(57)【要約】【課題】所望のビーム幅や指向性を実現可能なアレーアンテナを提供する。【解決手段】アレーアンテナは、互いに隣接し、夫々一の方向に沿って延びるとともに、夫々複数の放射素子部（１３ａ〜１３ｌ）を有する第１分岐線路部及び第２分岐線路部（１２ａ、１２ｂ）と、結合線路部（１１）と、を有する給電線路を備える。第１分岐線路部が有する複数の放射素子部は、第１分岐線路部の一方の側に配置されている。第２分岐線路部が有する複数の放射素子部は、第２分岐線路部の前記一方の側とは反対側に配置されている。第１分岐線路部及び第２分岐線路部と結合線路部との結合部（ｐ１）から、第１分岐線路部が有する複数の放射素子部のうち結合部に最も近い放射素子部までの距離が、結合部から、第２分岐線路部が有する複数の放射素子部のうち結合部に最も近い放射素子部までの距離よりも、電気的長さで（２ｎ−１）λ／２長い（λは波長、ｎは自然数）。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに隣接し、夫々一の方向に沿って延びるとともに、夫々複数の放射素子部を有する第１分岐線路部及び第２分岐線路部と、前記第１分岐線路部及び前記第２分岐線路部を結合する結合線路部と、を有する給電線路を備え、
前記第１分岐線路部が有する複数の放射素子部は、前記第１分岐線路部の一方の側に配置されており、
前記第２分岐線路部が有する複数の放射素子部は、前記第２分岐線路部の前記一方の側とは反対側に配置されており、
前記第１分岐線路部及び前記第２分岐線路部と前記結合線路部との結合部から、前記第１分岐線路部が有する複数の放射素子部のうち前記結合部に最も近い放射素子部までの距離が、前記結合部から、前記第２分岐線路部が有する複数の放射素子部のうち前記結合部に最も近い放射素子部までの距離よりも、電気的長さで（２ｎ−１）λ／２長い（λは波長、ｎは自然数）
ことを特徴とするアレーアンテナ。
【請求項２】
前記第１分岐線路部及び前記第２分岐線路部各々の前記結合部とは反対側を互いに接続する接続部を備えることを特徴とする請求項１に記載のアレーアンテナ。
【請求項３】
前記接続部にλ／４短絡スタブと同等の機能を有するスタブを備えることを特徴とする請求項２に記載のアレーアンテナ。
【請求項４】
前記結合線路部は、インピーダンス整合用のスタブを有することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のアレーアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アレーアンテナの技術分野に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種のアンテナとして、例えば直線状に延びた給電ストリップ線路と、該線路から垂直に突出した複数の放射アンテナ素子とを有する平面アレーアンテナが提案されている（特許文献１参照）。尚、主アンテナのメインローブ方向に直交する同一平面上に所定間隔離れて配置された２個の素子アンテナにより補助アンテナを構成し、該素子アンテナからの高周波信号を受信対象周波数において同振幅且つ逆相で合成する技術が提案されている（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１１１３３０号公報
【特許文献２】特開２０１５−０１０８２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
この種のアンテナでは、ビーム幅や指向性がアンテナの性能を示す指標として用いられる。しかしながら、特許文献１及び２に記載の技術では、ビーム幅や指向性が、所望のビーム幅や指向性となるようにアンテナを設計することが難しいという技術的問題点がある。
【０００５】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、所望のビーム幅や指向性を比較的容易に実現することができるアレーアンテナを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様に係るアレーアンテナは、互いに隣接し、夫々一の方向に沿って延びるとともに、夫々複数の放射素子部を有する第１分岐線路部及び第２分岐線路部と、前記第１分岐線路部及び前記第２分岐線路部を結合する結合線路部と、を有する給電線路を備え、前記第１分岐線路部が有する複数の放射素子部は、前記第１分岐線路部の一方の側に配置されており、前記第２分岐線路部が有する複数の放射素子部は、前記第２分岐線路部の前記一方の側とは反対側に配置されており、前記第１分岐線路部及び前記第２分岐線路部と前記結合線路部との結合部から、前記第１分岐線路部が有する複数の放射素子部のうち前記結合部に最も近い放射素子部までの距離が、前記結合部から、前記第２分岐線路部が有する複数の放射素子部のうち前記結合部に最も近い放射素子部までの距離よりも、電気的長さで（２ｎ−１）λ／２長い（λは波長、ｎは自然数）というものである。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】第１実施形態に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【図２】第１実施形態に係るアレーアンテナの特性の一例を示す特性図である。
【図３】第１実施形態の変形例に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【図４】第２実施形態に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【図５】第２実施形態に係るアレーアンテナの特性の一例を示す特性図である。
【図６】第３実施形態に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【図７】第４実施形態に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【図８】第２乃至第４実施形態各々に係るアレーアンテナの特性の一例を示す特性図である。
【図９】第５実施形態に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【図１０】第５実施形態に係るアレーアンテナの特性の一例を示す特性図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
実施形態に係るアレーアンテナを図面に基づいて説明する。
【０００９】
＜第１実施形態＞
第１実施形態に係るアレーアンテナについて図１及び図２を参照して説明する。
【００１０】
（構成）
第１実施形態に係るアレーアンテナの概要について図１を参照して説明する。図１は、第１実施形態に係るアレーアンテナを示す平面図である。尚、誘電体基板及び地板については図示を省略している。図３、４、６、７及び９についても同様。
【００１１】
図１においてアレーアンテナ１は、水平偏波用のアレーアンテナである。アレーアンテナ１は、互いに隣接して一の方向（ここでは、紙面の上下方向）に延びる分岐線路部１２ａ及び１２ｂと、分岐線路部１２ａ及び１２ｂを結合する結合線路部１１とを備える。結合線路部１１並びに分岐線路部１２ａ及び１２ｂは、アレーアンテナ１の給電線路を構成する。尚、本実施形態では、「互いに隣接する分岐線路部１２ａ及び１２ｂ」は、「間に他の給電線路（又は、分岐線路部）を介在させることなく隣り合っている分岐線路部１２ａ及び１２ｂ」を意味していることが好ましい。
【００１２】
分岐線路部１２ａは、上記一の方向と交わる方向、且つ、分岐線路部１２ｂとは反対側に枝状に突出した複数の放射素子部１３ａ、１３ｂ、１３ｃ、１３ｄ、１３ｅ及び１３ｆを有する。同様に、分岐線路部１２ｂは、上記一の方向と交わる方向、且つ、分岐線路部１２ａとは反対側に枝状に突出した複数の放射素子部１３ｇ、１３ｈ、１３ｉ、１３ｊ、１３ｋ及び１３ｌを有する。本実施形態では特に、アレーアンテナ１は、分岐線路部１２ａ及び１２ｂと結合線路部１１との結合部ｐ１から放射素子部１３ｆまでの距離が、結合部ｐ１から放射素子部１３ｌまでの距離よりも、電気的長さで（２ｎ−１）λ／２長くなるように構成されている（ｎは自然数）。尚、「電気的長さ」は、電気的な位相変化量に基づく長さであり、位相が３６０°変化する長さを１波長相当とする。
【００１３】
分岐線路部１２ａ及び１２ｂ各々では、結合部ｐ１から反射端に向かう電力（以降、適宜“進行波”と称する）と、該反射端から結合部ｐ１に向かう電力（以降、適宜“反射波”と称する）とにより定在波が生じる。放射素子部１３ａ、１３ｂ、１３ｃ、１３ｄ、１３ｅ及び１３ｆ各々は、分岐線路部１２ａに生じた定在波の節に相当する部分に配置されている。同様に、放射素子部１３ｇ、１３ｈ、１３ｉ、１３ｊ、１３ｋ及び１３ｌ各々は、分岐線路部１２ｂに生じた定在波の節に相当する部分に配置されている。
【００１４】
結合線路部１１に入力された電力の一部は、分岐線路部１２ａを介して、放射素子部１３ａ、１３ｂ、１３ｃ、１３ｄ、１３ｅ及び１３ｆ各々に順次結合して放射される（即ち、各放射素子部から電波が放射される）。また、結合線路部１１に入力された電力の他の部分は、分岐線路部１２ｂを介して、放射素子部１３ｇ、１３ｈ、１３ｉ、１３ｊ、１３ｋ及び１３ｌ各々に順次結合して放射される。
【００１５】
（アレーアンテナのビーム幅）
例えば特許文献１に記載されているようなタイプのアレーアンテナは、誘電体基板上に形成された、直線状に延びる給電線路と、該給電線路に直接接続されて枝状に突出した複数の放射素子部とにより構成される。アレーアンテナのビーム幅は、アレーアンテナの左右の放射素子部間の幅（例えば、給電線路の一方の側に突出した放射素子部の中心と、給電線路の一方の側とは反対側に突出した放射素子部の中心との間の距離）によって変化する。具体的には、上記放射素子部間の幅が広くなるほど、ビーム幅が絞られる（即ち、指向性が向上する）。他方、上記放射素子部間の幅が狭くなるほど、ビーム幅は広くなる（即ち、指向性が低下する）。
【００１６】
ところで、媒質（誘電体）中の電磁波の伝搬速度は、その媒質の誘電率及び透磁率によって決まる。誘電体の比透磁率はほぼ１のため、誘電体基板上に形成される放射素子部のサイズは、主に誘電体基板の誘電率に応じて決定される。このため、誘電体基板の誘電率を変更すれば放射素子部のサイズを変更することができる。つまり、誘電体基板の誘電率を変更すれば、上記放射素子部間の幅を変更して、ビーム幅を変更することができる。
【００１７】
しかしながら、誘電体基板は、例えば誘電率、損失等の電気的性能や、例えば強度、熱膨張率等の機械的性能等を満たす必要があるため、その材料や配合比を変更することは容易ではなく、所望のビーム幅となるように誘電体基板の誘電率を変更することは困難である。従って、所望のビーム幅となるように放射素子部のサイズを変更することも困難である。
【００１８】
当該アレーアンテナ１は、給電線路の一部として分岐線路部１２ａ及び１２ｂを備えている。このため、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ間の距離を変更すれば、放射素子部１３ａ乃至１３ｌのサイズを変更することなく（即ち、誘電体基板の誘電率を変更することなく）、上記放射素子部間の幅を変更することができる。
【００１９】
（アレーアンテナの特性）
次に、アレーアンテナ１の特性について図２を参照して説明する。図２は、第１実施形態に係るアレーアンテナの特性の一例を示す特性図である。図２の実線は、アレーアンテナ１の特性（ここでは、水平面指向性）を示している。図２の点線は、給電線路が分岐線路部を有していない比較例に係るアレーアンテナ（例えば特許文献１に記載されたタイプのアレーアンテナ）の特性を示している。
【００２０】
図２において、０度付近では、アレーアンテナ１の利得（実線参照）が、比較例に係るアレーアンテナの利得（点線参照）よりも大きくなっている。他方で、角度が比較的大きい領域では、アレーアンテナ１の利得が、比較例に係るアレーアンテナの利得よりも著しく小さくなっている。つまり、アレーアンテナ１は、比較例に係るアレーアンテナと比べて、ビーム幅が絞られている、或いは、指向性が向上していると言える。
【００２１】
尚、図２において、実線により示されるアレーアンテナ１の特性が左右非対称であるのは、左右の放射素子部が上下にオフセットしていることに加え、左右の励振分布に差が生じているためと考えられる。
【００２２】
（技術的効果）
アレーアンテナ１によれば、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ間の距離を変更することにより、放射素子部１３ａ乃至１３ｌのサイズを変更することなく、所望のビーム幅や指向性を実現することができる。
【００２３】
アレーアンテナは、例えば車載レーダに使用されることがある。レーダが車両に搭載される場合、例えばエンブレムやバンパー、その他樹脂カバーの裏側等に配置されることが多い。ここで、電磁波の樹脂材の透過特性はその偏波により異なる。具体的には、樹脂材の傾きが比較的小さい場合（即ち、樹脂材が大地に対して垂直に近い角度で立っている場合）、垂直偏波に比べて、水平偏波の方が水平面における広角方向の透過減衰が小さいことが知られている。他方で、水平偏波用のアレーアンテナは、電磁波を横方向へ放射しやすく、これが原因となって指向性パターンに乱れが生じるという課題がある。
【００２４】
しかしながら、アレーアンテナ１は、水平偏波用のアレーアンテナでありながら、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ間の距離を変更することによって、所望のビーム幅を実現し、横方向への電磁波の放射を抑えることによって指向性パターンの乱れを改善することができる。このため、アレーアンテナ１によれば、車載レーダ前面にある樹脂材の透過特性に優れる水平偏波を用いた車載レーダを実現することができる。
【００２５】
＜変形例＞
上述した第１実施形態に係るアレーアンテナ１の変形例について図３を参照して説明する。図３は、第１実施形態の変形例に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【００２６】
図３（ａ）において、アレーアンテナ１´は、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ各々の反射端から、電気的な長さでλ／４に相当する部分１４ａ、１４ｂの幅が、他の部分の幅よりも広くなるように形成されている。このように構成すれば、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ各々の反射端から放射される電力量を抑制することができる。
【００２７】
更に、図３（ｂ）に示すように、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ各々の長さが同じになる（或いは、反射端の位置が同じになる）ように形成されてもよい。
【００２８】
＜第２実施形態＞
アレーアンテナに係る第２実施形態について、図４及び図５を参照して説明する。第２実施形態では、アレーアンテナの形状が一部異なる以外は、上述した第１実施形態と同様である。よって、第２実施形態について、第１実施形態と重複する説明を省略するとともに、図面上における共通箇所には同一符号を付して示し、基本的に異なる点についてのみ、図４及び図５を参照して説明する。
【００２９】
（構成）
第２実施形態に係るアレーアンテナの概要について図４を参照して説明する。図４は、第２実施形態に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【００３０】
図４において、アレーアンテナ２は、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ各々の結合部ｐ１とは反対側を接続する接続線路部１５を備える。結合線路部１１、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ並びに接続線路部１５は、アレーアンテナ２の給電線路を構成する。
【００３１】
第１実施形態に係るアレーアンテナ１では、進行波と反射波とにより生じた定在波の節に相当する部分に各放射素子部が配置されている。本実施形態に係るアレーアンテナ２では、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ並びに接続線路部１５を、右回りに進む電力に係る波と、左回りに進む電力に係る波とにより生じた定在波の節に相当する部分に、各放射素子部が配置されている。尚、以降、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ並びに接続線路部１５を、適宜、「環状線路部（１２ａ、１２ｂ、１５）」と表記する。
【００３２】
（アレーアンテナの特性）
次に、アレーアンテナ２の特性について図５を参照して説明する。図５は、第２実施形態に係るアレーアンテナの特性の一例を示す特性図である。図５の実線は、アレーアンテナ２の特性（ここでは、水平面指向性）を示している。図５の点線は、アレーアンテナ１の特性を示している。
【００３３】
アレーアンテナ２（実線参照）では、アレーアンテナ１（点線参照）に比べて、水平面指向性の左右非対称性が改善されている。これは、左右の給電線が環状に接続されたことによって、左右の励振分布の差が改善されたものと考えられる。
【００３４】
（技術的効果）
アレーアンテナ２においても、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ間の距離を変更することにより（言い換えれば、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ並びに接続線路部１５により形成される長円形の扁平度を変更することにより）、放射素子部１３ａ乃至１３ｌのサイズを変更することなく、所望のビーム幅や指向性を実現することができる。
【００３５】
＜第３実施形態＞
アレーアンテナに係る第３実施形態について、図６を参照して説明する。第３実施形態では、アレーアンテナの形状が一部異なる以外は、上述した第２実施形態と同様である。よって、第３実施形態について、第２実施形態と重複する説明を省略するとともに、図面上における共通箇所には同一符号を付して示し、基本的に異なる点についてのみ、図６を参照して説明する。
【００３６】
（構成）
第３実施形態に係るアレーアンテナの概要について図６を参照して説明する。図６は、第３実施形態に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【００３７】
図６において、アレーアンテナ３は、接続線路部１５に接続された、λ／４短絡（ショート）スタブと同等の機能を有するスタブ１６を備える。スタブ１６は、ビア（スルーホール）を用いて地板との間で短絡されたスタブであっても、ビアを用いないで短絡スタブと同等に機能するスタブであってもよい。図６では、Ｔ型スタブを、λ／４短絡スタブと同等の機能を有するスタブ１６の一例として描画している。このＴ型スタブは接続線路部１５から電気的長さがλ／４の線路が延びており、その先には線路接続部が等価的に短絡となるサイズのランドが接続されている。しかしながら、スタブ１６は、Ｔ型スタブに限らず、既存の各種態様を適用可能である。ただし、アレーアンテナ３の製造の観点からは、スタブ１６は、ビアレスのスタブであることが望ましい。
【００３８】
（技術的効果）
接続線路部１５等の給電線路の屈曲部では、電力の不要な放射が生じやすい。この電力の不要な放射は、屈曲部の曲率半径が小さいほど顕著になり、指向性を乱す原因になる。アレーアンテナ３によれば、スタブ１６を接続線路部１５に接続することにより、接続線路部１５からの電力の不要な放射を抑制することができる。
【００３９】
＜第４実施形態＞
アレーアンテナに係る第４実施形態について、図７及び図８を参照して説明する。第４実施形態では、アレーアンテナの形状が一部異なる以外は、上述した第３実施形態と同様である。よって、第４実施形態について、第３実施形態と重複する説明を省略するとともに、図面上における共通箇所には同一符号を付して示し、基本的に異なる点についてのみ、図７及び図８を参照して説明する。
【００４０】
（構成）
第４実施形態に係るアレーアンテナの概要について図７を参照して説明する。図７は、第４実施形態に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【００４１】
図７において、アレーアンテナ４は、結合線路部１１に接続されたインピーダンス整合用のスタブ１７を備える。尚、インピーダンスの整合方法には、既存の各種態様を適用可能であるので、その詳細についての説明は省略する。また、スタブ１７の配置位置及びサイズは、アレーアンテナ４のインピーダンスに応じて変化する。
【００４２】
（技術的効果）
アレーアンテナ２、３及び４各々の環状線路部（１２ａ、１２ｂ、１５）によるアレーアンテナへの影響について図８を参照して説明する。図８は、第２乃至第４実施形態各々に係るアレーアンテナの特性の一例を示す特性図である。図８の上段は、スミスチャートである。図８の下段は、周波数とリターンロス（反射係数）との関係を示すグラフである。図８（ａ）は、第２実施形態に係るアレーアンテナ２のスミスチャート、及び、周波数とリターンロスとの関係を示すグラフである。図８（ｂ）は、第３実施形態に係るアレーアンテナ３のスミスチャート、及び、周波数とリターンロスとの関係を示すグラフである。図８（ｃ）は、第４実施形態に係るアレーアンテナ４のスミスチャート、及び、周波数とリターンロスとの関係を示すグラフである。
【００４３】
アレーアンテナ２は環状線路部（１２ａ、１２ｂ、１５）によって主にリアクタンス成分が変化して、インピーダンスにズレが生じ、図８（ａ）に示すように、リターンロスが小さくなる周波数が、所望の周波数（ここでは、７６．５ＧＨｚ（ギガヘルツ））からずれてしまう。スタブ１６はアレーアンテナ３の環状線路部（１２ａ、１２ｂ、１５）のリアクタンスを変化させるものではないため、スタブ１６を備えるアレーアンテナ３でも、図８（ｂ）に示すように、リターンロスが小さくなる周波数は所望の周波数からずれたままである。
【００４４】
インピーダンス整合用のスタブ１７を備えるアレーアンテナ４では、環状線路部（１２ａ、１２ｂ、１５）に起因するインピーダンスのズレが解消され、図８（ｃ）に示すように、所望の周波数でのリターンロスを小さくすることができる。
【００４５】
尚、第１実施形態に係るアレーアンテナ１にも、インピーダンス整合用のスタブ１７が設けられていてもよい。
【００４６】
＜第５実施形態＞
アレーアンテナに係る第５実施形態について、図９及び図１０を参照して説明する。第５実施形態では、アレーアンテナの形状が一部異なる以外は、上述した第１実施形態と同様である。よって、第５実施形態について、第１実施形態と重複する説明を省略するとともに、図面上における共通箇所には同一符号を付して示し、基本的に異なる点についてのみ、図９及び図１０を参照して説明する。
【００４７】
（構成）
第５実施形態に係るアレーアンテナの概要について図９を参照して説明する。図９は、第５実施形態に係るアレーアンテナを示す平面図である。
【００４８】
図９（ａ）において、アレーアンテナ５の分岐線路部１２ａは、一の方向（ここでは、紙面の上下方向）と交わる方向、且つ、分岐線路部１２ｂ側に枝状に突出した複数の放射素子部を有する。同様に、分岐線路部１２ｂは、上記一の方向と交わる方向、且つ、分岐線路部１２ａ側に枝状に突出した複数の放射素子部を有する。
【００４９】
アレーアンテナ５において、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ各々の反射端は、その他の部分に比べて幅広に形成されているが、反射端の形状は、これに限定されない。また、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ各々の結合部ｐ１とは反対側が、図９（ｂ）に示すように、接続線路部１５により接続されていてもよい。図９（ｂ）に示すアレーアンテナ５´は、スタブ１６を備えているが、スタブ１６が備えられていなくてもよい。また、アレーアンテナ５´は、インピーダンス整合用のスタブを備えていてもよい。
【００５０】
（アレーアンテナの特性）
次に、アレーアンテナ５の特性について図１０を参照して説明する。図１０は、第５実施形態に係るアレーアンテナの特性の一例を示す特性図である。図１０の実線は、アレーアンテナ５の特性（ここでは、水平面指向性）を示している。図１０の点線は、給電線路が分岐線路部を有していない比較例に係るアレーアンテナ（例えば特許文献１に記載されたタイプのアレーアンテナ）の特性を示している。
【００５１】
図１０において、０度付近では、アレーアンテナ５の利得（実線参照）は、比較例に係るアレーアンテナの利得（点線参照）よりも小さくなっている。他方で、角度が比較的大きい領域では、アレーアンテナ５の利得が、比較例に係るアレーアンテナの利得よりも大きくなっている。つまり、アレーアンテナ５は、比較例に係るアレーアンテナと比べて、ビーム幅が広いと言える。
【００５２】
（技術的効果）
アレーアンテナ５及び５´によれば、分岐線路部１２ａ及び１２ｂ間の距離を変更することにより、放射素子部のサイズを変更することなく、所望のビーム幅や指向性を実現することができる。
【００５３】
以上に説明した実施形態及び変形例から導き出される発明の各種態様を以下に説明する。
【００５４】
発明の一態様に係るアレーアンテナは、互いに隣接し、夫々一の方向に沿って延びるとともに、夫々複数の放射素子部を有する第１分岐線路部及び第２分岐線路部と、前記第１分岐線路部及び前記第２分岐線路部を結合する結合線路部と、を有する給電線路を備え、前記第１分岐線路部が有する複数の放射素子部は、前記第１分岐線路部の一方の側に配置されており、前記第２分岐線路部が有する複数の放射素子部は、前記第２分岐線路部の前記一方の側とは反対側に配置されており、前記第１分岐線路部及び前記第２分岐線路部と前記結合線路部との結合部から、前記第１分岐線路部が有する複数の放射素子部のうち前記結合部に最も近い放射素子部までの距離が、前記結合部から、前記第２分岐線路部が有する複数の放射素子部のうち前記結合部に最も近い放射素子部までの距離よりも、電気的長さで（２ｎ−１）λ／２長い（λは波長、ｎは自然数）というものである。上述の実施形態においては、分岐線路部１２ａ及び１２ｂが第１及び第２分岐線路部の一例に相当し、結合線路部１１が結合線路部の一例に相当する。
【００５５】
アレーアンテナのビーム幅や指向性は、給電線路が延びる方向に交わる方向における放射素子部間の幅に依存する。放射素子部間の幅を変更する方法として、放射素子部のサイズを変更することが考えられる。しかしながら、放射素子部のサイズを変更するためには、アレーアンテナが配設される誘電体基板の材料や配合比等を変更して誘電率を変える必要があり現実的ではない。
【００５６】
当該アレーアンテナは、給電線路部の一部として、互いに隣接し、夫々一の方向に沿って延びる第１分岐線路部及び第２分岐線路部を備えている。第１分岐線路部及び第２分岐線路部間の距離は、任意に変更することが可能である。このため、当該アレーアンテナによれば、第１分岐線路部及び第２分岐線路部間の距離を変更することによって、放射素子部のサイズを変更することなく、放射素子部間の幅を任意に変更することができる。従って、当該アレーアンテナによれば、所望のビーム幅や指向性を比較的容易に実現することができる。
【００５７】
当該アレーアンテナの一態様は、前記第１分岐線路部及び前記第２分岐線路部各々の前記結合部とは反対側を互いに接続する接続部を備えるというものである。上述の実施形態においては、接続線路部１５が接続部の一例に相当する。この態様によれば、例えばアレーアンテナに係る水平面指向性の左右対称性を改善することができる。
【００５８】
この態様では、前記接続部にλ／４短絡スタブと同等の機能のスタブを備えていてよい。このように構成すれば、接続部からの電力の不要な放射を抑制することができる。上述の実施形態においては、スタブ１６がλ／４短絡スタブと同等の機能のスタブの一例に相当する。
【００５９】
当該アレーアンテナの他の態様は、前記結合線路部は、インピーダンス整合用のスタブを有するというものである。上述の実施形態においては、スタブ１７がインピーダンス整合用のスタブの一例に相当する。この態様によれば、アレーアンテナに係るインピーダンスを容易に整合することができる。
【００６０】
本発明は、上述した実施形態に限られるものではなく、特許請求の範囲及び明細書全体から読み取れる発明の要旨或いは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴うアレーアンテナもまた本発明の技術的範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００６１】
１、１´、１´´、２、３、４、５、５´…アレーアンテナ、１１…結合線路部、１２ａ、１２ｂ…分岐線路部、１３ａ、１３ｂ、１３ｃ、１３ｄ、１３ｅ、１３ｆ、１３ｇ、１３ｈ、１３ｉ、１３ｊ、１３ｋ、１３ｌ…放射素子部、１５…接続線路部、１６…λ／４短絡スタブと同等の機能を有するスタブ、１７…インピーダンス整合用のスタブ、ｐ１…結合部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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