、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、制御信号の受信に対する応答信号を返してきた相手がそれぞれ正規のＰＬＣ子機であるかどうかを判断する（Ｓｔ５３）。ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、ＰＬＣ子機の認証が正常に行われたと判断した場合に、ＰＬＣ子機から送信されたチャネルＣＨ１の伝送路情報（上述参照）とチャネルＣＨ１の認証台数（つまり、チャネルＣＨ１で認証されたＰＬＣ子機の台数）とを取得してメモリ１８に記録する（Ｓｔ５４）。
【０１３８】
ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、ステップＳｔ４２において変更された現在のチャネルにおけるＰＬＣ子機の認証を取り消しの要求を制御装置５０に送信する（Ｓｔ５５）。ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、制御装置５０から送信されるチャネル、又はモード及びチャネルのいずれかを変更するための要求（ステップＳｔ４５参照）を受信すると、現在のチャネル、又は現在のモード及びチャネルを変更する（Ｓｔ５６）。例えば、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、（１／４モード）のチャネルＣＨ２に変更する。ステップＳｔ５６の後、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）の処理はステップＳｔ５３に戻る。つまり、全てのチャネルのスキャンが完了するまで、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）は、ステップＳｔ４３〜Ｓｔ４６の処理を繰り返す。
【０１３９】
図１４Ｃの説明の前提として、ＰＬＣ子機は、（１／４モード）のチャネルＣＨ１，ＣＨ２，ＣＨ３，ＣＨ４、（１／２モード）のＣＨ１，ＣＨ２、標準モードのチャネルＣＨ１の順に、チャネル、又はモード及びチャネルのスキャン（走査）を開始し、標準モードの後はループして（１／４モード）のチャネルＣＨ１に戻ってスキャンを継続する。また、以下の図１４Ｃに示されるそれぞれの処理は、例えばＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２において実行される。
【０１４０】
図１４Ｃにおいて、ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、（１／４モード）のチャネルＣＨ１として起動し（Ｓｔ６１）、チャネルＣＨ１における伝送路情報を計算等して取得し、メモリ１８に保持している。
【０１４１】
ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）から送信された制御信号を検出したかどうかを判断する（Ｓｔ６２）。ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）から送信された制御信号が検出されない場合には（Ｓｔ６２、ＮＯ）、ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ステップＳｔ６１においてチャネルＣＨ１として起動してから所定秒（例えば１５秒）が経過したかどうかを判断する（Ｓｔ６３）。つまり、ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ステップＳｔ６３の所定秒が経過するまで、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）から送信される制御信号の検出ができるまで待機する。ここでの所定秒は、上述したステップＳｔ２３でＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）がカウントしたＰＬＣ子機の認証を開始してからの所定秒（例えば６０秒）よりも短い。これは、ＰＬＣ子機がＰＬＣ親機と同じ周期でチャネルを切り替えると、ＰＬＣ親機が全てのチャネルを精査できないためである。なお、ＰＬＣ子機のチャネル切り替え周期（すなわち、ステップＳｔ６３における“所定秒”）は、ＰＬＣ親機の周期（すなわち、ステップＳｔ２３における“所定秒”）／チャネル数以下とすることがより好ましい。これにより、ＰＬＣ親機は全てのチャネルを精査する時間をより確実に確保することができる。例えば、ＰＬＣ親機の周期が６０秒で、チャネル数が４の場合、ＰＬＣ子機の周期は１５秒以下することが好ましい。
【０１４２】
ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ステップＳｔ６３の所定秒が経過するまで制御信号を検出できなかった場合には、現在のチャネル（例えばチャネルＣＨ１）を他のチャネル（例えばチャネルＣＨ２）に変更して設定する（Ｓｔ６４）。ステップＳｔ６４の後、ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）の処理はステップＳｔ６２に戻る。つまり、ステップＳｔ６３の所定秒を単位としてチャネル（言い換えると、利用帯域）を変更して全てのチャネル毎にＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）からの制御信号の検出ができたかどうかが繰り返して判断される。
【０１４３】
ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）から送信された制御信号を検出したと判断した場合には（Ｓｔ６２、ＹＥＳ）、ＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）との間で所定の認証（例えば互いしか知り得ない情報の保持の確認等）を行う（Ｓｔ６５）。ＰＬＣ子機（例えばＰＬＣ装置１０Ｂ，１０Ｃ）は、ステップＳｔ６５の認証後、現在のチャネルにおいて取得した伝送路情報（上述参照）をＰＬＣ親機（例えばＰＬＣ装置１０Ａ）に送信する（Ｓｔ６６）。
【０１４４】
以上により、実施の形態１に係る有線通信システム１０００では、ＰＬＣ装置１０は、他のＰＬＣ装置１０（他の通信装置の一例）との間の有線媒体（例えば電力線１Ａ）を介した通信に用いる所定の周波数帯内（例えば、２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）に用意される１以上のチャネルの個数を規定するモードと、そのモードにおいて通信に用いるチャネルとをＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２（選択部の一例）において選択する。ＰＬＣ装置１０は、選択されたモード及びチャネルに応じて、メインＩＣに入力された入力データ（例えば、リサンプリング用データ）をデジタル信号処理して通信に用いる通信フレームをＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２（信号処理部の一例）において生成する。
【０１４５】
これにより、実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０は、従来の電力線通信のように使用可能な周波数帯域（例えば２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）を単一のチャネルで使用する場合に比べて、ノイズ特性や信号の減衰特性の特徴を考慮した上で、上述した周波数帯域から電力線通信に適するチャネルを複数のチャネルの中から適応的に選択でき、その選択されたチャネルを用いて伝送路の状況に応じた良好な電力線通信を行える。従って、実施の形態１に係るＰＬＣ装置１０は、ユーザの要求（例えば、長距離化、高速性、又はその両方）に応える程度の所望の通信特性が得られる有線を用いた電力線通信を適応的に行える。また、ＰＬＣ装置１０は、例えば２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚの周波数帯に複数のチャネルを形成できるので、そのＰＬＣ装置１０と接続される他のＰＬＣ装置（例えば複数台のセキュリティカメラ）のそれぞれとの間で非同期に、長距離化、高速性、又はその両方に応えた通信性能を実現した上で良好な電力線通信を行えるので、リアルタイムな監視等を容易に実現できる。また、ＰＬＣ装置１０は、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ及びＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂを１チップで搭載したメインＩＣ１１を実装可能であるため、高速化に対応した有線通信を行うこともできるし、長距離化に対応した電力線通信を行うこともできるので、スケーラブルな集積回路（ＩＣ）の搭載により簡易に構成可能となる。
【０１４６】
また、ＰＬＣ装置１０は、デジタル信号処理として、入力データのサンプリング周期を逓倍してサンプリングし、そのサンプリング後の入力データをリサンプリングする。これにより、ＰＬＣ装置１０は、リサンプリング前にサンプリング周期の逓倍によってナイキスト周波数を変更するので、リサンプリングを行ってもリサンプリング前の通信に用いる元のナイキスト周波数（例えばｆｓ４／２）に戻すことができ、選択されたモード及びチャネルに応じてチャネルを容易に形成できる。
【０１４７】
また、ＰＬＣ装置１０は、デジタル信号処理として更に、リサンプリング後の入力データの周波数帯を、選択されたチャネルに対応する周波数帯に変換する。これにより、ＰＬＣ装置１０は、電力線通信において使用可能な周波数帯域（例えば２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）内で選択されたチャネルの周波数帯域（例えばより高域側の周波数帯）を満たすようにチャネルを形成できる。
【０１４８】
また、ＰＬＣ装置１０は、デジタル信号処理として更に、周波数変換後（周波数移動後）の入力データをリサンプリングする。これにより、ＰＬＣ装置１０は、電力線通信において使用可能な周波数帯域（例えば２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）内で選択されたチャネルの周波数帯域（例えばより高域側又は低域側の周波数帯）を満たすようにチャネルを形成できる。
【０１４９】
また、ＰＬＣ装置１０は、逓倍可能な自装置のクロック周波数を更に選択し、その選択されたクロック周波数に基づいて入力データの信号処理を行う。これにより、ＰＬＣ装置１０は、クロック周波数が逓倍されていない標準モードに比べて、より高速なクロック周波数の下で動作可能となるので、より高速性に順応した電力線通信を行える。例えば、ＰＬＣ装置１０は、クロック周波数が２倍に逓倍された場合には、２倍モードとして５００Ｍｂｐｓ程度のスループットが得られる有線通信（例えば有線媒体には同軸線が使用）を行える。また、ＰＬＣ装置１０は、クロック周波数が４倍に逓倍された場合には、４倍モードとして１Ｇｂｐｓ程度のスループットが得られる有線通信（例えば有線媒体には同軸線が使用）を行える。
【０１５０】
また、ＰＬＣ装置１０は、他のＰＬＣ装置１０との間の有線媒体を介した通信を行う通信部（例えば電源コネクタ２１）を更に備える。ＰＬＣ装置１０は、１以上のチャネルのそれぞれを用いて他のＰＬＣ装置１０から送信された伝送路情報を受信し、その受信されたチャネル毎の伝送路情報に基づいて、自装置と他のＰＬＣ装置１０との間の通信に用いるチャネルを選択する。これにより、ＰＬＣ装置１０（ＰＬＣ親機）は、他のＰＬＣ装置１０（ＰＬＣ子機）との間の電力線１Ａの状況（つまり、伝送路の状況）に応じて、伝送路の状態が良好なチャネルを適応的に選択できて電力線通信を行える。
【０１５１】
また、ＰＬＣ装置１０は、他のＰＬＣ装置１０との間の有線媒体を介した通信を行う第１通信部（例えば電源コネクタ２１）と、自装置と他のＰＬＣ装置１０との間の通信に用いるチャネルを決定する制御装置５０（外部装置の一例）との間の有線媒体を介した通信を行う第２通信部（例えばモジュラージャック２２）とを更に備える。ＰＬＣ装置１０は、１以上のチャネルのそれぞれを用いて他のＰＬＣ装置１０から送信された伝送路情報を受信し、その受信された他のＰＬＣ装置１０から送信されたチャネル毎の伝送路情報を制御装置５０に送信する。ＰＬＣ装置１０（ＰＬＣ親機）は、制御装置５０により決定された通信に用いるチャネル、又はモード及びチャネルに関する情報を制御装置５０から受信し、その受信された通信に用いるチャネル、又はモード及びチャネルに関する情報に応じて、自装置と他のＰＬＣ装置１０との間の通信に用いるチャネルを選択する。これにより、ＰＬＣ装置１０（ＰＬＣ親機）は、自装置が判断することなく、制御装置５０により決定されたチャネル、又はモード及びチャネルに関する情報に応じて、他のＰＬＣ装置１０（ＰＬＣ子機）との間の電力線１Ａの状況（つまり、伝送路の状況）に適したチャネルを適応的に選択できて電力線通信を行える。
【０１５２】
以上、図面を参照しながら各種の実施の形態について説明したが、本開示はかかる例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例又は修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。また、発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述した各種の実施の形態における各構成要素を任意に組み合わせてもよい。
【０１５３】
なお、上述した実施の形態１では、モードの例示として、標準モード、（１／２モード）、（１／４モード）、２倍モード、４倍モードを挙げて説明したが、モードはこれらに限定されない。例えば、（１／８モード）や８倍モードも実現可能であり、ＰＬＣ装置１０は、他のＰＬＣ装置１０との間の伝送路の状況に基づいて選択されたモード及びチャネルを満たすようにチャネルを形成できる。
【産業上の利用可能性】
【０１５４】
本開示は、ユーザの要求に応える程度の所望の通信特性が得られる有線を用いた電力線通信を適応的に行う通信装置及び通信信号生成方法として有用である。
【符号の説明】
【０１５５】
１Ａ  電力線
１Ｂ  電源ケーブル
２  コンセント
１０、１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ  ＰＬＣ装置
１１  メインＩＣ
１１Ａ  ＣＰＵ
１１Ｂ１，１１Ｂ２  ＰＬＣＰＨＹブロック
１１Ｃ１，１１Ｃ２  ＰＬＣＭＡＣブロック
１２  ＡＦＥＩＣ
１２Ａ  ＤＡ変換器
１２Ｂ、１２Ｃ  可変増幅器
１２Ｄ  ＡＤ変換器
１３  ローパスフィルタ
１５  ドライバＩＣ
１６  カプラ
１６Ａ  コイルトランス
１６Ｂ、１６Ｃ  カップリング用コンデンサ
１７  バンドパスフィルタ
１８、５２  メモリ
１９  有線ＰＨＹ・ＩＣ
２０  スイッチング電源
２１  電源コネクタ
２２  モジュラージャック
２３  ＬＥＤ
２４  交流直流変換器
２５  電源プラグ
２６  ＬＡＮケーブル
２７  インピーダンスアッパー
２７Ａ，２７Ｂ  コイル
３０  回路モジュール
５０  制御装置
５１  通信インターフェース
５３  プロセッサ
５４  入出力インターフェース
５５  ストレージ
６０  ＡＣサイクル検出器
１００  筐体
１０００  通信システム
ＣＨ１〜ＣＨ４  通信チャネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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