(57)【要約】【課題】管状体を垂直な壁面に作業効率良く固定することのできる管状体固定具及びその構造を提供する。【解決手段】ヘッダー７０を抱持する抱持部材３０と、抱持部材３０が取着されるベース部材１０と、からなる。抱持部材３０は、ヘッダー７０を抱持する帯状の抱持部３１と、その両端に第１係止部３２及び第２係止部３３を備えている。ベース部材１０は、第１係止部３２が挿入される第１貫通孔１４及び第２係止部３３が挿入される第２貫通孔１５が形成され、２つの貫通孔が垂直方向に並ぶように壁面６０に固定される。そして、各貫通孔に対して各係止部の係止片を通過させ、抱持部材３０を第１貫通孔１４の延びる方向に移動させて、第２係止部３３の軸部が第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂに移動した状態で、各係止片をベース部材１０の裏面に係止させている。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
管状体を抱持する抱持部材と、該抱持部材とともに前記管状体を取り囲む取付面を有し該抱持部材が取着されるベース部材と、からなり、
前記抱持部材は、前記管状体を抱持する帯状の抱持部と、その両端からそれぞれ延出された軸部及び該各軸部の先端側に突出形成された係止片からなる第１係止部及び第２係止部と、を備え、
前記ベース部材は、前記抱持部材の第１係止部が挿入される第１貫通孔及び第２係止部が挿入される第２貫通孔が形成され、該２つの貫通孔が垂直方向に並ぶように構造物に直接または間接的に固定可能であり、
前記第１貫通孔は、該両貫通孔の並び方向に延びる長孔状に形成され、
前記第１係止部の係止片は、その突出方向を前記第１貫通孔の延びる方向に沿わすことで通過可能であるとともに、通過した状態から、その突出方向を前記第１貫通孔の延びる方向と交差させることで、前記ベース部材の裏面における前記第１貫通孔の周縁に係止可能であり、
前記第２貫通孔は、前記ベース部材が前記構造物に固定されたときに前記第１貫通孔より上方に位置し、該第１貫通孔に前記第１係止部を係止させた状態で、前記第２係止部の係止片が通過可能であり、更に、前記第２貫通孔に挿通された状態の前記第２係止部の軸部を前記第１貫通孔側に移動可能とする軸部移動空間が前記第２貫通孔に連通形成され、
前記各貫通孔に対して前記各係止部の係止片を通過させ、前記抱持部材を前記第１貫通孔の延びる方向に移動させて、前記第２係止部の軸部が前記第２貫通孔の軸部移動空間に移動した状態で、前記各係止片が前記ベース部材の裏面に係止する
ことを特徴とする管状体固定具。
【請求項２】
前記ベース部材は、前記第１貫通孔と前記第２貫通孔とを一組として複数組が水平方向に並設されていることを特徴とする請求項１に記載の環状体固定具。
【請求項３】
管状体を抱持する抱持部材と、該抱持部材とともに前記管状体を取り囲む取付面を有し該抱持部材が取着されるベース部材と、からなり、
前記抱持部材は、前記管状体を抱持する帯状の抱持部と、その両端に設けられた第１係止部及び第２係止部と、を備え、
前記ベース部材は、前記抱持部材の第１係止部が係止する第１被係止部及び第２係止部が係止する第２被係止部が形成され、該２つの被係止部が垂直方向に並ぶように構造物に直接または間接的に固定可能であり、
前記抱持部材は、前記第１係止部が前記第１被係止部に係止した状態で、前記第２係止部と前記第２被係止部とが離間した姿勢で前記ベース部材に仮取着可能であり、
前記第１被係止部に前記第１係止部が係止した仮取着状態で、前記第２係止部を前記第２被係止部に近接させるように、前記抱持部材の姿勢を変位可能であるとともに、
前記第２係止部が前記第２被係止部に近接した姿勢で、前記抱持部材を前記各被係止部の並び方向に移動可能であり、
前記第２係止部が前記第２被係止部に近接した姿勢から、前記抱持部材を移動させることで、前記第２係止部が前記第２被係止部に係止する
ことを特徴とする管状体固定具。
【請求項４】
管状体をその軸方向に離間した位置で抱持する複数の抱持部材と、該抱持部材とともに前記管状体を取り囲む取付面を有するとともに該抱持部材が取着されるベース部材と、からなり、該ベース部材の取付面が垂直方向に延びるように設置されており、
前記ベース部材の取付面に、該取付面を貫通し、上下方向に延びる長孔状の第１貫通孔が設けられ、
前記第１貫通孔より上方に、幅広貫通部と該幅広貫通部より幅狭に形成された幅狭貫通部とが連通形成され前記取付面を貫通する第２貫通孔が設けられ、
前記抱持部材は、前記管状体を抱持する帯状の抱持部と、その両端からそれぞれ延出された軸部及び該各軸部の先端側に突出形成された係止片からなる２つの係止部と、を備え、
前記２つの係止部のうち一方の第１係止部の係止片は、前記第１貫通孔を通過可能であるとともに、通過した後に前記抱持部材の姿勢を変位させることで、前記ベース部材の裏面における前記第１貫通孔の周縁に係止可能であり、
前記２つの係止部のうち他方の第２係止部の係止片は、前記第２貫通孔の幅広貫通部を通過可能であるとともに、前記軸部を前記幅狭貫通部に位置させた際に、前記ベース部材の裏面における該幅狭貫通部の周縁に係止可能であり、
前記第１貫通孔の長手方向は、前記第１係止部が前記第１貫通孔を通過し、前記第２係止部が前記第２貫通孔の幅広貫通部を通過し、前記両係止部の係止片が前記ベース部材の裏面側に配置された状態で、前記第２係止部の軸部が前記第２貫通孔の幅広貫通部の位置から前記幅狭貫通部に移動するに伴って、前記第１係止部の軸部が移動するのを許容する長さに形成された
ことを特徴とする管状体固定具の構造。
【請求項５】
管状体をその軸方向に離間した位置で抱持する複数の抱持部材と、該抱持部材とともに前記管状体を取り囲む取付面を有するとともに該抱持部材が取着されるベース部材と、からなり、該ベース部材の取付面が垂直方向に延びるように設置されており、
前記ベース部材は、前記管状体を抱持する帯状の抱持部と、その両端からそれぞれ延出された第１係止部及び第２係止部からなる２つの係止部と、を備え、
前記ベース部材の取付面に、前記第１係止部が係止する第１被係止部と、該第１被係止部より上方において、前記第２係止部が係止する第２被係止部と、が設けられ、
前記抱持部材は、前記第１係止部が前記第１被係止部に係止した状態で、前記第２係止部と前記第２被係止部とが離間した姿勢で前記ベース部材に仮取着可能であるとともに、前記仮取着した姿勢から前記第２係止部を前記第２被係止部に近接させた姿勢に変位可能であり、
前記第２係止部は、前記第２被係止部に近接した姿勢から、前記抱持部材が前記各被係止部の並び方向に移動するに伴って前記第２被係止部に係止可能であり、
前記第１係止部が前記第１被係止部に係止した状態で、前記近接した姿勢の位置から前記第２係止部が前記第２被係止部に係止する位置まで前記抱持部材が移動するのを許容する
ことを特徴とする管状体固定具の構造。
【請求項６】
管状体をその軸方向に離間した位置で抱持する複数の抱持部材と、該抱持部材とともに前記管状体を取り囲む取付面を有するとともに該抱持部材が取着されるベース部材と、からなり、該ベース部材の取付面が垂直方向に延びるように設置されており、
前記ベース部材の取付面に、該取付面を貫通し、上下方向に延びる長孔状の第１貫通孔が設けられ、
前記ベース部材は、前記第１貫通孔より上方に、前記取付面と交差する第２の面が設けられるとともに、
該第２の面に貫通形成された幅広貫通部と、該幅広貫通部と連通し、前記取付面と前記第２の面との交差箇所または前記取付面に貫通形成され、前記幅広貫通部より幅狭に形成された幅狭貫通部と、からなる第２貫通孔が設けられ、
前記抱持部材は、前記管状体を抱持する帯状の抱持部と、その両端からそれぞれ延出された軸部及び該各軸部の先端側に突出形成された係止片からなる２つの係止部と、を備え、
前記２つの係止部のうち一方の第１係止部の係止片は、前記第１貫通孔を通過可能であるとともに、通過した後に前記抱持部材の姿勢を変位させることで、前記ベース部材の裏面における前記第１貫通孔の周縁に係止可能であり、
前記２つの係止部のうち他方の第２係止部の係止片は、前記第２貫通孔の幅広貫通部を通過可能であるとともに、前記軸部を前記幅狭貫通部に位置させた際に、前記ベース部材の裏面における該幅狭貫通部の周縁に係止可能であり、
前記第１貫通孔の長手方向は、前記第１係止部が前記第１貫通孔を通過し、前記第２係止部が前記第２貫通孔の幅広貫通部を通過し、前記両係止部の係止片が前記ベース部材の裏面側に配置された状態で、前記第２係止部の軸部が前記第２貫通孔の幅広貫通部の位置から前記幅狭貫通部に移動するに伴って、前記第１係止部の軸部が移動するのを許容する長さに形成された
ことを特徴とする管状体固定具の構造。
【請求項７】
管状体をその軸方向に離間した位置で抱持する複数の抱持部材と、該抱持部材とともに前記管状体を取り囲む取付面を有するとともに該抱持部材が取着されるベース部材と、からなり、該ベース部材の取付面が垂直方向に延びるように設置されており、
前記ベース部材は、前記管状体を抱持する帯状の抱持部と、その両端からそれぞれ延出された第１係止部及び第２係止部からなる２つの係止部と、を備え、
前記ベース部材は、前記取付面に、前記第１係止部が係止する第１被係止部が設けられ、該第１被係止部より上方に、前記取付面と交差する第２の面が設けられ、該第２の面、または、前記取付面と前記第２の面との交差箇所に、前記第２係止部が係止する第２被係止部が設けられ、
前記抱持部材は、前記第１係止部が前記第１被係止部に係止した状態で、前記第２係止部と前記第２被係止部とが離間した姿勢で前記ベース部材に仮取着可能であるとともに、前記仮取着した姿勢から前記第２係止部を前記第２被係止部に近接させた姿勢に変位可能であり、
前記第２係止部は、前記第２被係止部に近接した姿勢から、前記抱持部材が前記各被係止部の並び方向に移動するに伴って前記第２被係止部に係止可能であり、
前記第１係止部が前記第１被係止部に係止した状態で、前記近接した姿勢の位置から前記第２係止部が前記第２被係止部に係止する位置まで前記抱持部材が移動するのを許容する
ことを特徴とする管状体固定具の構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、住宅の壁面に給水給湯用の配管装置に用いられるヘッダー等の管状体を固定するための管状体固定具及びその構造に関し、特に、垂直な壁面に対して管状体を水平の設置状態で固定する管状体固定具及びその構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
給水管、給湯管の配管装置には複数の接続口を備えたヘッダー等が用いられており、このヘッダー等の管状体は固定具を用いて住宅の壁面に設置されている。この種の固定具として特許文献１に記載の管状体の保持装置が知られている。
【０００３】
特許文献１の管状体の保持装置は、図１９に示すように、ベース部材である架台８１と、この上面に固定される止具８２と、の間でヘッダー等の管状体８３を挟み込んで保持する構成であり、止具８２は、逆Ｕ字状の本体部８４の一端部に抜止部８５が形成され、他端部に架台８１の中間板面に固定される固定部８６が設けられている。架台８１には、止具８２の抜止部８５が挿入される挿入孔８１ａと挿入後に抜止部８５が係止される係止孔８１ｂとが連通して設けられている。
【０００４】
この保持装置８０は、架台８１に止具８２を取り付けて管状体８３を保持するときは、図１９の二点鎖線で示すように、止具８２の抜止部８５を架台８１の挿入孔８１ａに挿入してから係止孔８１ｂに係止させた後、図１９の一点鎖線で示すように、抜止部８５を軸に止具８２を旋回させる。次いで、図１９の実線で示すように、架台８１と止具８２とで管状体８３を挟み込んだ状態で、止具８２の固定部８６に設けられたビス挿通孔８６ａに固定ビス８７を挿通して架台８１の中間板に設けられた雌ねじ８１ｃに螺着する。これにより、管状体８３は架台８１と止具８２とにより保持、設置される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平９−１１２７５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１の管状体の保持装置は、垂直な壁面６０に沿って管状体８３を水平に設置するときは、２つの架台８１，８１を垂直な壁面６０における水平方向に離間した位置に並設固定しておき、抜止部８５を軸に２つの止具８２，８２を持ち上げて旋回し、それによって下方側が開口するので、下方から開口内に管状体８３を挿入し止具８２内に収容する。その後、止具８２の固定部８６のビス挿通孔８６ａに固定ビス８７を挿通し架台８１の中間板の雌ねじ８１ｃに螺着して管状体８３を固定する。
【０００７】
しかし、止具８２は、固定ビス８７を取り付けて固定する固定部８６が下部側に位置し、下方に向けて開口する構成となっているので、管状体８３の設置において、２つの止具８２に管状体８３を架け渡し収容する際には、両方の止め具８２，８２を抜止部８５を軸に旋回させるために持ち上げながら、これら２つの止具８２，８２内に管状体８３を挿入し、そして、両止具８２，８２を逆方向に旋回させて戻さなければならないから、非常に作業しにくかった。また、その後に管状体８３を固定するときも、管状体８３を把持しつつ、止具８２のビス挿通孔８６ａに固定ビス８７を挿通し、ドライバ等の工具を用いて架台８１の雌ねじ８１ｃに螺着しなければならないので、同様に、非常に作業が煩わしく手間がかかっていた。
【０００８】
そこで、本発明は、管状体を垂直な壁面に作業効率良く固定することのできる管状体固定具及びその構造の提供を課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１の管状体固定具は、管状体を抱持する抱持部材と、該抱持部材とともに前記管状体を取り囲む取付面を有し該抱持部材が取着されるベース部材と、からなる。前記抱持部材は、前記管状体を抱持する帯状の抱持部と、その両端からそれぞれ延出された軸部及び該各軸部の先端側に突出形成された係止片からなる第１係止部及び第２係止部と、を備えており、前記ベース部材は、前記抱持部材の第１係止部が挿入される第１貫通孔及び第２係止部が挿入される第２貫通孔が形成され、該２つの貫通孔が垂直方向に並ぶように構造物に直接または間接的に固定可能である。前記第１貫通孔は、該両貫通孔の並び方向に延びる長孔状に形成され、前記第１係止部の係止片は、その突出方向を前記第１貫通孔の延びる方向に沿わすことで通過可能であるとともに、通過した状態から、その突出方向を前記第１貫通孔の延びる方向と交差させることで、前記ベース部材の裏面における前記第１貫通孔の周縁に係止可能である。前記第２貫通孔は、前記ベース部材が前記構造物に固定されたときに前記第１貫通孔より上方に位置し、該第１貫通孔に前記第１係止部を係止させた状態で、前記第２係止部の係止片が通過可能であり、更に、前記第２貫通孔に挿通された状態の前記第２係止部の軸部を前記第１貫通孔側に移動可能とする軸部移動空間が前記第２貫通孔に連通形成されている。そして、前記各貫通孔に対して前記各係止部の係止片を通過させ、前記抱持部材を前記第１貫通孔の延びる方向に移動させて、前記第２係止部の軸部が前記第２貫通孔の軸部移動空間に移動した状態で、前記各係止片が前記ベース部材の裏面に係止するようになっている。
【００１０】
請求項２の管状体固定具は、ベース部材が、前記第１貫通孔と前記第２貫通孔とを一組として複数組が水平方向に並設されている。
請求項３の管状体固定具は、請求項１、２の第１貫通孔及び第２貫通孔の部分が、それぞれ第１被係止部及び第２被係止部で構成されたものである。
【００１１】
請求項４、６の管状体固定具の構造は、管状体をその軸方向に離間した位置で抱持する複数の抱持部材と、該抱持部材とともに前記管状体を取り囲む取付面を有するとともに該抱持部材が取着されるベース部材と、からなり、該ベース部材の取付面が垂直方向に延びるように設置されている。前記抱持部材は、前記管状体を抱持する帯状の抱持部と、その両端からそれぞれ延出された軸部及び該各軸部の先端側に突出形成された係止片からなる２つの係止部と、を備えている。前記２つの係止部のうち一方の第１係止部の係止片は、前記第１貫通孔を通過可能であるとともに、通過した後に前記抱持部材の姿勢を変位させることで、前記ベース部材の裏面における前記第１貫通孔の周縁に係止可能である。前記２つの係止部のうち他方の第２係止部の係止片は、前記第２貫通孔の幅広貫通部を通過可能であるとともに、前記軸部を前記幅狭貫通部に位置させた際に、前記ベース部材の裏面における該幅狭貫通部の周縁に係止可能である。そして、前記第１貫通孔の長手方向は、前記第１係止部が前記第１貫通孔を通過し、前記第２係止部が前記第２貫通孔の幅広貫通部を通過し、前記両係止部の係止片が前記ベース部材の裏面側に配置された状態で、前記第２係止部の軸部が前記第２貫通孔の幅広貫通部の位置から前記幅狭貫通部に移動するに伴って、前記第１係止部の軸部が移動するのを許容する長さに形成されている。
【００１２】
ここで、請求項４では、前記ベース部材の取付面に、該取付面を貫通し、上下方向に延びる長孔状の第１貫通孔が設けられ、前記第１貫通孔より上方に、幅広貫通部と該幅広貫通部より幅狭に形成された幅狭貫通部とが連通形成され前記取付面を貫通する第２貫通孔が設けられている。
また、請求項６では、前記ベース部材の取付面に、該取付面を貫通し、上下方向に延びる長孔状の第１貫通孔が設けられている。更に、前記ベース部材は、前記第１貫通孔より上方に、前記取付面と交差する第２の面が設けられるとともに、該第２の面に貫通形成された幅広貫通部と、該幅広貫通部と連通し、前記取付面と前記第２の面との交差箇所または前記取付面に貫通形成され、前記幅広貫通部より幅狭に形成された幅狭貫通部と、からなる第２貫通孔が設けられている。
【００１３】
そして、請求項５、７の管状体固定具の構造は、請求項４、６の第１貫通孔及び第２貫通孔の部分が、それぞれ第１被係止部及び第２被係止部で構成されたものである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明は、抱持部材の第１係止部をベース部材の下部側に設けられた第１貫通孔の周縁に係止させてぶら下げると、抱持部材は上方に開口するので、管状体は抱持部材を手で把持することなく上方から抱持部材内に載置し仮支持させることができ、また、その際、管状体は自身の荷重が下方に作用し、抱持部材の内部に安定して収容される。このため、垂直な壁面に固定した２つのベース部材に抱持部材を用いてヘッダー等の管状体を固定するときは、両抱持部材をベース部材の第１貫通孔や第１被係止部にぶら下げた状態で、単に管状体を上方から抱持部材内に載置するだけで収容することができ、載置収容後に管状体が抱持部材の上方から落下してしまうこともない。
【００１５】
そして、管状体を抱持部材内に配置した後は、抱持部材を回動して上部側の第２係止部をベース部材における上方側の第２貫通孔や第２被係止部に係止させることにより、管状体を抱持状態で仮固定できる。このとき、抱持部材を第１貫通孔や第１被係止部の延びる方向に移動させて、第２係止部の軸部が第２貫通孔や第２被係止部の軸部移動空間に移動させる方向は、管状体を挿入し載置する方向及び管状体の荷重方向と一致しているので、管状体を抱持部材内に載置させれば、管状体の荷重により、第２係止部の軸部は自然と第２貫通孔や第２被係止部の軸部移動空間側に移動し、抱持部材の各係止片はベース部材の裏面に係止する。したがって、管状体を抱持部材内に載置した後、抱持部材の各係止片を簡単かつ楽にベース部材の裏面に係止させて仮固定または本固定あるいは両方を行なうことができる。
【００１６】
また、仮固定時及び本固定後、あるいは仮固定時または本固定後は、管状体の荷重は、第２係止部の軸部を第２貫通孔や第２被係止部の軸部移動空間に移動させる方向に作用し、ベース部材の裏面への抱持部材の各係止片の係止状態を維持する方向に作用するので、管状体を安定して仮固定及び本固定できる。
【００１７】
これらのことにより、管状体固定具及びその構造によれば、管状体を垂直な壁面に作業効率良く安定して保持し固定することができる。
【００１８】
加えて、ベース部材が、第１貫通孔と第２貫通孔とを一組として複数組が水平方向に並設されたものである場合は、１つのベース部材で管状体を垂直な壁面に水平に固定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第一実施形態の管状体固定具及びその構造を示す斜視図である。
【図２】図１のベース部材を示し、(a)は斜視図、(b)は平面図、(c)は左側面図、(d)は正面図である。
【図３】図１の抱持部材を示し、(a)は平面図、(b)は斜視図、(c)は左側面図、(d)は正面図である。
【図４】図１の維持部材を示し、(a)は斜視図、(b)は(c)のＡ−Ａ切断線による断面図、(c)は平面図、(d)は正面図、(e)は右側面図である。
【図５】図１のベース部材に抱持部材を取着する手順を説明する説明図である。
【図６】図１のベース部材に抱持部材を取着した状態を示し、(a)は斜視図、(b)は(d)のＢ−Ｂ切断線による断面図、(c)は(d)のＣ−Ｃ切断線による断面図、(d)は正面図である。
【図７】図１の管状体固定具によりヘッダーを設置する方法を説明する説明図である。
【図８】図１の別のベース部材の斜視図である。
【図９】第二実施形態の管状体固定具及び管状体固定具の構造を示す分解斜視図である。
【図１０】図９の第２ベース部材を示し、(a)は平面図、(b)は斜視図、(c)は正面図、(d)は右側面図である。
【図１１】図９の第２ベース部材に抱持部材を取着する方法を示す斜視図である。
【図１２】図９の第１ベース部材に第２ベース部材及び抱持部材を取着した状態を示す側面図である。
【図１３】図１０の別の第２ベース部材の斜視図である。
【図１４】図１と別のベース部材を示す斜視図である。
【図１５】図１と更に別のベース部材を示す斜視図である。
【図１６】図１５のスタンドパネルにヘッダーを設置した状態を示す側面図である。
【図１７】図１と別のベース部材及び抱持部材を示し、(a)は正面図、(b)及び(c)は右側面図である。
【図１８】図１と更に別のベース部材及び図９と別の第２ベース部材を示す説明図である。
【図１９】従来の管状体固定具の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
〈第一実施形態〉
まず、本発明の第一実施形態の管状体固定具及びその構造を図１乃至図８に基づいて説明する。本実施形態の管状体固定具及びその構造は、給水、給湯の配管装置に設けられる管状体としての円筒状のヘッダーを構造物である建物の垂直壁面に固定するものを例示する。
【００２１】
図１乃至図４において、本実施形態の管状体固定具１Ａは、管状体としてのヘッダー７０をその軸方向に離間した位置で抱持する抱持部材３０と、抱持部材３０とともにヘッダー７０を取り囲む取付面１３ａを有するとともに抱持部材３０が取着されるベース部材１０と、からなり、管状体固定具の構造２Ａは、２つのベース部材１０と２つの抱持部材３０とを備えており、ベース部材１０は取付面１３ａが垂直方向に延びるように垂直な壁面６０に直接固定されている。なお、実施形態では、図１の上下方向に基づいて各部材の上下位置を表している。
【００２２】
前記ベース部材１０は、合成樹脂材、金属材等で形成され、図２に示すように、一定幅の短冊板状に形成されており、上下両端すなわち長手方向両端には壁面６０に固定するための固定孔１１が設けられている。両端部から所定距離中央側に離間した位置にはそれぞれ壁面６０から離間する方向の所定高さの段部１２が設けられており、両段部１２の間の中間板部１３は平板で形成され、その表面は、抱持部材３０とともにヘッダー７０を取り付ける取付面１３ａとなっている。
【００２３】
ベース部材１０の下部側の幅方向中央には、表裏に貫通し、後述の第２貫通孔１５に向けて延び、抱持部材３０が取り付けられる長孔状の第１貫通孔１４が設けられている。
【００２４】
ベース部材１０の中間板部１３の上部側の幅方向中央には、表裏に貫通する第２貫通孔１５が設けられている。第２貫通孔１５は、後述する抱持部材３０の第２係止部３３が通過可能な矩形状の幅広貫通部１５ａが形成され、更に、この幅広貫通部１５ａの下方にこれより幅の小さい矩形状の幅狭貫通部１５ｂが幅広貫通部１５ａに連通して設けられている。幅狭貫通部１５ｂは、幅広貫通部１５ａ内を通過した第２係止部３３が下方の第１貫通孔１４側に移動可能となっており、請求項の軸部移動空間にも該当する。連通形成された第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａと幅狭貫通部１５ｂとは全体として凸形状に形成されている。第１貫通孔１４と第２貫通孔１５との間隔は、抱持部材３０の後述の第１係止部３２と第２係止部３３との間隔と一致している。
【００２５】
ここで、ベース部材１０の長孔状の第１貫通孔１４の長手方向すなわち図２における上下方向の長さＬ１は、抱持部材３０の第１係止部３２及び第２係止部３３がそれぞれベース部材１０の第１貫通孔１４及び第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿入された状態で、抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａが第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａの位置から幅狭貫通部１５ｂに移動するに伴って、抱持部材３０の第１係止部３２の軸部３２ａが第１貫通孔１４内を移動するのを許容する長さに形成されている。
【００２６】
次に、抱持部材３０は、弾性を有しない合成樹脂材、金属材等の剛性体で形成され、図３に示すように、全体が略Ｕ字板状に形成され、略Ｕ字形の帯状の抱持部３１と、抱持部３１の一端部である下端部に設けられ、ベース部材１０の第１貫通孔１４に取り付けられる第１係止部３２と、抱持部３１の他端部である上端部に設けられ、ベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿通され幅狭貫通部１５ｂに係止する第２係止部３３と、を有している。
【００２７】
抱持部材３０は、第１係止部３２がベース部材１０の第１貫通孔１４に挿入された状態で、第１貫通孔１４の空間内、及び第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａと幅狭貫通部１５ｂとの範囲内で、第２貫通孔１５と第１貫通孔１４との並び方向すなわち上下方向に移動可能となっており、第２係止部３３は第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに対して幅狭貫通部１５ｂ側から近接したり離間するのが可能となっている。
【００２８】
抱持部材３０は、弾性を有しないから、抱持部３１の両端の第１係止部３２と第２係止部３３との間の距離は常に一定であり、弾性変形して弾発力によりベース部材１０の第１貫通孔１４及び第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂに係止するものではない。したがって、何らかの拍子に抱持部材３０の第２係止部３３と第１係止部３２との間隔が弾性的に拡大または縮小して抱持部材３０の第２係止部３３がベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａから抜脱したり、抱持部材３０の第１係止部３２がベース部材１０の第１貫通孔１４から抜脱して、抱持部材３０がベース部材１０から外れて落下してしまうのを確実に防止することができる。
【００２９】
抱持部材３０の第１係止部３２は、Ｌ字板状に屈曲形成され、抱持部３１の下端部から下方に延出する軸部３２ａと、軸部３２ａの先端側に軸部３２ａと直交して軸部３２ａから抱持部３１の両幅方向に突出して設けられ、ベース部材１０の裏面における第１貫通孔１４の周縁に掛合する係止片３２ｂと、から構成されている。軸部３２ａは、抱持部３１より小さい一定幅の板状に形成され、抱持部３１の幅方向中央部から下方に延出している。係止片３２ｂの幅寸法すなわち水平方向の長さは、抱持部３１と略同一の大きさに形成されている。また、係止片３２ｂは、ベース部材１０の矩形長孔状の第１貫通孔１４の長手方向より短く、短手方向より長く形成された幅広部で構成されている。
【００３０】
一方、抱持部材３０の上端部に設けられた第２係止部３３は、抱持部３１の上端から抱持部３１の平面と同方向に延設されており、抱持部３１の上端から延出する軸部３３ａと、軸部３３ａの先端側に軸部３３ａと直交して軸部３３ａから抱持部３１の両幅方向に突出して設けられ、ベース部材１０の裏面における第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂの周縁に掛合する係止片３３ｂと、から構成されている。軸部３３ａは、抱持部３１より小さい一定幅の板状に形成され、抱持部３１の幅方向中央部から長手方向に延出している。係止片３３ｂの幅寸法すなわち水平方向の長さは、抱持部３１の幅と略同一の大きさに形成されている。第２係止部３３は、このように形成されており、ベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿入された後は、ベース部材１０の幅狭貫通部１５ｂに移動した際にベース部材１０の裏面における幅狭貫通部１５ｂの周縁に係止するようになっている。
【００３１】
次に、維持部材４０は、ベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに固定されて、抱持部材３０の第２係止部３３がベース部材１０の幅狭貫通部１５ｂから幅広貫通部１５ａへと移動するのを防止するものであり、合成樹脂で形成され、図４に示すように、ベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに正面側から挿入される貫通孔挿入部４１と、抱持部材３０の第２係止部３３と当接する当接部４２とを有している。また、維持部材４０は、貫通孔挿入部４１に対して直交する側面に突出形成され、ベース部材１０の幅狭貫通部１５ｂ内に挿入される移動空間挿入部４３が設けられており、その先端に前記当接部４２が形成されている。当接部４２は、平面や凸状の膨出面等に形成されているが、その他の面で形成してもよい。貫通孔挿入部４１の左右両端部は、ベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿入される前面側に向けて傾斜するテーパ面に形成され、幅広貫通部１５ａに対して正面側から貫通孔挿入部４１を挿入し易くなっている。
【００３２】
維持部材４０は、更に、貫通孔挿入部４１の左右一対のテーパ面の奥側に、コ字状に切欠されて第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａの周縁に嵌合する対向する一対の嵌合部４４，４４が形成されている。また、両嵌合部４４，４４間に、貫通孔挿入部４１をベース部材１０の幅広貫通部１５ａ内に強制的に押し込んだとき、空間が縮小して両嵌合部４４を近接可能すなわち両嵌合部４４の間隔を縮小可能な凹部空間で形成された近接空間４５が設けられている。更に、近接空間４５に挿入されて、両嵌合部４４，４４が近接するのを防止して両嵌合部４４，４４の間隔を一定に保持し、もって、嵌合部４４の嵌合が外れて維持部材４０が第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａから抜脱するのを防止する近接防止部４７を備えている。近接空間４５の側面には複数の係合溝４５ａが水平方向に形成されている。近接防止部４７は、維持部材４０の一方の端部のヒンジを軸に回動する近接防止片４６における近接空間４５側の面に近接空間４５に向けて突設された突片で形成されており、突片の両側面には、近接空間４５内の係合溝４５ａに弾性的に係合する小突条４７ａが水平方向に形成されている。
【００３３】
なお、移動空間挿入部４３は、ベース部材１０の第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂ内に挿入されて先端の当接部４２が、ベース部材１０の幅狭貫通部１５ｂ内に挿入された抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａの上面と当接することにより、第２係止部３３は、ベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａ及び幅狭貫通部１５ｂの内部にがたつくことなく安定して保持されるが、この抱持部材３０の第２係止部３３は、ベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａ及び幅狭貫通部１５ｂに係止した後、最低限幅広貫通部１５ａから抜脱しなければよいので、移動空間挿入部４３は必ずしも設けることを要しない。また、維持部材４０は、矩形状の幅広貫通部１５ａの上下方向の辺長すなわち短辺長さと略同一の幅に形成されていると、緊密に幅広貫通部１５ａ内に収容され安定して保持されるが、必ずしも略同一寸法でなくてもよい。
【００３４】
次に、本発明の管状体固定具１Ａ及び管状体固定具の構造２Ａにより、抱持部材３０をベース部材１０に取着する方法を説明する。
最初に、ベース部材１０の上下一対の固定孔１１，１１にビスを取り付け、ベース部材１０を縦長状態として構造物である建物の壁面６０に直接固定する。この状態においては、ベース部材１０の第１貫通孔１４と第２貫通孔１５とは垂直方向に並ぶ。次に、図５(a)に示すように、抱持部材３０を横に倒して水平姿勢とし、下部側の第１係止部３２の係止片３２ｂの軸部３２ａからの突出方向を第１貫通孔１４と第２貫通孔１５との並び方向すなわち長孔状の第１貫通孔１４の長手方向に沿う姿勢とする。この状態においては、第１係止部３２は第１貫通孔１４に正面側から挿入することができる。
【００３５】
そこで、第１係止部３２を第１貫通孔１４内に挿入したら、図５(b)に示すように、抱持部３１を右廻りに９０度回動させて、抱持部材３０の第１係止部３２の係止片３２ｂの突出方向がベース部材１０の第１貫通孔１４と第２貫通孔１５との並び方向に対して交差する向きに、抱持部材３０の姿勢を変位させる。抱持部材３０の姿勢が変位すると、第１係止部３２は、その両側部の係止片３２ｂがベース部材１０の裏面における第１貫通孔１４の周縁に係止する状態となる。これにより、抱持部材３０の第１係止部３２の係止片３２ｂを挿入し抱持部３１の姿勢を変位させるだけで、ベース部材１０の正面側から簡単に抱持部材３０の第１係止部３２をベース部材１０の第１貫通孔１４に取り付け、係止させた仮取着状態とすることができる。
【００３６】
次に、図５(c)及び(d)に示すように、抱持部材３０の上部側の第２係止部３３をベース部材１０の上部側の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿入し通過させる。このとき、抱持部材３０の第１係止部３２と第２係止部３３との間隔は、ベース部材１０の第１貫通孔１４と第２貫通孔１５との間隔と一致しているので、抱持部材３０を弾性変形させることなくそのまま第２係止部３３を第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿入し通過させることができる。第２係止部３３を幅広貫通部１５ａに挿入したら、図５(e)及び(f)に示すように、抱持部材３０全体をそのまま垂直下方に移動させる。すると、第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａの下方には幅狭貫通部１５ｂが連通形成されているので、抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａは幅狭貫通部１５ｂ側に移動する。
【００３７】
ここで、前述のように、ベース部材１０の長孔状の第１貫通孔１４の長手方向すなわち図２における上下方向の長さＬ１は、抱持部材３０の第１係止部３２及び第２係止部３３がそれぞれベース部材１０の裏面側に配置された状態で、抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａが第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａの位置から幅狭貫通部１５ｂに移動する際に、第１係止部３２の軸部３２ａも第１貫通孔１４内を移動するのを許容する長さに形成されている。このため、抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａが幅狭貫通部１５ｂに移動している途中に、第１係止部３２が第１貫通孔１４の下端に当接して抱持部材３０がそれより下方にまで移動するのが妨げられてしまう、ということは生じない。こうして、抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａが幅狭貫通部１５ｂ内に移動すると、第２係止部３３の幅広の係止片３３ｂが掛合して第２係止部３３はベース部材１０の裏面における第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂの周縁に係止した仮固定状態とする。
【００３８】
抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａが第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂに移動したら、第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａ内は空きスペースとなるので、その空間内に正面側から維持部材４０を貫通孔挿入部４１側から挿入する。このとき、貫通孔挿入部４１は左右に一対のテーパ面が形成されているので、維持部材４０を円滑に挿入することができる。これにより、維持部材４０が第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに入り込むと、対向する左右一対の嵌合部４４，４４がベース部材１０の幅広貫通部１５ａの周縁に弾性的に嵌合する。
【００３９】
その後、維持部材４０の一端部のヒンジを軸に近接防止片４６を回動して突片からなる近接防止部４７を近接空間４５内に押し込む。これにより、近接防止部４７は、側面の小突条４７ａが近接空間４５内の係合溝４５ａと係合して抜け止め状態になり、近接空間４５が狭まることによって貫通孔挿入部４１の左右一対の嵌合部４４，４４の嵌合が不用意に解除されてしまうのが防止される。このため、維持部材４０は安定して確実にベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａ内に固定されるので、抱持部材３０の第２係止部３３が第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂから幅広貫通部１５ａ内に戻って第２係止部３３の係止が解除されてしまうのを防止でき、一旦組み付けられた後は抱持部材３０がベース部材１０から外れてしまうのが確実に防止された本固定状態とできる。ベース部材１０への抱持部材３０の組み付けが完了した状態を図６に示す。
【００４０】
次に、本実施形態の管状体固定具１Ａ及び管状体固定具の構造２Ａにより管状体であるヘッダー７０を建物の垂直な壁面６０に沿って水平状態に設置固定する方法を説明する。
ヘッダー７０を設置するには、２つのベース部材１０を間隔をおいて壁面６０に水平方向に並置固定した後、各ベース部材１０の第１貫通孔１４にそれぞれ抱持部材３０の第１係止部３２を図５(a)に示した姿勢で挿入した後、抱持部３１の姿勢を９０度変えて第１係止部３２と第２係止部３３との並び方向がベース部材１０の第１貫通孔１４と第２貫通孔１５との並び方向に沿う向きにする。この状態で手を離せば、抱持部材３０は、第１係止部３２がベース部材１０の第１貫通孔１４に係止した状態で第１係止部３２を支点に、湾曲している内面を上向きに図７(a)に示すようにぶら下がった状態となる。そこで、図７(b)に示すように、ヘッダー７０を両抱持部材３０，３０の内部である湾曲している内面上に水平に載置する。これにより、ヘッダー７０は、抱持部材３０の抱持部３１内に支持される。したがって、ヘッダー７０を両抱持部材３０、３０に載置する際には、両抱持部材３０，３０ともに手で保持している必要はなく、単にヘッダー７０のみを把持して各抱持部材３０の内部に載置し仮支持させることができる。
【００４１】
次に、両抱持部材３０，３０にヘッダー７０を水平状態に載置したら、第１係止部３２を支点に各抱持部材３０を上方に回動し、他端側の第２係止部３３をベース部材１０の上部側の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａ内に挿入する。そして、挿入した状態で第２係止部３３の軸部３３ａを下部の幅狭貫通部１５ｂ側に移動させつつ抱持部材３０全体を押し下げる。このようにして、ヘッダー７０が仮固定された後は、第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａ内に維持部材４０が正面側から挿入固定され、ベース部材１０への抱持部材３０の組み付けは完了し、これによって、図７(c)に示すように、ヘッダー７０はベース部材１０と抱持部材３０とで取り囲まれるようにして本固定される。
【００４２】
次に、本実施形態の管状体固定具１Ａ及び管状体固定具の構造２Ａの作用を説明する。
本発明は、抱持部材３０の第１係止部３２をベース部材１０の下部側に設けられた第１貫通孔１４の周縁に係止させてぶら下げると、抱持部材３０は上方に開口するので、ヘッダー７０は抱持部材３０を手で把持することなく上方から抱持部材３０内に載置し仮支持させることができ、また、その際、ヘッダー７０は自身の荷重が下方に作用し、抱持部材３０の内部に安定して収容される。このため、垂直な壁面６０に固定した２つのベース部材１０，１０に抱持部材３０を用いてヘッダー７０を固定するときは、両抱持部材３０，３０をベース部材１０の第１貫通孔１４にぶら下げた仮取着状態で、単にヘッダー７０を上方から抱持部材３０内に載置するだけで収容することができ、載置収容後にヘッダー７０が抱持部材３０の上方から落下してしまうこともない。
【００４３】
そして、ヘッダー７０を抱持部材３０内に配置した後は、抱持部材３０を回動して上部側の第２係止部３３をベース部材７０における上方側の第２貫通孔１５に係止させることにより、ヘッダー７０を抱持状態で仮固定できる。このとき、抱持部材３０を第１貫通孔１４の延びる方向に移動させて、第２係止部３３の軸部３３ａが第２貫通孔１５の軸部移動空間である幅狭貫通部１５ｂに移動させる方向は、ヘッダー７０を挿入し載置する方向及びヘッダー７０の荷重方向と一致しているので、ヘッダー７０を抱持部材３０内に載置させれば、ヘッダー７０の荷重により、第２係止部３３の軸部３３ａは自然と第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂに移動し、抱持部材３０の各係止部の係止片はベース部材１０の裏面に係止する。したがって、ヘッダー７０を抱持部材３０内に載置した後、抱持部材３０の各係止部の係止片を簡単かつ楽にベース部材３０の裏面に係止させることができる。
【００４４】
また、この仮固定時及び本固定後は、ヘッダー７０の荷重は第２係止部３３の軸部３３ａを第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂに移動させる方向に作用し、ベース部材１０の裏面への抱持部材３０の各係止片の係止状態を維持する方向に作用するので、ヘッダー７０を安定して仮固定及び本固定できる。
【００４５】
これらのことにより、管状体固定具１Ａ及び管状体固定具の構造２Ａによれば、ヘッダー７０を垂直な壁面６０に作業効率良く安定して固定することができる。
【００４６】
ところで、ベース部材１０は、本体２１に第１貫通孔１４及び第２貫通孔１５が設けられているが、図８(a)に示すように、第１貫通孔１４に代えて、取付面１３ａを貫通する貫通孔でない第１被係止部１７で形成し、第２貫通孔１５に代えて、取付面１３ａを貫通する貫通孔でない第２被係止部１８で形成してもよい。第１被係止部１７は、取付面１３ａの前面に突設された一対の折曲片１７ａ，１７ａの間に上下に長い係止開孔を設けて形成されている。係止開孔は抱持部材３０の第１係止部３２の軸部３２ａより僅かに大きい幅に形成されている。第１被係止部１７は、金属板の両側方に突出する一対の突出片をプレス加工により折り返して形成することができる。あるいは、第１被係止部１７は、合成樹脂材の一体成形により形成することもできる。
【００４７】
一方、第２被係止部１８は、第１被係止部１７の上方において、取付面１３ａの前面に突設された一対の折曲片１８ｃ，１８ｃの間に連通する上側の幅広開口１８ａ及び下側の幅狭開口１８ｂを設けて形成されている。幅広開口１８ａは、抱持部材３０の第２係止部３３の係止片３３ｂより僅かに大きい幅に形成され、幅狭開口１８ｂは、抱持部材３０の第２係止部３２の軸部３３ａより僅かに大きく、係止片３３ｂより小さい幅に形成され、軸部移動空間に該当する。第２被係止部１８は、第１被係止部１７と同様に、金属板の両側方に突出する一対の突出片をプレス加工により折り返して形成することができ、あるいは、合成樹脂材の一体成形により形成することもできる。なお、第２被係止部１８は、幅広開口１８ａは形成せず全高に至って幅狭開口１８ｂで形成してもよい。なお、第１被係止部１７及び第２被係止部１８は、取付面１３ａの前面に突設されているので、ヘッダー７０と干渉し、抱持部材３０とで挟持できないおそれがあるので、大きさに留意する。
【００４８】
このように形成されたベース部材１０も、前述の２つの貫通孔が形成されたベース部材１０と同様にして、図８(b)に示すように、抱持部材３０を取着することができ、ヘッダー７０を設置できる。ここで、この実施形態においては、維持部材４０を用いていないが、第２係止部３３を第２被係止部１８に係止させることで、抱持部材３０のベース部材１０への本固定としている。なお、図８に示した管状体固定具１Ａ及び管状体固定具の構造２Ａは、請求項３、５の態様に相当する。
【００４９】
なお、上記各実施形態において、ヘッダー７０等を建物の壁面６０から更に離間した位置で取り付けたい場合は、ベース部材１０の段部１２の高さを大きくした架台状のベース部材１０を用いればよい。
【００５０】
〈第二実施形態〉
次に、本発明の第二実施形態の管状体固定具及び管状体固定具の構造を図９乃至図１３に基づいて説明する。
第二実施形態の管状体固定具１Ｂ及び管状体固定具の構造２Ｂは、図９に示すように、第一実施形態の短冊板状のベース部材１０にコ字板状の架台からなる第２ベース部材２０が取着され、この第２ベース部材２０に第一実施形態と同様の略Ｕ字板状の抱持部材３０が第一実施形態と同様の維持部材４０を用いて取着されるものである。第二実施形態の管状体固定具１Ｂは、垂直な壁面６０に固定される第一実施形態の短冊板状のベース部材１０を用いて、壁面６０から更に前方に離間した位置でヘッダー７０を設置したい場合に、嵩上げ用の架台として第２ベース部材２０を第一実施形態のベース部材１０と抱持部材３０との間に介在させるものである。抱持部材３０が取着される第２ベース部材２０は、第１ベース部材１０を介して壁面６０に間接的に固定されるものとなる。
【００５１】
第二実施形態では、第一実施形態の短冊板状のベース部材１０（以下、「第１ベース部材１０Ａ」という。）及び第２ベース部材２０を使用し、第一実施形態と同様に、各ベース部材は壁面６０等に上下方向に固定されるものを例示する。なお、第２ベース部材２０は、抱持部材３０が組み付けられるものであるから、ベース部材として機能するが、一方で、第一実施形態のベース部材１０に組み付けられるものでもあるから、別の観点からすれば一種の取付体とみることもできる。第二実施形態では、第２ベース部材２０を中心に説明し、第１ベース部材１０Ａ、抱持部材３０及び維持部材４０についての説明は省略する。
【００５２】
第２ベース部材２０は、弾性を有しない合成樹脂材、金属材等の剛性体で形成され、図１０に示すように、全体がコ字板状をなし、天板２１ａと両側の側板とからなる本体２１と、組付後に下面側に位置する側板２１ｂの先端部に設けられて第１ベース部材１０Ａの第１貫通孔１４に取り付けられる第１係止部２２と、組付後に上面側に位置する側板２１ｃの先端部に設けられて第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿通されて幅狭貫通部１５ｂに係止する第２係止部２３と、を有している。天板２１ａの表面は、抱持部材３０とともにヘッダー７０を取り付ける取付面となっている。また、上面側に位置する側板２１ｃは、請求項の第２の面に該当する。第２ベース部材２０は、弾性を有しないから、本体２１の両端の第１係止部２２と第２係止部２３との間の距離は常に一定である。
【００５３】
第２ベース部材２０の第１係止部２２は、Ｌ字板状に屈曲形成され、本体２１の下端部から下方に延出する軸部２２ａと、軸部２２ａの先端側に軸部２２ａと直交し軸部２２ａから本体２１の両幅方向に突出して設けられ、第１ベース部材１０Ａの裏面における第１貫通孔１４の周縁に掛合する係止片２２ｂと、から構成されている。軸部２２ａは、本体２１より小さい一定幅の板状に形成され、本体２１の幅方向中央部から下方に延出している。また、係止片２２ｂは、第１ベース部材１０Ａの第１貫通孔１４の長手方向より短く、短手方向より長く形成された幅広部で構成されている。
【００５４】
一方、第２ベース部材２０の上端部に設けられた第２係止部２３は、組付後に上面側に位置する側板２１ｃの先端部にこの側板と同一平面上に延設されており、この側板２１ｃの先端から延出する軸部２３ａと、軸部２３ａの先端側に軸部２３ａと直交して軸部２３ａの両側方に突設され、第１ベース部材１０Ａの裏面における第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂの周縁に掛合する係止片２３ｂと、から構成されている。軸部２３ａは、本体２１より小さい一定幅の板状に形成されている。第２係止部２３は、このように形成されており、第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿入されてから幅狭貫通部１５ｂに移動した際に、第１ベース部材１０Ａの裏面における第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂの周縁に係止するようになっている。
【００５５】
更に、第２ベース部材２０は、本体２１の天板２１ａの下部側の幅方向中央には、表裏に貫通し、上部側に向けて延びる長孔状の第１貫通孔２４が設けられている。
【００５６】
また、第２ベース部材２０の天板２１ａと組付後に上面側に位置する側板２１ｃとが直交する角部の周辺には、表裏に貫通する第２貫通孔２５が設けられている。第２貫通孔２５は、上面側に位置する側板２１ｃの幅方向中央に、抱持部材３０の第２係止部３３が通過可能な矩形状の幅広貫通部２５ａが設けられ、更に、天板２１ａと上面側に位置する側板２１ｃとが直交する角部に、幅広貫通部２５ａより幅の小さい矩形状の幅狭貫通部２５ｂが幅広貫通部２５ａに連通して設けられて成る。幅狭貫通部２５ｂは、第２貫通孔２５の幅広貫通部２５ａ内に通過した抱持部材３０の第２係止部３３が第１貫通孔２４側に移動可能となっており、請求項の軸部移動空間にも該当する。連通形成された第２貫通孔２５の幅広貫通部２５ａと幅狭貫通部２５ｂとは展開形状が全体として凸形状に形成されている。
【００５７】
ここで、長孔状の第１貫通孔２４の長手方向すなわち図９における上下方向の長さＬ２は、抱持部材３０の第１係止部３２及び第２係止部３３がそれぞれ第２ベース部材２０の第１貫通孔２４及び第２貫通孔２５に挿入された状態で、抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａが第２貫通孔２５の幅広貫通部２５ａの位置から幅狭貫通部２５ｂに移動するに伴って、抱持部材３０の第１係止部３２の軸部３２ａが第２ベース部材２０の第１貫通孔２４内を移動するのを許容する長さに形成されている。
【００５８】
これにより、抱持部材３０は、第１係止部３２が第２ベース部材２０の第１貫通孔２４に挿入された状態で、第１貫通孔２４の空間内、及び第２貫通孔２５の幅広貫通部２５ａと幅狭貫通部２５ｂとの範囲内で、第２ベース部材２０の第１貫通孔２４と第２貫通孔２５との並び方向すなわち上下方向に移動可能となっており、第２係止部３３は、第２ベース部材２０の第２貫通孔２５の幅広貫通部２５ａに対して幅狭貫通部２５ｂ側から近接したり離間するのが可能となっている。
【００５９】
このように構成された第二実施形態の管状体固定具１Ｂ及び管状体固定具の構造２Ｂは、第一実施形態のベース部材１０と抱持部材３０との組み付けと同様の手順により、第１ベース部材１０Ａの取付面１３ａに第２ベース部材２０を組み付けることができ、更に、第２ベース部材２０の天板２１ａの取付面に抱持部材３０を重ねて組み付けることができる。
【００６０】
すなわち、第１ベース部材１０Ａに第２ベース部材２０を組み付けるときは、第２ベース部材２０を水平姿勢として第１ベース部材１０Ａの下部側に設けられた第１貫通孔１４内に第２ベース部材２０の第１係止部２２を正面側から挿入した後、第２ベース部材２０の本体２１を９０度回動させてその姿勢を変位させ、第１係止部２２を係止させる。次いで、第２ベース部材２０の第２係止部２３を第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿入し通過させた後、第２ベース部材２０全体をそのまま垂直下方に移動させて第２係止部２３の軸部２３ａを第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂ側に移動させる。そして、第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａの空いたスペース内に正面側から維持部材４０を挿入し固定する。
【００６１】
次に、抱持部材３０を第２ベース部材２０に取り付ける場合において、抱持部材３０の第２係止部３３を第２ベース部材２０の第２貫通孔２５の幅狭貫通部２５ｂに係止させるときは、抱持部材３０の第１係止部３２を第２ベース部材２０の第１貫通孔２４に係止させた状態で、図１１(a)に示すように、抱持部材３０の第２係止部３３を水平姿勢で第２ベース部材２０の第２貫通孔２５の幅広貫通部２５ａの上方に配置し、そのまま抱持部材３０全体を下方に移動させれば、抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａは、第２ベース部材２０の天板２１ａと上面側に位置する側板２１ｂとが直交する角部に形成された幅狭貫通部２５ｂ内に移動し、第２係止部３３の係止片３３ｂは第２ベース部材２０の上面側に位置する側板２１ｃの裏面における幅狭貫通部２５ｂの周縁に係止する。その後は、図１１(b)に示すように、第２貫通孔２５の幅広貫通部２５ａの空いたスペース内に上方から維持部材４０を挿入し固定すればよい。
【００６２】
第二実施形態の管状体固定具１Ｂを用いて、ヘッダー７０を壁面６０から所定距離離間させて壁面６０に沿って水平に設置するには、まず、２つの第１ベース部材１０Ａ，１０Ａを間隔をおいて壁面６０に水平方向に並置固定した後、２つの第１ベース部材１０Ａ，１０Ａのそれぞれに第２ベース部材２０を組付ける。続いて、更に、２つの第２ベース部材２０，２０の第１貫通孔２４，２４のそれぞれに抱持部材３０の第１係止部３２を取り付ける。このとき、抱持部材３０の第１係止部３２を第２ベース部材の第１貫通孔２４内に挿入し、係止させた後、手を離せば、両抱持部材３０は抱持部３１の内面を上向きにしてぶら下がった仮取着状態になる。そこで、抱持部材３０の抱持部３１の内面に上方からヘッダー７０を水平に載置する。
【００６３】
次いで、抱持部材３０の第１係止部３２を支点に抱持部材３０を上方に回動し、他端側の第２係止部３３を第２ベース部材２０の第２貫通孔２５の幅広貫通部２５ａ内に挿入し係止させる。そして、抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａを第２ベース部材２０の幅狭貫通部２５ｂ側に移動させつつ抱持部材３０全体を押し下げた後、空いた幅広貫通部２５ａ内に維持部材４０を上方から挿入し固定する。以上により、図１２に示すように、第１ベース部材１０Ａへの第２ベース部材２０の組み付け、及び、第２ベース部材２０への抱持部材３０の組み付けは完了し、ヘッダー７０の設置は完了する。
【００６４】
ところで、第２ベース部材２０は、本体２１に第１貫通孔２４及び第２貫通孔２５が設けられているが、第一実施形態の図８の場合と同様に、図１３に示すように、第１貫通孔２４に代えて、本体２１を貫通する貫通孔でない第１被係止部２６で形成し、第２貫通孔２５に代えて、第２被係止部２７で形成してもよい。第１被係止部２６は、第一実施形態の第１被係止部１７と同様に、天板２１ａの前面に突設された一対の折曲片２６ａ，２６ａの間に係止開孔を設けて形成されている。
【００６５】
一方、第２被係止部２７は、上面側に位置する側板２１ｃと天板２１ａとが交差する角部２１ｄに立設された左右一対の立設片２７ａ，２７ａで形成されており、両立設片２７ａ，２７ａの間は、抱持部材３０の第２係止部３３の軸部３３ａより僅かに大きい間隔に形成されている。第２被係止部２７は、側板２１ｃの角部２１ｄ側の端部をコ字状に切り欠き、一辺を切り起こして立設片２７ａを立設することによって形成することができる。あるいは、第２被係止部２７は、合成樹脂材の一体成形により形成することもできる。なお、図１３に示したものは、本体２１の両端部に固定孔１１が設けられているが、この変形例の第２ベース部材２０は、正確には、図１０に示すように、本体２１の両端部に固定孔１１でなく第１係止部２２及び第２係止部２３が設けられたものである。
【００６６】
このように形成された第２ベース部材２０も、前述の２つの貫通孔が形成された第２ベース部材１０と同様にして、図１３(b)に示すように、抱持部材３０を取着することができる。なお、図１３に示した管状体固定具１Ｂ及び管状体固定具の構造２Ｂは、請求項３、７の態様に相当する。
【００６７】
〈第三実施形態〉
上記第一実施形態では、壁面６０に一定幅の短冊板状に形成されたベース部材１０を間隔をあけて２個並設し、各ベース部材１０にそれぞれ抱持部材３０を組み付けるものを示しているが、図１４に示す、管状体固定具１Ｃ及び管状体固定具の構造２Ｃのように、壁面６０に沿って１枚の鋼板あるいは合成樹脂板からなるパネル５０Ａに、上部側の第２貫通孔１５と下部側の第１貫通孔１４とを上下一組としたものを水平方向に間隔をおいて二組形成したものをベース部材とし、この１枚のパネル５０Ａからなるベース部材に形成された二組の第２貫通孔１５及び第１貫通孔１４にそれぞれ抱持部材３０を直接組み付けるようにすることもできる。
【００６８】
また、第二実施形態では、抱持部材３０が組み付けられるベースとして、２つの短冊板状の第１ベース部材１０Ａを間隔をおいて壁面６０に並置固定し、このそれぞれに架台である第２ベース部材２０を組み付けたものを示しているが、ベース部材として、例えば、図１５に示す、管状体固定具１Ｄ及び管状体固定具の構造２Ｄのように、１枚の鋼板あるいは合成樹脂板に第２貫通孔１５と第１貫通孔１４とからなる上下一組のものを水平方向に間隔をおいて複数組、図１５では四組形成するとともに、この複数組を水平方向に並設したものを更に上下複数段、図１５では２段に設けたスタンドパネル５０Ｂを用いてもよい。スタンドパネル５０Ｂは床面に立設される。
【００６９】
このスタンドパネル５０Ｂの場合は、例えば、上段の任意の二組の第１貫通孔１４と第２貫通孔１５とに抱持部材３０を直接組み付け、下段の任意の二組の第１貫通孔１４と第２貫通孔１５とには第２ベース部材２０を組み付け、更にこの第２ベース部材２０に抱持部材３０を組み付ければ、図１６に示すように、上段にはスタンドパネル５０Ｂに近接する位置に例えば給水管用ヘッダー７０Ａを設置し、下段にはスタンドパネル５０Ｂから離間した位置に例えば給湯管用ヘッダー７０Ｂを設置することができ、２つのヘッダー７０を水平方向に位置をずらして上下２段に設置することができる。
【００７０】
これにより、仮に上段の給水管用ヘッダー７０Ａの直下に下段の給湯管用ヘッダー７０Ｂが設置されている場合であると、上段の給水管用ヘッダー７０Ａの主管部の底部に設けられた複数の分岐接続口７１に接続されて下垂する給水管７２が直下の給湯管用ヘッダー７０Ｂの主管部と干渉することになるが、本実施形態の管状体固定具１Ｄによれば、下段の給湯管用ヘッダー７０Ｂは上段の給水管用ヘッダー７０Ａの直下でなく水平方向にも離間した箇所に設置されるので、上段の給水管用ヘッダー７０Ａから分岐し下垂した給水管７２が下段の給湯管用ヘッダー７０Ｂと干渉するのが回避される。
【００７１】
第三実施形態の管状体固定具及び管状体固定具の構造の場合は、１つのベース部材でヘッダー７０を垂直な壁面６０に固定することができる。
【００７２】
〈その他〉
ところで、上記各実施形態において、短冊板状のベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂは、図２等に示すように、第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａにおける第１貫通孔１４側の端縁に連通形成され、ベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａを通過した抱持部材３０の第２係止部３３あるいは第２ベース部材２０の第２係止部２３は、ベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第１貫通孔１４側に移動し、軸部３３ａあるいは軸部２３ａは幅狭貫通部１５ｂ内に挿入されるのであるが、本発明を実施する場合は、これに限られるものではなく、ベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅狭貫通部１５ｂは、図１７(a)に示すように、逆に、第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａにおける反第１貫通孔１４側の端縁に連通形成され、ベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａを通過した抱持部材３０の第２係止部３３あるいは第２ベース部材２０の第２係止部２３は反第１貫通孔１４側すなわち第１貫通孔１４から離間する方向に移動して、軸部３３ａあるいは軸部２３ａは幅狭貫通部１５ｂ内に挿入されるものであるとともに、第２ベース部材２０の第１係止部２２あるいは抱持部材３０の第１係止部３２は、図１７(b)に示すように、それぞれ第２係止部２３側、第２係止部３３側に屈曲形成されたものとしてもよい。
【００７３】
この場合、抱持部材３０の第１係止部３２の係止片３２ｂあるいは第２ベース部材２０の第１係止部２２の係止片２２ｂは、ベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第１貫通孔１４内に挿入された後、抱持部材３０あるいは第２ベース部材２０の移動に伴って、ベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第１貫通孔１４内を第２貫通孔１５側に向けて移動し、図１７(c)等に示すように、第１貫通孔１４における第２貫通孔１５側の周縁に掛合することになる。
【００７４】
また、短冊板状の第１ベース部材１０Ａは、第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａ及びこれに連通して幅狭の幅狭貫通部１５ｂが設けられているが、これに代えて、図１８(b)に示すように、第２ベース部材２０の第２係止部２３より僅かに大きい幅を有する矩形状の第２貫通孔１６を設けるとともに、第２ベース部材２０は、図１８(a)に示すように、第２係止部２３が第１係止部２２と同方向にＬ字状に屈曲形成されて第１ベース部材１０Ａの裏面における第２貫通孔１６の周縁に係止するものとすることもできる。ここで、第１ベース部材１０Ａの矩形状の第２貫通孔１６は、第二実施形態の第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａと幅狭貫通部１５ｂとを兼ねるものであり、第２ベース部材２０のＬ字状に屈曲形成された第２係止部２３を正面側から貫通させることができ、かつ、貫通後は、第２係止部２３をスライド移動させることによりこの第２貫通孔１６の周縁に係止させてから、第２貫通孔１６の空きスペースに維持部材４０を挿入できる大きさに形成されている。
【００７５】
この場合は、図１８(b)の実線で示すように、第１ベース部材１０Ａの第１貫通孔１４及び矩形状の第２貫通孔１６に第２ベース部材２０の第１係止部２２及び第２係止部２３をそれぞれ挿入し、次いで、図１８(b)の二点鎖線で示すように、第２ベース部材２０を第１ベース部材１０Ａの第１貫通孔１４側に移動させて第１係止部２２及び第２係止部２３を第１ベース部材１０Ａの裏面における第１貫通孔１４及び第２貫通孔１６の周縁に係止させ、その後、維持部材４０を第２貫通孔１６内の空いたスペースに挿入し固定すればよい。ここで、図１８(b)は、第１ベース部材１０Ａと第２ベース部材２０との位置関係を模式的に示したものであり、図１８(b)において、第１ベース部材１０Ａと第２ベース部材２０とは見る方向が異なっている。なお、ベース部材１０と抱持部材３０との間の組み付けにおいても、上記と同様の構成とすることができる。
【００７６】
次に、上記各実施形態において、維持部材４０は、ベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿入固定しているが、これに限られるものではなく、ベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第１貫通孔１４に挿入固定するものとすることも可能である。抱持部材３０及び第２ベース部材２０は弾性変形しないので、上記各実施形態と同様に、抱持部材３０の第１係止部３２あるいは第２ベース部材２０の第１係止部２２をベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第１貫通孔１４に挿入し、そこに空いたスペースに維持部材４０を挿入し固定した後は、抱持部材３０あるいは第２ベース部材２０は上下方向には移動せず、抱持部材３０の第２係止部３３及び第２ベース部材２０の第２係止部２３は第２貫通孔１６から抜脱することはない。
【００７７】
加えて、上記実施形態のベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第１貫通孔１４は、抱持部材３０の第１係止部３２あるいは第２ベース部材２０の第１係止部２２が内部を上下移動できるよう貫通する長孔で形成されているが、これに限定されるものではなく、抱持部材３０の第２係止部３３あるいは第２ベース部材２０の第２係止部２３をベース部材１０や第１ベース部材１０Ａの第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａ及び幅狭貫通部１５ｂ内に係止させるために抱持部材３０あるいは第２ベース部材２０をスライド移動できるものであればよく、例えば、第１貫通孔１４に相当する部分を、貫通しない溝で形成したり、レールで形成してもよい。
【００７８】
また、上記実施形態の抱持部材３０は、第１係止部３２は抱持部３１と一体に形成され、第１係止部３２がベース部材１０の第１貫通孔１４に取り付けられた後、抱持部３１と第１係止部３２とは一体となって９０度回動して姿勢を変え、第２係止部３３がベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿入されるものであるが、これに限られるものではなく、抱持部３１と第１係止部３２とを別体で形成し、両者を回転リベットで連結して相対的に回動するものとしてもよい。このことは、第２ベース部材２０の第１係止部２２についても同様である。
【００７９】
更に、抱持部材３０の第１係止部３２は、抱持部３１から延出する軸部３２ａと、軸部３２ａの先端側に設けられた係止片３２ｂと、が一体に形成されているが、これに限られるものではなく、両者を別体で形成し、これらを別々にベース部材１０の第１貫通孔１４の表裏から挿通した後、これらを接合するものとしてもよい。これは、第２ベース部材２０の第１係止部２２についても同様である。
【００８０】
加えて、抱持部材の第１係止部３２の係止片３２ｂは、屈曲形成されているが、第２係止部３３の係止片３３ｂと同様の、抱持部３１から同一平面上に延設されたものとしてもよく、また、逆に、第２係止部３３の係止片３３ｂは、抱持部３１から同一平面上に延設されているが、第２係止部３３の係止片３３ｂと同様の屈曲形成されたものとしてもよい。
【００８１】
ところで、上記各実施形態において、抱持部材３０は、維持部材４０をベース部材１０の第２貫通孔１５の幅広貫通部１５ａに挿入固定することにより、ベース部材１０に本固定されており、同じく、第ベース部材２０は維持部材４０を用いて第１ベース部材１０Ａに本固定されているが、これらは、維持部材４０でなく、ビスを使用して本固定してもよく、また、他の係合手段、接着剤による接合手段、磁石による磁着手段等によって本固定してもよい。
更には、図８及び図１３に示すように、維持部材４０を用いずに、第２係止部３３を第２被係止部１８あるいは第２被係止部２７に係止させることで、本固定としてもよい。
【００８２】
なお、上記各実施形態の管状体固定具及び管状体固定具の構造は、管状体として、円筒状のヘッダー７０を例示しているが、本発明は、ヘッダー７０以外の管状体を設置する場合にも同様に適用することができる。
【符号の説明】
【００８３】
１Ａ〜１Ｄ  管状体固定具               ２２ａ、３２ａ  軸部
２Ａ〜２Ｄ  管状体固定具の構造         ２２ｂ、３２ｂ  係止片
１０  ベース部材                       ２３、３３  第２係止部
１０Ａ  第１ベース部材                 ２５ａ  幅広貫通部
１３ａ  取付面                         ２５ｂ  幅狭貫通部（軸部移動空間）
１４、２４  第１貫通孔                 ３０  抱持部材 
１５、１６、２５  第２貫通孔           ３１  抱持部
１５ａ  幅広貫通部                     ５０Ａ  パネル（ベース部材）
１５ｂ  幅狭貫通部（軸部移動空間）     ５０Ｂ  スタンドパネル（ベース部材）
１７、２６  第１被係止部               ６０  壁面（構造物
１８、２７  第２被係止部               ７０  ヘッダー（管状体
２０  第２ベース部材                   ７０Ａ  給水管用ヘッダー（管状体）
２１  本体                             ７０Ｂ  給湯管用ヘッダー（管状体）
２１ｃ  上面側の側板（第２の面）       Ｌ１、Ｌ２ 第１貫通孔の上下方向の長さ
２２、３２  第１係止部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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