(57)【要約】【課題】空気予熱器の差圧を高精度に予測できるボイラ設備、発電設備及び空気予熱設備、並びに空気予熱器の差圧予測方法を提供する。【解決手段】石炭を含む炭素系燃料の燃焼により排ガスが排出されるボイラ１と、ボイラ１の下流側に設けられ、ＮＨ３の存在下で排ガスＧｓ０中の窒素酸化物を脱硝する脱硝装置３と、脱硝装置３の下流側に設けられ、排ガスＧｓ１の余熱を利用してボイラ１での燃焼用空気を予熱する空気予熱器５と、を具備するボイラ設備２０であって、空気予熱器５の上流側及び下流側の差圧と、石炭の種類に応じた差圧変化速度と、に基づき、石炭での将来の差圧を予測する差圧予測システム３０を具備する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
石炭を含む炭素系燃料の燃焼により排ガスが排出されるボイラと、
前記ボイラの下流側に設けられ、ＮＨ３の存在下で前記排ガス中の窒素酸化物を脱硝する脱硝装置と、
前記脱硝装置の下流側に設けられ、前記排ガスの余熱を利用して前記ボイラでの燃焼用空気を予熱する空気予熱器と、を具備するボイラ設備であって、
前記空気予熱器の上流側及び下流側の差圧と、前記石炭の種類に応じた差圧変化速度と、に基づき、前記石炭での将来の前記差圧を予測する差圧予測システムを具備することを特徴とするボイラ設備。
【請求項２】
前記差圧予測システムは、
前記差圧を導出する差圧導出手段と、
前記差圧に対する前記差圧変化速度で表される関係を前記石炭の種類に応じて予め把握する差圧変化速度把握手段と、
導出される前記差圧を前記関係に当てはめて、前記石炭での将来の前記差圧を予測する差圧予測手段と、を具備すること
を特徴とする請求項１に記載のボイラ設備。
【請求項３】
前記差圧導出手段は、前記空気予熱器の上流側及び下流側に設けられた圧力センサの検出値に基づいて前記差圧を導出すること
を特徴とする請求項２に記載のボイラ設備。
【請求項４】
前記差圧変化速度把握手段は、前記関係として、前記差圧に対する差圧上昇速度及び前記差圧に対する差圧下降速度を把握すること
を特徴とする請求項２又は３に記載のボイラ設備。
【請求項５】
前記差圧変化速度把握手段は、前記関係を所定の関数に基づいて把握すること
を特徴とする請求項２〜４の何れか一項に記載のボイラ設備。
【請求項６】
前記差圧変化速度把握手段は、前記差圧に対する前記差圧変化速度を、前記石炭の種類に応じて変化の割合が異なる所定の一次関数式とみなして把握すること
を特徴とする請求項５に記載のボイラ設備。
【請求項７】
前記差圧変化速度把握手段は、前記差圧に対する前記差圧変化速度を、前記石炭の種類に応じて変化の割合が異なる所定の二次関数式とみなして把握すること
を特徴とする請求項５又は６に記載のボイラ設備。
【請求項８】
前記石炭の種類を変更したとき、前記差圧予測システムは変更後の前記石炭での将来の差圧予測を行うこと
を特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載のボイラ設備。
【請求項９】
請求項１〜８の何れか一項に記載のボイラ設備と、
前記ボイラで発生した蒸気が導入されて駆動力を得る蒸気タービンと、
前記蒸気タービンの駆動により電力を得る発電機と、
を具備することを特徴とする発電設備。
【請求項１０】
石炭を含む炭素系燃料を燃焼させるボイラの下流側に設けられ、前記ボイラから排出される排ガスの余熱を利用して前記ボイラでの燃焼用空気を予熱する空気予熱器を具備し、
前記空気予熱器の上流側及び下流側の差圧と、前記石炭の種類に応じた差圧変化速度と、に基づき、前記石炭での将来の前記差圧を予測する
ことを特徴とする空気予熱設備。
【請求項１１】
石炭を含む炭素系燃料を燃焼させるボイラの下流側に設けられ、前記ボイラから排出される排ガスの余熱を利用して前記ボイラでの燃焼用空気を予熱する空気予熱器の差圧予測方法であって、
前記空気予熱器の上流側及び下流側の差圧と、前記石炭の種類に応じた差圧変化速度と、に基づき、前記石炭での将来の前記差圧を予測する
ことを特徴とする空気予熱器の差圧予測方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、石炭を含む炭素系燃料を用いたボイラ設備、発電設備及び空気予熱設備、並びにこれらの設備で実施可能な空気予熱器の差圧予測方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、石炭を含む炭素系燃料を用いたボイラ設備は、燃料の燃焼により発電の駆動力となる蒸気を生成するボイラを具備して構成されている。また、この種のボイラ設備には、ボイラから排出される排ガス中の窒素酸化物（ＮＯＸ）をアンモニア（ＮＨ３）の存在下で脱硝する脱硝装置と、脱硝装置を経た排ガスの余熱を利用してボイラでの燃焼用空気を予熱する空気予熱器と、が設けられている。
【０００３】
上記のボイラ設備を継続して稼働すると、燃料の燃焼により生じる燃焼灰が空気予熱器に固着していく場合がある。これを放置すると、空気予熱器の圧力損失（差圧）が限界値を超え、設備に過大な負荷がかかるおそれが高まる。このため、空気予熱器の適時の洗浄が必要となるが、設備の稼働停止を伴うので、必要以上のタイミングで頻繁に洗浄を行うのは現実的でない。
【０００４】
上記の脱硝装置の下流側に未反応のＮＨ３が漏洩した場合、排ガス中の硫黄化合物と反応して酸性硫安（ＮＨ４ＨＳＯ４：硫酸水素アンモニウム）等の硫安化合物を生成し、燃焼灰が空気予熱器の低温部に固着する可能性が生じる。従って、空気予熱器の洗浄を適時に行えるよう、空気予熱器の差圧を高精度に予測することが望まれていた。
【０００５】
この点、特許文献１では、空気予熱器の差圧を測定した過去データを基に、漏洩したＮＨ３濃度等の補正も加え、差圧の上昇傾向を予測する方法が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許２７１０９８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１では、設備の稼働時間の経過に対する大まかなレベルでしか空気予熱器の差圧の上昇傾向を予測できなかった。このため、差圧の予測精度に改善の余地があり、空気予熱器の洗浄時期を適切に予測することが困難であった。
【０００８】
本発明は上記に鑑みてなされたもので、空気予熱器の差圧を高精度に予測できるボイラ設備、発電設備及び空気予熱設備、並びに空気予熱器の差圧予測方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決する本発明の態様は、石炭を含む炭素系燃料の燃焼により排ガスが排出されるボイラと、前記ボイラの下流側に設けられ、ＮＨ３の存在下で前記排ガス中の窒素酸化物を脱硝する脱硝装置と、前記脱硝装置の下流側に設けられ、前記排ガスの余熱を利用して前記ボイラでの燃焼用空気を予熱する空気予熱器と、を具備するボイラ設備であって、前記空気予熱器の上流側及び下流側の差圧と、前記石炭の種類に応じた差圧変化速度と、に基づき、前記石炭での将来の前記差圧を予測する差圧予測システムを具備することを特徴とするボイラ設備にある。
【００１０】
かかる態様は、空気予熱器の差圧や石炭の種類（以下、単に「炭種」と称する場合がある）に応じて差圧変化速度が異なってくることを見出した点に基づいている。かかる態様によれば、空気予熱器の差圧や炭種に応じた差圧変化速度を予測でき、将来の差圧を高精度に予測できる。
【００１１】
差圧変化速度（単位時間当たりの差圧変化量）と、差圧と、の間には相関関係を見出すことができる。つまり、差圧変化速度と差圧との関係から、例えば積分処理により差圧と時間との関係を導き出せる。直接的に圧力値としての差圧を予測する従来の手法と比べ、差圧変化速度を求めた上でこれを積分処理することで、より細かに将来の差圧を予測しやすくなる。
【００１２】
将来の差圧を高精度に予測できることで、空気予熱器の洗浄時期をより合理的なタイミングに見極めることができ、ボイラ設備の稼働時間を確保しやすくなる。また、将来の差圧を高精度に予測できることで、空気予熱器の差圧が限界値を超えて設備に過大な負荷がかかることを確実に防止できる。
【００１３】
ここで、前記差圧予測システムは、前記差圧を導出する差圧導出手段と、前記差圧に対する前記差圧変化速度で表される関係を前記石炭の種類に応じて予め把握する差圧変化速度把握手段と、導出される前記差圧を前記関係に当てはめて、前記石炭での将来の前記差圧を予測する差圧予測手段と、を具備することが好ましい。これによれば、各手段による所定の体系をもって上記の差圧予測システムを構成でき、これを適正に機能させることで、将来の差圧を高精度に予測できる。
【００１４】
また、前記差圧導出手段は、前記空気予熱器の上流側及び下流側に設けられた圧力センサの検出値に基づいて前記差圧を導出することが好ましい。これによれば、差圧を正確に導出しやすくなる。これにより、将来の差圧を高精度に予測しやすくなる。
【００１５】
また、前記差圧変化速度把握手段は、前記関係として、前記差圧に対する差圧上昇速度及び前記差圧に対する差圧下降速度を把握することが好ましい。これによれば、稼働時間の経過により、空気予熱器の差圧が上昇傾向をとる石炭を使用する場合のみならず、空気予熱器の差圧が下降傾向をとる石炭を使用する場合であっても、将来の差圧を高精度に予測できる。
【００１６】
また、前記差圧変化速度把握手段は、前記関係を所定の関数に基づいて把握することが好ましい。これによれば、把握する関係の容量やシステムの構成が必要以上に煩雑化することを防止できる。把握する関係が複数ある場合、その複数の関係に応じて異なる関数を把握することも可能となる。よって、差圧予測システムをより適正に機能させ、将来の差圧を高精度に予測できる。また、上記の関係を所定の関数に基づいて把握することで、該関数に基づき差圧変化速度を積分処理することができる。
【００１７】
また、前記差圧変化速度把握手段は、前記差圧に対する前記差圧変化速度を、前記石炭の種類に応じて変化の割合が異なる所定の一次関数式とみなして把握することが好ましい。これによれば、差圧に対する差圧変化速度を極めて正確に把握できる。よって、将来の差圧を極めて高精度に予測できる。
【００１８】
また、前記差圧変化速度把握手段は、前記差圧に対する前記差圧変化速度を、前記石炭の種類に応じて変化の割合が異なる所定の二次関数式とみなして把握することが好ましい。これによれば、差圧に対する差圧変化速度を極めて正確に把握できる。よって、将来の差圧を極めて高精度に予測できる。
【００１９】
また、前記石炭の種類を変更したとき、前記差圧予測システムは変更後の前記石炭での将来の差圧予測を行うことが好ましい。これによれば、炭種の変更後すぐに、将来の差圧を高精度に予測できる。
【００２０】
上記の課題を解決する本発明の他の態様は、上記の何れか一つに記載のボイラ設備と、前記ボイラで発生した蒸気が導入されて駆動力を得る蒸気タービンと、前記蒸気タービンの駆動により電力を得る発電機と、を具備することを特徴とする発電設備にある。かかる態様によれば、空気予熱器の差圧や炭種に応じた差圧変化速度を予測でき、将来の差圧を高精度に予測できる。
【００２１】
上記の課題を解決する本発明の更に他の態様は、石炭を含む炭素系燃料を燃焼させるボイラの下流側に設けられ、前記ボイラから排出される排ガスの余熱を利用して前記ボイラでの燃焼用空気を予熱する空気予熱器を具備し、前記空気予熱器の上流側及び下流側の差圧と、前記石炭の種類に応じた差圧変化速度と、に基づき、前記石炭での将来の前記差圧を予測することを特徴とする空気予熱設備にある。かかる態様によれば、空気予熱器の差圧や炭種に応じた差圧変化速度を予測でき、将来の差圧を高精度に予測できる。
【００２２】
上記の課題を解決する本発明の更に他の態様は、石炭を含む炭素系燃料を燃焼させるボイラの下流側に設けられ、前記ボイラから排出される排ガスの余熱を利用して前記ボイラでの燃焼用空気を予熱する空気予熱器の差圧予測方法であって、前記空気予熱器の上流側及び下流側の差圧と、前記石炭の種類に応じた差圧変化速度と、に基づき、前記石炭での将来の前記差圧を予測することを特徴とする空気予熱器の差圧予測方法にある。かかる態様によれば、空気予熱器の差圧や炭種に応じた差圧変化速度を予測でき、将来の差圧を高精度に予測できる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明のボイラ設備、発電設備及び空気予熱設備、並びに空気予熱器の差圧予測方法によれば、空気予熱器の差圧や炭種に応じた差圧変化速度を予測でき、将来の差圧を高精度に予測できる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】実施形態１に係るボイラ設備の構成例を示す概略図。
【図２】実施形態１に係る空気予熱設備の構成例を示す概略図。
【図３】実施形態１に係る空気予熱設備の差圧の推移の一例を説明する概念図。
【図４】実施形態１に係る差圧予測システムの構成例を示す図。
【図５】実施形態１における差圧と差圧変化（上昇）速度の関係の一例を示す図。
【図６】実施形態１における差圧と差圧変化（下降）速度の関係の一例を示す図。
【図７】本実施形態に係る差圧予測方法の一例を説明するフロー図。
【図８】実施形態２に係る差圧予測方法の一例を説明するタイムチャート図。
【図９】実施形態３に係る複合発電設備の概略図。
【図１０】差圧と差圧変化（下降）速度の関係の他の例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。ただし、以下の説明は、本発明の一態様であり、本発明の範囲内で任意に変更可能である。
【００２６】
（実施形態１）
図１は、本実施形態に係るボイラ設備の構成例を示す概略図である。図中、排ガスや空気の流れが実線矢印により表されている。
【００２７】
ボイラ設備２０は、ボイラ１と、ボイラ１に排気通路２で接続された脱硝装置３と、脱硝装置３に排気通路４で接続された空気予熱器５と、空気予熱器５の上流側及び下流側の差圧（以下、単に「差圧」と称する場合がある）を予測する差圧予測システム３０と、を具備して構成されている。
【００２８】
ボイラ１は、石炭を含む炭素系燃料（図中、Ｆｕｅｌ）を燃焼させて発電の駆動力となる蒸気を生成するように構成されている。炭素系燃料は、炭素を含む燃料であり、木材やバイオマス等の炭化水素系材料、また、天然ガスや都市ガス等の炭化水素系ガスなども含まれる。
【００２９】
脱硝装置３は、ボイラ１から排出された排ガスＧｓ０中のＮＯＸを、ＮＨ３の存在下で脱硝するように構成されている。ＮＨ３は、排気通路２に設けられたＮＨ３供給部６から供給され、アンモニア還元法（選択触媒還元法）により脱硝装置３でＮＯＸが水と窒素に分解される。ＮＨ３の供給量は、図示しないＮＯＸセンサ信号等に基づき、排ガスＧｓ０中に含まれるＮＯＸを還元できるようにフィードバック制御されている。
【００３０】
空気予熱器５は、脱硝装置３を経た排ガスＧｓ１の余熱を利用してボイラ１での燃焼用空気を予熱するように構成されている。空気予熱器５には、押込通風機７から押し込まれた空気Ａｉｒ１や、一次通風機８から押し込まれた空気Ａｉｒ１´が供給され、これらの空気と排ガスＧｓ１との熱交換が行われる。
【００３１】
ボイラ設備２０では、炭素系燃料が粉砕機９により粉砕される。粉砕された炭素系燃料は、ボイラ１内に臨むように配されたバーナー群１０を通じて、空気とともにボイラ１内に供給される。炭素系燃料の燃焼によって生じた高温の排ガスＧｓ０が、ボイラ１から排出され、排気通路２に導かれる。
【００３２】
排気通路２では、ＮＨ３供給部６から排ガスＧｓ０中にＮＨ３ガスが供給され、脱硝装置３で排ガスＧｓ０中のＮＯＸが水と窒素に分解される。脱硝装置３を経た排ガスＧｓ１は、高温のまま排気通路４に導かれ、空気予熱器５に流入する。
【００３３】
空気予熱器５では、一方面から流入する排ガスＧｓ１と、排ガスＧｓ１に対抗して他方面から流入する空気と、の熱交換が行われる。押込通風機７から押し込まれた空気Ａｉｒ１は、空気予熱器５で予熱された上で、バーナー群１０を通じてボイラ１内に供給される（ボイラ１での燃焼用空気Ａｉｒ２）。一次通風機８から押し込まれた空気Ａｉｒ１´は、一部は空気予熱器５で予熱された上で（空気Ａｉｒ２´）、残りはそのまま、粉砕機９に供給される。
【００３４】
空気予熱器５を経た排ガスＧｓ２は、該空気予熱器５の下流側に接続された排気通路１１に導かれる。排ガスＧｓ２は、排気通路１１の途中に配された誘引通風機１２により引き込まれ、図示しない除塵装置や脱硫装置等で規定のレベル未満まで浄化された上で、最終的に煙突１３から大気中に放出される。なお、誘引通風機１２は、図示しない除塵装置や脱硫装置等の途中に配されてもよく、除塵装置や脱硫装置等の下流側に配されてもよい。
【００３５】
ここで、ボイラ設備２０は、空気予熱器５の上流側（排気上流側、すなわち排気通路４）に設けられた上流側圧力センサ１４と、空気予熱器５の下流側（排気下流側、すなわち排気通路１１）に設けられた下流側圧力センサ１５と、を具備して構成されている。
【００３６】
上流側圧力センサ１４からは、排ガスＧｓ１の圧力に応じたセンサ信号Ｓｎ１が出力される。下流側圧力センサ１５からは、排ガスＧｓ２の圧力に応じたセンサ信号Ｓｎ２が出力される。センサ信号Ｓｎ１及びセンサ信号Ｓｎ２は、差圧予測システム３０に送信される。
【００３７】
上流側圧力センサ１４や下流側圧力センサ１５の配置場所は、上記の例に制限されず、排ガスＧｓ１や排ガスＧｓ２の圧力を正しく検知できる場所であればよい。
【００３８】
空気予熱器５に関連する構成について、図２（ａ）〜（ｂ）を参照して更に説明する。図２（ａ）は、本実施形態に係る空気予熱設備の構成例を示す概略図である。図２（ｂ）は、空気予熱器のローターを軸方向に切断した一部断面が表されている。図中、空気予熱器５と、差圧予測システム３０と、を具備して空気予熱設備４０が構成されている。図２（ａ）では、図１の例と同様に、排ガスや空気の流れが実線矢印により表されている。
【００３９】
空気予熱器５は、円筒形状のローター５ａと、ローター５ａの各放射状の隔壁内に充填された伝熱エレメント５ｂと、ローター５ａを軸支する回転軸５ｃと、を具備して構成されている。ローター５ａは、例えば、伝熱エレメント５ｂが所定の密度で充填された第１密度部５ｄ、第２密度部５ｅ及び第３密度部５ｆが、回転軸５ｃに沿って順番に設けられた三段構造を有している。
【００４０】
第３密度部５ｆは、第１密度部５ｄ及び第２密度部５ｅよりも、伝熱エレメント５ｂの充填密度が小さくされている。第１密度部５ｄ及び第２密度部５ｅの伝熱エレメント５ｂの充填密度は同一とされているが、異ならせても構わない。ローター５ａは、図示しないケーシングで囲われていて、排ガスや空気の流束に沿うように回転軸５ｃが配され、図示しないモーター等の駆動力により、ローター５ａが回転軸５ｃを中心に回転可能となっている。
【００４１】
ローター５ａの一方面（第１密度部５ｄ側）からは排ガスＧｓ１が流入し、排ガスＧｓ１に対抗するローター５ａの他方面（第３密度部５ｆ側）からは空気Ａｉｒ１及び空気Ａｉｒ１´が流入する。回転軸５ｃを中心にローター５ａを回転させながら、排ガスＧｓ１により加熱された伝熱エレメント５ｂの熱を利用して、空気Ａｉｒ１及び空気Ａｉｒ１´を予熱させる。ローター５ａのなかでも、高温の排ガスＧｓ１が流入する第１密度部５ｄ側は高温となり（高温部）、空気Ａｉｒ１及び空気Ａｉｒ１´が流入する第３密度部５ｆ側は、第１密度部５ｄや第２密度部５ｅと比べて低温となる（低温部）。
【００４２】
上記の通り、上流側圧力センサ１４からは、空気予熱器５に流入する排ガスＧｓ１の圧力に応じたセンサ信号Ｓｎ１が得られる。下流側圧力センサ１５からは、空気予熱器５から流出する排ガスＧｓ２の圧力に応じたセンサ信号Ｓｎ２が得られる。
【００４３】
なお、上記のような空気予熱器５の構造をはじめ、空気予熱器５に流入し又は空気予熱器５から流出する排ガスや空気に関わる経路構成、各種の通風機に関わる配置等、上記の例に限定されない。
【００４４】
図３は、上記の空気予熱設備４０において、稼働時間ｔの経過による空気予熱器５の差圧ΔＰの推移の一例を説明する概念図である。
【００４５】
空気予熱設備４０を継続して稼働すると、燃料の燃焼により生じる燃焼灰が空気予熱器５に固着していく場合がある。この場合、稼働時間ｔの経過とともに、空気予熱器の差圧ΔＰが上昇する。
【００４６】
同じ石炭を使用していても、稼働時間ｔの経過とともに、単位時間当たりの差圧上昇量（差圧上昇速度）が徐々に大きくなる。時点ｔ１（差圧ΔＰ１）での接線の傾きｍ１よりも、時点ｔ２（差圧ΔＰ２）での接線の傾きｍ２が大きい図３においては、時点ｔ２（差圧ΔＰ２）での差圧変化速度のほうが大きいことが分かる。すなわち、差圧変化速度と、差圧と、の間に相関関係を見出すことができる。
【００４７】
空気予熱器５の差圧に加え、炭種に応じても差圧上昇速度が異なってくる。仮に時点ｔ１で炭種を変更したとき、変更後の石炭に応じて、将来の差圧が大きく上昇するのか、小さい上昇に留まるのか、が異なる。
【００４８】
本実施形態は、空気予熱器の差圧や炭種に応じて差圧変化速度が異なってくることを見出した点に基づいている。空気予熱設備４０やこれを具備して構成されるボイラ設備２０によれば、空気予熱器５の差圧や炭種に応じて、将来の差圧が大きく上昇するのか、小さい上昇に留まるのか、まで高精度に予測できる。
【００４９】
空気予熱器５の差圧が上昇傾向をとる原因としては、例えば、脱硝装置３の下流側へのＮＨ３の漏洩が挙げられる。脱硝装置３の下流側に漏洩したＮＨ３が、排ガス中の硫黄化合物と反応して酸性硫安（ＮＨ４ＨＳＯ４：硫酸水素アンモニウム）等の硫安化合物を生成し、空気予熱器５の低温部に燃焼灰が固着するためと考えられている。
【００５０】
一方、本実施形態は、炭種によっては、稼働時間の経過とともに空気予熱器５の差圧が下降傾向をとることにも着目している。石炭に含まれるカルシウム分が、硫安化合物の生成源となる硫黄分を含む硫酸と結合し、硫酸カルシウム（ＣａＳＯ４）を生成する場合がある。硫酸カルシウムが生成される分、硫安化合物の生成源となる硫黄分が消費されるので、硫安化合物の生成が抑制される。
【００５１】
硫安化合物がすでに生成されていたとしても、カルシウム分と反応して硫安化合物の分解が進み、硫酸カルシウムが生成される場合がある。従って、硫酸カルシウムは硫安化合物に比べて空気予熱器５に固着しにくい性状を有しているため、その生成量によっては差圧が下降する場合がある。
【００５２】
つまり、本実施形態は、稼働時間ｔの経過とともに空気予熱器５の差圧が上昇傾向をとる石炭のみならず、空気予熱器５の差圧が下降傾向をとる石炭にも対応している。空気予熱設備４０やこれを具備して構成されるボイラ設備２０によれば、空気予熱器５の差圧や炭種に応じて、将来の差圧が大きく下降するのか、小さい下降に留まるのか、まで高精度に予測できる。
【００５３】
図４は、本実施形態に係る差圧予測システム３０の構成例を示す図である。差圧予測システム３０は、公知の構成からなるマイクロコンピュータを含んでおり、各手段はマイクロコンピュータによるプログラムの実行により実現される。差圧予測システム３０には、図示しない記憶手段等が備えられており、各手段での演算結果や検出結果が記憶される。
【００５４】
差圧予測システム３０は、炭種判別手段３１と、開始条件検知手段３２と、差圧導出手段３３と、差圧変化速度把握手段３４と、差圧予測手段３５と、を具備するように構成されている。図１等で示した構成を適宜参照しつつ各手段を説明する。
【００５５】
炭種判別手段３１は、ボイラ設備２０の設備稼働者から入力される炭種に関する情報に従って、炭種を判別するように構成されている。可能な場合には、炭素系燃料の性状、ボイラ１での燃料効率や燃焼温度等に基づいて、使用されている炭種を自動的に判別するようにしてもよい。また、炭種の使用計画が既に定まっている場合には、設備稼働者から入力される炭種の使用計画データ（例えば、ある開始時点を基準に、将来的な期間は石炭ａ、その次の期間は石炭ｂ、更にその次の期間は石炭ｃ・・、等の情報が得られるデータ）に基づき、炭種を判別するようにしてもよい。
【００５６】
開始条件検知手段３２は、差圧の予測を実行するための開始条件が満たされたことを検知するように構成されている。ここでは、開始条件として、ボイラ設備２０の設備稼働者から入力される差圧予測指示信号を受け取ったことが設定されている。これによれば、設備稼働者が希望するタイミングで、差圧の予測が実行される。
【００５７】
また、開始条件検知手段３２は、開始条件として、前回の石炭と異なる石炭を使用したことが炭種判別手段３１にて判別されたことが設定されている。すなわち、開始条件として、炭種を変更したことが設定されている。これによれば、設備稼働者からの上記の差圧予測指示信号を受け取らない場合でも、炭種の変更後すぐに、差圧の予測が実行される。
【００５８】
開始条件は様々に設定可能である。所定の稼働時間ごとや差圧変化量ごとであってもよい。これらによれば、同じ石炭を使用し続ける場合や、設備稼働者からの差圧予測の指示がない場合でも、差圧の予測が自動的に適時に実行されるようになる。上記の開始条件を組み合わせてもよい。
【００５９】
開始条件の好ましい一例としては、設備稼働者から炭種の使用計画データが入力されている場合、この使用計画データに基づいて予測される差圧と、実際に取得される差圧（実差圧）と、を利用した条件が挙げられる。例えば、炭種の使用計画データによれば、ある開始時点を基準に、将来的な期間Ｔａの炭種、その次の期間Ｔｂの炭種、その次の期間Ｔｃの炭種・・がシステム上で取得できる。そして、本実施形態によれば、その将来的な期間ごとに、炭種に応じた差圧の推移を予測することが可能である。そこで、実差圧に関する情報を常時又は定期的に取得するとともに、実差圧と差圧の予測値とを適時に比較して、両者のズレが許容値を越えたときを、開始条件とすることができる。なお、許容値は予め実験等により算出可能である。
【００６０】
差圧導出手段３３は、上流側圧力センサ１４及び下流側圧力センサ１５からのセンサ信号Ｓｎ１及びセンサ信号Ｓｎ２に基づいて、空気予熱器５の差圧を導出するように構成されている。ここでは、センサ信号Ｓｎ１から空気予熱器５の上流側（排気通路４内）の圧力値を求めるとともに、センサ信号Ｓｎ２から空気予熱器５の下流側の圧力値（排気通路１１内）を求め、これらの圧力値の差分により、差圧を導出するように構成されている。
【００６１】
差圧の導出方法は制限されない。上流側圧力センサ１４及び下流側圧力センサ１５とは別に所定の差圧センサを設け、この差圧センサのセンサ信号に基づいて差圧を導出してもよい。何れにしても、圧力センサを利用することで差圧を正確に導出しやすくなる。
【００６２】
差圧の導出方法は、圧力センサを利用した手法にも限られない。可能な場合には、センサによらず、計算により差圧を導出してもよい。所定のパラメータに基づき、導出される値を補正してもよい。差圧導出手段３３は、差圧を導出できるように構成されていればよい。
【００６３】
差圧導出手段３３により導出された差圧は、差圧予測システム３０の記憶手段（図示せず）に記憶される。記憶手段から差圧を読み出すことで、過去に遡って差圧を読み出し可能に構成されている。例えば、炭種を変更したときには、炭種を変更する直前の差圧を記憶手段から読み出し可能となっている。
【００６４】
差圧変化速度把握手段３４は差圧に対する差圧変化速度の関係Ｆｘ（以下、単に「関係Ｆｘ」と略する場合がある）を炭種に応じて予め把握するように構成されている。関係Ｆｘは、事前の試験や過去の稼働データ等に基づいて作成できる。
【００６５】
ここでの差圧変化速度把握手段３４は、差圧に対する差圧上昇速度（上昇関係Ｆｘ１）と、差圧に対する差圧下降速度（下降関係Ｆｘ２）と、を予め把握するように構成されている。上昇関係Ｆｘ１及び下降関係Ｆｘ２を把握することで、空気予熱器５の差圧が上昇傾向をとる石炭を使用する場合のみならず、空気予熱器５の差圧が下降傾向をとる石炭を使用する場合であっても、将来の差圧を高精度に予測できる。
【００６６】
ただし、上昇関係Ｆｘ１のみを把握するようにしてよい。この場合でも、差圧が上昇傾向をとる石炭に対して、将来の差圧を高精度に予測できる。また、下降関係Ｆｘ２のみを把握するようにしてもよい。この場合でも、差圧が下降傾向をとる石炭に対して、将来の差圧を高精度に予測できる。
【００６７】
差圧に対する差圧変化速度の関係Ｆｘとして、上昇関係Ｆｘ１及び下降関係Ｆｘ２に加え、更なる関係を把握してもよい。把握する関係が増える分、空気予熱器５の差圧を細かく予測できる。ただ、把握する関係が増える分、更なる試験等が必要になる場合がある。差圧の予測の精度と、差圧予測システムの実現性と、のバランスからは、上昇関係Ｆｘ１及び下降関係Ｆｘ２の２パターンを把握することが好ましい。
【００６８】
この点、差圧変化速度把握手段３４は、関係Ｆｘを所定の関数に基づいて把握するように構成されている。これによれば、把握する関係の容量やシステムの構成が必要以上に煩雑化することを防止できる。把握する関係が複数ある場合、その複数の関係に応じて異なる関数を把握することも可能となる。
【００６９】
ここでも、差圧変化速度把握手段３４は、上昇関係Ｆｘ１及び下降関係Ｆｘ２に応じた異なる関数を把握している。上昇関係Ｆｘ１及び下降関係Ｆｘ２で同一の関数を把握することもできるが、差圧が上昇傾向をとる石炭と、差圧が下降傾向をとる石炭と、の何れの場合でも将来の差圧を高精度に予測する観点からは、異なる関数を把握するのが好ましい。
【００７０】
具体的に、差圧変化速度把握手段３４は、差圧に対する差圧上昇速度を、石炭の種類に応じて変化の割合が異なる所定の近似曲線（例えば一次関数式）とみなして把握し、これを上昇関係Ｆｘ１として把握するように構成されている。つまり、炭種に応じて変化の割合（傾き）が定まり、差圧の値を代入するごとに差圧上昇速度の値が確定する規則が、上昇関係Ｆｘ１として差圧変化速度把握手段３４に格納されている。
【００７１】
差圧が上昇する場合を例にとると、一次関数式とみなすことで、所定の化学的現象（硫安化合物の生成等）や物理的現象（燃焼灰の固着等）といった類の現象を考慮に入れて、差圧を予測できるようになる。従って、例えば一次関数式とみなして上昇関係Ｆｘ１を把握することで、差圧が上昇傾向をとる石炭について、将来の差圧を極めて正確に予測できる。
【００７２】
また、差圧変化速度把握手段３４は、差圧に対する差圧下降速度を、石炭の種類に応じて変化の割合が異なる所定の近似曲線（例えば二次関数式）とみなして把握し、これを下降関係Ｆｘ２として把握するように構成されている。つまり、炭種に応じて変化の割合が定まり、差圧の値を代入するごとに差圧下降速度の値が確定する規則が、下降関係Ｆｘ２として差圧変化速度把握手段３４に格納されている。
【００７３】
差圧が下降する場合を例にとると、二次関数式とみなすことで、一次関数式とみなしたことで考慮される上記の現象に加え、硫安化合物の分解や硫酸カルシウムの生成等のような類の現象を考慮に入れて、差圧を予測できるようになる。すなわち、二次関数とみなすことで、一次関数とみなしたときと比べ、多様な現象を考慮した差圧予測（高精度の点で有利な差圧予測）が可能となる。従って、例えば二次関数式とみなして下降関係Ｆｘ２を把握することで、差圧が下降傾向をとる石炭について、将来の差圧を極めて正確に予測できる。
【００７４】
差圧予測手段３５は、差圧導出手段３３により導出される差圧を、差圧変化速度把握手段３４で予め把握された関係Ｆｘに当てはめて、石炭での将来の差圧を予測するように構成されている。
【００７５】
具体的に、差圧予測手段３５は、開始条件検知手段３２において開始条件が満たされたとき、炭種判別手段３１において判別された炭種に応じた関係Ｆｘを差圧変化速度把握手段３４から読み込むように構成されている。そして、読み込んだ関係Ｆｘに、差圧導出手段３３から導出された差圧を当てはめて、将来の差圧を予測するように構成されている。
【００７６】
差圧変化速度に関する関係Ｆｘと、差圧と、の間には相関関係を見出すことができる。つまり、差圧変化速度と差圧との関係は、例えば積分処理により差圧と時間との関係を導き出せる。直接的に圧力値としての差圧を予測する従来の手法と比べ、差圧変化速度を求めた上でこれを積分処理することで、より細かに将来の差圧を予測しやすくなる。差圧予測手段３５で予測された将来の差圧は、設備稼働者に認識できるように、画像装置等に表示される。
【００７７】
具体例を挙げながら、上記の差圧予測システム３０で実行される、空気予熱器５の差圧予測方法の一例を説明する。図５は、差圧変化速度の上昇関係Ｆｘ１の一例を示す図である。上昇関係Ｆｘ１は、差圧ΔＰに応じて差圧変化速度Ｖ（＞０）が等差的に変化する一次関数式であって、その変化の割合が炭種に応じて異なる。図中、石炭Ａの変化の割合は、石炭Ｂよりも大きく、石炭Ｃよりも小さい。
【００７８】
石炭Ａを使用していて差圧がΔＰａ１のとき、差圧上昇速度はＶａ１となる（図中、点ａ１）。石炭Ａを使用し続け、差圧がΔＰａ２まで上昇すると、差圧上昇速度はＶａ２まで大きくなる（図中、点ａ２）。同じ石炭を使用していても、稼働時間の経過とともに差圧が上昇し、単位時間当たりの差圧上昇量（差圧上昇速度）が徐々に大きくなる。
【００７９】
石炭Ａを使用していて差圧がΔＰａ１のとき、石炭Ａから石炭Ｂに変更すると、差圧上昇速度はＶａ１からＶｂ１まで小さくなる（図中、点ｂ）。つまり、石炭Ｂに変更する場合、石炭Ａを使用する場合よりも、将来の差圧の上昇の程度が小さくなると予測できる。
【００８０】
これにより、将来の差圧が石炭Ａより小さな上昇に留まる石炭Ｂを使用する場合、差圧の限界値を超えるまでの時間が延長されるため、稼働を許容できる機会が増えることが期待される。空気予熱器５の洗浄時期をより合理的なタイミングに見極めることができ、ボイラ設備２０の稼働時間を確保しやすくなる。
【００８１】
他方、石炭Ａを使用していて差圧がΔＰａ１のとき、石炭Ａから石炭Ｃに変更すると、差圧上昇速度はＶａ１からＶｃ１まで大きくなる（図中、点ｃ）。つまり、石炭Ｃに変更する場合、石炭Ａを使用する場合よりも、将来の差圧の上昇の程度が更に大きくなると予測できる。
【００８２】
これにより、将来の差圧が石炭Ａより大きく上昇する石炭Ｃを使用する場合、空気予熱器５の差圧が限界値を超えないような慎重な稼働を実施でき、設備に過大な負荷がかかることを確実に防止できる。
【００８３】
図６は、差圧変化速度の下降関係Ｆｘ２の一例を示す図である。下降関係Ｆｘ２は、差圧ΔＰに応じて差圧変化速度Ｖ（＜０）が加速度的に変化する二次関数式であって、その変化の割合が炭種に応じて異なる。図中、石炭Ｄの変化の割合の絶対値は、石炭Ｅよりも小さく、石炭Ｆよりも大きい。
【００８４】
石炭Ｄを使用していて差圧がΔＰｄ１のとき、差圧下降速度はＶｄ１となる（図中、点ｄ１）。石炭Ｄを使用し続け、差圧がΔＰｄ２まで下降すると、差圧下降速度の絶対値はＶｄ２まで小さくなる（図中、点ｄ２）。同じ石炭を使用していても、稼働時間の経過とともに差圧が下降し、単位時間当たりの差圧下降量（差圧下降速度）の絶対値が徐々に小さくなる。
【００８５】
石炭Ｄを使用していて、差圧がΔＰｄ１のとき、石炭Ｄから石炭Ｅに変更すると、差圧下降速度の絶対値はＶｄ１からＶｅ１まで大きくなる（図中、点ｅ）。つまり、石炭Ｅに変更する場合、石炭Ｄを使用する場合よりも、将来の差圧の下降が更に期待できると予測できる。
【００８６】
これにより、将来の差圧が石炭Ｄより大きく下降する石炭Ｅを使用する場合、稼働を許容できる機会がさらに増えることが期待され、ボイラ設備２０の稼働時間をより確保しやすくなる。
【００８７】
他方、石炭Ｄを使用していて差圧がΔＰｄ１のとき、石炭Ｄから石炭Ｆに変更すると、差圧下降速度の絶対値はＶｄ１からＶｆ１まで小さくなる（図中、点ｆ）。つまり、石炭Ｆに変更する場合、石炭Ｄを使用する場合よりも、将来の差圧の下降が期待できなくなると予測できる。
【００８８】
これにより、将来の差圧が石炭Ｄより小さな下降に留まる石炭Ｆを使用する場合、稼働を許容できる機会が増えることが期待され、ボイラ設備２０の稼働時間を確保しやすくなるが、その時間は石炭Ｄを使用する場合に比べて短くなる。
【００８９】
図７は、空気予熱器５の差圧予測方法の一例を示すフロー図である。かかる方法について、図１に示した構成を適宜参照しつつ説明する。ここでは、炭種を変更した場合を例に挙げて説明する。  
【００９０】
ステップＳ１において、前回の石炭と異なる石炭を使用したことを判別する。これにより、ステップＳ２において、差圧予測の開始条件が満たされたことを検知する。次いで、ステップＳ３において、石炭Ａを使用していたときの、石炭Ｂへの変更直前の空気予熱器５の差圧（差圧予測時点の初期差圧）を読み出す。その後のステップＳ４において、石炭Ｂに応じた関係Ｆｘを読み込む。ステップＳ３及びステップＳ４の順番は逆でもよい。
【００９１】
ステップＳ５において、ステップＳ３で読み出した差圧を、ステップＳ４で読み込んだ関係Ｆｘに当てはめて、石炭Ｂでの将来の差圧を予測する。次いで、ステップＳ６において、ステップＳ５で予測した将来の差圧を表示させた後、スタートに戻る。
【００９２】
以上説明したボイラ設備２０、空気予熱設備４０及び空気予熱器５の差圧予測方法によれば、空気予熱器５の差圧や炭種に応じた差圧変化速度を予測でき、将来の差圧を高精度に予測できる。将来の差圧を高精度に予測できることで、空気予熱器５の洗浄時期をより合理的なタイミングに見極めることができ、ボイラ設備２０の稼働時間を確保しやすくなる。
【００９３】
また、将来の差圧を高精度に予測できることで、空気予熱器５の差圧が限界値を超えて設備に過大な負荷がかかることを確実に防止できる。例えば、ボイラ設備２０にあっては、誘引通風機１２の動力過剰や、これと空気予熱器５を接続する排気通路１１の変形、更には負圧が限界を下回ることに起因する各種設備に過大な負荷がかかることが確実に防止できる。
【００９４】
（実施形態２）
図８は、本実施形態に係る空気予熱器５の差圧予測方法の応用例を説明するためのタイムチャート図である。本実施形態で説明する応用例は、上記の実施形態１の設備や方法を用いて実施できるため、同一の符号を付しているものは実施形態１の構成を示し、適宜説明は省略している。
【００９５】
図８（ａ）は、差圧予測システム３０に入力される、設備稼働者から炭種の使用計画データＤＡＴＡの一例である。使用計画データＤＡＴＡは、将来的な期間と、その期間に応じた炭種と、を含んでいる。ここでは、将来的な期間Ｔａで石炭ａを使用し、その次の期間Ｔｂで石炭ｂを使用し、更にその次の期間Ｔｃで石炭ｃを使用し、また更にその次の期間Ｔｄで石炭ｄを使用する使用計画が表されている。なお、使用計画データＤＡＴＡは、図示しないものの、期間Ｔｄ以降の使用計画も含んでいる。
【００９６】
使用計画データＤＡＴＡにおいて、将来的な複数の期間は、連続していてもよいし、連続していなくてもよい。ただ、連続していたほうが、途切れなく差圧を予測できるので好ましい。ここでは、期間に応じて異なる石炭での使用が計画されているが、勿論、期間をあけて同じ石炭を繰り返し使用する場合もある。
【００９７】
図８（ｂ）は、使用計画データＤＡＴＡに基づいて予測した差圧の推移の一例である。例えば、所定の開始条件（ＳＴＲＡＴ）が満たされ、そのときの差圧予測時点の初期差圧Ｐｓｔａｒｔと、石炭ａに応じた差圧変化速度と、に基づき、期間Ｔａにおける将来の差圧が予測される（図中、期間Ｔａの点線）。
【００９８】
そして、期間Ｔａ終了時の予測差圧が、連続する次の期間Ｔｂ開始時の初期差圧Ｐｓｔａｒｔとなる。該初期差圧Ｐｓｔａｒｔと、石炭ｂに応じた差圧変化速度と、に基づき、期間Ｔｂにおける将来の差圧が予測される（図中、期間Ｔｂの点線）。そして、期間Ｔｂ終了時の予測差圧が、連続する次の期間Ｔｃ開始時の初期差圧Ｐｓｔａｒｔとなる。以降も同様に、使用計画データＤＡＴＡに基づき将来の差圧が予測される（図中、期間Ｔｃ及び期間Ｔｄの点線）。
【００９９】
図８（ｃ）は、予測された差圧の推移と対比した、実差圧の推移の一例である。図中、実差圧と、予測された差圧と、に僅かなズレが生じ、そのズレが積み重なっていく例を示している。期間Ｔａの終了時（期間Ｔｂの開始時）には、ズレΔＤ１（実差圧＞予測された差圧）が生じ、期間Ｔｂの終了時（期間Ｔｃの開始時）には、ズレΔＤ２が生じている（ΔＤ２＞ΔＤ１：実差圧＞予測された差圧）。
【０１００】
例えば、期間Ｔａの終了時（期間Ｔｂの開始時）において、ズレΔＤ１は所定の許容値ΔＤｌｉｍを越えないが、期間Ｔｂの終了時（期間Ｔｃの開始時）において、ズレΔＤ２が許容値ΔＤｌｉｍを越える場合がある。本実施形態では、実差圧と、予測された差圧と、のズレに関する情報が、差圧予測システム３０の開始条件検知手段３２に入力されるようになっている。
【０１０１】
図８（ｄ）は、かかるズレが許容値ΔＤｌｉｍを越える場合の一例である。ズレが許容値ΔＤｌｉｍを越える期間Ｔｂの終了時（期間Ｔｃの開始時）、差圧の予測を実行するための開始条件（ＳＴＲＡＴ）が満たされたことを検知する。
【０１０２】
差圧予測システム３０では、このときの実差圧が、次の期間Ｔｃ開始時の初期差圧Ｐｓｔａｒｔとされ、石炭ｃに応じた差圧変化速度に基づき期間Ｔｃにおける将来の差圧が予測される。つまり、期間Ｔｂの終了時（期間Ｔｃの開始時）に、予測していた差圧の推移がより正確なものに更新されることになる。そして、以降の期間での差圧の予測にも、上記の更新が反映される。
【０１０３】
ここでは、当初に予測していた差圧よりも高い範囲で推移するような差圧に更新されている。この場合、空気予熱器５の差圧が限界値を超えないよう、より慎重な稼働を実施できるようになる。
【０１０４】
実差圧と、予測された差圧と、のズレΔＤが許容値ΔＤｌｉｍを越えたか否かの判断や、ズレΔＤが許容値ΔＤｌｉｍを越えた場合における予測していた差圧の推移の更新は、期間の終了時、すなわち炭種の変更時に限定されない。例えば、期間Ｔｂの最中にズレΔＤが許容値ΔＤｌｉｍを越えた場合、開始条件検知手段３２は、期間Ｔｂの途中であっても開始条件が満たされたとして検知するようにしてもよい。
【０１０５】
以上説明した本実施形態に係る空気予熱器５の差圧予測方法の応用例は、上記の実施形態１の設備や方法を用いて実施できる。上記の応用例によれば、将来の炭種の使用計画に応じて差圧を高精度に予測できるため、好ましい態様である。
【０１０６】
使用計画データＤＡＴＡにおける期間の長さの関係や、予測される差圧の推移は、図８に示した例に制限されない。また、使用計画データＤＡＴＡは、図４に示した差圧予測システム３０における記憶手段（図示せず）等に格納できるが、それ以外の場所に格納されてもよい。
【０１０７】
（実施形態３）
図９は、本実施形態に係る発電設備５０の全体の構成例を示す概略系統図である。図中、実施形態１と同一の部材には同一の符号を付してある。
【０１０８】
発電設備５０は、実施形態１で説明したボイラ設備２０と、ボイラ１で発生した蒸気が導入されて駆動力を得る蒸気タービン５１と、蒸気タービン５１の駆動により電力を得る発電機５２と、を具備して構成される。
【０１０９】
発電設備５０では、ボイラ１での炭素系燃料の燃焼により蒸気が生成される。かかる蒸気が蒸気タービン５１に導入されて発電機５２の駆動力が得られる。発電機５２が駆動されることで、電力が得られる。蒸気タービン５１の排気蒸気は復水器５３で凝縮されて復水され、復水器５３からの復水は給水ポンプ５４の駆動によりボイラ１に給水される。
【０１１０】
本実施形態に係る発電設備５０によれば、実施形態１のボイラ設備２０を具備するので、空気予熱器５の差圧や炭種に応じた差圧変化速度を予測でき、将来の差圧を高精度に予測できる。
【０１１１】
（他の実施形態）
以上、本発明の一実施形態を説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されない。
【０１１２】
例えば、図４では、差圧予測システム３０の各手段を機能的なブロックに分けて説明した。すなわち、上記の実施形態では、差圧予測システムの構成例について、差圧予測システム３０として、差圧導出手段３３と、差圧変化速度把握手段３４と、差圧予測手段３５と、を具備する例を説明した。これによれば、各手段による所定の体系をもって上記の差圧予測システム３０を構成でき、差圧予測システム３０を極めて適正に機能させることができる。ただし、かかる各手段は、その一部又は全てが、一体として構成されていてもよい。また、差圧予測システム自体も、その一部又は全てが、ボイラ設備と一体に構成されていてもよい。
【０１１３】
燃料には、本発明の差圧予測を実現できる範囲内で、石炭以外の炭素系燃料が含まれていてもよい。更には、本発明の差圧予測を実現できる範囲内で、炭素系燃料以外の燃料が含まれていてもよい。
【０１１４】
上記の実施形態では、差圧に対する差圧上昇速度（上昇関係Ｆｘ１）を所定の一次関数式とみなして把握し、差圧に対する差圧下降速度（下降関係Ｆｘ２）を所定の二次関数式とみなして把握したが、上昇関係Ｆｘ１を二次関数とみなすこともでき、下降関係Ｆｘ２を一次関数とみなしてもよい。更に、図１０に示すように、炭種に応じて関数を変えてもよい。例えば石炭Ｅ及びＦについては所定の二次関数式とみなして把握し、石炭Ｇについては所定の一次関数式とみなして把握する等、一次関数式及び二次関数式を組合せ、これを下降関係Ｆｘ２´として把握してもよい。勿論、炭種に応じて関数を変えたものを上昇関係として把握してもよい。
【符号の説明】
【０１１５】
１…ボイラ、２…排気通路、３…脱硝装置、４…排気通路、５…空気予熱器、５ａ…ローター、５ｂ…伝熱エレメント、５ｃ…回転軸、５ｄ…第１密度部（高温部）、５ｅ…第２密度部、５ｆ…第３密度部（低温部）、６…ＮＨ３供給部、７…押込通風機、８…一次通風機、９…粉砕機、１０…バーナー群、１１…排気通路、１２…誘引通風機、１３…煙突、１４…上流側圧力センサ、１５…下流側圧力センサ、２０…ボイラ設備、３０…差圧予測システム、３１…炭種判別手段、３２…開始条件検知手段、３３…差圧導出手段、３４…差圧変化速度把握手段、３５…差圧予測手段、４０…空気予熱設備、５０…発電設備、５１…蒸気タービン、５２…発電機、５３…復水器、５４…給水ポンプ、Ａｉｒ１…空気、Ａｉｒ１´…空気、Ａｉｒ２…空気、Ａｉｒ２´…空気、Ｆｕｅｌ…炭素系燃料、Ｇｓ０…排ガス、Ｇｓ１…排ガス、Ｇｓ２…排ガス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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