(57)【要約】【課題】本願は、電解液及び電気化学装置を提供する。【解決手段】前記電解液中には、添加剤Ａ及び添加剤Ｂが含有され、前記電解液中の前記添加剤Ａの含有量が０．０１〜１０質量％であり、前記電解液中の前記添加剤Ｂの含有量が０．１〜１０質量％であり、前記電解液の２５℃での導電率が６ｍＳ／ｃｍ〜１０ｍＳ／ｃｍである。本願は、電気化学装置のサイクル性能及び貯蔵性能を向上でき、特に電気化学装置の高温高電圧下でのサイクル性能及び貯蔵性能を向上できると同時に、低温性能を両立できる。【選択図】図１
2019192637.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電解液であって、
添加剤Ａ及び添加剤Ｂが含有され、
前記添加剤Ａは、式Ｉ−１、式Ｉ−２、式Ｉ−３で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上であり、
【化１】
2019192637.tif 000032
式Ｉ−１、式Ｉ−２、式Ｉ−３において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１２のアルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１２のアルコキシ基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１２のアミン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２のアルケニル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２のアルキニル基、置換又は無置換のＣ６〜Ｃ２６のアリール基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２の複素環基から選択され、ここで、置換基は、ハロゲン原子、ニトリル基、Ｃ１〜Ｃ６のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ６のアルケニル基、Ｃ１〜Ｃ６のアルコキシ基から選択される１種類又は２種類以上であり、ｘ、ｙ、ｚはそれぞれ独立に、０〜８から選択される整数であり、ｍ、ｎ、ｋはそれぞれ独立に、０〜２から選択される整数であり、
前記添加剤Ｂは、硫酸エステル化合物、亜硫酸エステル化合物から選択される１種類又は２種類以上であり、
前記電解液中の前記添加剤Ａの含有量が０．０１〜１０質量％であり、
前記電解液中の前記添加剤Ｂの含有量が０．１〜１０質量％であり、
前記電解液の２５℃での導電率が６ｍＳ／ｃｍ〜１０ｍＳ／ｃｍである、
ことを特徴とする、電解液。
【請求項２】
前記電解液中の前記添加剤Ａの含有量は、０．１〜６質量％であり、０．１〜３．５％質量％であることが好ましく、
前記電解液中の前記添加剤Ｂの含有量は、０．５〜６％質量％であり、１％〜３％質量％であることが好ましい、
ことを特徴とする、請求項１に記載の電解液。
【請求項３】
前記添加剤Ａは、以下の化合物から選択される１種類又は２種類以上である、
ことを特徴とする、請求項１に記載の電解液。
【化２−１】
2019192637.tif 000033
【化２−２】
2019192637.tif 000034
【請求項４】
硫酸エステル化合物は環状硫酸エステル化合物であり、環状硫酸エステル化合物は式ＩＩ−１で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上であり、式ＩＩ−１において、Ｒ３１は置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルキレン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルケニレン基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上であり、
【化３】
2019192637.tif 000035
亜硫酸エステル化合物は環状亜硫酸エステル化合物であり、環状亜硫酸エステル化合物は式ＩＩ−２で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上であり、式ＩＩ−２において、Ｒ３２は置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルキレン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルケニレン基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上である、
ことを特徴とする、請求項１に記載の電解液。
【化４】
2019192637.tif 000036
【請求項５】
前記電解液は、添加剤Ｃを更に含み、添加剤Ｃはスルホン酸エステル化合物であり、前記スルホン酸エステル化合物はスルトン化合物、ジスルホン酸エステル化合物から選択される１種類又は２種類以上である、
ことを特徴とする、請求項１に記載の電解液。
【請求項６】
スルトン化合物は式ＩＩＩ−１で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上であり、式ＩＩＩ−１において、Ｒ２１は置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルキレン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルケニレン基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上であり、
【化５】
2019192637.tif 000037
ジスルホン酸エステル化合物は式ＩＩＩ−２で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上であり、式ＩＩＩ−２において、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２５はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１０のアルキル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１０のアルケニル基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上である、
ことを特徴とする、請求項５に記載の電解液。
【化６】
2019192637.tif 000038
【請求項７】
前記電解液中の前記添加剤Ｃの含有量は０．１〜１０質量％であり、０．５〜６質量％であることが好ましく、１〜３％質量％であることが更に好ましい、
ことを特徴とする、請求項５に記載の電解液。
【請求項８】
前記有機溶媒は、環状炭酸エステル、鎖状炭酸エステル及びカルボン酸エステルの混合物を含み、
環状炭酸エステルは、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、１，２−ブチレンカーボネート、２，３−ブタンジオールカーボネート、フルオロエチレンカーボネートから選択される１種類又は２種類以上であり、
鎖状炭酸エステルは、エチルメチルカーボネート、メチルプロピルカーボネート、メチルイソプロピルカーボネート、メチルブチルカーボネート、エチルプロピルカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ジプロピルカーボネート、ジブチルカーボネートから選択される１種類又は２種類以上であり、
カルボン酸エステルは、ピバリン酸メチル、ピバリン酸エチル、ピバリン酸プロピル、ピバリン酸ブチル、酪酸メチル、酪酸エチル、酪酸プロピル、酪酸ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、プロピオン酸プロピル、プロピオン酸ブチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチルから選択される１種類又は２種類以上である、
ことを特徴とする、請求項１に記載の電解液。
【請求項９】
有機溶媒の全質量を基準として、
環状炭酸エステルの含有量が、１５〜５５質量％であり、２５〜５０質量％であることが好ましく、
鎖状炭酸エステルの含有量が、１５〜７４質量％であり、２５〜７０質量％であることが好ましく、
カルボン酸エステルの含有量が、０．１〜７０質量％であり、５〜５０質量％であることが好ましい、
ことを特徴とする、請求項８に記載の電解液。
【請求項１０】
正極シートと、負極シートと、前記正極シートと負極シートとの間に介在されたセパレータと、電解液と、を含む電気化学装置であって、前記電解液は、請求項１〜９のいずれか１項に記載の電解液である、
ことを特徴とする、電気化学装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、エネルギー貯蔵材料の分野に関し、具体的には、電解液及び電気化学装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
リチウムイオン二次電池は、エネルギー密度が大きく、出力電力が高く、サイクル寿命が長く、環境汚染が小さい等の利点を有することから、電気自動車及び消費類電子製品に広く用いられている。現在、リチウムイオン二次電池には、高電圧、高出力、長いサイクル寿命、長い貯蔵寿命で良好な安全性能が求められている。
【０００３】
リチウムイオン二次電池は、現在、六フッ化リン酸リチウムを導電性リチウム塩とし、環状炭酸エステル及び／又は鎖状炭酸エステルを有機溶媒とする電解液系が広く用いられている。しかしながら、上述の電解液系は、多くの欠点を有し、例えば、高電圧及び高温の場合、上述の電解液系のサイクル性能及び貯蔵性能の向上が望まれている。
【０００４】
そこで、本願が特に提案されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
背景技術に記載されている問題点に鑑み、本願は、電解液及び電気化学装置を提供して、電気化学装置のサイクル性能及び貯蔵性能を向上でき、特に電気化学装置の高温高電圧でのサイクル性能及び貯蔵性能を向上すると同時に、低温性能を両立できることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達するために、本願の第１の態様において、本願は電解液を提供し、前記電解液には添加剤Ａ及び添加剤Ｂが含有され、前記電解液中の前記添加剤Ａの含有量が０．０１〜１０質量％であり、前記電解液中の前記添加剤Ｂの含有量が０．１〜１０質量％であり、２５℃での導電率が６ｍＳ／ｃｍ〜１０ｍＳ／ｃｍである。添加剤Ａは、式Ｉ−１、式Ｉ−２、式Ｉ−３で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上であり、添加剤Ｂは、硫酸エステル化合物、亜硫酸エステル化合物から選択される１種類又は２種類以上である。式Ｉ−１、式Ｉ−２、式Ｉ−３において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１２アルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１２のアルコキシ基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１２のアミン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２のアルケニル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２のアルキニル基、置換又は無置換のＣ６〜Ｃ２６のアリール基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２の複素環基から選択され、ここで、置換基は、ハロゲン原子、ニトリル基、Ｃ１〜Ｃ６のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ６のアルケニル基、Ｃ１〜Ｃ６のアルコキシ基から選択される１種類又は２種類以上であり、ｘ、ｙ、ｚはそれぞれ独立に、０〜８から選択される整数であり、ｍ、ｎ、ｋはそれぞれ独立に、０〜２から選択される整数である。
【化１】
2019192637.tif 000003
【０００７】
本願の第２の態様において、本願は、正極シートと、負極シートと、前記正極シートと負極シートとの間に介在されたセパレータと、本願の第１の態様に記載の電解液と、を含む電気化学装置を提供している。
【発明の効果】
【０００８】
本願の技術案は、少なくとも以下の有益な効果を有する。
【０００９】
本願の電解液中に添加剤としてポリニトリル基六員窒素複素環化合物及び硫酸エステル及び／又は亜硫酸エステル化合物を添加することにより、正極活物質表面を効果的に不動態化し、正極活物質表面の活性化を抑制でき、電解液に対する酸化作用を抑制し、副反応を低減するとともに生成ガスの貯蔵量を減少でき、同時に負極ＳＥＩ膜の形成にも関与し、負極に形成されるＳＥＩ膜が負極と電解液との直接接触を阻害でき、副反応の発生をより効果的に低減できるため、上述した２種類の添加剤の相乗効果により、電気化学装置の高温高圧下での電気化学性能を大きく向上できる。本願の電解液の２５℃での導電率が６ｍＳ／ｃｍ〜１０ｍＳ／ｃｍを満たすと、上記添加剤の成膜効果を良好にすることができ、電解液の低温性能と高温性能の両立を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】Ａ２化合物の核磁気共鳴炭素スペクトルである。
【図２】Ａ８化合物の核磁気共鳴炭素スペクトルである。
【図３】Ａ１３化合物の核磁気共鳴炭素スペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本願に係る電解液及び電気化学装置について詳細に説明する。
【００１２】
まず、本願の第１の態様に係る電解液について説明する。
【００１３】
本願の第１の態様に係る電解液中には添加剤Ａ及び添加剤Ｂが含有され、前記電解液中の前記添加剤Ａの含有量が０．０１〜１０質量％であり、前記電解液中の前記添加剤Ｂの含有量が０．１〜１０質量％であり、前記電解液の２５℃での導電率が６ｍＳ／ｃｍ〜１０ｍＳ／ｃｍである。
【００１４】
〔添加剤Ａ〕
本願の第１の態様の電解液において、添加剤Ａは、式Ｉ−１、式Ｉ−２、式Ｉ−３で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上である。式Ｉ−１、式Ｉ−２、式Ｉ−３において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１２のアルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１２のアルコキシ基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１２のアミン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２のアルケニル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２のアルキニル基、置換又は無置換のＣ６〜Ｃ２６のアリール基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２の複素環基から選択され、ここで、置換基（「置換又は無置換」における置換が発生された場合を示す）は、ハロゲン原子、ニトリル基、Ｃ１〜Ｃ６のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ６のアルケニル基、Ｃ１〜Ｃ６のアルコキシ基のうちから選択される１種類又は２種類以上であり、ｘ、ｙ、ｚはそれぞれ独立に、０〜８から選択される整数であり、ｍ、ｎ、ｋはそれぞれ独立に、０〜２から選択される整数である。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４において、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基は、鎖状構造又は環状構造であってもよく、鎖状構造はまた直鎖構造と分岐構造とに分けられ、ハロゲン原子は、フッ素原子、塩素原子、臭素原子から選択される１種類又は２種類以上であってもよく、ハロゲン原子がフッ素原子であることが好ましい。
【化２】
2019192637.tif 000004
【００１５】
本願の第１の態様の電解液において、添加剤Ａは、ポリニトリル基六員窒素複素環化合物であり、ニトリル基中の窒素原子に含まれる孤立電子対と遷移金属の３ｄ空軌道との錯体形成が強いので、電解液に適用した後、正極活物質表面に吸着されてポーラスな多孔性保護膜を生成でき、正極活物質表面を効果的に不動態化でき、正極活物質表面と電解液とが直接接触することを遮断すると同時にイオンの正常な輸送に影響せず、正極活物質の表面活性を低下させるとともに、電解液に対する酸化作用を抑制し、正極活物質表面での多量の副反応を避け、副反応生成物を低減し、ガス発生を低減する作用を達する。また、ポリニトリル基六員炭窒素複素環化合物は、ニトリル基とニトリル基との間隔が正極活物質表面の遷移金属と遷移金属との間隔により近くなるような特殊な六員炭窒素複素環構造を有し、ニトリル基の錯体形成を最大限に発揮でき、且つ、より多くのニトリル基に錯体形成を発揮させ、正極活物質表面の不動態化効果を強化させ、この特定の六員窒素複素環構造は、ニトリル基の成膜電位や正極活物質表面への成膜効果などにも影響を与え、生成ガスの貯蔵の低減、高温高圧サイクル特性の向上など、系全体の電気化学的特性をさらに向上できる。同時に、ポリニトリル六員窒素複素環化合物は、電解液の導電率をある程度向上させ、動力学的性能を改善できるため、低温性能に対しても一定の改善効果を有する。
【００１６】
本願の第１の態様の電解液において、電解液中の添加剤Ａの含有量が０．０１〜１０質量％である。添加剤Ａの含有量が低すぎると、それが電解液に対する改善効果が明らかではない。添加剤Ａの含有量が高すぎると、それが正極活物質表面に吸着して形成される錯体層の厚さが大きすぎて、正極抵抗が大幅に高くなり、電気化学装置の性能が劣化する。好ましくは、添加剤Ａの含有量の範囲の上限は、１０質量％、９質量％、８質量％、７質量％、６質量％、５質量％、４．５質量％、４質量％、３．５質量％、３質量％、２質量％、１質量％、０．８質量％から選択でき、添加剤Ａの含有量の範囲の下限は、０．０１質量％、０．０５質量％、０．１質量％、０．３質量％、０．５質量％、０．６質量％、０．８質量％、０．９質量％、１．０質量％、１．２質量％から選択できる。好ましくは、電解液中の添加剤Ａの含有量は、０．１〜６質量％であってもよい。更に好ましくは、電解液中の添加剤Ａの含有量は、０．１〜３．５質量％であってもよい。
【００１７】
本願の第１の態様の電解液において、式Ｉ−１、式Ｉ−２、式Ｉ−３で示される化合物において、Ｃ１〜Ｃ１２のアルキル基は鎖状アルキル基であってもよく、環状アルキル基であってもよく、鎖状アルキル基はまた、直鎖アルキル基又は分岐アルキル基であってもよく、環状アルキル基の環上に位置する水素は更に、アルキル基で置換されてもよい。Ｃ１〜Ｃ１２のアルキル基における炭素数の好ましい下限値は１、２、３、４、５であり、好ましい上限値は３、４、５、６、８、１０、１２である。Ｃ１〜Ｃ１０のアルキル基を選択することが好ましく、Ｃ１〜Ｃ６の鎖状アルキル基、Ｃ３〜Ｃ８の環状アルキル基を選択することが更に好ましく、Ｃ１〜Ｃ４の鎖状アルキル基、Ｃ５〜Ｃ７の環状アルキル基を選択することが更により好ましい。Ｃ１〜Ｃ１２のアルキル基の例として、具体的には、メチル基、エチル基、Ｎ−プロピル基、イソプロピル基、Ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、Ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、２−メチル基−ペンチル基、３−メチル基−ペンチル基、１，１，２−トリメチル基−プロピル基、３，３−ジメチル基−ブチル基、ヘプチル基、２−ヘプチル基、３−ヘプチル基、２−メチル基ヘキシル基、３−メチル基ヘキシル基、イソヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基が挙げられる。
【００１８】
上記Ｃ１〜Ｃ１２のアルキル基に酸素原子が含まれる場合、Ｃ１〜Ｃ１２のアルコキシ基であってもよい。Ｃ１〜Ｃ１０のアルコキシ基を選択することが好ましく、Ｃ１〜Ｃ６のアルコキシ基を選択する更に好ましく、Ｃ１〜Ｃ４のアルコキシ基を選択する更により好ましい。Ｃ１〜Ｃ１２のアルコキシ基の例として、具体的には、メトキシ基、エトキシ基、Ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、Ｎ−ブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、Ｎ−ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基が挙げられる。
【００１９】
Ｃ２〜Ｃ１２のアルケニル基は環状アルケニル基又は鎖状アルケニル基であってもよく、鎖状アルケニル基はまた直鎖アルケニル基又は分岐アルケニル基であってもよい。また、Ｃ２〜Ｃ１２のアルケニル基中の二重結合の個数は、１個であることが好ましい。Ｃ２〜Ｃ１２のアルケニル基における炭素数の好ましい下限値は２、３、４、５であり、好ましい上限値は３、４、５、６、８、１０、１２である。Ｃ２〜Ｃ１０のアルケニル基を選択することが好ましく、Ｃ２〜Ｃ６のアルケニル基を選択することが更に好ましく、Ｃ２〜Ｃ５のアルケニル基を選択することが更により好ましい。Ｃ２〜Ｃ１２のアルケニル基の例として、具体的には、エチニル基、アリル基、イソプロぺニル基、ペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘプテニル基、シクロオクテニル基が挙げられる。
【００２０】
Ｃ２〜Ｃ１２のアルキニル基は環状アルキニル基又は鎖状アルキニル基であってもよく、鎖状アルキニル基はまた直鎖アルキニル基又は分岐アルキニル基であってもよい。また、Ｃ２〜Ｃ１２のアルキニル基における三重結合の個数は、１個であることが好ましい。Ｃ２〜Ｃ１２のアルキニル基における炭素数の好ましい下限値は２、３、４、５であり、好ましい上限値は３、４、５、６、８、１０、１２である。Ｃ２〜Ｃ１０のアルキニル基を選択することが好ましく、Ｃ２〜Ｃ６のアルキニル基を選択することが更に好ましく、Ｃ２〜Ｃ５のアルキニル基を選択することが更により好ましい。Ｃ２〜Ｃ１２のアルキニル基の例として、具体的には、エチニル基、プロパルギル基、イソプロピニル基、ペンチニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘプチニル基、シクロオクチニル基が挙げられる。
2019192637.tif 000005
【００２１】
Ｃ６〜Ｃ２６のアリール基は、フェニル基、フェニルアルキル基、ビフェニル基、多環芳香族炭化水素基（例えば、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基）であってもよく、ビフェニル基及び多環芳香族炭化水素基は更にアルキル基又はアルケニル基で置換されてもよい。Ｃ６〜Ｃ１６のアリール基を選択することが好ましく、Ｃ６〜Ｃ１４のアリール基を選択することが更に好ましく、Ｃ６〜Ｃ９のアリール基を選択することが更により好ましい。Ｃ６〜Ｃ２６のアリール基の例として、具体的には、フェニル基、ベンジル基、ビフェニル基、Ｐ−トリル基、Ｏ−トリル基、Ｍ−トリル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基が挙げられる。
【００２２】
Ｃ２〜Ｃ１２の複素環基中のヘテロ原子は、酸素、窒素、硫黄、リン、ホウ素から選択される１種類又は２種類以上であり、複素環は、脂肪族複素環又は芳香族複素環であってもよい。Ｃ２〜Ｃ１０の複素環基を選択することが好ましく、Ｃ２〜Ｃ７の複素環基を選択することが更に好ましく、くは、５員芳香族複素環、６員芳香族複素環及びベンゾ複素環を選択することが更により好ましい。Ｃ２〜Ｃ１２の複素環基の例として、具体的には、オキシラニル基、エポキシプロピル基、シクロチオエタン基、アザシクロプロパン基、β−プロピオラクトン基、フリル基、チエニル基、ピロリル基、チアゾリル基、イミダゾリル基、ピリジル基、ピラジニル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、インドリル基、キノリル基が挙げられる。
【００２３】
（１）具体的には、式Ｉ−１で示される化合物は、ポリニトリル基ピリミジン系化合物である。
【００２４】
式Ｉ−１において、好ましくは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６の直鎖又は分岐のアルキル基、置換又は無置換のＣ５〜Ｃ９の環状アルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルコキシ基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアミン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルケニル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルキニル基、置換又は無置換のＣ６〜Ｃ１２のアリール基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２の複素環基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子から選択される１種類又は２種類以上である。更に好ましくは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ３の直鎖又は分岐のアルキル基、置換又は無置換のＣ５〜Ｃ７の環状アルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ３のアルコキシ基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ３のアミン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ３のアルケニル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ３のアルキニル基、置換又は無置換のＣ６〜Ｃ８のアリール基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ７の複素環基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子から選択される１種類又は２種類以上であってもよい。
【００２５】
式Ｉ−１において、ｘは０〜６から選択される整数であることが好ましく、０〜４から選択される整数であることが更に好ましく、１又は２であることがより好ましい。
【００２６】
式Ｉ−１において、ｙは０〜６から選択される整数であることが好ましく、０〜４から選択される整数であることが更に好ましく、１又は２であることがより好ましい。
【００２７】
式Ｉ−１において、Ｒ１、Ｒ３が同一の基であることが好ましく、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４がいずれも同一の基であることが更に好ましい。
【００２８】
式Ｉ−１において、Ｒ１、Ｒ３がいずれも水素原子であることが好ましく、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４がいずれも水素原子であることが更に好ましく、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４がいずれも水素原子であることが更により好ましく、或いは、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４がいずれも水素原子であり、Ｒ２がフッ素原子、塩素原子、臭素原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６の直鎖又は分岐のアルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルコキシ基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子から選択される１種類又は２種類以上であることが更により好ましく、置換基はフッ素原子であることが好ましい。
【００２９】
好ましくは、式Ｉ−１で示される化合物は、具体的に、以下の化合物から選択される１種類又は２種類以上であるが、本願はこれらに限定されるものではない。
【化３】
2019192637.tif 000006
【００３０】
（２）具体的に、式Ｉ−２で示される化合物はポリニトリル基ピペラジン系化合物である。
【００３１】
式Ｉ−２において、好ましくは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６の直鎖又は分岐のアルキル基、置換又は無置換のＣ５〜Ｃ９の環状アルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルコキシ基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアミン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルケニル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルキニル基、置換又は無置換のＣ６〜Ｃ１２のアリール基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２の複素環基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子から選択される１種類又は２種類以上である。更に好ましくは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ３の直鎖又は分岐のアルキル基、置換又は無置換のＣ５〜Ｃ７の環状アルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ３のアルコキシ基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ３のアミン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ３のアルケニル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ３のアルキニル基、置換又は無置換のＣ６〜Ｃ８のアリール基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ７の複素環基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子から選択される１種類又は２種類以上である。
【００３２】
式Ｉ−２において、ｘは０〜６から選択される整数であることが好ましく、０〜４から選択される整数であることが更に好ましく、１又は２であることがより好ましい。
【００３３】
式Ｉ−２において、ｙは０〜６から選択される整数であることが好ましく、０〜４から選択される整数であることが更に好ましく、１又は２であることがより好ましい。
【００３４】
式Ｉ−２において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４のうちの少なくとも二つが同一の基であることが好ましく、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４のうちの少なくとも三つが同一の基であることが更に好ましい。
【００３５】
式Ｉ−２において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４のうちの少なくとも二つが水素原子であることが好ましく、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４のうちの少なくとも三つがであることが更に好ましく、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４がいずれも水素原子であるか、或いは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４のうちの三つが水素原子であって、残りの一つがフッ素原子、塩素原子、臭素原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６の直鎖又は分岐のアルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルコキシ基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子から選択される１種類又は２種類以上であることが更に好ましく、置換基がフッ素原子から選択されることが好ましい。
【００３６】
好ましくは、式Ｉ−２で示される化合物は、具体的に、以下の化合物から選択される１種類又は２種類以上であるが、本願はこれらに限定されるものではない。
【化４】
2019192637.tif 000007
【００３７】
（３）具体的に、式Ｉ−３で示される化合物は、ポリニトリル基ホモトリアジン系化合物である。
【００３８】
式Ｉ−３において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３はそれぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６の直鎖又は分岐のアルキル基、置換又は無置換のＣ５〜Ｃ９の環状アルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルコキシ基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアミン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルケニル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルキニル基、置換又は無置換のＣ６〜Ｃ１２のアリール基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１２の複素環基から選択されることが好ましく、ここで、置換基はハロゲン原子から選択される１種類又は２種類以上である。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３はそれぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ３の直鎖又は分岐のアルキル基、置換又は無置換のＣ５〜Ｃ７の環状アルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ３のアルコキシ基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ３のアミン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ３のアルケニル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ３のアルキニル基、置換又は無置換のＣ６〜Ｃ８のアリール基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ７の複素環基から選択されることが更に好ましく、ここで、置換基はハロゲン原子から選択される１種類又は２種類以上である。
【００３９】
式Ｉ−３において、ｘは０〜６から選択される整数であることが好ましく、０〜４から選択される整数であることが更に好ましく、１又は２であることがより好ましい。
【００４０】
式Ｉ−３において、ｙは０〜６から選択される整数であることが好ましく、０〜４から選択される整数であることが更に好ましく、１又は２であることがより好ましい。
【００４１】
式Ｉ−３において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３のうちの少なくとも二つが同一の基であることが好ましい。
【００４２】
式Ｉ−３において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３のうちの少なくとも二つが水素原子であることが好ましく、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３がいずれも水素原子であるか、或いは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３のうちの二つが水素原子であって、残りの一つがフッ素原子、塩素原子、臭素原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６の直鎖又は分岐のアルキル基、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルコキシ基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子から選択される１種類又は２種類以上であることが更に好ましく、置換基がフッ素原子から選択されることが好ましい。
【００４３】
好ましくは、式Ｉ−３で示される化合物は、具体的に、以下の化合物から選択される１種類又は２種類以上であるが、本願はこれらに限定されるものではない。
【化５】
2019192637.tif 000008
【００４４】
〔添加剤Ｂ〕
本願の第１の態様の電解液において、添加剤Ｂは硫酸エステル化合物、亜硫酸エステル化合物から選択される１種類又は２種類以上である。
【００４５】
本願の第１の態様の電解液において、添加剤Ｂはより高い還元電位を有し、電解液において負極表面で優先的に還元が行われて緻密な含硫黄ＳＥＩ膜を形成し、含硫黄ＳＥＩ膜が負極と電解液との接触を阻害するので、溶媒化リチウムイオンが負極活物質（例えば、黒鉛）構造に対する破壊を阻止して、負極副反応の発生や負極活物質構造に対する破壊を効果的に軽減し、且つ添加剤Ｂの酸化電位も高く、良好な酸化安定性を有し、正極表面で副反応が起こらない。
【００４６】
本願の第１の態様の電解液において、添加剤Ｂの電解液中の含有量は、０．１〜１０質量％であってもよい。添加剤Ｂの含有量が低すぎると、それが電解液に対する改善効果が明らかではなく、添加剤Ｂの含有量が高すぎると、正極表面に成膜が厚くなりすぎ、電気化学装置のサイクル容量保持率に影響を与え、電気化学装置の性能が劣化する。好ましくは、電解液中の添加剤Ｂの含有量の範囲の上限は、１０質量％、９質量％、８質量％、７質量％、６質量％、５質量％、４．５質量％、４質量％、３．５質量％、３質量％、２質量％、１．５質量％から選択でき、下限は、０．１質量％、０．２５質量％、０．５質量％、０．６質量％、０．８質量％、０．９質量％、１．０質量％、１．２質量％から選択できる。添加剤Ｂの電解液中の含有量は０．５〜６質量％であることが更に好ましい。添加剤Ｂの電解液中の含有量は１〜３質量％であることが更により好ましい。
【００４７】
本願の第１の態様の電解液において、硫酸エステル化合物は環状硫酸エステル化合物であることが好ましく、環状硫酸エステル化合物は式ＩＩ−１で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上である。式ＩＩ−１において、Ｒ３１は、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルキレン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルケニレン基から選択され、ここで、置換基は、ハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上である。
【化６】
2019192637.tif 000009
【００４８】
好ましくは、Ｒ３１は、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ４のアルキレン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ４のアルケニレン基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上である。
【００４９】
更に好ましくは、硫酸エステル化合物は具体的に以下の化合物から選択される１種類又は２種類以上であるが、本願はこれらに限定されるものではない。
【化７】
2019192637.tif 000010
【００５０】
更により好ましくは、硫酸エステル化合物は硫酸ビニルエステル（１，３，２−ｄｉｏｘａｔｈｉｏｌａｎｅ  ２，２−ｄｉｏｘｉｄｅ，ＤＴＤと略称する）、硫酸プロピレンエステル（ＴＭＳと略称する）、硫酸プロピレン（ｐｒｏｐｙｌｅｎｅ  ｓｕｌｆａｔｅ，ＰＬＳと略称する）から選択される１種類又は２種類以上であり、具体的な構造は、以下の通りである。
【化８】
2019192637.tif 000011
【００５１】
本願の第１の態様の電解液において、亜硫酸エステル化合物は環状亜硫酸エステル化合物であることが好ましく、環状亜硫酸エステル化合物は式ＩＩ−２で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上である。式ＩＩ−２において、Ｒ３２は置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルキレン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルケニレン基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上である。
【化９】
2019192637.tif 000012
【００５２】
好ましくは、Ｒ３２は、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ４のアルキレン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ４のアルケニレン基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上である。
【００５３】
更に好ましくは、亜硫酸エステル化合物は、亜硫酸ビニルエステル（ＥＳと略称する）、亜硫酸プロピレンエステル（ＰＳと略称する）、亜硫酸ブテンエステル（ＢＳと略称する）から選択される１種類又は２種類以上である。
【００５４】
〔添加剤Ｃ〕
本願の第１の態様の電解液において、前記電解液は更に添加剤Ｃを含み、添加剤Ｃはスルホン酸エステル化合物であり、前記スルホン酸エステル化合物はスルトン化合物、ジスルホン酸エステル化合物から選択される１種類又は２種類以上である。
【００５５】
本願の第１の態様の電解液において、添加剤Ｃは負極ＳＥＩ膜の形成に関与しているため、形成されたＳＥＩ膜が負極と電解液との接触を阻害するので、負極副反応の発生を効果的に低減できる。同時に、添加剤Ｃは更に正極活物質の表面に成膜でき（ＣＥＩ膜と呼ぶ）、添加剤Ａが主に正極活物質の表面上のＣｏ原子が露出した部分領域を吸着するため、Ｃｏ原子が露出していない部分では効果的な保護作用が得られず、正極表面に添加剤Ｃが成膜された後に添加剤Ａの不足を補い、正極を良好に保護でき、正極と電解液との接触をさらに軽減できる。そのため、正極と電解液が界面での副反応を低下させ、サイクル性能を向上させ、生成ガスの貯蔵を低下させる。
【００５６】
本願の第１の態様の電解液において、添加剤Ｃの電解液中の含有量は、０．１〜１０質量％であってもよい。添加剤Ｃの含有量が低すぎると、それが電解液に対する改善効果が明らかではなく、添加剤Ｃの含有量が高すぎると、形成されたＳＥＩ膜及びＣＥＩ膜が厚すぎ、電気化学装置のサイクル容量保持率に影響を与え、電気化学装置の性能を劣化させる。好ましくは、電解液中の添加剤Ｃの含有量の範囲の上限は、１０質量％、９質量％、８質量％、７質量％、６質量％、５質量％、４．５質量％、４質量％、３．５質量％、３質量％、２質量％、１．５質量％から選択でき、下限は、０．１質量％、０．２５質量％、０．３質量％、０．５質量％、０．６質量％、０．８質量％、０．９質量％、１．０質量％、１．２質量％から選択できる。更に好ましくは、電解液中の添加剤Ｃの含有量は０．５〜６質量％である。更により好ましくは、電解液中の添加剤Ｃの含有量は、１〜３質量％である。
【００５７】
本願の第１の態様の電解液において、スルトン化合物は式ＩＩＩ−１で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上である。式ＩＩＩ−１において、Ｒ２１は、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ６のアルキレン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルケニレン基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上である。
【化１０】
2019192637.tif 000013
【００５８】
好ましくは、Ｒ２１は、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ４のアルキレン基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ４のアルケニレン基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上である。
【００５９】
更に好ましくは、スルトン化合物は、具体的に以下の化合物から選択される１種類又は２種類以上であるが、本願はこれらに限定されるものではない。
【化１１】
2019192637.tif 000014
【００６０】
更により好ましくは、スルトン化合物は１，３−プロパンスルトン（ＰＳと略称する）、１，３−プロピレンスルトン（ＰＥＳと略称する）から選択される１種類又は２種類以上であり、具体的な構造は、以下の通りである。
【化１２】
2019192637.tif 000015
【００６１】
本願の第１の態様の電解液において、ジスルホン酸エステル化合物は、二つのスルホン酸エステル基（−Ｓ（＝Ｏ）２Ｏ−）を含有する化合物であり、メチレンジスルホネート化合物であることが好ましく、メチレンジスルホネート化合物は、式ＩＩＩ−２で示される化合物から選択される１種類又は２種類以上である。式ＩＩＩ−２において、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２５はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ１０のアルキル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ１０のアルケニル基から選択され、ここで、置換基は、ハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上である。
【化１３】
2019192637.tif 000016
【００６２】
好ましくは、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２５はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換又は無置換のＣ１〜Ｃ４のアルキル基、置換又は無置換のＣ２〜Ｃ６のアルケニル基から選択され、ここで、置換基はハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ３のアルキル基、Ｃ２〜Ｃ４のアルケニル基から選択される１種類又は２種類以上である。
【００６３】
更に好ましくは、ジスルホン酸エステル化合物は、具体的に以下の化合物から選択される１種類又は２種類以上であるが、本願はこれらに限定されるものではない。
【化１４】
2019192637.tif 000017
【００６４】
更により好ましくは、ジスルホン酸エステル化合物は、メチレンメタンジスルホネート（ｍｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｍｅｔｈａｎｅｄｉｓｕｌｆｏｎａｔｅ，ＭＭＤＳと略称する）から選択され、具体的な構造は以下の通りである。
【化１５】
2019192637.tif 000018
【００６５】
式ＩＩ−１、式ＩＩ−２、式ＩＩＩ−１、式ＩＩＩ−２において、Ｃ１〜Ｃ６のアルキレン基は、直鎖アルキレン基又は分岐のアルキレン基であってもよい。Ｃ１〜Ｃ６のアルキレン基における炭素数は、下限値が２、３であることが好ましく、上限値が４、５、６であることが好ましい。Ｃ１〜Ｃ４のアルキレン基を選択することが好ましい。Ｃ１〜Ｃ６のアルキレン基の例として、具体的に、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、イソプロピレン基、ブチレン基、イソブチレン基、ｓｅｃ−ブチレン基、ペンチレン基、ヘキサメチレン基が挙げられる。
【００６６】
Ｃ２〜Ｃ６のアルケニレン基は、直鎖アルケニレン基又は分岐のアルケニレン基であってもよい。Ｃ２〜Ｃ６のアルケニレン基における二重結合の個数は、１個であることが好ましい。Ｃ２〜Ｃ６のアルケニレン基における炭素数は、下限値が２、３、４であることが好ましく、上限値が３、４、５、６であることが好ましい。Ｃ２〜Ｃ５のアルケニレン基を選択することが好ましい。Ｃ２〜Ｃ６のアルケニレン基の例として、具体的に、ビニリデン基、アリーレン基、イソプロペニレン基、ブテニレン基、ペンテニレン基が挙げられる。
【００６７】
本願の第１の態様の電解液において、前記電解液は、液状電解液であってもよいし、個体電解液であってもよいし、また、ゲール状電解液であってもよい。前記電解液中には更に、有機溶媒、電解質塩、ポリマー等が含まれていてもよい。
【００６８】
本願は、液体電解液のみを例にしてさらに詳細に説明するが、液体電解液には、有機溶媒及び電解質塩も含まれる。
【００６９】
〔有機溶媒〕
本願の実施例的電解液に用いられる有機溶媒としては、環状炭酸エステル及び鎖状炭酸エステルを含むことにより、高温高電圧下のサイクル性能及び貯蔵性能を更に向上させ、電解液の導電率を適切な範囲（２５℃での導電率が６ｍＳ／ｃｍ〜１０ｍＳ／ｃｍである）に容易に調整でき、添加剤Ａ及び添加剤Ｂがより良い成膜効果に達するのに有利である。
【００７０】
具体的には、環状炭酸エステルは、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、１，２−ブチレンカーボネート、２，３−ブタンジオールカーボネート、フルオロエチレンカーボネートから選択される１種類又は２種類以上である。更に好ましくは、環状炭酸エステルは、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネートから選択される１種類又は２種類以上である。
【００７１】
具体的には、鎖状炭酸エステルは、エチルメチルカーボネート、メチルプロピルカーボネート、メチルイソプロピルカーボネート、メチルブチルカーボネート、エチルプロピルカーボネートから選択される１種類又は２種類以上の非対称鎖状炭酸エステルであってもよく、更に、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ジプロピルカーボネート、ジブチルカーボネートから選択される１種類又は２種類以上の対称鎖状炭酸エステルであってもよく、鎖状炭酸エステルは更に、非対称鎖状炭酸エステル及び対称鎖状炭酸エステルの混合物であってもよい。
【００７２】
有機溶媒は更に、カルボン酸エステルを含み、即ち、本願の有機溶媒は、環状炭酸エステル、鎖状炭酸エステル及びカルボン酸エステル的混合物を含んでも良い。
【００７３】
具体的には、カルボン酸エステルは、ピバリン酸メチル、ピバリン酸エチル、ピバリン酸プロピル、ピバリン酸ブチル、酪酸メチル、酪酸エチル、酪酸プロピル、酪酸ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、プロピオン酸プロピル、プロピオン酸ブチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチルから選択される１種類又は２種類以上であってもよい。
【００７４】
カルボン酸エステルは、誘電率が大きく粘度が低いという特徴を有し、リチウムイオンと電解液中の陰イオンとの会合を効果的に防止するとともに、イオン伝導の点で環状炭酸エステルや鎖状炭酸エステルよりも優位であり、特に低温では、良好なイオン伝導特性を有する電解液を確保できる。
【００７５】
有機溶媒の全質量を基準として、環状炭酸エステルの含有量は、１５〜５５質量％であり、２５〜５０質量％であることが好ましく、鎖状炭酸エステルの含有量は、１５〜７４質量％であり、２５〜７０質量％であることが好ましく、カルボン酸エステルの含有量は、０．１〜７０質量％であり、５〜５０質量％であることが好ましい。
【００７６】
〔電解質塩〕
本願で用いる電解質塩として、下記のリチウム塩が好適に挙げられる。
【００７７】
〔Ｌｉ塩−１類〕：ＬｉＰＦ６、ＬｉＢＦ４、ＬｉＡｓＦ６、ＬｉＳｂＦ６、ＬｉＰＦ４（ＣＦ３）２、ＬｉＰＦ３（Ｃ２Ｆ５）３、ＬｉＰＦ３（ＣＦ３）３、ＬｉＰＦ３（イソ−Ｃ３Ｆ７）３及びＬｉＰＦ５（イソ−Ｃ３Ｆ７）から選択される１種類又は２種類以上の「ルイス酸とＬｉＦとの錯塩」が好適に挙げられ、ここで、ＬｉＰＦ６、ＬｉＢＦ４、ＬｉＡｓＦ６から選択されることが好ましく、ＬｉＰＦ６、ＬｉＢＦ４から選択されることが更に好ましい。
【００７８】
〔Ｌｉ塩−２類〕：ＬｉＮ（ＳＯ２Ｆ）２、ＬｉＮ（ＳＯ２ＣＦ３）２、ＬｉＮ（ＳＯ２Ｃ２Ｆ５）２、（ＣＦ２）２（ＳＯ２）２ＮＬｉ（環状）、（ＣＦ２）３（ＳＯ２）２ＮＬｉ（環状）及びＬｉＣ（ＳＯ２ＣＦ３）３から選択される１種類又は２種類以上の「イミン又はメチル化リチウム塩」が好適に挙げられ、ここで、ＬｉＮ（ＳＯ２Ｆ）２、ＬｉＮ（ＳＯ２ＣＦ３）２又はＬｉＮ（ＳＯ２Ｃ２Ｆ５）２から選択されることが好ましく、ＬｉＮ（ＳＯ２Ｆ）２又はＬｉＮ（ＳＯ２ＣＦ３）２から選択されることが更に好ましい。
【００７９】
〔Ｌｉ塩−３類〕：ＬｉＳＯ３Ｆ、ＬｉＣＦ３ＳＯ３、ＣＨ３ＳＯ４Ｌｉ、Ｃ２Ｈ５ＳＯ４Ｌｉ、Ｃ３Ｈ７ＳＯ４Ｌｉ、三フッ化（（メチルスルホニル）オキシ基）ホウ酸リチウム（ＬｉＴＦＭＳＢ）、五フッ化（（メチルスルホニル）オキシ基）リン酸リチウム（ＬｉＰＦＭＳＰ）から選択される１種類又は２種類以上の「Ｓ（＝Ｏ）２Ｏ構造含有のリチウム塩」が好適に挙げられ、ここで、ＬｉＳＯ３Ｆ、ＣＨ３ＳＯ４Ｌｉ、Ｃ２Ｈ５ＳＯ４Ｌｉ又はＬｉＴＦＭＳＢから選択されることが更に好ましい。
【００８０】
〔Ｌｉ塩−４類〕：ＬｉＰＯ２Ｆ２、Ｌｉ２ＰＯ３Ｆ及びＬｉＣｌＯ４から選択される１種類又は２種類以上の「Ｐ＝Ｏ又はＣｌ＝Ｏ構造含有のリチウム塩」が好適に挙げられ、ここで、ＬｉＰＯ２Ｆ２、Ｌｉ２ＰＯ３Ｆから選択されることが好ましい。
【００８１】
〔Ｌｉ塩−５類〕：ビス［シュウ酸基−Ｏ，Ｏ’］ホウ酸リチウム（ＬｉＢＯＢ）、ジフルオロ［シュウ酸基−Ｏ，Ｏ’］ホウ酸リチウム、ジフルオロビス［シュウ酸基−Ｏ，Ｏ’］  リン酸リチウム（ＬｉＰＦＯ）及びテトラフルオロ［シュウ酸基−Ｏ，Ｏ’］  リン酸リチウムら選択される１種類又は２種類以上の「シュウ酸塩配位子を陽イオンとするリチウム塩」が好適に挙げられ、ここで、ＬｉＢＯＢ、ＬｉＰＦＯから選択されることが更に好ましい。
【００８２】
上記リチウム塩は、単独又は混合して使用することができる。リチウム塩は、ＬｉＰＦ６、ＬｉＰＯ２Ｆ２、Ｌｉ２ＰＯ３Ｆ、ＬｉＢＦ４、ＬｉＳＯ３Ｆ、トリフルオロ（（メチルスルホニル）オキシ基）ホウ酸リチウム（ＬｉＴＦＭＳＢ）、ＬｉＮ（ＳＯ２Ｆ）２、ＬｉＮ（ＳＯ２ＣＦ３）２、ＬｉＮ（ＳＯ２Ｃ２Ｆ５）２、ビス［シュウ酸基−Ｏ，Ｏ’］ホウ酸リチウム（ＬｉＢＯＢ）、ジフルオロビス［シュウ酸基−Ｏ，Ｏ’］リン酸リチウム（ＬｉＰＦＯ）及びテトラフルオロ［シュウ酸基−Ｏ，Ｏ’］リン酸リチウムから選択される１種類又は２種類以上であることが好ましい。更に好ましくは、リチウム塩は、ＬｉＰＦ６、ＬｉＢＦ４、ＬｉＳＯ３Ｆ、トリフルオロ（（メチルスルホニル）オキシ基）ホウ酸リチウム（ＬｉＴＦＭＳＢ）、ＬｉＰＯ２Ｆ２、ＬｉＮ（ＳＯ２ＣＦ３）２、ＬｉＮ（ＳＯ２Ｆ）２、ビス［シュウ酸基−Ｏ，Ｏ’］ホウ酸リチウム（ＬｉＢＯＢ）及びジフルオロビス［シュウ酸基−Ｏ，Ｏ’］リン酸リチウム（ＬｉＰＦＯ）から選択される１種類又は２種類以上であることが更に好ましい。リチウム塩は、ＬｉＰＦ６であることがより好ましい。
【００８３】
本願の第１の態様の電解液において、電解液の製造方法は限定されず、従来の電解液の方法に従って製造できる。例えば、下記の方法によって、上記有機溶媒を混合し、これに各添加剤を添加することにより得ることができる。
【００８４】
本願の第１の態様の電解液において、前記電解液の２５℃での導電率は、６ｍＳ／ｃｍ〜１０ｍＳ／ｃｍである。電解液の導電率が小さすぎると、電解液の動力学的性能が悪く、電気化学装置の低温性能が悪く、電解液の粘度が大きく、添加剤Ａの正極表面への吸着成膜効果にも影響を与え、電解液の導電率が大きすぎると、電解液の熱安定性が悪く、電気化学装置の高温性能が悪い。
【００８５】
本願の第１の態様の電解液において、添加剤Ａは、下記の方法により合成できる。
【００８６】
式Ｉ−１で示される化合物の合成：
反応方程式は、次の通りである。
【化１６】
2019192637.tif 000019
【００８７】
具体的な製造プロセスは以下のとおりである。
【００８８】
２０ｍｉｎ〜６０ｍｉｎ間、原料Ｐ−１へ、濃度が３０％〜４０％のＰ−２水溶液を滴下して急速に攪拌し、滴下終了後１５ｈ〜３０ｈ急速に攪拌し、７０℃〜９０℃の油浴で３ｈ〜５ｈ還流攪拌して、無色発煙粘稠状液体中間生成物Ｉ−１−１を得た。Ｋ２ＣＯ３、ＫＩ、無水アセトニトリルを添加し続け、急速に攪拌して固液混合相とし、４０℃〜６０℃で原料Ｐ−３を急速に添加し、１０ｈ〜２０ｈ攪拌し続けた後室温まで冷却し、分離精製により、式Ｉ−１で示される化合物が得られる。
【００８９】
（２）式Ｉ−２で示される化合物の製造：
反応方程式は、次の通りである。
【化１７】
2019192637.tif 000020
【００９０】
具体的な製造プロセスは以下のとおりである。
【００９１】
無水炭酸ナトリウム、原料Ｐ−４及び原料Ｐ−３を無水エタノール中で混合し、２ｈ〜５ｈ攪拌して反応させ、熱エタノールを数回繰り返して洗浄して粗生成物を取得し、再結晶して式Ｉ−２で示される化合物が得られる。
【００９２】
（３）式Ｉ−３で示される化合物の製造：
反応方程式は、次の通りである。
【化１８】
2019192637.tif 000021
【００９３】
具体的な製造プロセスは以下のとおりである。
【００９４】
無水炭酸ナトリウム、原料Ｐ−５及び原料Ｐ−３を無水エタノール中で混合し、２ｈ〜５ｈ攪拌して反応させ、熱エタノールを数回繰り返して洗浄して粗生成物を取得し、再結晶して式Ｉ−３で示される化合物が得られる。
【００９５】
以下、本願の第２の態様の電気化学装置を説明する。
【００９６】
本願の第２の態様の電気化学装置は、正極シートと、負極シートと、正極シートと負極シートとの間に介在されたセパレータと、本願の第１の態様の電解液と、を含む。なお、本願の第２の態様の電気化学装置は、リチウムイオン二次電池、リチウム一次電池又はリチウムイオンキャパシタであってもよい。
【００９７】
電気化学装置がリチウムイオン二次電池である場合、正極はリチウムイオンを吸蔵・放出可能な正極活物質を含み、負極はリチウムイオンを吸蔵・放出可能な負極活物質を含む。具体的には、正極活物質は、リチウムコバルト酸化物、リチウムニッケル酸化物、リチウムマンガン酸化物、リチウムニッケルマンガン酸化物、リチウムニッケルコバルトマンガン酸化物、リチウムニッケルコバルトアルミニウム酸化物、上記これら酸化物に他の遷移金属又は非遷移金属を添加して得られた化合物から選択される１種類又は２種類以上であるあってもよい。具体的には、層状リチウム含有酸化物、スピネル型リチウム含有酸化物、オリビン型リチウム含有リン酸塩化合物等を用いてもよい。ただし、本願はこれらの材料に限定されるものではなく、リチウムイオン二次電池の正極活物質として用いられる従来公知の他の材料を用いてもよい。これらの正極活物質は、１種類のみを単独で用いてもよく、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。負極活物質は、ソフトカーボン、ハードカーボン、人造黒鉛、天然黒鉛、ケイ素、ケイ素−酸素化合物、ケイ素−炭素複合体、チタン酸リチウム、リチウムとともに合金を形成できる金属等が挙げられる。具体的には、炭素系材料、ケイ素系材料、スズ系材料等を用いることができる。リチウムイオン二次電池は、これらの材料に限定されるものではなく、リチウムイオン二次電池の負極活物質として用いられる従来公知の材料を用いることができる。これらの負極活物質は、１種類のみを単独で用いてもよく、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９８】
電気化学装置がリチウム一次電池である場合、具体的に、負極活物質が金属リチウム又はリチウム合金である場合、正極活物質は、フッ化銅（ＣｕＦ２）、塩化銅（ＣｕＣｌ２）、塩化銀（ＡｇＣｌ）、ポリフッ化炭素（（ＣＦ）４）のような固体ハロゲン化物、硫化銅（ＣｕＳ）、硫化鉄（ＦｅＳ）、二硫化鉄（ＦｅＳ２）のような固体硫化物、二酸化マンガン（ＭｎＯ２）、酸化銅（ＣｕＯ）、三酸化モリブデン（ＭｏＯ３）、五酸化バナジウム（Ｖ２Ｏ５）のような固体酸化物であってもよく、正極活物質は、クロム酸銀（Ａｇ２ＣｒＯ４）、ビスマス酸鉛（Ｐｂ２Ｂｉ２Ｏ５）のような固体酸素酸塩であってもよい。これらの正極活物質は、１種類のみを単独で用いてもよく、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９９】
電気化学装置がリチウムイオンキャパシタである場合、リチウムイオンキャパシタの負極活物質は、黒鉛、ポリアセン系材料であり、正極活物質は、活性炭である。
【０１００】
本願の第２の態様の電気化学装置において、セパレータの具体的な種類類は特に限定されず、既存の電気化学装置に用いられている任意のセパレータ材料、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリフッ化ビニリデン及びそれらの多層複合フィルムが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０１】
本願の第２の態様の電気化学装置において、正極シートは、バインダ及び導電剤を更に含み、正極活物質、バインダ及び導電剤を含む正極スラリーを正極集電体上に塗布し、正極スラリーを乾燥させて正極シートを得る。同様に、負極シートは、バインダ及び導電剤を更に含み、負極活物質、バインダ及び導電剤を含む負極スラリーを負極集電体上に塗布し、負極スラリーを乾燥させて負極シートを得る。
【０１０２】
更に、電気化学装置がリチウムイオン二次電池である場合、リチウムイオン二次電池の充電カットオフ電圧が４．２Ｖ以上、即ち、リチウムイオン二次電池を４．２Ｖ以上の高電圧状態で使用できる。リチウムイオン二次電池は４．２Ｖ〜４．９Ｖの範囲で動作することが好ましく、リチウムイオン二次電池は４．３Ｖ〜４．８Ｖの範囲で動作することがさらに好ましい。高電圧状態で、正極活物質表面の遷移金属の価数が高いほど、失われる電子が多くなり、より多くの空軌道が形成され、添加剤Ａ上のニトリル基中の窒素原子の孤立対電子と錯化しやすくなり、即ち、添加剤Ａはそれに応じた保護作用をより大きく発揮できる。
【０１０３】
本願の発明の目的、技術案及び有益な技術的効果をより明確にするために、以下、実施例に関連して本願を更に詳細に説明する。なお、本明細書に記載された実施形態は、単に本発明を説明するためのものであり、本発明を限定するためのものではなく、実施形態の配合、比率等は、結果に実質的な影響を及ぼすことなく、適切に選択することができることと理解されたい。
【０１０４】
本願の下記の具体的な実施例において、電気化学装置がリチウムイオン二次電池である実施例のみを示しているが、本発明はこれに限定されるものではない。実施例、比較例において、使用された試薬、材料及び計器は、特に説明されていない場合、すべて市販のものである。ここで、添加剤Ａ２、Ａ８、Ａ１３の具体的な合成過程は以下の通りであり、別の種類の添加剤Ａも同様の方法で合成できる。
【０１０５】
添加剤Ａ２の合成：
【化１９】
2019192637.tif 000022
【０１０６】
０．５ｈ間、１，３−プロパンジアミンへ、３７％ホルムアルデヒド水溶液を滴下して急速に撹拌し、滴下終了後も２０ｈ急速に撹拌を続け、その後８０℃の油浴で４ｈ還流撹拌して、無色発煙粘稠な液体中間生成物ヘキサヒドロピリミジンが得られ、続いてＫ２ＣＯ３、ＫＩ、無水アセトニトリルを加え、急速に撹拌して固液混合相とし、６０℃で０．５ｈ間β−クロロプロピルニトリルを加え、続いて１７ｈ撹拌した後室温まで冷却し、Ａ２を分離精製した。核磁気共鳴炭素スペクトルを図１に示す。
【０１０７】
添加剤Ａ８の合成：
【化２０】
2019192637.tif 000023
【０１０８】
無水炭酸ナトリウム、ピペラジン及びβ−クロロプロピルニトリルを無水エタノール中で混合し、４ｈ攪拌して反応させ、熱エタノールを複数回繰り返して洗浄して粗生成物を取得し、再結晶してＡ８が得られた。核磁気共鳴炭素スペクトルを図２に示す。
【０１０９】
添加剤Ａ１３の合成：
【化２１】
2019192637.tif 000024
【０１１０】
無水炭酸ナトリウム、１，３，５−ホモトリアジン及びクロロアセトニトリルを無水エタノール中で混合し、４ｈ攪拌して反応させ、熱エタノールを複数回繰り返して洗浄して粗生成物を取得し、再結晶してＡ１３が得られた。核磁気共鳴炭素スペクトルを図３に示す。
【０１１１】
実施例及び比較例において、リチウムイオン二次電池はいずれも下記の方法で製造された。
【０１１２】
（１）電解液の調製：采用プロピレンカーボネート（ＰＣと略称する）及びエチレンカーボネート（ＥＣと略称する）のうちの１種類、エチルメチルカーボネート（ＥＭＣと略称する）及びジエチルカーボネート（ＤＥＣと略称する）のうちの１種類、及びプロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、酢酸メチル、酢酸エチルのうちの１種類の混合液を有機溶媒とし、その混合割合を調節して、所望の電解液粘度及び導電率に達するようにする。リチウム塩がＬｉＰＦ６であり、ＬｉＰＦ６の総含有量は電解液の全質量の１２．５％である。表１で示される電解液の組成に従って各添加剤を添加し、各添加剤成分の含有量はいずれも電解液の全質量を基準としている。
【０１１３】
ここで、使用した添加剤は以下の通りである。
【化２２】
2019192637.tif 000025
【化２３】
2019192637.tif 000026
【化２４】
2019192637.tif 000027
【０１１４】
（２）正極シートの製造：将正極活物質  ＬｉＣｏＯ２、バインダ  ＰＶＤＦ、導電剤  アセチレンブラックを、質量比９８：１：１で混合し、Ｎ−メチルピロリドンを加え、真空攪拌機で均一になるまで攪拌して、正極スラリーを取得し、正極スラリーをアルミニウム箔上に均一に塗布し、アルミニウム箔を室温で乾かした後、１２０℃の送風オーブンに移して１ｈ乾燥させた後、冷間プレス、切断を経て正極シートが得られる。
【０１１５】
（３）負極シートの製造：負極活物質  黒鉛、導電剤  アセチレンブラック、増粘剤  カルボキシメチルセルロースナトリウム溶液、バインダスチレンブタジエンゴムエマルジョンを、質量比９７：１：１：１で混合し、脱イオン水を加え、真空攪拌機で均一になるまで攪拌し、負極スラリーを取得し、負極スラリーを銅箔上に均一に塗布し、銅箔を室温で乾かした後、１２０℃の送風オーブンに移して１ｈ乾燥させた後、冷間プレス、切断を経て負極シートが得られる。
【０１１６】
（４）リチウムイオン二次電池の製造：正極シート、負極シート及びＰＰ／ＰＥ／ＰＰセパレータを巻き取ってコアを取得し、コアを外装シェルに入れた後、電解液を注液し、順次に封口し、静置、熱間・冷間プレス、化成、排気、容量テスト等の工程を経て、リチウムイオン二次電池を取得する。
【表１】
2019192637.tif 000028
【０１１７】
以下、リチウムイオン二次電池のテスト過程を説明する。
【０１１８】
（１）リチウムイオン二次電池の常温高電圧下でのサイクル性能テスト
２５℃で、リチウムイオン二次電池を先ず１Ｃの定電流で４．３５Ｖの電圧まで充電し、更に４．３５Ｖの定電圧で０．０５Ｃの電流まで充電した後、１Ｃの定電流で３．０Ｖの電圧まで放電し、これが一つの充放電サイクル過程であり、今回の放電容量は初回サイクルの放電容量である。リチウムイオン二次電池を上記方法で２００サイクルの充電／放電テストを行って、２００サイクル目の放電容量を検出した。
【０１１９】
リチウムイオン二次電池の２５℃での２００サイクル後の容量保持率（％）＝（リチウムイオン二次電池の２００サイクルの放電容量／リチウムイオン二次電池の初回サイクルの放電容量）×１００％。
【０１２０】
（２）リチウムイオン二次電池の高温高電圧下のサイクル性能テスト
４５℃で、リチウムイオン二次電池を先ず１Ｃの定電流で４．３５Ｖの電圧まで充電し、更に４．３５Ｖの定電圧で０．０５Ｃの電流まで充電した後、１Ｃの定電流で３．０Ｖの電圧まで放電し、これが一つの充放電サイクル過程であり、今回の放電容量は初回サイクルの放電容量である。リチウムイオン二次電池を上記方法で２００サイクルの充電／放電テストを行って、２００サイクル目の放電容量を検出した。
【０１２１】
リチウムイオン二次電池の４５℃での２００サイクル後の容量保持率（％）＝（リチウムイオン二次電池の２００サイクルの放電容量／リチウムイオン二次電池の初回サイクルの放電容量）×１００％。
【０１２２】
（３）リチウムイオン二次電池の高温下の貯蔵性能テスト
２５℃で、リチウムイオン二次電池を０．５Ｃの定電流で４．３５Ｖの電圧まで充電した後、４．３５Ｖの定電圧で０．０５Ｃの電流まで充電し、この時測定されたリチウムイオン二次電池の厚さをｈ０とし、その後、リチウムイオン二次電池を８５℃のインキュベーターに入れ、２４ｈ貯蔵後に取り出し、その時のリチウムイオン二次電池の厚さを測定してｈ１とする。
【０１２３】
リチウムイオン二次電池の８５℃での２４ｈ貯蔵後の厚さ膨張率（％）＝［（ｈ１−ｈ０）／ｈ０］×１００％。
【０１２４】
（４）リチウムイオン二次電池の低温性能測定
リチウムイオン二次電池を保温炉内に入れ、炉温を２５℃に調整した後、リチウムイオン二次電池を０．５Ｃの定電流で４．３５Ｖの電圧まで充電した後、４．３５Ｖの定電圧で０．０５Ｃの電流まで充電し、この過程はリチウムイオン二次電池を満充電にする。満充電のリチウムイオン二次電池を０．５Ｃの定電流で３．０Ｖの電圧まで放電させ、この過程はリチウムイオン二次電池を満放電させ、満放電過程での放電容量をＣ０とした。
【０１２５】
保温炉温度を−２０℃に調節した後６０分間静置し、炉内温度が−２０℃に達した後、上記満充電と満放電の過程を繰り返し、満放電過程における放電容量をＣ１とした。
【０１２６】
リチウムイオン二次電池の−２０℃での容量保持率（％）＝（Ｃ１／Ｃ０）×１００％。
【表２】
2019192637.tif 000029
【０１２７】
実施例１〜２４及び比較例１〜２の比較から、本願の複合添加剤を電解液に添加することにより、低温性能を両立しつつ、リチウムイオン二次電池のサイクル性能および貯蔵性能を明らかに向上できることがわかる。
【０１２８】
実施例１〜８から、添加剤Ａの添加量の増加（０．０１％から１０％までに増加）につれて、充電カットオフ電圧を４．３５Ｖに固定した場合、リチウムイオン二次電池の２５℃及び４５℃でのサイクル容量保持率が最適化された後に再び低下する傾向が見られ、８５℃で２４ｈ貯蔵した厚さ膨張率はずっと減少し、−２０℃での容量保持率が最適化された後も低下する傾向が見られた。これは、添加剤Ａがポリニトリル基六員窒素複素環化合物であり、分子中に２個以上のニトリル基を同時に備えているため、ニトリル基における窒素原子に含まれる孤立電子対が正極活物質表面遷移金属の３ｄ空軌道に強く錯化し、正極表面の活性を低下させると同時に  （特に高ＳＯＣで）電解液と正極表面との直接接触を遮断し、正極表面の副反応を大幅に減少させ、副反応で消費されるリチウムイオンもそれに応じて減少させ、即ち、可逆的なリチウムイオンの消費速度が大幅に低下し、サイクル容量保持率が大幅に向上するからである。また、一部の表面の副反応はガスを生成でき、表面の副反応の減少は生成ガス量の減少を意味し、高温でのリチウムイオン二次電池の厚さ膨張効果を明らかに減少させる。添加剤Ａは更に電解液の導電率をある程度向上させ、リチウムイオン二次電池の動力学的性能を改善できるため、リチウムイオン二次電池の低温性能にも一定の改善効果を有する。添加剤Ａ中のニトリル基は、正極活物質の表面の遷移金属を錯化できる以外にも、リチウムイオンを錯化できるため、添加剤Ａの添加量が多いと、過量の添加剤Ａ（ＬＣＯ表面以外の部分に吸着された添加剤Ａ）はリチウムイオンを消費し、サイクルに利用できるリチウムイオンが減少する一方、電解液全体の粘度が上昇し、イオン伝導度が低下し、そのためリチウムイオン二次電池のサイクル容量保持率及び−２０℃容量保持率が最適化させた後に、低下する傾向にあった。添加剤Ａの添加量が少ないと、リチウムイオン二次電池性能の改善効果は明らかでない。従って、添加剤Ａの添加量は適量である必要がある。
【０１２９】
実施例９〜１５から、添加剤Ｂの添加量の増加（０．１％から１０％までに増加）につれて、充電カットオフ電圧を４．３５Ｖに固定した場合、リチウムイオン二次電池の２５℃及び４５℃でのサイクル容量保持率が最適化された後に再び低下する傾向が見られ、８５℃で２４ｈ貯蔵した後厚さ膨張率はずっと減少し、−２０℃での容量保持率が最適化された後も低下する傾向が見られた。これは、添加剤Ｂが硫硫酸エステル又は亜硫酸エステル化合物であり、通常負極ＳＥＩ膜の成膜過程に関与して、一層の緻密な硫黄含有ＳＥＩ膜を形成し、硫黄含有ＳＥＩ膜が負極と電解液との接触を阻害するので、溶媒化リチウムイオンが黒鉛構造に対する破壊を阻止して、負極での副反応の発生及び黒鉛構造に対する破壊を阻止するからである。しかしながら、ＳＥＩ膜の形成過程で通常リチウムイオンの関与を必要とし、ＳＥＩ膜の形成は比較的遅いプロセスであるため、前の１００〜２００サイクル内ではＳＥＩ膜の形成と伴って、添加剤Ｂは負極成膜添加剤としてその添加量の増加するにつれてリチウムイオンが多く消費されることになるため、リチウムイオン二次電池のサイクル容量保持率及び−２０℃での容量保持率が最適化された後に低下する傾向が見られた。従って、添加剤Ｂの添加量も適量である必要がある。
【０１３０】
実施例１６〜２４は、添加剤Ａ及び添加剤Ｂの添加量が最適である場合の添加剤Ｃ（スルホン酸エステル化合物）の添加量及びそれがリチウムイオン二次電池に対する影響を調べたものである。実施例１６〜２４から、添加剤Ｃの添加量の増加（０．１％から１０％までに増加）につれて、充電カットオフ電圧を４．３５Ｖに固定した場合、リチウムイオン二次電池の２５及び４５℃でのサイクル容量保持率が最適化された後に再び低下し、８５℃で２４ｈ貯蔵した後厚さ膨張率はずっと減少し、−２０℃での容量保持率が最適化された後も低下した。添加剤Ｃの添加量が２％である場合、リチウムイオン二次電池の各々の性能が最適に達する。これは、添加剤Ａが主にニトリル基と正極活物質中のＣｏ原子との錯体化に依存しているため、正極活物質表面のＣｏ原子が露出していない部分では、添加剤Ａが効果的に保護されないからである。添加剤Ｃはスルホン酸エステル化合物であり、負極成膜反応に関与できるほかに、一定濃度まで添加すると、正極表面に比較的緻密なＣＥＩ膜を形成でき、正極をより効果的に保護でき、サイクル及び貯蔵過程での副反応を減少させて、リチウムイオン二次電池のサイクル性能及び貯蔵性能を向上させる。しかし、その添加量が多いと、正極表面に形成されたＣＥＩ膜も厚くなり、高温保存性が一歩向上するが、ＣＥＩ膜厚の増加につれて、正極のインピーダンスも明らかに上昇し、リチウムイオンがＣＥＩ膜中で「死ぬ」ことを引き起こす。従って、添加剤Ｃの添加量が増加するにつれて、リチウムイオン二次電池が８５℃で２４ｈ貯蔵した後に厚さ膨張率は更に減少され、２５℃及び４５℃でのサイクル容量保持率が最適化された後に低下する傾向が見られ、−２０℃での容量保持率が最適化された後に低下する傾向が見られた。従って、添加剤Ｃの添加量も適量である必要がある。
【０１３１】
実施例１〜２４から、電解液の導電率もリチウムイオン二次電池の性能へ影響することも分かる。電解液の導電率が小さい場合、電解液の動力学的性能が悪く、リチウムイオン二次電池の低温性能が悪い。同時に導電率が小さい場合、電解液粘度が大きく、ポリニトリル基六員窒素複素環化合物及びスルホン酸エステル化合物の正極表面への成膜効果にも影響し、硫酸エステル、亜硫酸エステル及びスルホン酸エステル化合物の負極表面の成膜効果へも影響する。電解液の導電率が大きいと、電解液の熱安定性が悪く、リチウムイオン二次電池の高温特性が悪くなる。
【０１３２】
その他の実施例
上記実施例１〜２４の方法で続いてリチウムイオン二次電池を製造し、その電解液の組成は表３に示す通りである。
【表３】
2019192637.tif 000030
【０１３３】
【表４】
2019192637.tif 000031
【０１３４】
実施例２５〜４１のリチウムイオン二次電池は、高温高電圧時のサイクル特性サイクル性能及び貯蔵性能並びに低温時の性能は、実施例１〜２４と類似であり、説明を省略する。
【０１３５】
上記細書の開示及び教示に基づいて、当業者であれば、上記実施形態に対する適切な変更及び修正を行うことができる。従って、上記に開示され説明された特定の実施形態に限定されるものではなく、本願のいくつかの修正及び変更は、本願の特許請求範囲内にあるものとする。さらに、本明細書ではいくつかの特定の用語を使用しているが、これらの用語は説明の便宜上のものであり、本願を限定するものではない。
【図１】
2019192637.tif 000039
【図２】
2019192637.tif 000040
【図３】
2019192637.tif 000041