(57)【要約】【課題】  流体制御弁に継手本体を螺合することなく装着し、螺合したねじの取外しにより発生する剥離片で流体制御弁の作動に不具合が生じることを抑制し得る継手装置を提供する。【解決手段】  継手本体１３は弁本体４へ着脱自在に固定すると共に、管３Ａ、３Ｂを固定して設ける。収装孔１４Ａ、１４Ｂにはピストン１９Ａ、１９Ｂを摺動自在に収装し、ピストン１９Ａ、１９Ｂには流通路７Ａ、７Ｂと管３Ａ、３Ｂとの間を接続する接続孔２０Ａ、２０Ｂを形成する。ピストン１９Ａ、１９Ｂは小受圧面２２Ａ、２２Ｂと大受圧面２４Ａ、２４Ｂとの面積差による流体の圧力に基づく作用力で先端を弁本体４の一面４Ａに圧接する。【選択図】    図１
2019086050.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体を制御する流体制御弁に管を着脱自在に装着して流体制御弁と管との間に流体を流通自在にする継手装置であって、流体制御弁は弁本体の内部に穿設した流体を流通する流通路を弁本体の一面に開口し、継手装置は収装孔を継手本体に穿設し、収装孔は前記弁本体の一面と対向する継手本体の対向面に開口し、継手本体は弁本体へ着脱自在に固定すると共に、前記管を固定して設け、収装孔にはピストンを摺動自在に収装し、ピストンには前記流通路と前記管との間を接続する接続孔を形成し、ピストンは前記一面と対向する先端を小受圧面に形成すると共に、先端と反対側となる後端を小受圧面より面積が大きい大受圧面に形成し、小受圧面と大受圧面には前記接続孔を流通する流体の圧力を作用して設け、ピストンは小受圧面と大受圧面との面積差による流体の圧力に基づく作用力で先端を前記一面に圧接したことを特徴とする継手装置。
【請求項２】
前記先端を前記一面に圧接する方向へ前記ピストンを付勢するばねを設けたことを特徴とする請求項１に記載の継手装置。
【請求項３】
前記流体制御弁は被取付部に取付ける取付ボルトを挿通する挿通孔を前記弁本体に形成したものであって、前記継手本体には取付部を突設し、取付部には前記弁本体の挿通孔と重合する取付孔を貫通形成し、重合する取付孔と挿通孔に棒状部材を挿通して前記継手本体を前記弁本体へ着脱自在に固定したことを特徴とする請求項１および２に記載の継手装置。
【請求項４】
前記流体制御弁は前記弁本体に前記一面と反対側となる二面を有したものであって、前記継手本体には取付部を突設し、取付部には前記弁本体の二面に当接する当接部材を設け、当接部材の二面への当接で前記ピストンとの間に前記弁本体を挟持して前記継手本体を前記弁本体へ着脱自在に固定したことを特徴とする請求項１および２に記載の継手装置。
【請求項５】
前記当接部材は前記二面と面接触する平坦面を有したことを特徴とする請求項４に記載の継手装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、流体を制御する流体制御弁に管を着脱自在に装着して流体制御弁と管との間に流体を流通する継手装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の継手装置は、流体制御弁（油圧機器）に管（油圧ホース）を継手本体（プラグ本体）で接続し、流体制御弁と管との間に流体（油）を流通している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１９３１８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、かかる従来の継手装置では、継手本体に形成した雄ねじを流体制御弁の流通路（接続口）に螺合して流体制御弁に継手本体を装着しているため、継手本体を流体制御弁から取外すと、雄ねじと流通路との螺合部から剥離片が発生し、この剥離片が流通路に入り込み、流体制御弁の作動に不具合が生じる恐れがあった。
【０００５】
本発明の課題は、流体制御弁に継手本体を螺合することなく装着し、螺合したねじの取外しにより発生する剥離片で流体制御弁の作動に不具合が生じることを抑制し得る継手装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
かかる課題を達成すべく、本発明は次の手段をとった。即ち、
流体を制御する流体制御弁に管を着脱自在に装着して流体制御弁と管との間に流体を流通自在にする継手装置であって、流体制御弁は弁本体の内部に穿設した流体を流通する流通路を弁本体の一面に開口し、継手装置は収装孔を継手本体に穿設し、収装孔は前記弁本体の一面と対向する継手本体の対向面に開口し、継手本体は弁本体へ着脱自在に固定すると共に、前記管を固定して設け、収装孔にはピストンを摺動自在に収装し、ピストンには前記流通路と前記管との間を接続する接続孔を形成し、ピストンは前記一面と対向する先端を小受圧面に形成すると共に、先端と反対側となる後端を小受圧面より面積が大きい大受圧面に形成し、小受圧面と大受圧面には前記接続孔を流通する流体の圧力を作用して設け、ピストンは小受圧面と大受圧面との面積差による流体の圧力に基づく作用力で先端を前記一面に圧接したことを特徴とする継手装置がそれである。
【０００７】
この場合、前記先端を前記一面に圧接する方向へ前記ピストンを付勢するばねを設けても良い。また、前記流体制御弁は被取付部に取付ける取付ボルトを挿通する挿通孔を前記弁本体に形成したものであって、前記継手本体には取付部を突設し、取付部には前記弁本体の挿通孔と重合する取付孔を貫通形成し、重合する取付孔と挿通孔に棒状部材を挿通して前記継手本体を前記弁本体へ着脱自在に固定しても良い。また、前記流体制御弁は前記弁本体に前記一面と反対側となる二面を有したものであって、前記継手本体には取付部を突設し、取付部には前記弁本体の二面に当接する当接部材を設け、当接部材の二面への当接で前記ピストンとの間に前記弁本体を挟持して前記継手本体を前記弁本体へ着脱自在に固定しても良い。さらにまた、前記当接部材は前記二面と面接触する平坦面を有しても良い。
【発明の効果】
【０００８】
以上詳述したように、請求項１に記載の発明は、ピストンには流通路と管との間を接続する接続孔を形成し、ピストンは一面と対向する先端を小受圧面に形成すると共に、先端と反対側となる後端を小受圧面より面積が大きい大受圧面に形成し、小受圧面と大受圧面には接続孔を流通する流体の圧力を作用して設け、ピストンは小受圧面と大受圧面との面積差による流体の圧力に基づく作用力で先端を一面に圧接した。このため、ピストンを弁本体の一面に圧接して流通路と管との間を接続するから、従来装置の如く、継手本体に形成した雄ねじを流体制御弁の流通路に螺合しなくてよく、螺合したねじの取外しにより発生する剥離片で流体制御弁の作動に不具合が生じることを抑制できる。また、ピストンは小受圧面と大受圧面との面積差による流体の圧力に基づく作用力で先端を一面に圧接するため、流通する流体が高圧であっても、ピストンを確実に一面に圧接することができ、流体漏れを防止することができる。
【０００９】
また、請求項２に記載の発明は、先端を一面に圧接する方向へピストンを付勢するばねを設けた。このため、流体の圧力に基づく作用力がピストンに作用しない流体を流通し始める当初から、ばねでピストンを一面に圧接でき、流通し始めの流体漏れを確実に防止することができる。
【００１０】
また、請求項３に記載の発明は、流体制御弁は被取付部に取付ける取付ボルトを挿通する挿通孔を弁本体に形成したものであって、継手本体には取付部を突設し、取付部には弁本体の挿通孔と重合する取付孔を貫通形成し、重合する取付孔と挿通孔に棒状部材を挿通して継手本体を弁本体へ着脱自在に固定した。このため、弁本体に形成した既存の取付孔を利用して継手本体を固定することができるから、流体制御弁に継手本体を固定する機能を追加して設ける必要がなく、既存の流体制御弁をそのまま使用することができる。
【００１１】
また、請求項４に記載の発明は、流体制御弁は弁本体に一面と反対側となる二面を有したものであって、継手本体には取付部を突設し、取付部には弁本体の二面に当接する当接部材を設け、当接部材の二面への当接でピストンとの間に弁本体を挟持して継手本体を弁本体へ着脱自在に固定した。このため、弁本体の二面を利用して継手本体を固定することができるから、流体制御弁に継手本体を固定する機能を追加して設ける必要がなく、既存の流体制御弁をそのまま使用することができる。
【００１２】
また、請求項５に記載の発明は、当接部材は二面と面接触する平坦面を有した。このため、当接部材の平坦面と弁本体の二面とが面接触により接触面積を大きくできるから、継手本体を弁本体へ強固に固定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態を示した継手装置を流体制御弁に固定した縦断面図である。
【図２】図１の平面図である。
【図３】図２の線Ａ−Ａに沿った断面図である。
【図４】他の実施形態の縦断面図である。
【図５】図４の平面図である。
【図６】図５の線Ｂ−Ｂに沿った断面図である。
【図７】図５の線Ｃ−Ｃに沿った断面図である。
【図８】さらに他の実施形態の縦断面図である。
【図９】図８の矢視Ｄから見た平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づき説明する。
図１ないし図３において、１は継手装置で、流体を制御する流体制御弁２と管３Ａ、３Ｂとの間に流体を流通自在にしている。流体制御弁２は、周知のパイロット操作逆止め弁で、略直方体形状の弁本体４にポペット形状の弁体５Ａ、５Ｂを弁座６Ａ、６Ｂへ着座離脱自在に収装している。弁座６Ａ、６Ｂへ着座した弁体５Ａ、５Ｂはパイロット流体で作動するパイロットピストン５Ｃにより押圧されて弁座６Ａ、６Ｂから離脱する。弁本体４は２個の流通路７Ａ、７Ｂを内部に穿設し、流通路７Ａ、７Ｂには弁体５Ａ、５Ｂを介して流体を流通している。流通路７Ａ、７Ｂは弁本体４の一面４Ａに開口し、開口部にはめねじ８Ａ、８Ｂを螺刻している。流体制御弁２は図示しない被取付部に取付ける図示しない取付ボルトを挿通する挿通孔９Ａ、９Ｂ、９Ｃを弁本体４に貫通形成している。弁本体４を貫通する挿通孔９Ａ、９Ｂ、９Ｃは３個であって、一面４Ａと直交して相互に対向する上面４Ｂと下面４Ｃとに開口している。挿通孔９Ａ、９Ｂ、９Ｃは上面４Ｂの開口部を拡径し、取付ボルトの頭部を収装する座ぐり部１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃを形成している。
【００１５】
３個の挿通孔９Ａ、９Ｂ、９Ｃは次のとおり位置する。２個の収装孔９Ａ、９Ｂは弁本体４の中心Ｃを基準として奥行方向（図１および図２の左右方向）で一面４Ａより離間する側に位置し、幅方向（図１および図２の上下方向）で中心Ｃから相互に等距離離間して位置する。１個の収装孔９Ｃは中心Ｃを基準として奥行方向で一面４Ａに接近する側に位置し、幅方向で中心Ｃと同位置に位置する。
【００１６】
継手装置１は、略直方体形状のブロック部材１１と略板形状の蓋部材１２とを図示しないボルトで固定して継手本体１３を構成している。ブロック部材１１は２個の収装孔１４Ａ、１４Ｂを一側面１１Ａに開口して穿設している。蓋部材１２は収装孔１４Ａ、１４Ｂの開口を閉塞して各収装孔１４Ａ、１４Ｂと同心で各収装孔１４Ａ、１４Ｂより小径の第２の収装孔１５Ａ、１５Ｂを貫通形成している。第２の収装孔１５Ａ、１５Ｂは弁本体４の一面４Ａと対向する蓋部材１２の対向面１２Ａに開口している。蓋部材１２には幅方向の中央部で垂直方向（図３の上下方向）の上端部および下端部より流体制御弁２に向けて２個の取付部１２Ｂ、１２Ｃを突設している。両取付部１２Ｂ、１２Ｃ間の離間寸法は弁本体４の上下方向の高さ寸法より僅少大きく設け、両取付部１２Ｂ、１２Ｃ間に弁本体４を嵌入している。取付部１２Ｂ、１２Ｃには取付孔１６Ｂ、１６Ｃを貫通形成し、取付孔１６Ｂ、１６Ｃは弁本体４の挿通孔９Ｃと重合している。１７は棒状部材で、蓋部材１２の上方より重合する取付孔１６Ｂ、１６Ｃと挿通孔９Ｃに挿通して継手本体１３を弁本体４へ着脱自在に固定している。棒状部材１７は上端に大径の頭部１７Ａを形成し、頭部１７Ａを上方の取付部１２Ｂに載置して棒状部材１７を抜け止めする。
【００１７】
ブロック部材１１は収装孔１４Ａ、１４Ｂを開口する一側面１１Ａと反対側となる二側面１１Ｂに開口してねじ孔１８Ａ、１８Ｂを穿設し、ねじ孔１８Ａ、１８Ｂに管３Ａ、３Ｂを螺合して固定している。ねじ孔１８Ａ、１８Ｂはブロック部材１１の内部で収装孔１４Ａ、１４Ｂと接続している。収装孔１４Ａ、１４Ｂにはピストン１９Ａ、１９Ｂを摺動自在に収装し、ピストン１９Ａ、１９Ｂには弁本体４の流通路７Ａ、７Ｂと管３Ａ、３Ｂとの間を接続する接続孔２０Ａ、２０Ｂを貫通形成している。
【００１８】
ピストン１９Ａ、１９Ｂは蓋部材１２の第２の収装孔１５Ａ、１５Ｂを挿通して弁本体４の一面４Ａと先端を対向している。ピストン１９Ａ、１９Ｂの先端にはＯリング２１Ａ、２１Ｂを装着し、Ｏリング２１Ａ、２１Ｂは弁本体４の一面４Ａに開口する流通路７Ａ、７Ｂの開口径より若干大径で、ピストン１９Ａ、１９Ｂの先端を小受圧面２２Ａ、２２Ｂに形成している。
【００１９】
ピストン１９Ａ、１９Ｂは収装孔１４Ａ、１４Ｂとの摺動部に大径のＯリング２３Ａ、２３Ｂを装着し、先端と反対側となる後端を小受圧面２２Ａ、２２Ｂより面積が大きい大受圧面２４Ａ、２４Ｂに形成している。ピストン１９Ａ、１９Ｂは接続孔２０Ａ、２０Ｂを流通する流体の圧力を小受圧面２２Ａ、２２Ｂと大受圧面２４Ａ、２４Ｂに作用し、小受圧面２２Ａ、２２Ｂと大受圧面２４Ａ、２４Ｂとの面積差による流体の圧力に基づく作用力で先端を弁本体４の一面４Ａに圧接する。この圧接個所はＯリング２１Ａ、２１Ｂで密封している。また、ピストン１９Ａ、１９Ｂは接続孔２０Ａ、２０Ｂに収装したばね２５Ａ、２５Ｂで先端を弁本体４の一面４Ａに圧接する方向に付勢される。
【００２０】
２６Ａ、２６Ｂは止めボルトで、蓋部材１２の幅方向の両端に螺合して取付け、先端を弁本体４の一面４Ａに当接している。止めボルト２６Ａは、管３Ｂ、接続孔２０Ｂ、流通路７Ｂを高圧の流体が流通する際に、先端を弁本体４の一面４Ａに圧接して継手本体１３を棒状部材１７とで保持する。詳述するに、ピストン１９Ｂの大受圧面２４Ｂに作用する流体の圧力に基づく作用力の反力で、継手本体１３に棒状部材１７を中心として図１および図２の反時計回りに回動する力が作用し、止めボルト２６Ａは先端を弁本体４の一面４Ａに圧接して継手本体１３を棒状部材１７とで保持する。止めボルト２６Ｂは、管３Ａ、接続孔２０Ａ、流通路７Ａを高圧の流体が流通する際に、先端を弁本体４の一面４Ａに圧接して継手本体１３を棒状部材１７とで保持する。詳述するに、ピストン１９Ａの大受圧面２４Ａに作用する流体の圧力に基づく作用力の反力で、継手本体１３に棒状部材１７を中心として図１および図２の時計回りに回動する力が作用し、先端を弁本体４の一面４Ａに圧接して継手本体１３を棒状部材１７とで保持する。２７Ａ、２７Ｂはロックナットで、止めボルト２６Ａ、２６Ｂに螺合して蓋部材１２の対向面１２Ａと反対側となる裏面１２Ｄに当接して止めボルト２６Ａ、２６Ｂを位置決めして固定する。
【００２１】
次に、かかる構成の作動を説明する。
図１ないし図３に示す状態は、流体制御弁２の弁本体４を、図１および図２の紙面直交方向の上方、図３の上方から図示しないクランプ手段により検査装置に押圧固定した状態を示している。管３Ａ、３Ｂは図示しない切換弁を介して流体源とタンクとに切換自在に接続している。流体制御弁２は作動を確認する図示しない流体シリンダに接続している。そして、継手装置１は、重合する取付孔１６Ｂ、１６Ｃと挿通孔９Ｃに棒状部材１７を挿通して継手本体１３を流体制御弁２の弁本体４へ固定している。
【００２２】
この状態で、流体源より管３Ａに高圧の流体を供給すると、流体はピストン１９Ａの接続孔２０Ａ、弁本体４の流通路７Ａを流れ、弁体５Ａを押し開いて流体シリンダに流入する。また、流通路７Ａを流れた流体はパイロットピストン５Ｃを押圧し、パイロットピストン５Ｃは弁体５Ｂを押し開く。流体シリンダから流出する流体は、開いた弁体５Ｂ、弁本体４の流通路７Ｂ、ピストン１９Ｂの接続孔２０Ｂ、管３Ｂを流れてタンクに排出され、流体シリンダは一方向に作動する。
【００２３】
このとき、ピストン１９Ａ、１９Ｂは小受圧面２２Ａ、２２Ｂと大受圧面２４Ａ、２４Ｂとの面積差による流体の圧力に基づく作用力とばね２５Ａ、２５Ｂのばね力で先端を弁本体４の一面４Ａに圧接する。また、ピストン１９Ａの大受圧面２４Ａに作用する流体の圧力に基づく作用力の反力が、ピストン１９Ｂの大受圧面２４Ｂに作用する流体の圧力に基づく作用力の反力より大きく、継手本体１３は棒状部材１７を中心として図１および図２の時計回り方向に回動する力が作用し、止めボルト２６Ｂの先端を弁本体４の一面４Ａに圧接して棒状部材１７とで保持する。
【００２４】
次に、流体源より管３Ｂに高圧の流体を供給すると、流体はピストン１９Ｂの接続孔２０Ｂ、弁本体４の流通路７Ｂを流れ、弁体５Ｂを押し開いて流体シリンダに流入する。また、流通路７Ｂを流れた流体はパイロットピストン５Ｃを前述と反対方向に押圧し、パイロットピストン５Ｃは弁体５Ａを押し開く。流体シリンダから流出する流体は、開いた弁体５Ａ、弁本体４の流通路７Ａ、ピストン１９Ａの接続孔２０Ａ、管３Ａを流れてタンクに排出され、流体シリンダは前述の一方向と反対の他方向に作動する。
【００２５】
このとき、ピストン１９Ａ、１９Ｂは前述と同様に先端を弁本体４の一面４Ａに圧接する。また、ピストン１９Ｂの大受圧面２４Ｂに作用する流体の圧力に基づく作用力の反力が、ピストン１９Ａの大受圧面２４Ａに作用する流体の圧力に基づく作用力の反力より大きく、継手本体１３は棒状部材１７を中心として図１および図２の反時計回り方向に回動する力が作用し、止めボルト２６Ａの先端を弁本体４の一面４Ａに圧接して棒状部材１７とで保持する。
【００２６】
そして、流体制御弁２の検査が完了すると、管３Ａ、３Ｂへの流体の供給を停止し、棒状部材１７を取付孔１６Ｂ、１６Ｃ、挿通孔９Ｃから抜き取り、継手装置１の継手本体１３を流体制御弁２の弁本体４から取り外す。
【００２７】
かかる作動において、ピストン１９Ａ、１９Ｂには流通路７Ａ、７Ｂと管３Ａ、３Ｂとの間を接続する接続孔２０Ａ、２０Ｂを形成し、ピストン１９Ａ、１９Ｂは弁本体４の一面４Ａと対向する先端を小受圧面２２Ａ、２２Ｂに形成すると共に、先端と反対側となる後端を小受圧面２２Ａ、２２Ｂより面積が大きい大受圧面２４Ａ、２４Ｂに形成し、小受圧面２２Ａ、２２Ｂと大受圧面２４Ａ、２４Ｂには接続孔２０Ａ、２０Ｂを流通する流体の圧力を作用して設け、ピストン１９Ａ、１９Ｂは小受圧面２２Ａ、２２Ｂと大受圧面２４Ａ、２４Ｂとの面積差による流体の圧力に基づく作用力で先端を弁本体４の一面４Ａに圧接した。このため、ピストン１９Ａ、１９Ｂを弁本体４の一面４Ａに圧接して流通路７Ａ、７Ｂと管３Ａ、３Ｂとの間を接続するから、従来装置の如く、継手本体に形成した雄ねじを流体制御弁の流通路に螺合しなくてよく、螺合したねじの取外しにより発生する剥離片で流体制御弁の作動に不具合が生じることを抑制できる。また、ピストン１９Ａ、１９Ｂは小受圧面２２Ａ、２２Ｂと大受圧面２４Ａ、２４Ｂとの面積差による流体の圧力に基づく作用力で先端を一面４Ａに圧接するため、流通する流体が高圧であっても、ピストン１９Ａ、１９Ｂを確実に一面４Ａに圧接することができ、流体漏れを防止することができる。
【００２８】
また、先端を一面４Ａに圧接する方向へピストン１９Ａ、１９Ｂを付勢するばね２５Ａ、２５Ｂを設けた。このため、流体の圧力に基づく作用力がピストン１９Ａ、１９Ｂに作用しない流体を流通し始める当初から、ばね２５Ａ、２５Ｂでピストン１９Ａ、１９Ｂを一面４Ａに圧接でき、流通し始めの流体漏れを確実に防止することができる。
【００２９】
また、継手本体１３には取付部１２Ｂ、１２Ｃを突設し、取付部１２Ｂ、１２Ｃには弁本体４の挿通孔９Ｃと重合する取付孔１６Ｂ、１６Ｃを貫通形成し、重合する取付孔１６Ｂ、１６Ｃと挿通孔９Ｃに棒状部材１７を挿通して継手本体１３を弁本体４へ着脱自在に固定した。このため、弁本体４に形成した既存の取付孔９Ｃを利用して継手本体１３を固定することができるから、流体制御弁２に継手本体１３を固定する機能を追加して設ける必要がなく、既存の流体制御弁２をそのまま使用することができる。
【００３０】
また、継手本体１３には先端を弁本体４の一面４Ａに当接する止めボルト２６Ａ、２６Ｂを設け、棒状部材１７と止めボルト２６Ａまたは２６Ｂとで弁本体４に固定した継手本体１３を保持する。このため、棒状部材１７を弁本体４の一つの挿通孔９Ｃに挿通する簡単な作業で継手本体１３を弁本体４に固定することができる。
【００３１】
図４ないし図７は本発明の他の実施形態を示し、一実施形態と同一個所には同符号を付して説明を省略し、異なる個所についてのみ説明する。
流体制御弁３２は、図示しない被取付部に取付ける図示しない取付ボルトを挿通する４個の挿通孔３３Ａ、３３Ｂ、３３Ｃ、３３Ｄを弁本体４に貫通形成している。４個の挿通孔３３Ａ、３３Ｂ、３３Ｃ、３３Ｄのなかで２個の挿通孔３３Ａ、３３Ｂは、弁本体４の中心Ｃを基準として奥行方向（図４および図５の左右方向）で一面４Ａより離間する側に位置し、幅方向（図４ないし図６の上下方向）で中心Ｃから相互に等距離離間して位置する。のこる２個の挿通孔３３Ｃ、３３Ｄは、中心Ｃを基準として奥行方向で一面４Ａに接近する側に位置し、幅方向で中心Ｃから相互に等距離離間して位置する。
【００３２】
継手装置３４の継手本体１３を構成する蓋部材１２には、幅方向の両側部で垂直方向（図６の左右方向、図７の上下方向）の上端部より流体制御弁３２に向けて２個の取付部３４Ａ、３４Ｂを突設している。また、蓋部材１２には、幅方向の両側部で垂直方向の下端部より流体制御弁３２に向けて２個の取付部３４Ｃ、３４Ｄを突設している。上端部の取付部３４Ａ、３４Ｂと下端部の取付部３４Ｃ、３４Ｄとの間の離間寸法は弁本体４の上下方向の高さ寸法より僅少大きく設け、上端部の取付部３４Ａ、３４Ｂと下端部の取付部３４Ｃ、３４Ｄとの間に弁本体４を嵌入している。各取付部３４Ａ、３４Ｂ、３４Ｃ、３４Ｄには取付孔３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄを貫通形成し、取付孔３５Ａ、３５Ｃは弁本体４の挿通孔３３Ｃと、取付孔３５Ｂ、３５Ｄは挿通孔３３Ｄとそれぞれ重合している。
【００３３】
３６は重合する取付孔３５Ａ、３５Ｃと挿通孔３３Ｃに挿通する棒状部材、３７は重合する取付孔３５Ｂ、３５Ｄと挿通孔３３Ｄに挿通する棒状部材で、両棒状部材３６、３７は継手本体１３を弁本体４へ着脱自在に固定している。両棒状部材３６、３７は上端部で連結部材３８により連結して一体的に設け、蓋部材１２の上方から取付孔３５Ａ、３５Ｂへ抜き差し自在に設けている。
【００３４】
次に、かかる構成の作動を説明する。
図４ないし図７に示す状態は、流体制御弁３２の弁本体４を、図４および図５の紙面直交方向の上方、図６の右方、図７の上方から図示しないクランプ手段により検査装置に押圧固定した状態を示している。管３Ａ、３Ｂは図示しない切換弁を介して流体源とタンクとに切換自在に接続している。流体制御弁３２は作動を確認する図示しない流体シリンダに接続している。そして、継手装置３４は、棒状部材３６を重合する取付孔３５Ａ、３５Ｃと挿通孔３３Ｃに、棒状部材３７を重合する取付孔３５Ｂ、３５Ｄと挿通孔３３Ｄに挿通して継手本体１３を流体制御弁３２の弁本体４へ固定している。
【００３５】
この状態で、一実施形態と略同様に、管３Ａに高圧の流体を供給したり、管３Ｂに高圧の流体を供給したりして、流体制御弁３２が正常に作動していることを確認する。
このとき、継手本体１３の弁本体４への固定を両棒状部材３６、３７で保持する。そして、流体制御弁３２の検査が完了すると、管３Ａ、３Ｂへの流体の供給を停止し、連結部材３８で一体的に設けた両棒状部材３６、３７を取付孔３５Ａ〜３５Ｄ、挿通孔３３Ｃ、３３Ｄから抜き取り、継手装置３４の継手本体１３を流体制御弁３２の弁本体４から取り外す。
【００３６】
かかる作動において、一実施形態と略同様に、ピストン１９Ａ、１９Ｂを弁本体４の一面４Ａに圧接して流通路７Ａ、７Ｂと管３Ａ、３Ｂとの間を接続するから、従来装置の如く、継手本体に形成した雄ねじを流体制御弁の流通路に螺合しなくてよく、螺合したねじの取外しにより発生する剥離片で流体制御弁の作動に不具合が生じることを抑制できる。また、ピストン１９Ａ、１９Ｂは小受圧面２２Ａ、２２Ｂと大受圧面２４Ａ、２４Ｂとの面積差による流体の圧力に基づく作用力で先端を一面４Ａに圧接するため、ピストン１９Ａ、１９Ｂを確実に一面４Ａに圧接することができ、流体漏れを防止することができる。
【００３７】
また、一実施形態と略同様に、流体の圧力に基づく作用力がピストン１９Ａ、１９Ｂに作用しない流体を流通し始める当初から、ばね２５Ａ、２５Ｂでピストン１９Ａ、１９Ｂを一面４Ａに圧接でき、流通し始めの流体漏れを確実に防止することができる。
【００３８】
また、継手本体１３には取付部３４Ａ〜３４Ｄを突設し、取付部３４Ａ〜３４Ｄには弁本体４の挿通孔３３Ｃ、３３Ｄと重合する取付孔３５Ａ〜３５Ｄを貫通形成し、重合する取付孔３５Ａ〜３５Ｄと挿通孔３３Ｃ、３３Ｄに棒状部材３６、３７を挿通して継手本体１３を弁本体４へ着脱自在に固定した。このため、弁本体４に形成した既存の取付孔３３Ｃ、３３Ｄを利用して継手本体１３を固定することができるから、流体制御弁３２に継手本体１３を固定する機能を追加して設ける必要がなく、既存の流体制御弁３２をそのまま使用することができる。
【００３９】
また、連結部材３８で連結して一体的に設けた２個の棒状部材３６、３７で、弁本体４に固定した継手本体１３を保持する。このため、２個の棒状部材３６、３７を弁本体４の２つの挿通孔３３Ｃ、３３Ｄへ同時に挿通することができ、簡単な作業で継手本体１３を弁本体４に固定することができる。
【００４０】
図８および図９は本発明のさらに他の実施形態を示し、一実施形態と同一個所には同符号を付して説明を省略し、異なる個所についてのみ説明する。
流体制御弁４０は、弁本体４を略直方体形状に形成し、１個の流通路７Ａが開口する一面４Ａと反対側となる二面４Ｄを有している。弁本体４には、前述の各実施形態の如く、図示しない被取付部に取付ける図示しない取付ボルトを挿通する挿通孔９Ａ〜９Ｃ、３３Ａ〜３３Ｄを設けていない。
【００４１】
継手装置４１は、略円筒形状のブロック部材４２に略矩形状の蓋部材４３を螺合して継手本体４４を構成している。ブロック部材４２には１個のピストン１９Ａを収装孔１４Ａへ摺動自在に嵌装し、収装孔１４Ａを開口する一側面４２Ａと反対側となる二側面４２Ｂに開口してねじ孔１８Ａを穿設し、ねじ孔１８Ａに１個の管３Ａを螺合して固定している。蓋部材４３は収装孔１４Ａの開口を閉塞して収装孔１４Ａと同心で収装孔１４Ａより小径の第２の収装孔１５Ａを貫通形成している。第２の収装孔１５Ａは弁本体４の一面４Ａと対向する蓋部材４３の対向面４３Ａに開口している。蓋部材４３には幅方向（図９の上下方向）の中央部より一方側で垂直方向（図８の上下方向）の上端部および下端部より流体制御弁４０に向けて２個の取付部４３Ｂ、４３Ｃを突設している。両取付部４３Ｂ、４３Ｃ間の離間寸法は弁本体４の上下方向の高さ寸法より僅少大きく設け、両取付部４３Ｂ、４３Ｃ間に弁本体４を嵌入している。
【００４２】
取付部４３Ｂ、４３Ｃは、突設する長さ寸法を、弁本体４の一面４Ａと二面４Ｄとの間の長さ寸法より大きく設けている。取付部４３Ｂ、４３Ｃの先端には取付孔４５Ｂ、４５Ｃを上下方向へ貫通形成し、上端部の取付孔４５Ｂと下端部の取付孔４５Ｃとの間に弁本体４の二面４Ｄが位置している。
【００４３】
４６は棒状の当接部材で、取付孔４５Ｂ、４５Ｃに挿通して弁本体４の二面４Ｄに当接している。当接部材４６は弁本体４の二面４Ｄへの当接個所を平坦面４６Ａに形成している。当接部材４６は上端に大径の頭部４６Ｂを形成し、頭部４６Ｂを上方の取付部４３Ｂに載置して当接部材４６を抜け止めする。継手装置４１は、当接部材４６を取付孔４５Ｂ、４５Ｃに挿通して弁本体４の二面４Ｄに平坦面４６Ａを当接することで、ピストン１９Ａと当接部材４６との間に弁本体４を挟持し、継手本体４４を弁本体４へ着脱自在に固定している。
【００４４】
次に、かかる構成の作動を説明する。
図８および図９に示す状態は、流体制御弁４０の弁本体４を、図８の上方、図９の紙面直交方向の上方から図示しないクランプ手段により検査装置に押圧固定した状態を示している。管３Ａは図示しない切換弁を介して流体源とタンクとに切換自在に接続している。流体制御弁４０は作動を確認する図示しない流体シリンダに接続している。そして、継手装置４１は、当接部材４６を取付孔４５Ｂ、４５Ｃに挿通して弁本体４の二面４Ｄに当接し、継手本体４４を流体制御弁４０の弁本体４へ固定している。
【００４５】
この状態で、管３Ａに高圧の流体を供給して、流体制御弁４０が正常に作動していることを確認する。
このとき、継手本体４４の弁本体４への固定を、ピストン１９Ａと当接部材４６との間に弁本体４を挟持して保持する。そして、流体制御弁４０の検査が完了すると、管３Ａへの流体の供給を停止し、当接部材４６を取付孔４５Ｂ、４５Ｃから抜き取り、継手装置４１の継手本体４４を流体制御弁４０の弁本体４から取り外す。
【００４６】
かかる作動において、一実施形態および他の実施形態と略同様に、ピストン１９Ａを弁本体４の一面４Ａに圧接して流通路７Ａと管３Ａとの間を接続するから、従来装置の如く、継手本体に形成した雄ねじを流体制御弁の流通路に螺合しなくてよく、螺合したねじの取外しにより発生する剥離片で流体制御弁の作動に不具合が生じることを抑制できる。また、ピストン１９Ａは小受圧面２２Ａと大受圧面２４Ａとの面積差による流体の圧力に基づく作用力で先端を一面４Ａに圧接するため、ピストン１９Ａを確実に一面４Ａに圧接することができ、流体漏れを防止することができる。
【００４７】
また、一実施形態および他の実施形態と略同様に、流体の圧力に基づく作用力がピストン１９Ａに作用しない流体を流通し始める当初から、ばね２５Ａでピストン１９Ａを一面４Ａに圧接でき、流通し始めの流体漏れを確実に防止することができる。
【００４８】
また、流体制御弁４０は弁本体４に一面４Ａと反対側となる二面４Ｄを有したものであって、継手本体４４には取付部４３Ｂ、４３Ｃを突設し、取付部４３Ｂ、４３Ｃには弁本４体の二面４Ｄに当接する当接部材４６を設け、当接部材４６の二面４Ｄへの当接でピストン１９Ａとの間に弁本体４を挟持して継手本体４４を弁本体４へ着脱自在に固定した。このため、弁本体４の二面４Ｄを利用して継手本体４４を固定することができるから、流体制御弁４０に継手本体４４を固定する機能を追加して設ける必要がなく、被取付部に取付ける取付ボルトを挿通する挿通孔を設けていない既存の流体制御弁をそのまま使用することができる。
【００４９】
また、当接部材４６は弁本体４の二面４Ｄと面接触する平坦面４６Ａを有した。このため、当接部材４６の平坦面４６Ａと弁本体の二面４Ｄとが面接触により接触面積を大きくできるから、継手本体４４を弁本体４へ強固に固定することができる。
【００５０】
なお、前述の各実施形態では、継手本体１３、４４をブロック部材１１、４２と蓋部材１２、４３との２つの部材で構成したが、１つの部材で構成したり、３つ以上の部材で構成してもよい。また、継手本体１３を弁本体４へ着脱自在に固定する棒状部材１７、３６、３７を用いたが、流体制御弁２を被取付部に取付ける取付ボルトを棒状部材１７、３６、３７として兼用してもよいことは勿論である。
【符号の説明】
【００５１】
１、３４、４１：継手装置
２、３２、４０：流体制御弁
３Ａ、３Ｂ：管
４：弁本体
４Ａ：一面
７Ａ、７Ｂ：流通路
１２Ａ、４３Ａ：対向面
１２Ｂ、１２Ｃ、３４Ａ、３４Ｂ、３４Ｃ、３４Ｄ、４３Ｂ、４３Ｃ：取付部
１３、４４：継手本体
１７、３６、３７：棒状部材
１９Ａ、１９Ｂ：ピストン
２０Ａ、２０Ｂ：接続孔
２２Ａ、２２Ｂ：小受圧面
２４Ａ、２４Ｂ：大受圧面
４６：当接部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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