(57)【要約】【課題】取付体を作業性良く基材に組み付けることのできる基材と取付体との組付け維持構造を提供する。【解決手段】基材１０と、基材１０に組み付けられる取付体３０と、基材１０と取付体３０との組付け状態を維持する維持部材４０と、からなる。基材１０は、貫通孔１４と、取付体３０が取り付けられる被取付部１６と、を有し、取付体３０は、本体３１と、基材１０の被取付部１６に取り付けられる取付部３２と、基材１０の貫通孔１４に挿通される係止部３３と、を有する。貫通孔１４は通過した係止部３３を被取付部１６側に移動可能とする移動空間１５が連通形成されており、取付体３０の係止部３３は移動して移動空間１５の周縁に係止する。維持部材４０は、基材１０の貫通孔１４に固定されて、取付体３０の係止部３３が基材１０の移動空間１５から貫通孔１４へと移動するのを防止する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材と、該基材に組み付けられる取付体と、前記基材と前記取付体との組付け状態を維持する維持部材と、からなり、
前記基材は、表裏に貫通する貫通孔と、前記取付体が取り付けられる被取付部と、を有し、
前記取付体は、本体と、前記基材の被取付部に取り付けられる取付部と、前記基材の貫通孔に挿通されて係止する係止部と、を有し、前記取付部が前記基材の被取付部に取り付けられた状態で、前記貫通孔と前記被取付部との並び方向に移動可能であるとともに、前記係止部が前記貫通孔に対して近接離間可能であり、
前記基材の貫通孔は、前記取付体の係止部が通過可能であるとともに、通過した前記係止部を前記被取付部側または反前記被取付部側に移動可能とする移動空間が連通形成されており、
前記取付体の係止部は、前記基材の移動空間に移動した際に前記基材の裏面における前記移動空間の周縁に係止するよう形成され、
前記維持部材は、前記基材の貫通孔に固定されて、前記取付体の係止部が前記基材の移動空間から前記貫通孔へと移動するのを防止する
ことを特徴とする基材と取付体との組付け維持構造。
【請求項２】
前記基材の被取付部は、表裏に貫通し、前記基材の貫通孔に向けて延びる長孔状に形成され、
前記取付体の取付部は、前記本体から延出する軸部と、該軸部の先端側に設けられ前記基材の裏面における被取付部の周縁に掛合する掛合部と、から構成されていることを特徴とする請求項１に記載の基材と取付体との組付け維持構造。
【請求項３】
前記取付部の掛合部は、幅が前記基材の被取付部の長手方向より短く、短手方向より長く形成された幅広部からなることを特徴とする請求項２に記載の基材と取付体との組付け維持構造。
【請求項４】
前記維持部材は、前記基材の貫通孔に挿入される貫通孔挿入部と、前記取付体の係止部に当接する当接部と、を有することを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれかに記載の基材と取付体との組付け維持構造。
【請求項５】
前記維持部材は、前記移動空間内に挿入される移動空間挿入部を備えたことを特徴とする請求項４に記載の基材と取付体との組付け維持構造。
【請求項６】
前記維持部材は、更に、前記貫通孔の周縁に嵌合する対向する一対の嵌合部と、該一対の嵌合部間に設けられた、該両嵌合部を近接可能な近接空間と、該近接空間に挿入されて、前記両嵌合部の間隔を保持する近接防止部と、を備えたことを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれかに記載の基材と取付体との組付け維持構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、住宅の壁面、床面等に固定される基材と、この基材に取り付けられる、給水給湯用のヘッダー等を固定するための取付体と、の組付け状態を維持する基材と取付体との組付け維持構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
給水管、給湯管の配管装置には複数の接続口を備えたヘッダー等が用いられており、このヘッダー等は固定具等の取付体を用いて住宅の壁面、床面等に設置されている。固定具等の取付体は、壁面、床面等の構造物に設置された基材に取り付けられている。この種の、基材に取付体を取り付ける装置として特許文献１に記載の管状体の保持装置が知られている。
【０００３】
特許文献１の管状体の保持装置は、基材である架台と、この上面に固定される取付体である止具との間で管状体を挟み込んで保持する構成であり、止具は、逆Ｕ字状の本体部の一端部に抜止部が形成され、他端部に架台の上面に固定される固定部が設けられている。架台には、止具の抜止部が挿入される挿入孔と挿入後に抜止部が係止される係止孔とが連通して設けられている。
【０００４】
この保持装置により管状体を取り付けるときは、止具の本体部に管状体を挿入し、止具の抜止部を架台の挿入孔に挿入してから係止孔に係止させた後、抜止部を中心に止具と管状体とを一体に旋回させて架台と止具とで管状体を挟み込む。そして、止具の固定部に設けられたビス挿通孔に固定ビスを挿通して架台の上板に設けられた雌ねじに螺着させることにより、管状体は保持される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平９−１１２７５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１の止具は、一端側は架台の挿入孔及び係止孔に挿入し係止させることはできるものの、その後に他端側を固定する際には、固定ビスを止具のビス挿通孔に挿通し、ドライバ等の工具を回して架台の上板の雌ねじに締め付けなければならない。このため、その作業が大変面倒であった。
【０００７】
そこで、本発明は、取付体を作業性良く基材に組み付けることのできる基材と取付体との組付け維持構造の提供を課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１の基材と取付体との組付け維持構造は、基材と、該基材に組み付けられる取付体と、前記基材と前記取付体との組付け状態を維持する維持部材と、からなり、
前記基材は、表裏に貫通する貫通孔と、前記取付体が取り付けられる被取付部と、を有し、
前記取付体は、本体と、前記基材の被取付部に取り付けられる取付部と、前記基材の貫通孔に挿通されて係止する係止部と、を有し、前記取付部が前記基材の被取付部に取り付けられた状態で、前記貫通孔と前記被取付部との並び方向に移動可能であるとともに、前記係止部が前記貫通孔に対して近接離間可能であり、
前記基材の貫通孔は、前記取付体の係止部が通過可能であるとともに、通過した前記係止部を前記被取付部側または反前記被取付部側に移動可能とする移動空間が連通形成されており、
前記取付体の係止部は、前記基材の移動空間に移動した際に前記基材の裏面における前記移動空間の周縁に係止するよう形成され、
前記維持部材は、前記基材の貫通孔に固定されて、前記取付体の係止部が前記基材の移動空間から前記貫通孔へと移動するのを防止するものである。
【０００９】
請求項２の基材と取付体との組付け維持構造は、基材の被取付部が、表裏に貫通し、前記基材の貫通孔に向けて延びる長孔状に形成され、前記取付体の取付部が、前記本体から延出する軸部と、該軸部の先端側に設けられ前記基材の裏面における被取付部の周縁に掛合する掛合部と、から構成されている。
請求項３の基材と取付体との組付け維持構造は、取付部の掛合部が、幅が前記基材の被取付部の長手方向より短く、短手方向より長く形成された幅広部からなる。
【００１０】
請求項４の基材と取付体との組付け維持構造は、維持部材が、前記基材の貫通孔に挿入される貫通孔挿入部と、前記取付体の係止部に当接する当接部と、を有している。
請求項５の基材と取付体との組付け維持構造は、維持部材が、移動空間内に挿入される移動空間挿入部を備えている。
【００１１】
請求項６の基材と取付体との組付け維持構造は、維持部材が、更に、前記貫通孔の周縁に嵌合する対向する一対の嵌合部と、該一対の嵌合部間に設けられた、該両嵌合部を近接可能な近接空間と、該近接空間に挿入されて、前記両嵌合部の間隔を保持する近接防止部と、を備えている。
【発明の効果】
【００１２】
本発明は、取付体を基材に組み付けるときは、取付体の取付部を基材の被取付部に挿入してから、取付体の係止部を基材の貫通孔に挿入し移動空間に移動させて係止させ、空いた貫通孔内に維持部材を挿入て固定するだけの操作で、係止部が貫通孔側に戻って抜脱するのを防止して取付体を基材に安定して確実に組み付けることができる。したがって、取付体を基材に作業性良く組み付けることができる。
【００１３】
更に、基材の被取付部が長孔状をなし、取付体の取付部が、本体から延出する軸部と、基材の裏面における被取付部の周縁に掛合する掛合部と、から構成されている場合は、簡易な構成で、取付体の取付部を基材の被取付部に取り付け、係止させることができる。
【００１４】
そして、取付体の取付部の掛合部は、その幅が基材の被取付部の長手方向より短く、短手方向より長く形成された幅広部からなる場合は、取付体の取付部を基材の被取付部に挿入し本体の姿勢を変位させることにより、基材の正面側から取付体の取付部を被取付部に挿入し取り付けることができる。
【００１５】
加えて、維持部材が、貫通孔の周縁に嵌合する一対の嵌合部を近接可能な近接空間と、近接空間に挿入されて両嵌合部の間隔を保持する近接防止部と、を備えた場合は、維持部材が貫通孔から脱落するのを確実に防止し、維持部材を確実に保持固定させることができ、もって、取付体を安定して確実に基材に組み付けることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第一実施形態の基材と取付体との組付け維持構造を示す斜視図である。
【図２】図１の基材を示し、(a)は斜視図、(b)は平面図、(c)は左側面図、(d)は正面図である。
【図３】図１の取付体を示し、(a)は平面図、(b)は斜視図、(c)は左側面図、(d)は正面図である。
【図４】図１の維持部材を示し、(a)は斜視図、(b)は(c)のＡ−Ａ切断線による断面図、(c)は平面図、(d)は正面図、(e)は右側面図である。
【図５】図１の基材に取付体を組み付ける手順を説明する説明図である。
【図６】図１の基材に取付体を組み付けた状態を示し、(a)は斜視図、(b)は(d)のＢ−Ｂ切断線による断面図、(c)は(d)のＣ−Ｃ切断線による断面図、(d)は正面図である。
【図７】図１の組付け構造によりヘッダーを設置する方法を説明する説明図である。
【図８】第二実施形態の基材と取付体との組付け維持構造を示す分解斜視図である。
【図９】図８の第２基材を示し、(a)は平面図、(b)は斜視図、(c)は正面図、(d)は右側面図である。
【図１０】図８の第２基材に取付体を組み付ける方法を示す斜視図である。
【図１１】図８の第１基材に第２基材及び取付体を組み付けた状態を示す側面図である。
【図１２】図１と別の基材を示す斜視図である。
【図１３】図１と更に別の基材を示す斜視図である。
【図１４】図１３のスタンドパネルにヘッダーを設置した状態を示す側面図である。
【図１５】図１と別の基材及び取付体を示し、(a)は正面図、(b)及び(c)は右側面図である。
【図１６】図１と更に別の基材及び図９と別の第２基材を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
〈第一実施形態〉
まず、本発明の第一実施形態の基材と取付体との組付け維持構造を図１乃至図７に基づいて説明する。本実施形態の基材と取付体との組付け維持構造は、給水、給湯の配管装置に設けられる管状体としての円筒状のヘッダーを建物の壁面に沿って固定するものを例示する。基材は、壁面等に固定されるベース体であり、取付体は、基材に組み付けられて基材とでヘッダーを挟持、抱持し固定するものである。
【００１８】
図１乃至図４において、基材と取付体との組付け維持構造１Ａは、壁面６０に固定される基材１０と、基材１０に組み付けられる取付体３０と、基材１０と取付体３０との組付け状態を維持する維持部材４０と、で構成されている。本実施形態では、壁面６０は垂直面であり、基材１０は垂直状態に固定される。なお、実施形態では、図１の上下方向に基づいて各部材の上下位置を表している。
【００１９】
前記基材１０は、合成樹脂材、金属材等で形成され、図２に示すように、一定幅の短冊板状に形成されており、上下両端すなわち長手方向両端には壁面６０に固定するための固定孔１１が設けられている。両端部から所定距離中央側に離間した位置にはそれぞれ壁面６０から離間する方向の所定高さの段部１２が設けられており、両段部１２の間の中間板部１３は平板で形成され、その表面は、取付体３０とともに管状体であるヘッダー７０を取り付ける取付面１３ａとなっている。
【００２０】
基材１０の中間板部１３の上部側の幅方向中央には、表裏に貫通して後述する取付体３０の係止部３３が通過可能な矩形状の貫通孔１４が設けられている。更に、貫通孔１４の下方にはこれより幅の小さい矩形状の移動空間１５が貫通孔１４に連通して設けられている。移動空間１５は、貫通孔１４内に通過した係止部３３が下方の後述する被取付部１６側に移動可能となっている。連通形成された貫通孔１４と移動空間１５とは全体として凸形状に形成されている。
【００２１】
また、基材１０の下部側の幅方向中央には、表裏に貫通し、貫通孔１４に向けて延び、取付体３０が取り付けられる長孔状の被取付部１６が設けられている。貫通孔１４と被取付部１６との間隔は、取付体３０の後述する係止部３３と取付部３２との間隔と同一である。
【００２２】
ここで、基材１０の長孔状の被取付部１６の長手方向すなわち図２における上下方向の長さＬ１は、取付体３０の取付部３２及び係止部３３がそれぞれ基材１０の被取付部１６及び貫通孔１４に挿入された状態で、取付体３０の係止部３３の軸部３３ａが貫通孔１４の位置から移動空間１５に移動するに伴って、取付体３０の取付部３２の軸部３２ａが被取付部１６内を移動するのを許容する長さに形成されている。
【００２３】
これにより、取付体３０は、取付部３２が基材１０の被取付部１６に挿入された状態で、被取付部１６の空間内、及び貫通孔１４と移動空間１５との範囲内で、基材１０の貫通孔１４と被取付部１６との並び方向すなわち上下方向に移動可能となっており、係止部３３は貫通孔１４に対して移動空間１５側から近接したり離間するのが可能となっている。
【００２４】
次に、取付体３０は、弾性を有しない合成樹脂材、金属材等の剛性体で形成され、図３に示すように、全体が略Ｕ字板状に形成され、略Ｕ字板状の本体３１と、本体３１の一端部である下端部に設けられ、基材１０の被取付部１６に取り付けられる取付部３２と、本体３１の他端部である上端部に設けられ、基材１０の貫通孔１４に挿通されて移動空間１５に係止する係止部３３と、を有している。取付体３０は、弾性を有しないから、本体３１の両端の係止部３３と取付部３２との間の距離は常に一定であり、弾性変形して弾発力により基材１０の被取付部１６及び移動空間１５に係止するものではない。
【００２５】
取付部３２は、Ｌ字板状に屈曲形成され、本体３１の下端部から下方に延出する軸部３２ａと、軸部３２ａの先端側に軸部３２ａと直交して軸部３２ａから本体３１の両幅方向に突出して設けられ、基材１０の裏面における被取付部１６の周縁に掛合する掛合部３２ｂと、から構成されている。軸部３２ａは、本体３１より小さい一定幅の板状に形成され、本体３１の幅方向中央部から下方に延出している。掛合部３２ｂの幅寸法すなわち水平方向の長さは、本体３１と略同一の大きさに形成されている。また、掛合部３２ｂは、基材１０の矩形長孔状の被取付部１６の長手方向より短く、短手方向より長く形成された幅広部で構成されている。
【００２６】
一方、取付体３０の上端部に設けられた係止部３３は、本体３１の上端から本体３１の平面と同方向に延設されており、本体３１の上端から延出する軸部３３ａと、軸部３３ａの先端側に軸部３３ａと直交して軸部３３ａから本体３１の両幅方向に突出して設けられ、基材１０の裏面における移動空間１５の周縁に掛合する掛合部３３ｂと、から構成されている。軸部３３ａは、本体３１より小さい一定幅の板状に形成され、本体３１の幅方向中央部から長手方向に延出している。掛合部３３ｂの幅寸法すなわち水平方向の長さは、本体３１と略同一の大きさに形成されている。係止部３３は、このように形成されており、基材１０の貫通孔１４に挿入された後は、基材１０の移動空間１５に移動した際に基材１０の裏面における移動空間１５の周縁に係止するようになっている。
【００２７】
次に、維持部材４０は、基材１０の貫通孔１４に固定されて、取付体３０の係止部３３が基材１０の移動空間１５から貫通孔１４へと移動するのを防止するものであり、合成樹脂で形成され、図４に示すように、基材１０の貫通孔１４に正面側から挿入される貫通孔挿入部４１と、取付体３０の係止部３３と当接する当接部４２とを有している。また、維持部材４０は、貫通孔挿入部４１に対して直交する側面に突出形成され、基材１０の移動空間１５内に挿入される移動空間挿入部４３が設けられており、その先端に前記当接部４２が形成されている。当接部４２は、平面や凸状の膨出面等に形成されているが、その他の面で形成してもよい。貫通孔挿入部４１の左右両端部は、基材１０の貫通孔１４に挿入される前面側に向けて傾斜するテーパ面に形成され、貫通孔１４に対して正面側から貫通孔挿入部４１を挿入し易くなっている。
【００２８】
維持部材４０は、更に、貫通孔挿入部４１の左右一対のテーパ面の奥側に、コ字状に切欠されて貫通孔１４の周縁に嵌合する対向する一対の嵌合部４４，４４が形成されている。また、両嵌合部４４，４４間に、貫通孔挿入部４１を基材１０の貫通孔１４内に強制的に押し込んだとき、空間が縮小して両嵌合部４４を近接可能すなわち両嵌合部４４の間隔を縮小可能な凹部空間で形成された近接空間４５が設けられている。更に、近接空間４５に挿入されて、両嵌合部４４，４４が近接するのを防止して両嵌合部４４，４４の間隔を一定に保持し、もって、嵌合部４４の嵌合が外れて維持部材４０が貫通孔１４から抜脱するのを防止する近接防止部４７を備えている。近接空間４５の側面には複数の係合溝４５ａが水平方向に形成されている。近接防止部４７は、維持部材４０の一方の端部のヒンジを軸に回動する近接防止片４６における近接空間４５側の面に近接空間４５に向けて突設された突片で形成されており、突片の両側面には、近接空間４５内の係合溝４５ａに弾性的に係合する小突条４７ａが水平方向に形成されている。
【００２９】
なお、移動空間挿入部４３は、基材１０の移動空間１５内に挿入されて先端の当接部４２が、基材１０の移動空間１５内に挿入された取付体３０の係止部３３の軸部３３ａの上面と当接することにより、係止部３３は、基材１０の貫通孔１４及び移動空間１５の内部にがたつくことなく安定して保持されるが、この取付体３０の係止部３３は、基材１０の貫通孔１４及び移動空間１５に係止した後、最低限貫通孔１４から抜脱しなければよいので、移動空間挿入部４３は必ずしも設けることを要しない。また、維持部材４０は、矩形状の貫通孔１４の上下方向の辺長すなわち短辺長さと略同一の幅に形成されていると、緊密に貫通孔１４内に収容され安定して保持されるが、必ずしも略同一寸法でなくてもよい。
【００３０】
次に、本発明の基材と取付体との組付け維持構造１Ａにより、取付体３０を基材１０に組み付ける方法を説明する。
最初に、基材１０の上下一対の固定孔１１にビスを取り付け、基材１０を縦長状態として構造物である建物の壁面６０に直接固定する。この状態においては、基材１０の被取付部１６と貫通孔１４とは垂直方向に並ぶ。次に、図５(a)に示すように、取付体３０を横に倒して水平姿勢とし、下部側の取付部３２の掛合部３２ｂの軸部３２ａからの突出方向を貫通孔１４と被取付部１６との並び方向すなわち長孔状の被取付部１６の長手方向に沿う姿勢とする。この状態においては、取付部３２は被取付部１６に正面側から挿入することができる。そこで、取付部３２を被取付部１６内に挿入したら、図５(b)に示すように、本体３１を右廻りに９０度回動させて、取付体３０の取付部３２と係止部３３との並び方向が基材１０の被取付部１６と貫通孔１４との並び方向に対して交差する向きに、取付体３０の姿勢を変位させる。取付体３０の姿勢が変位すると、取付部３２は、その両側部において基材１０の裏面における被取付部１６の周縁に係止する状態となる。
【００３１】
次に、図５(c)及び(d)に示すように、取付体３０の上部側の係止部３３を基材１０の上部側の貫通孔１４に挿入し通過させる。このとき、取付体３０の係止部３３と取付部３２との間隔は基材１０の貫通孔１４と被取付部１６との間隔と一致しているので、取付体３０を弾性変形させることなくそのまま係止部３３を貫通孔１４に挿入し通過させることができる。係止部３３を貫通孔１４に挿入したら、図５(e)及び(f)に示すように、取付体３０全体をそのまま垂直下方に移動させる。すると、貫通孔１４の下方には移動空間１５が連通形成されているので、取付体３０の係止部３３の軸部３３ａは移動空間１５側に移動する。
【００３２】
ここで、前述のように、基材１０の長孔状の被取付部１６の長手方向すなわち図２における上下方向の長さは、取付体３０の取付部３２及び係止部３３がそれぞれ基材１０の裏面側に配置された状態で、取付体３０の係止部３３の軸部３３ａが貫通孔１４の位置から移動空間１５に移動する際に、取付部３２の軸部３２ａも被取付部１６内を移動するのを許容する長さに形成されている。このため、取付体３０の係止部３３の軸部３３ａが移動空間１５に移動している途中に、取付部３２が被取付部１６の下端に当接して取付体３０がそれより下方にまで移動するのが妨げられてしまう、ということは生じない。こうして、取付体３０の係止部３３の軸部３３ａが移動空間１５内に移動すると、係止部３３の幅広の掛合部３３ｂが掛合して係止部３３は基材１０の裏面における移動空間１５の周縁に係止する。
【００３３】
取付体３０の係止部３３が移動空間１５に移動したら、貫通孔１４内は空きスペースとなるので、その空間内に正面側から維持部材４０を貫通孔挿入部４１側から挿入する。このとき、貫通孔挿入部４１は左右に一対のテーパ面が形成されているので、維持部材４０を円滑に挿入することができる。これにより、維持部材４０が貫通孔１４に入り込むと、対向する左右一対の嵌合部４４，４４が基材１０の貫通孔１４の周縁に弾性的に嵌合する。その後、維持部材４０の一端部のヒンジを軸に近接防止片４６を回動して突片からなる近接防止部４７を近接空間４５内に押し込む。これにより、近接防止部４７は、側面の小突条４７ａが近接空間４５内の係合溝４５ａと係合して抜け止め状態になり、近接空間４５が狭まることによって貫通孔挿入部４１の左右一対の嵌合部４４，４４の嵌合が不用意に解除されてしまうのが防止される。このため、維持部材４０は安定して確実に基材１０の貫通孔１４内に固定されるので、取付体３０の係止部３３が移動空間１５から貫通孔１４内に戻って係止部３３の係止が解除されてしまうのを防止でき、一旦組み付けられた後は取付体３０が基材１０から外れてしまうのが確実に防止される。基材１０への取付体３０の組み付けが完了した状態を図６に示す。
【００３４】
次に、本実施形態の基材と取付体との組付け維持構造１Ａにより管状体であるヘッダー７０を建物の壁面６０に沿って水平状態に設置固定する方法を説明する。
ヘッダー７０を設置するには、２つの基材１０を間隔をおいて壁面６０に水平方向に並置固定した後、各基材１０の被取付部１６にそれぞれ取付体３０の取付部３２を図５(a)に示した姿勢、取付部３２と係止部３３との並び方向が基材１０の被取付部１６と貫通孔１４との並び方向に沿う姿勢で挿入した後、本体３１の姿勢を９０度変える。この状態で手を離せば、取付体３０は、取付部３２が基材１０の被取付部１６に係止した状態で取付部３２を支点に、湾曲している内面を上向きとして図７(a)に示すようにぶら下がった状態となる。そこで、図７(b)に示すように、ヘッダー７０を両取付体３０の内部である湾曲している内面上に水平に載置する。これにより、ヘッダー７０は、取付体３０の本体３１内に支持される。したがって、ヘッダー７０を両取付体３０に載置する際には、両取付体３０ともに手で保持している必要はなく、単にヘッダー７０のみを把持して取付体３０の内部に載置し仮保持させることができる。
【００３５】
次に、両取付体３０にヘッダー７０を水平状態に載置したら、取付部３２を支点に取付体３０を上方に回動し、他端側の係止部３３を基材１０の上部側の貫通孔１４内に挿入する。そして、挿入した状態で係止部３３の軸部３３ａを下部の移動空間１５側に移動させつつ取付体３０全体を押し下げる。その後、貫通孔１４内に維持部材４０を正面側から挿入固定することにより基材１０への取付体３０の組み付けが完了し、これによって、図７(c)に示すように、ヘッダー７０は基材１０と取付体３０とで取り囲まれるようにして保持固定される。
【００３６】
次に、本実施形態の基材と取付体との組付け維持構造１Ａの作用を説明する。
本実施形態の維持構造において、取付体３０を基材１０に組み付けるときは、取付体３０の取付部３２を基材１０の被取付部１６に挿入してから、取付体３０の係止部３３を基材１０の貫通孔１４に挿入し更に移動空間１５側に移動させて基材１０の裏面における移動空間１５の周縁に係止させた後、空いた貫通孔１４内に維持部材４０を挿入して固定するワンタッチ操作で、係止部３３が貫通孔１４に移動して戻るのを防止して取付体３０を基材１０に簡単かつ確実に組み付けることができる。したがって、従来のようにドライバ等の工具を回してビスを取り付け固定する面倒な手間は不要であり、取付体３０を基材１０に作業性良く組み付けることができる。
【００３７】
また、取付体３０は、弾性を有しない合成樹脂材、金属材等で形成されているから、本体３１の両端の係止部３３と取付部３２との間隔は常に一定であり、弾性変形して弾発力により基材１０の移動空間１５及び被取付部１６に係止するものではない。したがって、何らかの拍子に取付体３０の係止部３３と取付部３２との間隔が弾性的に拡大または縮小して取付体３０の係止部３３が基材１０の貫通孔１４から抜脱したり、取付体３０の取付部３２が基材１０の被取付部１６から抜脱して取付体３０が基材１０から外れて落下してしまうのを確実に防止することができる。
【００３８】
そして、取付体３０の取付部３２は、基材１０の被取付部１６に取り付ける際に、取付部３２と係止部３３との並び方向を基材１０の被取付部１６と貫通孔１４との並び方向に対して沿わせた向き及び交差した向きに、本体３１の姿勢を変位可能に形成されているので、取付体３０の取付部３２を挿入し本体３１の姿勢を変位させるだけで、基材１０の正面側から簡単に取付体３０の取付部３２を基材１０の被取付部１６に取り付け、係止させることができる。
【００３９】
加えて、基材１０の被取付部１６は長孔状に形成され、取付体３０の取付部３２は、本体３１から延出する軸部３２ａと、基材１０の裏面における被取付部１６の周縁に掛合する掛合部３２ｂと、から構成されているので、簡易な構成で、取付体３０の取付部３２を基材１０の被取付部１６に取り付け、係止させることができる。
【００４０】
更に、取付体３０の取付部３２の掛合部３２ｂの幅は、基材１０の被取付部１６の長手方向より短く、短手方向より長く形成された幅広部からなるので、取付体３０の取付部３２を挿入し本体３１の姿勢を変位させるだけで、基材１０の正面側から取付体３０の取付部３２を被取付部１６に挿入し取り付けることができる。
【００４１】
また、維持部材４０が、貫通孔１４の周縁に嵌合する一対の嵌合部４４，４４を近接可能な近接空間４５と、近接空間４５に挿入されて両嵌合部４４，４４の間隔を保持する近接防止部４７と、を備えているので、維持部材４０が貫通孔１４から脱落するのを確実に防止し、維持部材４０を安定して貫通孔１４に保持固定させることができる。よって、取付体３０を安定して確実に基材１０に組み付けることができる。
【００４２】
なお、ヘッダー７０等を建物の壁面６０から更に離間した位置で取り付けたい場合は、基材１０の段部１２の高さを大きくした架台状の基材１０を用いればよい。
【００４３】
〈第二実施形態〉
次に、本発明の第二実施形態の基材と取付体との組付け維持構造を図８乃至図１１に基づいて説明する。
第二実施形態の基材と取付体との組付け維持構造１Ｂは、図８に示すように、第一実施形態の短冊板状の基材１０にコ字板状の架台からなる第２基材２０が組み付けられ、この第２基材２０に第一実施形態と同様の略Ｕ字板状の取付体３０が第一実施形態と同様の維持部材４０を用いて組み付けられるものである。第二実施形態の維持構造は、壁面６０等に固定される第一実施形態の短冊板状の基材１０を用いて、壁面６０等から更に前方に離間した位置でヘッダー７０等を設置したい場合に、嵩上げ用の架台として第２基材２０を第一実施形態の基材１０と取付体３０との間に介在させるものである。
【００４４】
第二実施形態では、第一実施形態の短冊板状の基材１０（以下、「第１基材１０Ａ」という。）及び第２基材２０を使用し、第一実施形態と同様に、各基材は壁面６０等に上下方向に固定されるものを例示する。なお、第２基材２０は、取付体３０が組み付けられるものであるから、基材として機能するが、一方で、第一実施形態の基材１０に組み付けられるものでもあるから、別の観点からすれば一種の取付体とみることもできる。第二実施形態では、第２基材２０を中心に説明し、第１基材１０Ａ、取付体３０及び維持部材４０についての説明は省略する。
【００４５】
第２基材２０は、弾性を有しない合成樹脂材、金属材等の剛性体で形成され、図９に示すように、全体がコ字板状をなし、天板２１ａと両側の側板とからなる本体２１と、組付後に下面側に位置する側板２１ｂの先端部に設けられて第１基材１０Ａの被取付部１６に取り付けられる取付部２２と、組付後に上面側に位置する側板２１ｃの先端部に設けられて第１基材１０Ａの貫通孔１４に挿通されて移動空間１５に係止する係止部２３と、を有している。天板２１ａの表面は、取付体３０とともにヘッダー７０を取り付ける取付面となっている。第２基材２０は、弾性を有しないから、本体２１の両端の係止部２３と取付部２２との間の距離は常に一定である。
【００４６】
第２基材２０の取付部２２は、Ｌ字板状に屈曲形成され、本体２１の下端部から下方に延出する軸部２２ａと、軸部２２ａの先端側に軸部２２ａと直交し軸部２２ａから本体２１の両幅方向に突出して設けられ、第１基材１０Ａの裏面における被取付部１６の周縁に掛合する掛合部２２ｂと、から構成されている。軸部２２ａは、本体２１より小さい一定幅の板状に形成され、本体２１の幅方向中央部から下方に延出している。また、掛合部２２ｂは、第１基材１０Ａの被取付部１６の長手方向より短く、短手方向より長く形成された幅広部で構成されている。
【００４７】
一方、第２基材２０の上端部に設けられた係止部２３は、組付後に上面側に位置する側板２１ｃの先端部にこの側板と同一平面上に延設されており、この側板の先端から延出する軸部２３ａと、軸部２３ａの先端側に軸部２３ａと直交して軸部２３ａの両側方に突設され、第１基材１０Ａの裏面における移動空間１５の周縁に掛合する掛合部２３ｂと、から構成されている。軸部２３ａは、本体２１より小さい一定幅の板状に形成されている。係止部２３は、このように形成されており、第１基材１０Ａの貫通孔１４に挿入されてから移動空間１５に移動した際に、第１基材１０Ａの裏面における移動空間１５の周縁に係止するようになっている。
【００４８】
更に、第２基材２０は、本体２１の天板２１ａの下部側の幅方向中央には、表裏に貫通し、上部側に向けて延びる長孔状の被取付部２６が設けられている。
【００４９】
また、第２基材２０の組付後に上面側に位置する側板２１ｃの幅方向中央には、表裏に貫通して取付体３０の係止部３３が通過可能な矩形状の貫通孔２４が設けられている。更に、組付後に上面側に位置する側板２１ｃ、及び天板２１ａと上面側に位置する側板２１ｃとが直交する角部には、貫通孔２４より幅の小さい矩形状の移動空間２５が貫通孔２４に連通して設けられている。移動空間２５は、貫通孔２４内に通過した取付体３０の係止部３３が被取付部２６側に移動可能となっている。連通形成された貫通孔２４と移動空間２５とは展開形状が全体として凸形状になっている。
【００５０】
ここで、長孔状の被取付部２６の長手方向すなわち図８における上下方向の長さＬ２は、取付体３０の取付部３２及び係止部３３がそれぞれ第２基材２０の被取付部２６及び貫通孔２４、移動空間２５に挿入された状態で、取付体３０の係止部３３の軸部３３ａが貫通孔２４の位置から移動空間２５に移動するに伴って、取付体３０の取付部３２の軸部３２ａが第２基材２０の被取付部２６内を移動するのを許容する長さに形成されている。
【００５１】
これにより、取付体３０は、取付部３２が第２基材２０の被取付部２６に挿入された状態で、被取付部２６の空間内、及び貫通孔２４と移動空間２５との範囲内で、第２基材２０の貫通孔２４と被取付部２６との並び方向すなわち上下方向に移動可能となっており、係止部３３は第２基材２０の貫通孔２４に対して移動空間２５側から近接したり離間するのが可能となっている。
【００５２】
このように構成された第二実施形態の基材と取付体との組付け維持構造１Ｂは、第一実施形態の基材１０と取付体３０との組み付けと同様の手順により、第１基材１０Ａの取付面１３ａに第２基材２０を組み付けることができ、更に、第２基材２０の天板２１ａの取付面に取付体３０を重ねて組み付けることができる。
【００５３】
すなわち、第１基材１０Ａに第２基材２０を組み付けるときは、第２基材２０を水平姿勢として第１基材１０Ａの下部側に設けられた被取付部１６内に第２基材２０の取付部２２を正面側から挿入した後、第２基材２０の本体２１を９０度回動させてその姿勢を変位させ、取付部２２を係止させる。次いで、第２基材２０の係止部２３を第１基材１０Ａの貫通孔１４に挿入し通過させた後、第２基材２０全体をそのまま垂直下方に移動させて係止部２３の軸部２３ａを第１基材１０Ａの移動空間１５側に移動させる。そして、貫通孔１４の空いたスペース内に正面側から維持部材４０を挿入し固定する。
【００５４】
次に、取付体３０を第２基材２０に取り付ける場合において、取付体３０の係止部３３を第２基材２０の移動空間２５に係止させるときは、取付体３０の取付部３２を第２基材２０の被取付部２６に係止させた状態で、図１０(a)に示すように、取付体３０の係止部３３を水平姿勢で第２基材２０の貫通孔２４の上方に配置し、そのまま取付体３０全体を下方に移動させれば、取付体３０の係止部３３の軸部３３ａは、第２基材２０の天板２１ａと上面側に位置する側板２１ｂとが直交する角部に形成された移動空間２５内に移動し、係止部３３の掛合部３３ｂは第２基材２０の上面側に位置する側板２１ｃの裏面における移動空間２５の周縁に係止する。その後は、図１０(b)に示すように、貫通孔２４の空いたスペース内に上方から維持部材４０を挿入し固定すればよい。
【００５５】
第二実施形態の維持構造１Ｂを用いて、ヘッダー７０を壁面６０から所定距離離間させて壁面６０に沿って水平に設置するには、まず、２つの第１基材１０Ａを間隔をおいて壁面６０に水平方向に並置固定した後、２つの第１基材１０Ａのそれぞれに第２基材２０を組付ける。続いて、更に、２つの第２基材２０の被取付部２６のそれぞれに取付体３０を組み付ける。このとき、取付体３０の取付部３２を第２基材の被取付部２６内に挿入し、係止させた後、手を離せば、両取付体３０は本体３１の内面を上向きにしてぶら下がった状態になる。そこで、取付体３０の本体３１の内面に上方からヘッダー７０を水平に載置する。次いで、取付体３０の取付部３２を支点に取付体３０を上方に回動し、他端側の係止部３３を第２基材２０の貫通孔２４内に挿入し係止させる。そして、取付体３０の係止部３３の軸部３３ａを第２基材２０の移動空間２５側に移動させつつ取付体３０全体を押し下げた後、空いた貫通孔２４内に維持部材４０を上方から挿入し固定する。これにより、図１１に示すように、第１基材１０Ａへの第２基材２０の組み付け、及び、第２基材２０への取付体３０の組み付けは完了し、ヘッダー７０の設置は完了する。
【００５６】
〈第三実施形態〉
上記第一実施形態では、壁面６０に一定幅の短冊板状に形成された基材１０を間隔をあけて２個並設し、各基材１０にそれぞれ取付体３０を組み付けるものを示しているが、図１２に示す、基材と取付体との組付け維持構造１Ｃのように、壁面６０に沿って１枚の鋼板あるいは合成樹脂板からなるパネル５０Ａに、上部側の貫通孔１４と下部側の被取付部１６とを上下一組としたものを水平方向に間隔をおいて二組形成したものを基材とし、この１枚のパネル５０Ａからなる基材に形成された二組の貫通孔１４及び被取付部１６にそれぞれ取付体３０を直接組み付けるようにすることもできる。
【００５７】
また、第二実施形態では、取付体３０が組み付けられるベースとして、２つの短冊板状の第１基材１０Ａを間隔をおいて壁面６０に並置固定し、このそれぞれに架台である第２基材２０を組み付けたものを示しているが、基材として、例えば、図１３に示す、基材と取付体との組付け維持構造１Ｄのように、１枚の鋼板あるいは合成樹脂板に貫通孔１４と被取付部１６とからなる上下一組のものを水平方向に間隔をおいて複数組、図１３では四組形成するとともに、この複数組を水平方向に並設したものを更に上下複数段、図１３では２段に設けたスタンドパネル５０Ｂを用いてもよい。スタンドパネル５０Ｂは床面に立設される。
【００５８】
このスタンドパネル５０Ｂの場合は、例えば、上段の任意の二組の貫通孔１４と被取付部１６とに取付体３０を直接組み付け、下段の任意の二組の貫通孔１４と被取付部１６とには第２基材２０を組み付け、更にこの第２基材２０に取付体３０を組み付ければ、図１４に示すように、上段にはスタンドパネル５０Ｂに近接する位置に例えば給水管用ヘッダー７０Ａを設置し、下段にはスタンドパネル５０Ｂから離間した位置に例えば給湯管用ヘッダー７０Ｂを設置することができ、２つのヘッダー７０を水平方向に位置をずらして上下２段に設置することができる。
【００５９】
これにより、仮に上段の給水管用ヘッダー７０Ａの直下に下段の給湯管用ヘッダー７０Ｂが設置されている場合であると、上段の給水管用ヘッダー７０Ａの主管部の底部に設けられた複数の分岐接続口７１に接続されて下垂する給水管７２が直下の給湯管用ヘッダー７０Ｂの主管部と干渉することになるが、本実施形態の組付け維持構造１Ｄによれば、下段の給湯管用ヘッダー７０Ｂは上段の給水管用ヘッダー７０Ａの直下でなく水平方向にも離間した箇所に設置されるので、上段の給水管用ヘッダー７０Ａから分岐し下垂した給水管７２が下段の給湯管用ヘッダー７０Ｂと干渉するのが回避される。
【００６０】
〈その他〉
ところで、上記各実施形態において、短冊板状の基材１０や第１基材１０Ａの移動空間１５は、図２等に示すように、貫通孔１４における被取付部１６側の端縁に連通形成され、基材１０や第１基材１０Ａの貫通孔１４を通過した取付体３０の係止部３３あるいは第２基材２０の係止部２３は、基材１０や第１基材１０Ａの被取付部１６側に移動し、軸部３３ａあるいは軸部２３ａは移動空間１５内に挿入されるのであるが、本発明を実施する場合は、これに限られるものではなく、基材１０や第１基材１０Ａの移動空間１５は、図１５(a)に示すように、逆に、貫通孔１４における反被取付部１６側の端縁に連通形成され、基材１０や第１基材１０Ａの貫通孔１４を通過した取付体３０の係止部３３あるいは第２基材２０の係止部２３は反被取付部１６側すなわち被取付部１６から離間する方向に移動し、軸部３３ａあるいは軸部２３ａは移動空間１５内に挿入されるものであるとともに、第２基材２０の取付部２２あるいは取付体３０の取付部３２は、図１５(b)に示すように、それぞれ係止部２３側、係止部３３側に屈曲形成されたものとしてもよい。
【００６１】
この場合、取付体３０の取付部３２の掛合部３２ｂあるいは第２基材２０の取付部２２の掛合部２２ｂは、基材１０や第１基材１０Ａの被取付部１６内に挿入された後、取付体３０あるいは第２基材２０の移動に伴って、基材１０や第１基材１０Ａの被取付部１６内を貫通孔１４側に向けて移動し、図１５(c)等に示すように、被取付部１６における貫通孔１４側の周縁に掛合することになる。
【００６２】
また、短冊板状の第１基材１０Ａは、貫通孔１４及びこれに連通して幅狭の移動空間１５が設けられているが、これに代えて、図１６(b)に示すように、第２基材２０の係止部２３より僅かに大きい幅を有する矩形状の貫通孔１７を設けるとともに、第２基材２０は、図１６(a)に示すように、係止部２３が取付部２２と同方向にＬ字状に屈曲形成されて第１基材１０Ａの裏面における貫通孔１７の周縁に係止するものとすることもできる。ここで、第１基材１０Ａの矩形状の貫通孔１７は、第二実施形態の第１基材１０Ａの貫通孔１４と移動空間１５とを兼ねるものであり、第２基材２０のＬ字状に屈曲形成された係止部２３を正面側から貫通させることができ、かつ、貫通後は、係止部２３をスライド移動させることによりこの貫通孔１７の周縁に係止させてから、貫通孔１７の空きスペースに維持部材４０を挿入できる大きさに形成されている。
【００６３】
この場合は、図１６(b)の実線で示すように、第１基材１０Ａの被取付部１６及び矩形状の貫通孔１７に第２基材２０の取付部２２及び係止部２３をそれぞれ挿入し、次いで、図１６(b)の二点鎖線で示すように、第２基材２０を第１基材１０Ａの被取付部１６側に移動させて取付部２２及び係止部２３を第１基材１０Ａの裏面における被取付部１６及び貫通孔１７の周縁に係止させ、その後、維持部材４０を貫通孔１７内の空いたスペースに挿入し固定すればよい。ここで、図１６(b)は、第１基材１０Ａと第２基材２０との位置関係を模式的に示したものであり、図１６(b)において、第１基材１０Ａと第２基材２０とは見る方向が異なっている。なお、基材１０と取付体３０との組み付けにおいても、上記と同様の構成とすることができる。
【００６４】
次に、上記各実施形態において、維持部材４０は、基材１０や第１基材１０Ａの貫通孔１４に挿入固定しているが、これに限られるものではなく、基材１０や第１基材１０Ａの被取付部１６に挿入固定するものとすることも可能である。取付体３０及び第２基材２０は弾性変形しないので、上記各実施形態と同様に、取付体３０の取付部３２あるいは第２基材２０の取付部２２を基材１０や第１基材１０Ａの被取付部１６に挿入し、そこに空いたスペースに維持部材４０を挿入し固定した後は、取付体３０あるいは第２基材２０は上下方向には移動せず、取付体３０の係止部３３及び第２基材２０の係止部２３は、移動空間１５から貫通孔１４には移動せず、貫通孔１４から抜脱することはない。
【００６５】
加えて、上記実施形態の基材１０や第１基材１０Ａの被取付部１６は、取付体３０の取付部３２あるいは第２基材２０の取付部２２が内部を上下移動できるよう貫通する長孔で形成されているが、これに限定されるものではなく、取付体３０の係止部３３あるいは第２基材２０の取付部２２を基材１０や第１基材１０Ａの貫通孔１４及び移動空間１５内に係止させるために取付体３０あるいは第２基材２０をスライド移動できるものであればよく、例えば、貫通しない溝で形成したり、レールで形成してもよい。
【００６６】
また、上記実施形態の取付体３０は、取付部３２は本体３１と一体に形成され、取付部３２が基材１０の被取付部１６に取り付けられた後、本体３１と取付部３２とは一体となって９０度回動して姿勢を変え、係止部３３が基材１０の貫通孔１４に挿入されるものであるが、これに限られるものではなく、本体３１と取付部３２とを別体で形成し、両者を回転リベットで連結して相対的に回動するものとしてもよい。このことは、第２基材２０の取付部２２についても同様である。
【００６７】
更に、取付体３０の取付部３２は、本体３１から延出する軸部３２ａと、軸部３２ａの先端側に設けられた掛合部３２ｂと、が一体に形成されているが、これに限られるものではなく、両者を別体で形成し、これらを別々に基材１０の被取付部１６の表裏から挿通した後、これらを接合するものとしてもよい。これは、第２基材２０の取付部２２についても同様である。
【００６８】
ところで、上記実施形態では、基材は、壁面６０に沿って上下方向に固定しているが、床面に沿って水平方向に固定することもできる。
【００６９】
なお、本実施形態の基材と取付体との組付け維持構造は、給水、給湯の配管装置に設けられる円筒状のヘッダー７０を建物の壁面６０、床面等に設置するものを例示しているが、本発明は、ヘッダー７０以外の部材を設置する場合にも同様に適用することができる。
【符号の説明】
【００７０】
１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ  基材と取付体との組付け維持構造
１０  基材                            ３０  取付体
１０Ａ  第１基材                      ４０  維持部材
１４、１７、２４  貫通孔              ４１  貫通孔挿入部
１５、２５  移動空間                  ４２  当接部
１６、２６  被取付部                  ４３  移動空間挿入部
２０  第２基材                        ４４  嵌合部
２１、３１  本体                      ４５  近接空間
２２、３２  取付部                    ４７  近接防止部
２２ａ、３２ａ  軸部                  ５０Ａ  パネル
２２ｂ、３２ｂ  掛合部                ５０Ｂ  スタンドパネル
２３、３３  係止部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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