(57)【要約】【課題】工期の短縮を実現することのできる場所打ち杭工法を提供する。【解決手段】後に構台４１０が設けられる部分の直下である特定範囲における場所打ち杭２０Ｃのみを地表から打つ。その後、場所打ち杭２０Ｃを打つことが必要な範囲である対象範囲の全域を掘り下げて地下空間Ｓを形成する。形成された地下空間Ｓの底から、対象範囲内で且つ特定範囲外において必要となる、残りの場所打ち杭２０Ｃを打つ。【選択図】図２２
2019085725.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地下に構造体を有する構造物を建築するに先立って、場所打ち杭を地盤に打込むための場所打ち杭工法であって、
平面視した場合に前記構造体が設けられる範囲である対象範囲のうち、後に平面視した場合にその上で作業を行うための台であり、その下方から支持体によって支持される構台が設けられる範囲である特定範囲に、その上端が前記構造体の下端に対応した高さとなるようにして、地表から複数の場所打ち杭を打込む第１杭打ち過程と、
前記第１杭打ち過程が終わった後に、前記構台を構築する構台構築過程と、
前記第１杭打ち過程が終わった後に、前記対象範囲を掘ることで、その底の深さが前記第１杭打ち過程で打ち込まれた前記場所打ち杭の上端かその近傍に対応する空間である地下空間を形成するとともに、前記地下空間を形成したことにより生じた土砂を除去する、地下空間形成過程と、
前記地下空間形成過程により現れた前記地下空間の底から、前記対象範囲のうちの前記特定範囲以外の部分に、複数の場所打ち杭を打込む第２杭打ち過程と、
を含んでなる、場所打ち杭工法。
【請求項２】
杭によって支持された状態で前記構造物よりも先に前記対象範囲内に建っていた少なくとも１つの構造物である旧構造物のうちの地上部分を除去してから、前記第１杭打ち過程を行い、
前記地下空間形成過程では、前記対象範囲の地下の土砂とともに前記旧構造物の前記杭を除去する、
請求項１記載の場所打ち杭工法。
【請求項３】
前記地下空間形成過程を実行する際に生じた土砂を、一旦前記構台の上に揚げ、前記構台の上に乗入れたトラックにより、前記対象範囲から搬出する、
請求項１記載の場所打ち杭工法。
【請求項４】
前記構台の上に載置したクレーンにより、前記地下空間の底に場所打ち杭を打込むために用いられる杭打機を降ろし、当該杭打機を用いて、前記第２杭打ち過程における、前記場所打ち杭の打込みを行う、
請求項１記載の場所打ち杭工法。
【請求項５】
前記対象範囲の全体を仮設のテントで覆った状態で、前記第１杭打ち過程、前記構台構築過程、前記地下空間形成過程、及び前記第２杭打ち過程を実行する、
請求項１記載の場所打ち杭工法。
【請求項６】
前記地下空間形成過程により現れた前記地下空間の側面を板である矢板で覆う、
請求項１記載の場所打ち杭工法。
【請求項７】
請求項１記載の場所打ち杭工法に続けて実施される、構造体の建築工法であって、
前記構台の上に乗入れた重機を用いて、前記地下空間内に、前記第１杭打ち過程と、前記第２杭打ち過程とによって打込まれた前記場所打ち杭の上端にその下端が支持された前記構造体を建築する、
構造体の建築工法。
【請求項８】
前記構造体が建築される過程で、前記構台を維持しつつ、不要になった前記構台の前記支持体を除去していく、
請求項７記載の構造体の建築工法。
【請求項９】
前記対象範囲の全体を仮設のテントで覆った状態で前記構造体を建築する、
請求項７記載の構造体の建築工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、構造物の建築時に用いられる、地盤に場所打ち杭を打込むための場所打ち杭工法に主に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、構造物（構造物は、ビルディング、マンションその他の建築物を含み、その他橋梁、高速道路の橋桁等を含む。）を建築する場合、まず、杭基礎を地中に設置する。
杭基礎を設置する方法としては既製杭を地中に埋め込む方法と、地中を縦方向に掘削して作った穴の中にコンクリートを流し込み、穴の中でコンクリートを硬化させることで場所打ち杭とする方法（場所打ち杭工法）とが知られている。
杭基礎を設置するための工法は、様々な条件を加味して選択されるものではあるが、構造物を建築する際における騒音に対する規制が年々厳しくなっている近年においては、その実施時において生じる音が比較的小さい場所打ち杭工法が優勢になっている。また、場所打ち杭工法は、重量の大きな巨大な構造物にも向いているので、そのような分野においては、場所打ち杭工法が選択されることが多い。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、構造物の施主からの、低コスト化や工期についての要求が年々厳しくなっている。したがって、構造物の建築を引き受ける者は、もし可能なのであれば毎日２４時間継続して工事を進めることを望む。工期の遅れは、人件費や重機のリース料等の高騰に繋がるから、工期短縮は低コスト化という面からも非常に重要な課題となる。しかしながら、間断なく工事を進めることを実現できない理由がある。
まず、上述した騒音の規制の問題がある。騒音の規制は特に夜間の騒音については当然に厳しい。したがって、杭基礎の設置のために比較的静かな場所打ち杭工法を採用したとしても、夜間に作業を行うのが難しいという事情がある。
次に、天候に基づいて生じる問題がある。杭基礎を設置する場合に限られないが、工事は、例えば雨天の場合には中止（延期）されることが多い。工事の中止があると、当然に工期は伸びる。
また、労働環境の規制についての問題がある。近年においては、騒音についての規制だけでなく、工事現場で働く労働者の労働環境についての規制も益々厳しくなっている。例えば、労働者に十分な休養、休日を与えることが、労働者を雇用する企業に厳しく義務付けられるようになってきている。もちろん多くの労働者を集めることができ、例えば三交代で労働者に労働を行わせることができれば、毎日２４時間継続して工事を行わせることは可能であろうが、そのようなことをした場合に、上述した工事の中止があると、人件費は膨れ上がる。
これらの理由から、工期の短縮は難しい。
【０００４】
本願発明は、上述した課題の少なくとも一部を解決することを意図したものであり、少なくとも、工期の短縮を実現することのできる場所打ち杭工法を提供することをその課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上述の課題を解決するため、本願発明者は以下の発明を提案する。
本願発明は、地下に構造体を有する構造物を建築するに先立って、場所打ち杭を地盤に打込むための場所打ち杭工法である。構造物は、既に述べたように建造物を含む広い概念である。本願発明における構造体とは、構造物が完成したときに構造物の一部として地下に存在する物を意味する。構造物がビルディングである場合、構造体は典型的には地下室、地下通路等である。
本願発明による場所打ち杭工法は、平面視した場合に前記構造体が設けられる範囲である対象範囲のうち、後に平面視した場合にその上で作業を行うための台であり、その下方から支持体によって支持される構台が設けられる範囲である特定範囲に、その上端が前記構造体の下端に対応した高さとなるようにして、地表から複数の場所打ち杭を打込む第１杭打ち過程と、前記第１杭打ち過程が終わった後に、前記構台を構築する構台構築過程と、前記第１杭打ち過程が終わった後に、前記対象範囲を掘ることで、その底の深さが前記第１杭打ち過程で打ち込まれた前記場所打ち杭の上端かその近傍に対応する空間である地下空間を形成するとともに、前記地下空間を形成したことにより生じた土砂を除去する、地下空間形成過程と、前記地下空間形成過程により現れた前記地下空間の底から、前記対象範囲のうちの前記特定範囲以外の部分に、複数の場所打ち杭を打込む第２杭打ち過程と、を含んでなる。
【０００６】
かかる場所打ち杭工法において場所打ち杭は、構造体が設けられる範囲である対象範囲の全体に、必要に応じて打たれる。本願発明による場所打ち杭工法では、場所打ち杭は、第１杭打ち過程と、第２杭打ち過程とに分けて、それぞれ異なる場所に打たれることになる。
第１杭打ち過程では、場所打ち杭は、対象範囲のうち、後に構台が設けられる範囲である特定範囲の下側に打たれる。構台は、後にその上に適宜の重機（例えば、クレーン車やダンプカー）が乗入れて作業を行うための台である。構台は、柱や梁によって構成される支持体によってその下方から支持されるが、支持体が存在する構台の下においては、後述する第２杭打ち過程で行うような場所打ち杭の杭打ちを行うのが難しい。したがって、第１杭打ち過程では、構台の下側の部分において、必要に応じた複数の場所打ち杭を打込むことになる。
第２杭打ち過程でもそうであるが第１杭打ち過程において場所打ち杭の打込みに用いられる工法は、従来工法で構わない。一般的な場所打ち杭の従来工法は、鉛直に穴を掘る、掘った穴の底から適宜の高さまで、穴の径に対応した直径を持つ金属製のかごを入れる、穴の底からかごの上端に対応する高さまでコンクリートを打設し硬化させる、というものであり、硬化させられたコンクリートが場所打ち杭となる。場所打ち杭の上端は、地表に位置させることも可能であるし、地下に位置させることも可能である。場所打ち杭の上端が地下にある場合には、穴の場所打ち杭よりも上側の部分は埋め戻されるのが通常である。第１杭打ち過程では、場所打ち杭を打つための上述の穴を地表から掘り進めることになる。この場合、穴の長さは、後述する第２杭打ち過程において掘られる穴よりも深くなるし、また、特に本願発明における場所打ち杭工法が、構造物の建て替え（例えば、都市の再開発によるビルディングの建て替え）に使用される場合であって地下に先に建ててあったビルディング（構造物）の地下の構造体が存在するような場合には、地下に残存する構造体を貫いてその穴を掘る必要がある。したがって、第１杭打ち過程で実行される場所打ち杭を打つための工法において必要となる穴を掘る作業には、ある程度の長い時間がかかる。
他方、第２杭打ち過程では、対象範囲のうちの、特定範囲以外の範囲に必要に応じて複数本の場所打ち杭が打たれることになる。ただし、第１杭打ち過程における場所打ち杭とは異なり、第２杭打ち過程で打たれる場所打ち杭は、地上から打たれない。第１杭打ち過程が終わった後、第２杭打ち過程が初められる前に、地下空間形成過程が実行される。地下空間形成過程は、第１杭打ち過程が終わった後に、対象範囲を掘ることで、その底の深さが第１杭打ち過程で打ち込まれた場所打ち杭の上端かその近傍に対応する空間である地下空間を形成するというものである。第２杭打ち過程では、場所打ち杭は、地表からではなく、地下空間の底から地中に打込まれる。ここで、地下空間の底は、第１杭打ち過程で打ち込まれた場所打ち杭の上端かその近傍に対応しているので、第２杭打ち過程で場所打ち杭を打つために地中に掘られる穴の深さは、第２杭打ち過程で打込まれる場所打ち杭の長さと等しいか略等しい。したがって、第２杭打ち過程で場所打ち杭を打つために穴を掘るために要する時間は、穴の長さが短いことから非常に短くて済む。また、第２杭打ち過程で場所打ち杭を打つために穴を掘る場合には、仮に本願の場所打ち杭工法が構造物の建て替えに使用される場合であり、且つ先に建てられていた構造物の地下の構造体が存在していた場合であっても、当該構造体は、上述した地下空間形成過程において土砂とともに破壊されつつ少なくともその大半が除去されているので、残存する構造体が穴を掘ることの妨げになることも略無い。これも第２杭打ち過程で場所打ち杭を打つ場合に穴を掘るための時間が短くて済む理由となる。また、第２杭打ち過程において場所打ち杭を打つための作業は、地下で行われるとはいえ、広い地下空間の底で行われることになるから、その作業性は地表で場所打ち杭を打つ場合と変わらないから、地下で作業を行うことが場所打ち杭を打つ作業を難化させることもない。これらにより、第２杭打ち過程で１本の場所打ち杭を打つために要する時間は、第１杭打ち過程で１本の場所打ち杭を打つために要する時間よりも大幅に短縮することができる。
以上の説明からわかるように、本願発明の場所打ち杭工法の要点は、対象範囲のうち、後から場所打ち杭を打つのが難しい構台の下の特定範囲についてのみ、第１杭打ち過程で時間のかかる地表からの場所打ち杭の打込みを行い、対象範囲のうち後から場所打ち杭を打つのに対して特に問題の生じない特定範囲以外の部分においては、第２杭打ち過程で、地下空間の底から場所打ち杭を打つ、という点にある。特定範囲と特定範囲以外の範囲は、比較すれば後者の方が遥かに広いから、第１杭打ち過程で打たれる場所打ち杭の数より、第２杭打ち過程で打たれる場所打ち杭の数の方が遥かに多いのが通常である。このボリュームのある第２杭打ち過程における場所打ち杭の打込みに要する時間を、先に地下空間形成過程を実行することにより短縮しようというのが、本願発明のコンセプトである。地下空間形成過程は、ブルドーザその他の重機を用いて土砂を外部に搬出することにより実行することができ、仮に地下空間に相当する場所に先に建てられていた構造物における地下の構造体が存在したとしても構造体を破壊しながら土砂とともに外部に搬出してしまえば良いので、それに要する時間は、第１杭打ち過程や第２杭打ち過程で場所打ち杭を打込む時間に比して、相対的に遥かに短い。土砂の外部への排出には構台を利用することが可能である。そのような地下空間形成過程をあえて設けることで、本来であれば最も時間のかかる第２杭打ち過程で場所打ち杭を打込むために必要な時間を短縮することが可能となり、それにより対象範囲のすべての範囲に場所打ち杭を打込む時間を圧倒的に圧縮することが可能となる。
ちなみに従来は、対象範囲のすべての範囲において、本願発明の第１杭打ち過程の場合のように、地表から場所打ち杭を打ち込んでおり、すべての場所打ち杭の打込みが終わってから、地下空間を形成して構台を構築している。これに比べると、本願発明による場所打ち杭工法で場所打ち杭を打つのに要する時間は、遥かに短くて済む。
なお、第２杭打ち過程は、地下空間形成過程が完全に終了してから開始する必要はなく、地下空間形成過程により地下空間の予定された底が現れ始めた場合には、他の部分においては地下空間形成過程を続行しつつ、予定された地下空間の底で第２杭打ち過程を開始することが可能である。つまり、地下空間形成過程と第２杭打ち過程とは、時間的に重複していても良い。
【０００７】
本願発明による場所打ち杭工法は、杭によって支持された状態で前記構造物よりも先に前記対象範囲内に建っていた少なくとも１つの構造物である旧構造物のうちの地上部分を除去してから、前記第１杭打ち過程を行い、前記地下空間形成過程では、前記対象範囲の地下の土砂とともに前記旧構造物の前記杭を除去するものとなっていてもよい。
上述したように、対象範囲内に先に建っていた構造物における地下の構造体が存在する場合には、場所打ち杭を地中に打込むのに要する時間が長くなる。本願発明による場所打ち杭工法による工期短縮の効果は、対象範囲内に、地下の構造物を有する旧構造物が存在した場合における建て替えに応用した場合に、より顕著に得られることになる。
旧構造物の地上部分の除去乃至解体は、従来工法によることが可能であり、それで十分である。
【０００８】
本願発明の場所打ち杭工法では、前記地下空間形成過程を実行する際に生じた土砂を、一旦前記構台の上にあげ、前記構台の上に乗入れたトラックにより、前記対象範囲から搬出してもよい。
このようにすることで、地下空間を形成するときに生じた土砂を速やかに外部に排出することが可能となる。土砂は、例えば、公知或いは周知の排土装置によって、掘り進められている地下空間のその時点の底から構台の上に引き上げることが可能である。
【０００９】
本願発明の場所打ち杭工法では、前記構台の上に載置したクレーンにより、前記地下空間の底に場所打ち杭を打込むために用いられる杭打機を降ろし、当該杭打機を用いて、前記第２杭打ち過程における、前記場所打ち杭の打込みを行うようにしてもよい。
構台の上にクレーン（クレーン車でも良い。）を持ち込み、杭打機を地下空間の底に下ろすことにより、地下空間の底に素早く杭打機を降ろすことが可能となり、それにより場所打ち杭を打つのに要する全体的な時間を短縮することが可能となる。
なお、第２杭打ち過程において使用される杭打機は複数でもよく、そうすることにより第２杭打ち過程を実行するのに要する時間はより短縮される。その場合には、構台の上のクレーンから地下空間の底に降ろされる杭打機の数は当然に複数となる。
【００１０】
本願発明の場所打ち杭工法では、前記対象範囲の全体を仮設のテントで覆った状態で、前記第１杭打ち過程、前記構台構築過程、前記地下空間形成過程、及び前記第２杭打ち過程を実行してもよい。
これによる効果は、２つある。
まずは、仮設のテント内で第１杭打ち過程、構台構築過程、地下空間形成過程、及び第２杭打ち過程を実行することにより、周囲に対する騒音の漏れ出しを抑制できるということである。これによれば、場所打ち杭工法を毎日２４時間継続して行える可能性があり、少なくとも従来よりも長く場所打ち杭工法を実施できるようになる蓋然性が高い。仮設のテントは従来と同様のものでも良いが、かかる観点からすれば、騒音の漏れ出しを抑制するための工夫があった方が良いのは当然である。
２つ目は、仮設のテント内で第１杭打ち過程、構台構築過程、地下空間形成過程、及び第２杭打ち過程を実行することにより、天候の別なく場所打ち杭工法を実施できるようになるということである。
これらにより、本願発明の場所打ち杭工法は、更に工期を短縮できるようになり、また、天候の別によらず、予定通りに場所打ち杭の打込みを行うことができるようになる。
【００１１】
本願発明の場所打ち杭工法では、地下空間の側面を板である矢板（連壁、ＳＭＷ（Soil Mixing Wall)を含む。）で覆うようにしてもよい。矢板は通常、板状の物体を地下に打ちこむが、連壁、ＳＭＷは、コンクリートを打設することで、地下で板状の物体を形成する。どれも、公知或いは周知であり、土砂止の効果を有する点で共通する。
地下空間の内部では上述したように、例えば、第２杭打ち過程が実施される。その場合、地下空間の内部に作業者が降りることになる。地下空間の深さは、場合にもよるが数十ｍに及び、地下空間の側面の崩落から作業者を守る必要が生じる。上述の如き矢板があれば、地下空間の内部に降りた作業者の安全を確保するに寄与する。
矢板は例えば、縦方向に伸びる板を並列させた構造とすることができる。矢板は、矢板の外側の地中に埋設されたアースアンカーによって、地下空間の外側下向き方向に力が加えられるようにしても良い。そうすることにより、矢板を地下空間の側面により密着させることが可能となり、地下空間の側面の崩落を矢板がよりよく防止できるようになる。
【００１２】
本願発明の場所打ち杭工法に続けて、以下のような構造体の建築工法が実行されても良い。
その方法は、以上で説明したいずれかの場所打ち杭工法に続けて実施される、構造体の建築工法であって、前記構台の上に乗入れた重機を用いて、前記地下空間内に、前記第１杭打ち過程と、前記第２杭打ち過程とによって打込まれた前記場所打ち杭の上端にその下端が支持された前記構造体を建築する、構造体の建築工法である。
構台を利用することにより、構造体をより早く構築することが可能となる。
この場合、前記構造体が建築される過程で、前記構台を維持しつつ、不要になった前記構台の前記支持体を除去していくようにしてもよい。構造体は、地下空間の底から上方向に構築されていく。したがって、当初は地下空間の底にその下端が位置していた構台の支持体は、構造体が上方向に伸びていくにしたがって、その下方から不要になっていく。不要になった支持体は、順次撤去し、支持体の下端を上方に伸びてきた構造体の例えば上端で支持するようにすることができる。
構造体の建築工法を実行する場合、前記対象範囲の全体を仮設のテントで覆った状態で前記構造体を建築するようにしてもよい。これによっても、騒音の漏れの抑制と、天候の別によらない工事の継続の効果を得られるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】一実施形態で建て替えがなされる前の旧構造物の一例となるビルディングを含む対象範囲を含むその周辺も含めた平面図。
【図２】図１に示した対象範囲及びビルディングの斜視図。
【図３】図１に示したビルディングの地上及び地下部分についての図１における矢印Ａ方向から見た側面図。
【図４】図１に示したビルディングの旧地上部分が解体された後の図１と同じ範囲についての平面図。
【図５】図１に示したビルディングの旧地上部分が解体された後の図３と同じ範囲についての側面図。
【図６】基礎レールが配置された後の図１と同じ範囲についての平面図。
【図７】基礎レールを支持するための杭の構造を示す、一部透視図を含む側面図。
【図８】図７に示した杭に含まれる補正材の斜視図。
【図９】図７に示した杭の他の例を示す斜視図。
【図１０】図１に示した対象範囲を覆う仮設テントの構築方法を説明するための斜視図。
【図１１】図１に示した対象範囲を覆う仮設テントの構築方法を説明するための斜視図。
【図１２】図１に示した対象範囲を覆う仮設テントの構築方法を説明するための斜視図。
【図１３】図１に示した対象範囲を覆う仮設テントの構築方法を説明するための斜視図。
【図１４】図１に示した対象範囲のうちの特定範囲内に場所打ち杭が打たれた状態を示す対象範囲の付近を拡大して示す平面図。
【図１５】図１に示した対象範囲のうちの特定範囲内に場所打ち杭を打つ場合の工程を示す図１における矢印Ａ方向から見た側面図。
【図１６】図１に示した対象範囲のうちの特定範囲内に場所打ち杭を打つ場合の工程を示す図１５と同じ範囲を示す側面図。
【図１７】図１に示した対象範囲のうちの特定範囲内に場所打ち杭を打つ場合の工程を示す図１５と同じ範囲を示す側面図。
【図１８】図１に示した対象範囲のうちの特定範囲内の全域に場所打ち杭を打った後の状態を示す図１５と同じ範囲を示す側面図。
【図１９】図１に示した対象範囲のうちの特定範囲内の全域に場所打ち杭を打った後の状態を示す図１における矢印Ｂ方向から見た側面図。
【図２０】図１９に示した状態となった後で、構台を設けた後の状態を示す図１９と同じ範囲を示す側面図。
【図２１】地下空間を形成するためにブルドーザを搬入した後の状態を示す図１９と同じ範囲を示す側面図。
【図２２】地下空間が形成されている途中の状態を示す図１９と同じ範囲を示す側面図。
【図２３】地下空間が完成した後の状態を示す図１９と同じ範囲を示す側面図。
【図２４】地下空間が完成した後に、地下空間における特定範囲外の場所に場所打ち杭を打つための工程を示す、図１９と同じ範囲を示す側面図。
【図２５】地下空間における特定範囲外の場所に場所打ち杭を打つための工程が終了した後の状態を示す、図１９と同じ範囲を示す側面図。
【図２６】地下空間における特定範囲外の場所に場所打ち杭を打つための工程が終了した後の状態を示す、図１４と同じ範囲を示す平面図。
【図２７】新しいビルディングの地下部分を構築する過程を説明するための、図１９と同じ範囲を示す側面図。
【図２８】新しいビルディングの地下部分を構築する過程が終了した状態を示す、図１９と同じ範囲を示す側面図。
【図２９】新しいビルディングの地上部分を構築する過程を説明するための図１９と同じ範囲を示す側面図。
【図３０】基礎レールと杭の他の固定方法を示す、一組の杭及びそれに取付けられるものの一部透視図を含む側面図。
【図３１】図３０の方法で固定された基礎レールと杭と骨材の柱の位置関係を示す平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の好ましい一実施形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００１５】
この実施形態では、ある敷地に建っている構造物であり、地下に構造体を有する旧構造物を構造体ごと解体し、旧構造物が存在していた敷地に、地下に構造体を有する構造物を建築する場合について説明する。
この実施形態では、新しい構造物の杭基礎としての場所打ち杭を打つために、本願発明による場所打ち杭工法を使用する。
【００１６】
図１〜図３に、これから解体される旧構造物１０を示す。図１は、平面図、図２は斜視図、図３は、地下も含む図１中の矢印Ａで矢視した方向からの側面図である。
旧構造物１０は、この実施形態では、３つのビルディング１１、１２、１３である。旧構造物１０はいずれも、地上に位置する旧地上部分１０Ａと、本願発明における構造体に相当する地下に位置する旧地下部分１０Ｂとを備えている。旧地上部分１０Ａはいずれも、公知或いは周知のビルディングの地上部分であり、旧地下部分１０Ｂはいずれも、公知或いは周知のビルディングの地下部分である。旧地下部分１０Ｂは典型的には、地下室、地下通路である。
ビルディング１１、１２、１３は、道路１５で囲まれた一区画に建てられている（図１）。当該区画において網掛けされているＸの符号が付された範囲が、後に新たな構造物である追って説明するビルディングが建てられる範囲であり、本願発明における対象範囲に相当する。後述する場所打ち杭は、この対象範囲内の全域に、複数本、必要に応じて打たれることになる。これには限られないが、対象範囲Ｘは、この実施形態では、図１において左右方向に長い、横長の矩形である。これには限られないが、この実施形態では、建て替えのために取り壊される旧構造物１０は、ビルディング１１、１２、１３の３つであり、その敷地にこれも追って説明するように１つの大型のビルディングである新しい構造物が建てられることになる。これは、小さいビルディングが複数建っていた隣接する敷地に、大きなビルディングを建て替えて建設するものであり、街の再開発でよく見られる建て替えの態様に相当する。
図３に示したように、旧構造物１０の旧地下部分１０Ｂの下には、旧構造物１０を支えていた杭である旧杭１０Ｃが存在している。旧杭１０Ｃは、場所打ち杭であるか否かを問わない。一般に、高い或いは大きな建造物の杭程その長さが長い。これには限られないが、この実施形態では、一番大きなビルディング１１の旧杭１０Ｃが一番長く、一番小さなビルディング１３の旧杭１０Ｃが一番短くなっている。
【００１７】
建て替えの工事を行う場合、まず、旧構造物１０の解体を行う。
旧構造物１０の解体は、その旧地上部分１０Ａから行う。旧地上部分１０Ａの解体は、従来工法によることができる。旧地上部分１０Ａの解体を行う場合には多くの場合、後述する仮設テントは使用しない。旧構造物１０の旧地上部分１０Ａを解体するために仮設テントを建てようとしても、旧構造物１０の地上部分１０Ａの周囲に仮設テントを建てるために十分なスペースを確保するのが、事実上殆ど不可能であるためである。従来工法による解体は例えば、旧構造物１０の旧地上部分１０Ａの周囲に仮設足場を設けて、散水工法を用いて解体を行うといったものである。
旧地上部分１０Ａを解体したことによって生じた瓦礫は、対象範囲Ｘから、外部へ搬出する。かかる瓦礫の搬出も、公知或いは周知技術によって行えば良い。
その後、対象範囲Ｘの全体を整地する。対象範囲Ｘを整地するとき、旧地下部分１０Ｂに空間がある場合には、当該空間を埋め戻すのが好ましい。例えば、旧地下部分１０Ｂにある空間は、床スラブや、旧地上部分１０Ａを破砕することによって生成したコンクリート再生砕石材等によって埋め戻すことができる。
対象範囲Ｘを整地した後の状態を、図４の平面図と、図５の側面図とに示す。
【００１８】
この実施形態では、以降しばらくの工程は、仮設テントを用いて実施される。
これには限られないが、この実施形態における仮設テントは、以下のようにして構築される。
この実施形態では、仮設テントを構築するために、対象範囲Ｘを挟むようにして、２本の基礎レール１１０が配置される（図６）。なお、基礎レール１１０の配置は、それが可能なのであれば、旧構造物１０の旧地上部分１０Ａの解体が終了する前に、旧地上部分１０Ａの解体作業と並行して行われても構わない。
２本の基礎レール１１０はいずれも長尺であり、いずれも水平となるようにして、また互いに平行になるようにして配される。この実施形態では２本の基礎レール１１０は、矩形の対象範囲Ｘの長辺の長さよりも若干長くなっており、対象範囲Ｘの長辺の若干外側に、当該長辺からその両端がやや食み出るような状態で、配される。
基礎レール１１０は、その上に仮設テントを構築するためのものであり、仮設テントのいわば基礎となるものである。仮設テントの下端は、基礎レール１１０に対して固定されることになる。それにより、仮設テントが、例えば強風によって移動することが防止されることになる。そのような効果が得られるような重量を基礎レール１１０は備えており、重量を稼ぐ、また剛性が求められる等の事情により、その素材は金属製とされている。仮設テントの少なくとも一部は、後述するようにして、基礎レール１１０の上を基礎レール１１０の長さ方向に移動できるようになっている。
基礎レール１１０は、その上で、仮設テントを案内しながら移動させることが可能となっていればよく、公知、周知のものをこれに応用することができる。基礎レール１１０は、例えば、鉄道の軌道として用いられているレールをこれに利用することも可能であるし、一般的なＨ鋼をこれに利用することも可能である。
【００１９】
ところで、２本の基礎レール１１０は、その長さ方向の所定の複数の箇所で、地表から打たれてその上端が地表から突出している杭の地表から突出している部分の上側に固定される。なお、この杭は、後述する場所打ち杭とは異なる。かかる杭に対して基礎レール１１０を固定すべきなのは、基礎レール１１０に固定された仮設テントの移動を防止するためには、まず基礎レール１１０自体が地表に対して移動を防止されている必要があるからである。杭を介して、基礎レール１１０は地表に対して強固に固定される。
しかしながら、２本の基礎レール１１０を、予定した通りに、水平に、且つ互いに平行に配するのはかなり難しい。１本の基礎レール１１０に着目した場合、基礎レール１１０は上述した通り、平面視した場合に直線上に所定間隔で打込まれた杭に対して、その長さ方向の所定の箇所を固定される。
この場合、杭を正確に直線上に打つことが難しいため、杭が予定された直線上からずれる場合があり得る。かかる杭の水平方向のずれ（直線の長さ方向のずれは大きな問題を生じないが、直線の幅方向のずれは問題を生じる。）は、基礎レール１１０の水平方向のずれを生じるか、若しくはずれた杭を基礎レール１１０に固定できないという状態を生じる。他方、多数の基礎レール１１０を地中に打ち込んだときに、各杭における地表から突出している長さを予定された高さに揃えるのが難しいため、各杭の地表から突出した部分の上側の高さに鉛直方向のずれが生じる場合があり得る。かかる杭の鉛直方向のずれは、基礎レール１１０の鉛直方向のずれを生じるか、若しくはずれた杭を基礎レール１１０に固定できないという状態を生じる。もっとも、杭を精密に打つことで、上述の水平方向及び鉛直方向のずれを生じさせないようにすることも可能ではあるが、重機を用いて大掛かりに行う杭打ちの作業を精密に行うのには時間がかかり、工期の短縮という面から見て妥当ではない。
かかる課題を、この実施形態では以下のようにして克服している。
【００２０】
この実施形態においても、基礎レール１１０は、図７に示したような杭１２０に対して固定される。この実施形態における杭１２０は、一般的な既製杭である杭本体１２１と、杭本体１２１に取付けられる補正材１２２とにより構成される。杭本体１２１は、地表から鉛直下方に打込まれる杭であり、例えば一般的に鋼管杭と呼ばれる筒状の杭である。鋼管杭である場合、杭本体１２１は、公知、或いは周知のものでよく、金属、例えば鉄により構成される。鋼管杭である場合、杭本体１２１は一般に円筒形である。杭本体１２１の下端には、杭本体１２１が地中から抜け出ないようにするための横方向に広がったアンカー体１２１Ａが取付けられている。杭本体１２１は、公知或いは周知の既製杭用の杭打機を用いて、地中に打込まれる。
地中に打込まれる杭本体１２１は、上述したように、基礎レール１１０が配置される予定の直線上に複数本打込まれる。もっとも、杭本体１２１の水平方向の位置は、それ程正確である必要はなく多少の水平方向のずれは許容される。また、各杭本体１２１は、それらの上側の一部が地表から幾らか突出した状態とされる。しかしながら、各杭本体１２１の上端部分の高さは、それ程正確に揃っている必要はなく、多少の鉛直方向のずれは許容される。
【００２１】
各杭本体１２１の上端には、図７、図８に示したような補正材１２２が取付けられる。補正材１２２は、各杭本体１２１に生じた水平方向のずれと、鉛直方向のずれとをともに吸収するものである。補正材１２２が存在することにより、杭本体１２１に水平方向のずれと鉛直方向のずれとの少なくとも一方が多少存在していたとしても、各杭１２０に対して基礎レール１１０は、直線性と水平性とを保った状態で固定可能となる。補正材１２２は、杭本体１２１の上端に、杭本体１２１の長さ方向の適宜の位置に任意に位置決めして固定できるようになっている。
補正材１２２は、図８の斜視図に示されたように、その下方の筒状の筒部１２２Ａと、筒部１２２Ａの上端に取付けられた取付部１２２Ｂとにより構成されている。補正材１２２は、金属製であり、例えば、杭本体１２１と同じ金属でできている。この実施形態では、補正材１２２と、杭本体１２１とは、互いに溶接可能となっており、それが可能な素材でできている。
筒部１２２Ａは、筒状であり、杭本体１２１の外形に対応した内側形状を有している。一般に杭本体１２１の長さ方向に垂直な方向の断面形状は円形であるので、筒部１２２Ａの内側の空間の断面形状は、円形である。ここで説明する例では、筒部１２２Ａの内径は、杭本体１２１の外径に事実上等しくされている。それにより筒部１２２Ａは、杭本体１２１の上端の外面に対してその内面を添わせるようにして、杭本体１２１の上端近傍に被せたような状態で、取り付けることができるようになっている。それが可能であれば筒部１２２Ａの外形は問わないが、この実施形態における、筒部１２２Ａは、その外形も円筒形とされている。
取付部１２２Ｂは、その上面に平面を備えている。かかる平面に、基礎レール１１０は固定される。取付部１２２Ｂは、上面が平面であればその他の部分の形状は問わないが、この実施形態ではすべての部分で同じ厚さの板状とされている。取付部１２２Ｂは、筒部１２２Ａの中心軸から外側に向かって例えばすべての方向に伸びている。この実施形態における取付部１２２Ｂは、これには限られないが、筒部１２２Ｂの上端に取付けられた、筒部１２２Ｂの軸に対して垂直であり、平面視した場合にドーナツ型となっている板とされている。ドーナツ型となっている取付部１２２Ｂの径方向の幅は、すべての部分で同一となっているが、これはその限りではない。なお、取付部１２２Ｂの中心には、図７、図８に示したような、筒部１２２Ａから連通する孔が存在していてもよいが、取付部１２２Ｂを円板状として、その孔を無くすことも可能である。また、その孔の大きさを、筒部１２２Ａの孔の大きさよりも小さくする等、筒部１２２Ａの孔と異ならせることも可能である。
かかる補正材１２２は、上述したように、杭本体１２１の上端の外面に対してその内面を添わせるようにして筒部１２２Ａを杭本体１２１の上端に被せることにより、杭本体１２１の上端に対して取り付ける（図７（Ａ））。このとき、杭本体１２１の上端から、筒部１２２Ａの下端までの距離Ｌを調整することで、補正材１２２における取付部１２２Ｂの上側の面の高さ位置を、任意に調整することができる。各杭本体１２１の上端の高さに多少のずれがあったとしても、各杭１２０において、上述の距離Ｌを適宜に調整することにより、各杭１２０における取付部１２２Ｂの上側の面の高さを揃えることが可能となる。各杭１２０における取付部１２２Ｂの上側の面の高さの調整可能な幅は、筒部１２２Ａの長さによって決定される。筒部１２２Ａの長さは、必要な調整幅に応じて決定すれば良い。補正材１２２の杭本体１２１に対する固定は、その固定が基礎レール１１０の移動を生じさせない程度に強固なものである限りどのような方法によって行っても良いが、例えば溶接により、それを行うことが可能である。
他方、杭本体１２１の水平方向のずれは、取付部１２２Ｂの上面が広がりを持っていることによって吸収される。図７（Ａ）で示した図で、その長さ方向に対して垂直な断面が示された基礎レール１１０は、杭本体１２１の中心軸から多少左にずれた状態で図示されている。本来、杭本体１２１が予定された上述の直線上にきっちり乗っているのであれば、杭本体１２１の軸は、基礎レール１１０の幅方向の中心を貫いているはずである。しかしながら、杭本体１２１が直線上から多少ずれている場合には、図７（Ａ）に示されたように、基礎レール１１０の幅方向の中心が、杭本体１２１の軸から相対的に幾らかずれることになる。しかしながら、杭本体１２１の位置に、本来予定された位置からの水平方向のずれが存在していたとしても、基礎レール１１０が取付けられる取付部１２２Ｂの上面に幾らかの広がりが存在するため、基礎レール１１０を杭１２０に固定するには支障は生じない。各杭１２０における基礎レール１１０の水平方向の調整可能な幅は、取付部１２２Ｂの形状、大きさによって決定される。取付部１２２Ｂの形状、大きさは、必要な調整幅に応じて決定すれば良い。基礎レール１１０の杭１２０に対する、より詳細には取付部１２２Ｂの上面に対する固定は、基礎レール１１０の杭１２０に対する移動が生じない程度に強固であればどのような方法によっても良いが、例えば、溶接によりこれを行うことが可能である。
【００２２】
なお、上述の例においては、補正材１２２の筒部１２２Ａの内径は、杭本体１２１の外径に事実上等しくされており、それにより筒部１２２Ａは、杭本体１２１の上端の外面に対してその内面を添わせるようにして、杭本体１２１の上端近傍に被せたような状態で、取り付けることができるようになっていた（図７（Ａ））。これに代えて、補正材１２２の筒部１２２Ａの外径を、杭本体１２１の内径に事実上等しくすることにより、それにより筒部１２２Ａを、杭本体１２１の上端の内面に対してその外面を添わせるようにして、杭本体１２１の上端近傍に挿入するような状態で、取り付けられるようにすることも可能である（図７（Ｂ））。このように、補正材１２２は、杭本体１２１に対して、上下方向の位置を適宜に位置決めして取付けられるようになっていれば、特にその筒部１２２Ａの構成は問わない。図７（Ｂ）に示した場合においても、杭本体１２１と補正材１２２との固定は、例えば溶接によって行うことが可能である。
補正材１２２と杭本体１２１との固定を、溶接以外の方法によって行う場合の例を、図９に示す。補正材１２２と杭本体１２１とを溶接によって着脱不能に固定してしまった場合には、互いに固定された補正材１２２と杭本体１２１とは、それらの位置関係を２度と修正できなくなる。したがって、当該杭本体１２１と補正材１２２とは、ある現場において利用された場合には、他の現場において再利用することが難しくなる。他方、補正材１２２と、杭本体１２１との固定を着脱自在とした場合には、基礎レール１１０を杭１２０に固定するにあたって、ある現場において補正材１２２と杭本体１２１とが固定された場合において、基礎レール１１０の使用が終わった後に、杭本体１２１と、補正材１２２との固定を解除することにより、杭本体１２１と、補正材１２２とを他の現場で再利用することが可能となる。なお、この場合には、基礎レール１１０と補正材１２２との固定も、着脱自在とするべきである。補正材１２２と基礎レール１１０の着脱自在な固定の方法は、杭１２０と、基礎レール１１０とを、例えばボルト及びナットにより着脱自在に固定する方法が公知或いは周知であるので、それを利用すれば良い。
図９で示した例について説明する。図９（Ａ）は、杭本体１２１の上端部近辺を示す斜視図である。杭本体１２１の適宜の位置には、孔１２１Ｂが穿たれている。孔１２１Ｂは少なくとも１つであり、この実施形態では３つとされている。図９（Ｂ）は、補正材１２２を示す図である。この補正材１２２は、図８に示したものと同様に、筒部１２２Ａと、取付部１２２Ｂとを備えている。筒部１２２Ａには、筒部１２２Ａの下端から上端に向かって切られた螺旋状の取付溝１２２Ａ１が設けられている。取付溝１２２Ａ１は、筒部１２２Ａの下端にまで及んでいる。図９に示された例では、筒部１２２Ａを上下させながら回転させることにより、筒部１２２Ａの取付溝１２２Ａ１と、杭本体１２１に穿たれた孔１２１Ｂとの位置とを、杭本体１２１に対して補正材１２２の高さを任意の高さとしつつ、位置合わせすることが可能となっている。その状態で、筒部１２２Ａの内側か外側から、３つの孔１２１Ｂとそれと重なっている取付溝１２２Ａ１とをそれぞれ、ボルト１２３Ａでまとめて貫くとともに、そのボルト１２３Ａにナット１２３Ｂを螺合させることにより、ボルト１２３Ａの頭部とナット１２３Ｂとにより、筒部１２２Ａと杭本体１２１とを挟持する（図９（Ｃ））。これにより、杭本体１２１に対して補正材１２２を、杭本体１２１に対する高さ位置を適宜に位置決めした状態で固定することが可能となる。ボルト１２３Ａと、ナット１２３Ｂによる筒部１２２Ａと杭本体１２１との挟持には、周知のようにワッシャー１２３Ｃを用いることも当然に可能である。
なお、図９に示した例では、筒部１２２Ａに設けられた螺旋状の取付溝１２２Ａ１は一連となっていた。しかしながら、取付溝１２２Ａ１が一連であると筒部１２２Ａの強度に影響が生じるおそれがある反面、取付溝１２２Ａ１は、ボルト１２３Ａに貫かれる部分以外は機能しない。したがって、取付溝１２２Ａ１のうち、当初からボルト１２３Ａに貫かれることが予定されない部分では取付溝１２２Ａ１を設けず、筒部１２２Ａの壁をそのまま残すこと、言い換えれば取付溝１２２Ａ１を分割することも可能である。例えば、図９に示した例では、筒部１２２Ａと、杭本体１２１とは、３本のボルト１２３Ａに貫かれるのであるから、取付溝１２２Ａ１は、３つに分割され、それらの間の２箇所に筒部１２２Ａの壁を残すようにすることができる。そのようにすれば、筒部１２２Ａの強度に与える影響を押さえつつも、既に説明した通りの方法での筒部１２２Ａと、杭本体１２１との着脱自在な固定を実現できることになる。
【００２３】
次いで、２本の直線上に並べられた杭１２０に対して、２本の基礎レール１１０をそれぞれ固定する。基礎レール１１０は長尺であるが、１本ものである必要はなく、公知或いは周知のように同一直線上に基礎レール１１０を構成する複数の部材を並べることで構成されていても良い。
これら２本の基礎レール１１０を利用して、仮設テントを設ける。仮設テントは、これには限られないが、この実施形態では、図１０〜図１３のようにして設ける。
この実施形態では、仮設テント２００（図１３参照）は、複数の分割テント２１０を組み合わせて構成される。分割テント（図１０〜図１２参照）は、仮設テント２００の一部となるものである。分割テント２１０は、図１０等に示したように、骨材２２０と、骨材２２０の間に張られたシート２３０とからなる。
骨材２２０は、仮設テント２００の骨組みとなるものであり、仮設テント２００を覆うシート２３０を支持するためのものである。骨材２２０の構成は、公知或いは周知のものと同じで構わない。この実施形態における骨材２２０は、平面視した場合に基礎レール１１０に対して垂直であり、所定の間隔を空けて配置される。これには限られないが、骨材２２０同士の間隔は、この実施形態では一定であり、且つ骨材２２０同士は、図示せぬ部材によって互いに接続されることにより、その一定の間隔が保たれるようになっている。この実施形態において、１つの分割テント２１０に含まれる骨材２２０の数は３つとされているが、これはこの限りではない。分割テント２１０は後述するようにしてそれらを基礎レール１１０の上を移動させた後に組合せることにより仮設テント２００を構成するが、分割テント２００に含まれる骨材２２０の数が多ければ、分割テント２１０の移動の回数を減らすことができるようになるから、分割テント２１０の移動に関する作業の負担、及び作業時間は減る。もっとも、分割テント２１０に含まれる骨材２２０の数を増やすことにより分割テント２１０の重量が大きくなるため、分割テント２１０の大きさ乃至それに含まれる骨材２２０の数は、移動させることの可能な分割テント２１０の重量によって制限を受けることになるし、また、後述するようにして組立てられる分割テント２１０の組立て場所の広さによっても制限を受けることになる。
骨材２２０は、鉛直方向に伸びる柱２２１と、柱２２１によって支持される梁２２２とから構成されている。柱２２１と梁２２２とはともに、棒状ではあるが、１本の棒状体で構成されている必要はなく、複数の部材を例えばトラス構造となるように組合せて構成されていても良い。この実施形態における梁２２２は、仮設テント２００の屋根を構成するものとなっており、中央が高くなるように２本が傾斜して接続されている。結果として、仮設テント２００は、図１３に示されたように切妻型の屋根を持つことになるが、仮設テント２００の屋根の構造はこれには限られない。仮設テント２００は、対象範囲Ｘ全体を覆うことが可能であり、その内部で、後述するような重機（例えば、クレーン車）が作業を行うことができるようなものとする必要がある。仮設テント２００の大きさは、例えば、長辺が１００ｍを超える場合があり、高さが５０ｍを超える場合がある。
【００２４】
シート２３０は、例えば、樹脂製のシート、或いは、繊維による織物又は編物の少なくとも一方の面を樹脂でコーティングしたシートとすることができる。シート２３０を構成する樹脂の例は、塩化ビニル樹脂、ポリエチレン等であり、その厚さは、例えば０．５ｍｍ〜２．０ｍｍである。シート２３０は、巻取り又は折畳みが可能とされているが、この実施形態ではその双方が可能とされており、少なくとも骨材２２０に沿って曲折可能な程度の柔軟性を有している。
シート２３０はこの実施形態では、長尺の矩形である。シート２３０の幅は隣り合う骨材２２０の間の間隔と同じかそれよりも若干長い長さとされている。シート２３０の長手方向の長さは、１つの骨材２２０の長さ、即ち１つの骨材２２０に含まれる２つの柱２２１と２つの梁２２２の長さを合わせた長さに対応したものとされている。シート２３０は、複数枚のシート材を熱融着などによって貼り合わせたものであってももちろん構わない。
シート２３０の幅方向の両端を、隣接する２つの骨材２２０に沿って固定することにより、シート２３０が隣接する２つの骨材２２０の間に張り渡されることになる。シート２３０と骨材２２０との固定の仕方は、公知或いは周知技術によれば良い。なお、シート２３０は、仮設テント２００の中の明るさを保つためにある程度の透光性を持つのが好ましく、また、仮設テント２００内で行われる作業に基づく音が仮設テント２００外に漏れるのを防止するために、ある程度の遮音性を有するのが好ましい。主に、遮音性を向上させる目的で、シート２３０を二重構造にすることも可能である。また、シート２３０の選択には、耐候性等必要な機能が勘案される。
【００２５】
この実施形態において、分割テント２１０は、基礎レール１１０の一方側の端部の上で組上げられる。基礎レール１１０の一方側の端部付近に、分割テント２１０を組上げるために必要な重機、例えばクレーンが配置される。
この実施形態では、柱２２１も梁２２２も、多数の部材をトラス状に組上げて構成されている。２本の基礎レール１１０の一方側の端部の上に、各骨材２２０の２本の柱２２１が組上げられる。次いで、両柱２２１の上端に２本の梁２２２の基端が接続され、梁２２２を基礎レール１１０の中心方向に向けて上り傾斜を付けて伸ばして行き、梁２２２の先端同士が接続される。これにより、骨材２２０が完成する。この作業を、３つの骨材２２０に対して行う。
次いで、各骨材２２０間を上述の図示せぬ部材で繋いで、各骨材２２０の間隔が一定に保たれるようにする。そして、隣接する２本の骨材２２０の間に、シート２３０が張り渡される。
このようにして、１つ目の分割テント２１０が、基礎レール１１０の一端側の上で構築される（図１０）。
【００２６】
次いで、１つ目の分割テント２１０を、図１０中で矢視したように、基礎レール１１０の他端側にスライドさせて移動させる。分割テント２１０の移動の方法は公知或いは周知技術によることができ、分割テント２１０の基礎レール１１０上での移動に用いる動力は適宜選択することが可能である。この実施形態では、これには限られないが、この実施形態では油圧で駆動するジャッキスピンドルを動力として用い、例えば基礎レール１１０の適宜の位置にジャッキスピンドルの本体を固定するとともに、分割テント２１０をジャッキスピンドルの本体に対して基礎レール１１０の長さ方向に平行移動するシリンダに固定して、本体に対して、シリンダを平行移動させる作業を繰返すことで、シリンダの移動距離に応じた距離ずつ、分割テント２１０を移動させることによりこれを行う。
結果として、分割テント２１０は、基礎レール１１０の他端側まで移動させられる（図１１）。
【００２７】
次いで、２つ目の分割テント２１０が、１つ目の分割テント２１０と同様に、１つ目の分割テント２１０と同じ過程を経て、基礎レール１１０の一端側で構築される。なお、２つ目の分割テント２１０は、１つ目の分割テント２１０の移動中にその構築が開始されていても良く、これは以後も同様である。
構築された２つ目の分割テント２１０は、１つ目の分割テント２１０と同様に、基礎レール１１０の上を、基礎レール１１０の他端側に向けて移動させられる。
２つ目の分割テント２１０は、基礎レール１１０の他端側寄りで、１つ目の分割テント２１０と接続される。２つ目の分割テント２１０と、１つ目の分割テント２１０とを接続する方法は、以下の２通りであり、そのいずれかを採用する。
１つ目の方法は、１つ目の分割テント２１０の骨材２２０のうち、分割テント２１０の進行方向で考えて最も後ろのものと、２つ目の分割テント２１０の骨材２２０のうち、分割テント２１０の進行方向で考えて最も前のものとを、そのまま接続する、というものである。その場合、接続された部分の骨材２２０は、分割テント２１０の進行方向で考えて、他の骨材２２０の２倍の厚さとなる。それを嫌うのであれば、各分割テント２１０の骨材２２０のうち、分割テント２１０の進行方向で考えて最も前と最も後ろのものとの分割テント２１０の進行方向で考えた厚さを、他の骨材２２０の半分としておけば良い。そうすることで、接続された部分の骨材２２０の厚さを、他の部分の骨材２２０の厚さと揃えることが可能となる。
２つ目の方法では、まず、１つ目の分割テント２１０の骨材２２０のうち、分割テント２１０の進行方向で考えて最も後ろのものと、２つ目の分割テント２１０の骨材２２０のうち、分割テント２１０の進行方向で考えて最も前のものとの間に、各分割テント２１０における骨材２２０間の距離に相当する間隔が空くところまで、２つ目の分割テント２１０を進める。そして、その後、１つ目の分割テント２１０の骨材２２０のうち、分割テント２１０の進行方向で考えて最も後ろのものと、２つ目の分割テント２１０の骨材２２０のうち、分割テント２１０の進行方向で考えて最も前のものとの間に、分割テント２１０を作る場合と同様にして、シート２３０を張り渡す、というものである。この場合、１つ目の分割テント２１０の骨材２２０のうち、分割テント２１０の進行方向で考えて最も後ろのものと、２つ目の分割テント２１０の骨材２２０のうち、分割テント２１０の進行方向で考えて最も前のものとの間に、それら２つの骨材の距離を一定に保つための上述した部材を配しても良い。
いずれの方法を取るにせよ、これにより、２つ目の分割テント２１０は１つ目の分割テント２１０に接続される。
【００２８】
同様にして、３つ目の分割テント２１０、４つ目の分割テント２１０、５つ目の分割テント２１０…を基礎レール１１０の一端側で構築し、基礎レール１１０の上を基礎レール１１０の他端側に送った上で、その１つ手前の分割テント２１０に接続していく（図１１）。
最後の分割テント２１０は、基礎レール１１０の上を送られなくともよい。最終的に、基礎レール１１０の略全長にまたがる仮設テント２００が略完成する（図１２）。
この状態では、仮設テント２００の分割テント２１０の移動方向で考えた場合における前方と後方は開放されている。その開放されている部分を、この実施形態であれば五角形のシート２４０で覆うことにより、対象範囲Ｘをすっぽり覆う仮設テント２００が完成する（図１３）。
シート２４０は、シート２３０と形状のみ異なるものとすることが可能である。シート２４０の仮設テント２００の最も前と後ろの骨材２２０への固定の方法は、公知或いは周知技術に倣えばよい。シート２４０には必要に応じて、少なくとも一つの開閉可能な扉２４１が設けられる。扉２４１は、重機や作業者が仮設テント２００に出入りするためのものであり、その構成は、公知或いは周知技術に倣えばよい。なお、シート２４０を張るタイミングは、仮設テント２００が図１２で示す状態になった後でなくとも良い。例えば、最初の分割テント２１０は、基礎レール１１０の一端側で組上げられた段階で既にシート２４０が張られていてもよい。
なお、５角形のシート２４０を仮設テント２００に張る際に、仮設テントの前後の５角形の開口部に、図示を省略の柱と梁を適宜に設けることが可能である。この場合において、柱の下端は何らかの基礎に固定すべきである。例えば、上述したような杭１２０に固定した、対象範囲Ｘの短辺に沿って配された基礎レール１１０を基礎とし、その上に柱の下端を固定することが可能である。この場合、仮設テント２００が図１２に示した状態となってから柱や梁が組上げられ、その後シート２４０が取付けられるというのが通常での方法として採用可能である。
【００２９】
以上で説明したように、仮設テント２００は、基礎となる基礎レール１１０の上に構築される。より詳細には、基礎レール１１０に対して、骨材２２０を構成する柱２２１の下端が乗る。
上述のように、基礎レール１１０は、対象範囲Ｘの２本の長辺の外側に、１本ずつ配されることとなっている。もっとも、基礎レール１１０の幅が小さい場合には、各基礎レール１１０で支えることのできる、柱２２１の太さにも制限が生じる可能性がある。そうすると、骨材２２０の太さ、強度にも制限が生じる可能性がある。
そのような制限を解消するために、対象範囲Ｘの２本の長辺の外側に配される基礎レール１１０をそれぞれ、二本一組とすることが可能である。この場合、図３０、図３１に示したように、杭１２０は、対象範囲Ｘの長辺とともに平行な２本の仮想の直線（第１直線）上に、一組で打たれる。多数の杭１２０は、理想的には、２本の第１直線のいずれととも直交する例えば等間隔で引かれた直線（第２直線）と、２本の第１直線とが交差する交点に打たれる。多数の杭１２０のうち、共通する第２直線上に位置する杭１２０が、１組の杭１２０である。なお、この場合の杭１２０は、用い方も含めて、ここまでに詳述した杭１２０と同じである。
そして、１組の杭１２０には、図３０に示したような跨ぎ材１５０が渡される。跨ぎ材１５０は、１組の杭１２０にわたすことのできるだけの長さを持ち、その上に平面を作ることができる、頑丈な部材であれば良い。跨ぎ材１５０は、例えばＨ鋼である。Ｈ鋼をＨの字を横倒しにするように用いれば、その上には平面ができる。
上述の例では、杭１２０の一部を成す補正材１２２が備える取付部１２２Ｂの上面に基礎レール１１０が固定されたが、この例では、杭１２０の取付部１２２Ｂの上に固定された跨ぎ材１５０の上面に、２本の基礎レール１１０が平行に取付けられる。つまり、この例では、杭１２０に対して、基礎レール１１０が、跨ぎ材１５０を介して間接的に固定される。
ここで重要となるのが、跨ぎ材１５０の上面が水平を保つこと、及び平面視した場合における跨ぎ材１５０の長さ（第２直線方向の長さ）の間に２本のレールを収められることである。
上述したように、多数の杭１２０は、理想的には、２本の第１直線と、多数の第２直線とが交差する交点に打たれる。しかし、各杭１２０の位置は、第１直線方向にも、第２直線方向にもずれる場合がある。杭１２０が第１直線方向にずれると、１組の杭１２０にわたされる跨ぎ材１５０が、第１直線に対して直交しなくなる。そうすると、平面視した場合における跨ぎ材１５０の長さの間に２本のレールを収められなくなり得る。杭１２０が第２直線方向にずれると、特に杭１２０が２本の第１直線から外側にずれた場合には、１組の杭１２０に対して跨ぎ材１５０を固定できなくなる可能性がある。そのような第１直線方向、第２直線方向のずれは、杭１２０の一部を成す補正材１２２が備える取付部１２２Ｂの広がりによって吸収される。つまり、１組の杭１２０に対して、跨ぎ材１５０は、第１直線に直交するようにして、予定された位置に固定することができる。
また、多数の杭１２０における杭本体１２１の上端の位置、即ち、杭本体１２１の地表から突出した長さは、各杭本体１２１毎に異なってしまう場合がある。そうすると、１組の杭１２０に対してわたされた跨ぎ材１５０の上面が水平を保てなくなるおそれがある。また、１組の杭１２０の高さを揃えられたとしても、すべての１組の杭１２０にわたされた跨ぎ材１５０の上面が水平であったとしても、すべての杭１２０の高さが揃っていないと、各跨ぎ材１５０の水平な上面の高さが揃わないという事態が生じうる。その場合には、跨ぎ材１５０の上面に固定される基礎レール１１０が水平を保てないか、悪い場合には、跨ぎ材１５０の上面に基礎レール１１０を固定できなくなる。このような杭本体１２１の鉛直方向のずれは、杭本体１２１に対する補正材１２２の高さ位置の調整によって吸収することができる。
そのようにして、対象範囲Ｘの２つの長辺の外側のそれぞれに、２本ずつの基礎レール１１０が配されることになる。隣接する２本の基礎レール１１０を１組の基礎レール１１０と称するとすれば、１組の基礎レール１１０はともに、水平であり、直線状であり、互いに平行である。
この１組の基礎レール１１０の上に、骨材２２０の柱２２１が固定される。図３１に示した、４つの２２１Ａの符号で示されているのが、１本の柱２２１を構成する柱体２２１Ａの断面である。柱体２２１Ａは、例えば鉄骨であって、鉛直方向に伸びる。これには限られないが、この実施形態における柱体２２１Ａは、平面視した場合に、基礎レール１１０の上にあり、且つ所定の正方形の頂点上に位置するようにされている。そのような鉛直な４本の柱体２２１Ａの間に、例えば、トラス構造を構成するような梁状の補強部材を適宜固定することにより、この場合の柱２２１は構成されることになる。その場合、梁２２２も、同様にトラス構造で構成されるのが通常である。
【００３０】
次いで、建て替えによって建てられる新しい構造物についての杭基礎を構築する。新しい構造物は、追って説明するように、対象範囲Ｘに建てられる１つのビルディングである。１つのビルディングについての杭基礎は、場所打ち杭である。
ここで打たれる場所打ち杭２０Ｃは、図１４に示したように、対象範囲Ｘの一部である特定範囲Ｙ内にのみ打たれる。なお、図１４は、対象範囲Ｘの平面図であるが、仮設テント２００の図示を省略している。特定範囲Ｙは、後述する構台で覆われる範囲であり、言い換えれば構台の下側に位置する範囲である。
図１５〜図１９を参照して、具体的な場所打ち杭２０Ｃの打ち方について説明する。なお、場所打ち杭２０Ｃの打ち方は、公知或いは周知技術に倣えばよい。今回の特定範囲Ｙにおける場所打ち杭２０Ｃの打込みの他に、後でもう一度、場所打ち杭２０Ｃを打つ場面が登場するが、その場合も同様である。なお、図１５〜図１８は、図１においてＡで示した矢印で矢視された方向から見た、地下も含む対象範囲Ｘの側面図である。図１９は、図１においてＢで示した矢印で矢視された方向から見た、地下も含む対象範囲Ｘの側面図である。図１５〜１８、及び図１９はいずれも模式的なものであり、作図上の都合から、図１４とは、特に場所打ち杭２０Ｃの本数について正確性を欠いている。
図１５に示したように、まず、対象範囲Ｘのうち、特定範囲Ｙの場所打ち杭２０Ｃを打つべき位置に対応する整地された地表の所定の位置に、杭打機３００を置く。この杭打機３００は、地下に向けて鉛直に穴を穿つ機能と、コンクリートを流し込む機能とを備えている。これら機能は、複数の装置に割り振られていてもよく、その場合には杭打機３００は複数の装置から構成されることになる。
そして、杭打機３００により、鉛直方向に穴３０１を掘る。穴３０１は、旧構造物１０の旧地下部分１０Ｂや、旧杭１０Ｃと干渉するのであれば、それらを貫きつつ地下に向けて掘り進められる。穴３０１は、場所打ち杭２０Ｃが後に建てられるビルディングを支えるに足る強度が得られる位置にまで掘り進められる。一般的には、硬い地盤に到達するまで穴３０１が掘り進められることが多い。穴３０１の底付近の径をその上の部分よりも大きくすることも可能である。
次いで、穴３０１の中に、穴３０１の内壁に層円筒形の図示を省略の一般には鉄筋で作られた、金属製のかごを入れる。かごは、穴３０１の底から、所定の高さにまで及ぶようにする。そして、穴３０１の中に杭打機３００から、液状のコンクリートを流し込む。コンクリートは、穴３０１の底から、かごの上端までを満たす。そのコンクリートが硬化することで、場所打ち杭２０Ｃとなる（図１６）。かごは、場所打ち杭２０Ｃ内で、その強度を保証する鉄筋となる。穴３０１の底付近の径がその上の部分よりも大きくなっている場合には、場所打ち杭２０は拡底杭となる。
次いで、他の場所に杭打機３００を移動して、同様に穴３０１を穿つ。そして、上述の場合と同様に、穴３０１の中にかごを入れ、コンクリートを流し込みそれを硬化させることで、場所打ち杭２０Ｃとする（図１７）。
以上を繰返すことにより、図１４、図１８、図１９に示したように、特定範囲Ｙの全域に、場所打ち杭２０Ｃが打たれることとなる。なお、この実施形態では、場所打ち杭２０Ｃの下端の深さ（高さ位置）は揃っているものとするが、これはこの限りではない。各場所打ち杭２０Ｃの下端の深さは、上述したように、各場所打ち杭２０Ｃが、後に建てられるビルディングを支えるに足る強度が得られるかという観点から決定される。また、この実施形態では、場所打ち杭２０Ｃの上端の深さ（高さ位置）は揃っているものとするが、これもこの限りではない。各場所打ち杭２０Ｃの上端の深さは、後に作られるビルディングの後述する地下部分の、各場所打ち杭２０Ｃがある部分の下面に相当する高さとされる。結果として、場所打ち杭２０Ｃは、下方から構造物としてのビルディングの地下部分を支持することになる。
なお、一般的な場所打ち杭の工法では、場所打ち杭の上端が地下にある場合には、穴の場所打ち杭よりも上側の部分は埋め戻されるのが通常であるが、この実施形態では、当該部分は後述するように周囲の土砂ごと除去されるので、かかる埋め戻しを行う必要は特に無い。
また、この例では、杭打機３００は一つとされ、場所打ち杭２０Ｃは一本ずつ打たれていたが、複数の杭打機３００を用いて、複数の場所打ち杭２０Ｃを同時並行して同時に打つことももちろん可能である。工期短縮を目指すのであれば、もちろんその方が良い。
また、ここでの特定範囲Ｙに場所打ち杭２０を打つ作業は地上で行われる。かかる作業は、必ずしも仮設テント２００が完成してから行われる必要はない。仮設テント２００が作られる前、或いは仮設テント２００を構築する作業と並行して、特定範囲Ｙに場所打ち杭２０を打つ作業が行われても良い。特に、仮設テント２００を構築する作業と並行して、特定範囲Ｙに場所打ち杭２０を打つ作業行うと工期短縮の効果が大きい。
【００３１】
続けての作業を、図２０〜図２９を用いて説明する。これらのうち、図２６の作図法は図１４にならっており、その他の図の作図法は、図１９にならっている。
特定範囲Ｙの全体に上述したようにして場所打ち杭２０Ｃを打ったら、次いで、構台４１０を設置する（図２０）。構台４１０は、その上に重機、車両、作業員が乗って作業を行うための台である。それを行えるだけの強度、広さが構台４１０には必要である。この実施形態における構台４１０は、板状である。構台４１０は、最初に構築されるときはそれのみであっても良いし、それに加えて、後述する支持体のうち上側の最小限の部分を含んでいてもよい。構台４１０が覆うのは、上述した特定範囲Ｙである。この実施形態における特定範囲Ｙは、図１４で示したように矩形であったが、これは必ずしもこの限りではなく、また、特定範囲Ｙの長さは、対象範囲Ｘの長手方向の全長に及ぶ必要もない。もっとも、構台４１０の一部は、対象範囲Ｘ外から構台４１０の上に車両等が侵入できるようにするために、対象範囲Ｘの外縁の一部に接している必要がある。例えば、この実施形態でいえば、仮設テント２００の扉２４１のある部分において、構台４１０と対象範囲Ｘの縁とを接するようにするのが便利であり、これには限られないがこの実施形態ではそうされている。
【００３２】
整地された地表に構台４１０を構築したら、対象範囲Ｘの全体を、掘り下げていくことにより、地下空間を形成していく。これには限られないが、この実施形態では、対象範囲Ｘの掘下げが開始されるときには、仮設テント２００は完成している。対象範囲Ｘの掘下げを含む、仮設テント２００内で行われる作業は、仮設テント２００の防音性能や周囲の環境が許せば、例えば三交代で、毎日２４時間連続で施工することが可能である。また、仮設テント２００内での作業は、仮設テント２００によって雨も避けることができるので、いわゆるドライ施工も実行できる。対象範囲Ｘの掘り下げには、所定の重機を用いる。この実施形態で、対象範囲Ｘの掘り下げに用いられる重機は、これには限られないが好ましくは複数のブルドーザ５１０である（図２１、図２２）。パワーシャベル等の他の重機がこの作業に用いられても構わない。
ブルドーザ５１０によって対象範囲Ｘの全体を掘り下げていくと、土砂が除去されることにより空間が現れる。これが地下空間Ｓである。地下空間Ｓを形成する場合、そこに旧構造物１０の旧地下部分１０Ｂや、旧杭１０Ｃが存在するのであれば、それらを土砂と一緒に破壊して除去する。旧構造物１０Ｂや、旧杭１０Ｃを土砂と一緒に除去することが可能であるから、この作業に費やされる労力と時間はそれ程大きくない。土砂、破壊された旧地下部分１０Ｂ及び旧杭１０Ｃは、地下空間Ｓから取り除かれる。この実施形態では、現れた地下空間Ｓの底に配置された公知又は周知の排土機５２０によって土砂等を構台４１０の上にまで引上げることによりそれを行う。排土機５２０によって構台４１０の上に引き上げられた土砂等は、例えば、構台４１０の上に乗入れているダンプカー５３０の荷台に積み替えられる。ダンプカー５３０は、構台４１０の上を走り、仮設テント２００の扉２４１から外部へ出て、所定の場所に土砂を捨てに走る。このようにして、構台４１０を利用することにより、土砂を地下空間Ｓから、対象範囲Ｘ外の適当な場所に排出する作業が容易になる。かかる土砂の排出も、昼間のみならず夜間にも行うことができる。夜間であれば一般に、車両の渋滞を考慮する必要がないから、ダンプカー５３０の往来を予定通りに通常よりも長い距離で行うことができるし、また多くのダンプカー５３０を集めることも容易であるから、工期短縮に有用である。土砂と、破壊された旧地下部分１０Ｂ及び旧杭１０Ｃとを分別する必要があるのであれば、対象範囲Ｘ外で行うのが容易であろうが、それは必ずしもその限りではない。
地下空間Ｓの底が掘り下げられて行くと、当然に構台４１０は支えを必要とする。地下空間Ｓを掘り下げていく場合、構台４１０の下には、支持体４２０が設けられる。支持体４２０は、構台４１０を下から支えることが可能であればどのような構成でも構わない。支持体４２０は、例えば、柱と、梁とを適宜に組合せて構成可能である。もっとも、深い穴を掘って打つ必要のある場所打ち杭２０Ｃの数を減らすためには、特定範囲Ｙの範囲を狭くすべきであるから、その観点からすると、支持体４２０は、平面視した場合に構台４１０により隠れる範囲にのみ存在するようにするのが良い。この実施形態ではそうされている。支持体４２０の下端は、例えば、地下空間Ｓの底に当接しており、地下空間Ｓの底が下方に下がっていくと、それに追随して下方に向けてその長さを伸ばされる。このようにすることで、構台４１０は、当初設けられた位置から、その位置が移動することがない。
地下空間Ｓを構築する場合、地下空間Ｓの側面は、例えば鉛直である。地下空間Ｓの深さは、最終的に、例えば５０ｍを超える場合もあり、何らの処置もしない場合には、地下空間Ｓの側面が崩落することも考えられる。そのような危険から、地下空間Ｓで作業を行う作業者を守るため、この実施形態では、これには限られないが、矢板４３０によって、地下空間Ｓの側面を補強することとしている。矢板４３０は、縦長の細長い矩形の板を、並列して地下空間Ｓの側面に沿って打込むことによって構成される。矢板４３０は、止水連壁でもよく、ＳＭＷでも良い。これらは、板を地中に打込むのではなく、液状のコンクリートを地中に打設してから硬化させることで、地中にコンクリートによる板を形成するものである。矢板４３０は、例えば、地下空間Ｓの全面を覆い、且つ最終的に形成される地下空間Ｓの底よりも深い位置にまでその下端が及ぶようになっている。矢板４３０には、外側から地下空間Ｓの側に向けて矢板４３０を内側に押し倒そうとする力がはたらくが、矢板４３０がその力に抗することができるようにするために、矢板４３０の外側に公知のアースアンカー４４０を設けてもよい。この実施形態では、例えば、図２２に示したようにそうされている。アースアンカー４４０は、矢板４３０に対して、外向き、且つ下方向きの力を与える。かかる力は、矢板４３０の上下方向の複数の箇所に与えられる。矢板４３０は、地下空間Ｓの形成のための対象範囲Ｘの掘削開始の前に構築されても構わないし、対象範囲Ｘの掘削が開始された後、地下空間Ｓの側面の崩落が予想されない段階の適宜のタイミングで構築されても構わない。
アースアンカー４４０は、公知或いは周知のように、地下空間Ｓが下方に向かって掘り進められるに連れ、その上方のものから順に設置されていく。
【００３３】
そして、地下空間Ｓは、予定された深さまで掘り進められる。予定された地下空間Ｓの底の深さとは、先程特定範囲Ｙに打たれた場所打ち杭２０Ｃの上端とその高さ位置が揃う深さか、当該場所打ち杭２０Ｃの上端よりもその高さ位置が幾らか高い程度の深さである。この実施形態では、地下空間Ｓの底は、特定範囲Ｙに打たれた場所打ち杭２０Ｃの上端とその高さ位置が揃う深さとされる（図２３）。なお、地下空間Ｓの底の深さは、旧地下部分１０Ｂや旧杭１０Ｃが存在する深さよりも低くなっている必要は必ずしもない。
次いで、地下空間Ｓの底に、新たに場所打ち杭２０Ｃが打たれる。新たに打たれる場所打ち杭２０Ｃは、平面視した場合における、対象範囲Ｘのうちの特定範囲Ｙを除いた範囲に打たれる。今回打たれる場所打ち杭２０Ｃは、地表からではなく、地下空間Ｓの底から打たれる。
地下空間Ｓの底で場所打ち杭２０Ｃを打つために、地下空間Ｓの底に、先程説明したのと同じ杭打機３００を降ろす。杭打機３００は、一つでも良いし複数でも良い。杭打機３００は、例えば、構台４１０の上に乗入れたクレーン車５４０によって、構台４１０の上から、地下空間Ｓの底に降ろされる（図２４）。
この場合における、特定範囲Ｙ外の場所打ち杭２０Ｃの打ち方は、上述した、特定範囲Ｙ内の場所打ち杭２０Ｃの打ち方と変わらない。穴３０１（図２４）を掘って、そこに図示せぬかごを入れ、穴３０１の中に液状のコンクリートを流し込んで、それを硬化させる。それにより、場所打ち杭２０Ｃが打たれる。場所打ち杭２０Ｃは、地下空間Ｓの底を平面視した場合における、特定範囲Ｙ外の対象範囲Ｘ内の全域にわたって必要に応じて打たれることになる（図２５、図２６）。ここで場所打ち杭２０Ｃを打つために掘られる穴３０１の上下方向の長さは、特定範囲Ｙ内に場所打ち杭２０Ｃを打つために掘られる穴３０１の上下方向の長さよりも短く、また、穴３０１を掘る際に、旧地下部分１０Ｂや旧杭１０Ｃが穴３０１を掘る邪魔になることが無いか、少ない。したがって、特定範囲Ｙ外に１本の場所打ち杭２０Ｃを打つ作業は、特定範囲Ｙ内に１本の場所打ち杭２０Ｃを打つ作業にくらべて、格段に時間がかからない。したがって、特定範囲Ｙ外に打たれる場所打ち杭２０Ｃの数が一般に、特定範囲Ｙ内に打たれる場所打ち杭２０Ｃの数よりも遥かに多いことも相俟って、場所打ち杭２０Ｃを打つために必要となる時間の全体は、大幅に節約されることになる。
この実施形態では、特定範囲Ｙ外に打たれる複数の場所打ち杭２０Ｃの下端の高さ位置は、特定範囲Ｙ内に打たれる複数の場所打ち杭２０Ｃの下端の高さ位置と同じく揃っている。しかしこれは、特定範囲Ｙ内に打たれる各場所打ち杭２０Ｃの場合と同じ理由でこの限りではない。また、この実施形態では、特定範囲Ｙ外に打たれる複数の場所打ち杭２０Ｃの上端の高さ位置は、特定範囲Ｙ内に打たれる複数の場所打ち杭２０Ｃの上端の高さ位置と同じく揃っている。しかしこれは、特定範囲Ｙ内に打たれる各場所打ち杭２０Ｃの場合と同じ理由でこの限りではない。
【００３４】
このようにして、必要な場所打ち杭２０Ｃが、平面視した場合における対象範囲Ｘの全体に打たれる。
場所打ち杭２０Ｃが打たれたら、次に、新しいビルディングの地下構造物である地下部分２０Ｂが構築される（図２７）。
地下部分２０Ｂを構築するには例えば、構台４１０の上に乗せられた重機が利用される。この重機は例えば、クレーン、或いはクレーン車である。この実施形態では、重機は、クレーン車５４０であるものとする。クレーン車５４０により、例えば、図示せぬダンプカーによって構台４１０の上に運ばれた図示せぬ資材を地下空間Ｓの内部に降ろすことにより、地下部分２０Ｂは、地下空間Ｓの底から順に、上方に向けて構築されていく。地下部分２０Ｂは、柱、壁、床等、公知或いは周知の構造を備えており、また、必要に応じて複数フロアに分割されている。もちろん、地下空間Ｓには作業者が降りて作業を行っても良い。地下部分２０Ｂの底は、場所打ち杭２０Ｃの上端によって支持される。それにより、地下部分２０Ｂは、下方から場所打ち杭２０Ｃによって支持されることになる。
地下空間Ｓ内で地下部分２０Ｂが構築されていると、地下部分２０Ｂが、構台４１０の支持体４２０と干渉することがある。その場合には、地下部分２０Ｂと干渉する支持体を撤去して、撤去された直上の支持体４２０を地下部分２０Ｂに固定すれば良い。撤去された支持体４２０は、例えば、クレーン車５４０によって、構台４１０の上に引き上げることが可能であり、構台４１０の上に引き上げられた支持体４２０は、例えば図示せぬダンプカーによって、仮設テント２００外に搬出すれば良い。また、地下部分２０Ｂが構築されていくに連れて、アースアンカー４４０は、その下方のものから順に撤去されていく。
なお、構台４１０の支持体４２０の始末は、以下のように行っても良い。この場合の、支持体４２０の構成は、ここまで説明したものと若干異なるものとなる。この場合における支持体４２０には、鉛直方向に伸びる柱と、柱と柱の間を補強的に繋ぐ梁とにより構成される。まず、特定範囲Ｙに地表から場所打ち杭２０Ｃを打つ場合と同様に、地表から、柱を打込む。この作業は、特定範囲Ｙに場所打ち杭２０Ｃを打込む作業と同時に、或いはそれに前後して行われる。柱の下端は、少なくとも地下空間Ｓの底となるよりも深い場所にまで至るようにし、支持体４２０により構台を安定して支持できる深さまで至るようにする。例えば、支持体４２０は、特定範囲Ｙに打たれる場所打ち杭２０Ｃの下端とその下端が揃うようにする。このようにして設けた柱の上に構台４１０を設置する。その後、上述した如き、対象範囲Ｘを下方に掘り進め地下空間Ｓを形成する。地下空間Ｓを掘り進めて行くと、支持体４２０の一部である上述した柱がその上側から徐々に露出してくる。露出した柱の長さが長くなってくると、柱の強度に不安が生じる。そこで、露出した部分の柱に対して、適宜梁を固定していく。この作業を地下空間Ｓを掘り進めて行きながら適宜行い、柱には十分な数の梁が設けられる。結果として、地下空間Ｓに存在する構台４１０及び支持体４２０は、柱の下端が地下空間Ｓの底よりも下方に至っているという点を除けば、図２４、２５に示したものと同じになる。
この場合においても、上述したように、地下空間Ｓには、地下部分２０Ｂがその下方から上方に向けて構築されていく。この場合においては、地下部分２０Ｂと干渉する構台４１０の支持体４２０は撤去されない。構台の支持体４２０が存在していても、それに構わず地下部分２０Ｂを構築していく。地下部分は、非常に大雑把に言えば、鉄骨と打設され硬化されたコンクリート等でできている。支持体４２０は、鉄骨とは干渉しない位置に予め作られており、部分的にコンクリートの中に埋め込まれる。地下部分２０Ｂの中には、例えば、廊下、居室となる空間があり、支持体４２０の一部は地下部分２０Ｂの中に埋め込まれ、また支持体４２０の残部は、その空間内に露出することになる。そして、どこかのタイミングで、例えば、地下部分２０Ｂが完成した後の適当なタイミングで、支持体４２０のうち、地下部分２０Ｂに埋め込まれている部分はそのままに、地下部分２０Ｂ内の空間に露出している部分のみを撤去する。そうすると、地下部分２０Ｂの壁、天井等には、支持体４２０の柱や梁の断面が露出することになる。そのような露出した柱や梁の断面が美観的に問題なのであれば、その上から塗装を行ったり、壁紙を張る等すれば、美観の問題を解消することができる。このように構台４１０及び支持体４２０の始末を行うことも可能である。
以上のように作業を行い、地下空間Ｓ内に、地下部分２０Ｂが完成する（図２８）。この実施形態では、地下空間Ｓの形成開始から、ここまでの作業はすべて仮設テント２００内で行われる。
【００３５】
地下部分２０Ｂが完成したら、仮設テント２００を撤去する。また、矢板４３０と地下部分２０Ｂとの間の空間を埋め戻すことで、矢板４３０が不要になったのであれば、矢板４３０を撤去しても構わない。矢板４３０は残しても良い。仮設テント２００とともに、基礎レール１１０及び既製杭１２０をも撤去しても良い。
仮設テント２００等の撤去は、公知或いは周知技術によれば良い。
仮設テント２００、及びその他の不要なものを撤去したら、構造物の地上部分（図示せず）を構築する。構造物の地上部分は、従来工法と同様の工法にて構築することが可能である。
地上部分は、例えば、仮設テント２００の撤去に前後して地下部分２０Ｂの上に構築された、タワークレーン用の土台２０Ｄの上に設けられたタワークレーン５５０を用いてそれを行えば良い。タワークレーン５５０はマストクライミングタイプでも良いが、フロアクライミングタイプでももちろん構わない。地上部分は、上方に向かって伸びていき、やがて完成する。
地下部分と地上部分とが完成することにより、新しいビルディングが完成する。これにより、ビルディングの建て替えが終了する。
【符号の説明】
【００３６】
１０  旧構造物
１０Ａ  旧地上部分
１０Ｂ  旧地下部分
１０Ｃ  旧杭
２０Ｂ  地下部分
２０Ｃ  場所打ち杭
２０Ｄ  土台
１１０  基礎レール
１２０  杭
１２１  杭本体
１２１Ａ  アンカー体
１２２  補正材
１２２Ａ  筒部
１２２Ａ１  取付溝
１２２Ｂ  取付部
１２３Ａ  ボルト
１２３Ｂ  ナット
１２３Ｃ  ワッシャー
２００  仮設テント
２１０  分割テント
２２０  骨材
２２１  柱
２２２  梁
２３０  シート
２４０  シート
３００  杭打機
３０１  穴
４１０  構台
４２０  支持体
４３０  矢板
４４０  アースアンカー
５１０  ブルドーザ
５２０  排土機
５３０  ダンプカー
５４０  クレーン車
５５０  タワークレーン
Ｓ  地下空間
Ｘ  対象範囲
Ｙ  特定範囲
【図１】
2019085725.tif 000003
【図２】
2019085725.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
2019085725.tif 000010
【図９】
2019085725.tif 000011
【図１０】
2019085725.tif 000012
【図１１】
2019085725.tif 000013
【図１２】
2019085725.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
2019085725.tif 000016
【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
2019085725.tif 000031
【図３０】
2019085725.tif 000032
【図３１】
2019085725.tif 000033
【手続補正書】
【提出日】平成30年6月18日(2018.6.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】
地下に構造体を有する構造物を建築するに先立って、場所打ち杭を地盤に打込むための場所打ち杭工法であって、
平面視した場合に前記構造体が設けられる範囲である対象範囲のうち、後に平面視した場合にその上で作業を行うための台であり、その下方から支持体によって支持される構台が設けられる範囲である特定範囲に、その上端が前記構造体の下端に対応した高さとなるようにして、地表から複数の場所打ち杭を打込む第１杭打ち過程と、
前記第１杭打ち過程が終わった後に、前記構台を構築する構台構築過程と、
前記第１杭打ち過程が終わった後に、前記対象範囲を掘ることで、その底の深さが前記第１杭打ち過程で打ち込まれた前記場所打ち杭の上端に対応する空間である地下空間を形成するとともに、前記地下空間を形成したことにより生じた土砂を除去する、地下空間形成過程と、
前記地下空間形成過程により現れた前記地下空間の底から、前記対象範囲のうちの前記特定範囲以外の部分に、複数の場所打ち杭を打込む第２杭打ち過程と、
を含んでなる、場所打ち杭工法。