(57)【要約】【課題】横方向に隣り合う縦葺屋根材の接続部分において、雨水の浸入を抑制できる縦葺屋根材の接続構造及び縦葺材を提供する。【解決手段】本発明の縦葺屋根材２の接続構造は、横方向に接続される一対の縦葺屋根材２の各々が、軒棟方向に延びた平面部３２と平面部３２の横方向の両端部に立ち上げられた一対の立上部３３とを有する。縦葺屋根材２の接続構造は、一対の縦葺屋根材２の少なくとも一方に設けられた嵌合部３４と、嵌合部３４を上方から覆い、嵌合部３４に嵌合する被嵌合部３７とを備える。被嵌合部３７は、前記平面部３２に圧接する圧接片３８を有している。【選択図】図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
横方向に接続される一対の縦葺屋根材の各々が、軒棟方向に延びた平面部と前記平面部の横方向の両端部に立ち上げられた一対の立上部とを有する縦葺屋根材の接続構造であって、
前記一対の縦葺屋根材の少なくとも一方に設けられた嵌合部と、
前記一対の縦葺屋根材の他方に設けられ、前記嵌合部を上方から覆って前記嵌合部に嵌合する被嵌合部と
を備え、
前記被嵌合部は、前記平面部に圧接する圧接片を有している
ことを特徴とする縦葺屋根材の接続構造。
【請求項２】
前記一対の縦葺屋根材として、第１の縦葺屋根材と第２の縦葺屋根材とを備え、
前記第１の縦葺屋根材は、前記一対の立上部のうちの前記第２の縦葺屋根材側の立上部が前記嵌合部であり、
前記第２の縦葺屋根材は、前記一対の立上部のうちの前記第１の縦葺屋根材側の立上部が前記被嵌合部である
ことを特徴とする請求項１記載の縦葺屋根材の接続構造。
【請求項３】
前記圧接片は、軒棟方向に沿って形成されると共に前記平面部に向かって突出し、前記平面部に圧接する止水突部を有している
ことを特徴とする請求項１又は請求項２記載の縦葺屋根材の接続構造。
【請求項４】
前記止水突部は、横方向に間隔をおいて複数形成されている
ことを特徴とする請求項３記載の縦葺屋根材の接続構造。
【請求項５】
前記一対の縦葺屋根材の各々は、軒棟方向に端部同士を重ねて接続される一対の縦葺材を有し、
前記一対の縦葺材の前記被嵌合部は、互いに重なっていると共に、横方向に隣接する前記縦葺材の前記嵌合部にかしめられている
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の縦葺屋根材の接続構造。
【請求項６】
前記嵌合部は、互いに重なった前記被嵌合部がかしめられる部分に、保持溝が形成されている
ことを特徴とする請求項５記載の縦葺屋根材の接続構造。
【請求項７】
複数の縦葺屋根材が横方向に隣接配置された縦葺屋根材の接続構造に用いられる縦葺屋根材であって、
軒棟方向に沿って形成されると共に横方向に隣接する他の縦葺屋根材の平面部側に向かって突出し、前記平面部に圧接する止水突部を備えている
ことを特徴とする縦葺材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、縦葺屋根材の接続構造及び縦葺材に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、従来の縦葺屋根材の接続構造が開示されている。特許文献１記載の縦葺屋根材の屋根構造は、面板部と、面板部の幅方向の両端部から立ち上げられた重合部とを備えている。横方向に隣り合う縦葺屋根材は、一方の縦葺屋根材の重合部（下側重合部）に、隣接する縦葺屋根材の重合部（上側重合部）を重ね合わせることで接続される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−１８４２３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、この従来の縦葺屋根材の接続構造では、上側重合部の先端は、下側重合部の上面に密着している。このため、毛細管現象によって、上側重合部の先端と下側重合部の上面との間から雨水を吸い込んだ場合に、雨水が縦葺屋根材の裏側に回り込んでしまうことがある。
【０００５】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、横方向に隣り合う縦葺屋根材の接続部分において、雨水の浸入を抑制できる縦葺屋根材の接続構造及び縦葺材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の縦葺屋根材の接続構造は、横方向に接続される一対の縦葺屋根材の各々が、軒棟方向に延びた平面部と前記平面部の横方向の両端部に立ち上げられた一対の立上部とを有する縦葺屋根材の接続構造であって、前記一対の縦葺屋根材の少なくとも一方に設けられた嵌合部と、前記一対の縦葺屋根材の他方に設けられ、前記嵌合部を上方から覆って前記嵌合部に嵌合する被嵌合部とを備え、前記被嵌合部は、前記平面部に圧接する圧接片を有していることを特徴とする。
【０００７】
本発明の縦葺材は、複数の縦葺屋根材が横方向に隣接配置された縦葺屋根材の接続構造に用いられる縦葺屋根材であって、軒棟方向に沿って形成されると共に横方向に隣接する他の縦葺屋根材の平面部側に向かって突出し、前記平面部に圧接する前記突条を備えていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の縦葺屋根材の接続構造及び縦葺材によれば、横方向に隣り合う縦葺屋根材の接続部分において、雨水の浸入を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、本発明の一実施形態の縦葺屋根材の接続構造の斜視図である。
【図２】図２Ａは、同上の縦葺屋根材の分解斜視図である。図２Ｂは、図２ＡのＢ部分の断面図である。
【図３】図３は、図２ＡのＡ−Ａ線断面図である。
【図４】図４は、軒側縦葺材と棟側縦葺材とが接続された状態における、図２ＡのＡ−Ａ線部分の断面斜視図である。
【図５】図５Ａは、変形例１の縦葺材の棟側の端部の断面図である。図５Ｂは、変形例２の縦葺材の棟側の端部の断面図である。
【図６】図６Ａは、本発明の一実施形態の縦葺屋根材の接続構造の分解斜視図である。図６Ｂは、図６Ａにおける縦葺屋根材の縦断面図である。
【図７】図７Ａは、同上の軒側縦葺材と棟側縦葺材とが接続される直前の要部斜視図である。図７Ｂは、軒側縦葺材と棟側縦葺材とが接続された状態の要部斜視図である。
【図８】図８Ａは、同上の縦葺屋根材の横方向の接続部分を示す断面図である。図８Ｂは、同上の縦葺屋根材の横方向の接続部分において、図８Ａとは異なる位置における断面図である。
【図９】図９Ａは、上記実施形態の変形例の縦葺材の要部斜視図である。図９Ｂは、図９Ａの要部断面図である。
【図１０】図１０は、一般的な縦葺屋根材の接続構造の横方向の接続構造を示す参考断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施形態について添付図面に基づいて説明する。
【００１１】
本実施形態の縦葺屋根構造は、図１に示すように、屋根下地１に金属製の縦葺屋根材２を敷設した屋根構造である。縦葺屋根構造は、屋根下地１と、横方向に並ぶように設置された複数の縦葺屋根材２とを備えている。また、横方向に並ぶ複数の縦葺屋根材２の各々は、軒棟方向に縦継ぎされた複数の縦葺材３を備えている。
【００１２】
ここで、「軒棟方向」とは、屋根勾配に沿った方向を意味し、いわゆる水流れ方向に平行な方向である。また、「横方向」とは、軒棟方向に直交する方向のうちの水平面上の方向を意味し、本実施形態では桁行方向に該当する。
【００１３】
屋根下地１は、縦葺屋根材２の下地となる部分である。本実施形態の縦葺屋根構造は鉄骨造により構成されており、屋根下地１は、複数の横架材１１と、野地板１２と、下葺材１３とを備えている。
【００１４】
複数の横架材１１は、横方向に沿って架け渡された構造材であり、例えば、母屋，梁，桁等により構成される。各横架材１１は、横方向に延びている。複数の横架材１１は、軒棟方向に一定のピッチで並んでおり、棟側の横架材１１ほど上方に位置するように配置されている。
【００１５】
野地板１２は、複数の横架材１１の上方に配置される。野地板１２は、例えば、樹脂発泡材等の芯材を金属板で挟んだサンドイッチパネルや、木質板等により構成される。野地板１２は、屋根面に対応する部分の全面にわたって配置されている。
【００１６】
下葺材１３は、防水性を有しており、屋内側への浸水を防ぐ。下葺材１３は、野地板１２の全面にわたって敷設される。下葺材１３は、例えば、アスファルトルーフィングや、改質ゴムアスファルトルーフィング等の防水シートにより構成される。
【００１７】
なお、例えば、建物が木造の場合、屋根下地１は、野地板１２を下方から支持する複数の垂木を含む。複数の垂木は、各々の長手方向が軒棟方向に平行に配置されると共に、横方向に一定の間隔をおいて配置され、野地板１２と横架材（母屋）との間に配置される。
【００１８】
複数の縦葺屋根材２は、屋根下地１上に葺かれている。各縦葺屋根材２は、軒棟方向の全長にわたって連続している。複数の縦葺屋根材２は、横方向に並んで設置されている。本実施形態において、複数の縦葺屋根材２の各々はすべて同じ構造であり、また、横方向に隣り合う縦葺屋根材２は、すべて同じ構造で連結されている。このため、以下においては、隣り合う縦葺屋根材２を、第１の縦葺屋根材２ａと第２の縦葺屋根材２ｂとし、これら第１の縦葺屋根材２ａ及び第２の縦葺屋根材２ｂについて主に説明する。
【００１９】
各縦葺屋根材２は、複数の縦葺材３が軒棟方向に縦継ぎされることで構成されている。複数の縦葺材３の各々は、例えば、１．０〜４．０ｍに形成されており、可搬性に優れている。軒棟方向に隣り合う縦葺材３の端部同士は、単に重なっているだけでなく、次に説明するように、相互に連結されている。
【００２０】
なお、本実施形態において、各縦葺屋根材２は、３つ以上の縦葺材３により構成されているところ、すべて同じ構造の縦葺材３により構成される。従って、縦継ぎ構造の説明においては、軒棟方向に隣り合う縦葺材３のうち、軒側に配置される縦葺材３を軒側縦葺材３ａとすると共に、軒側縦葺材３ａの棟側に隣接する縦葺材３を棟側縦葺材３ｂとして説明する。
【００２１】
〔縦継ぎ構造〕
各縦葺材３は、金属板を曲げ加工することで形成されており、例えば、ロールフォーミングを用いて成型される。縦葺材３を構成する金属板としては、例えば、塗装鋼板、亜鉛めっき鋼板、ステンレス鋼板，ガルバリウム鋼板（登録商標），エスジーエル（登録商標）等により構成される。縦葺材３は、図２に示すように、本体部３１と、下側折返部４５と、上側折返部４６とを備えている。
【００２２】
本体部３１は、縦葺材３の主体を構成する部分である。本体部３１は、軒棟方向に延びており、その長手方向が軒棟方向に平行な平面視略矩形状に形成されている。本体部３１は、平面部３２と、一対の立上部３３とを備えている。
【００２３】
平面部３２は、平面状に形成された部分であり、屋根下地１に載るようにして設置される。平面部３２は、長手方向が軒棟方向に平行であり、幅方向が横方向に平行である。平面部３２は、屋根下地１上に複数の縦葺材３が設置された状態において、雨水が流通する流路を構成する。
【００２４】
一対の立上部３３は、平面部３２の幅方向の両端部から立ち上げられている。各立上部３３は、平面部３２の長手方向に平行に形成されている。一対の立上部３３のうち、一方の立上部３３が嵌合部３４を構成し、他方の立上部３３が被嵌合部３７を構成する。横方向に隣り合う縦葺材３同士は、嵌合部３４と被嵌合部３７とが嵌合することで、連結されている。横方向に隣り合う縦葺材３同士の連結構造については、後述の〔横方向の連結構造〕で詳しく述べる。
【００２５】
嵌合部３４の軒側の端部には、軒側切欠部４３が形成されている。軒側切欠部４３は、嵌合部３４の長手方向の軒側の端部が切り欠かれて構成されている。また、被嵌合部３７の棟側の端部には、棟側切欠部４４が形成されている。棟側切欠部４４は、被嵌合部３７の長手方向の棟側の端部が切り欠かれて構成されている。このように、本実施形態の縦葺材３は、軒側切欠部４３と棟側切欠部４４とが設けられていることで、縦葺材３を軒棟方向に縦継ぎしたときの重ね性及び防水性を向上することができる。
【００２６】
ここで、軒側切欠部４３と棟側切欠部４４とが設けられていない場合、縦葺材３を軒棟方向に縦継ぎすると、曲げ加工が行われた箇所が何重にも重なるため、隙間が生じやすい。これに対し、本実施形態の縦葺材３は、軒側切欠部４３と棟側切欠部４４とが設けられていることで、曲げ加工部分の重なり枚数を減らすことができ、隙間の発生を抑制することができる。
【００２７】
下側折返部４５は、平面部３２の軒側の端部から棟側に延出しており、平面部３２の下方に重なっている。すなわち、下側折返部４５は、平面部３２の下方側において棟側に折り返されている。下側折返部４５は、横方向の両側の辺が、棟側ほど横方向の中央側に位置するように傾斜し、これにより、下側折返部４５は棟側ほど幅狭に形成されている。なお、下側折返部４５は、平面部３２にのみ形成されており、立上部３３には形成されていない。
【００２８】
また、図４に示すように、下側折返部４５の先端部４５１は、基端で上方に折曲しており、先端ほど平面部３２に近付くように傾斜している。これによって、下側折返部４５を上側折返部４６と平面部３２との間に差し込む際に、下側折返部４５の先端部４５１のエッジが平面部３２に擦れて、平面部３２に傷が付くのを防ぐことができる。
【００２９】
上側折返部４６は、図２に示すように、平面部３２の棟側の端部から軒側に延出しており、平面部３２の上方に重なっている。すなわち、上側折返部４６は、平面部３２の上方側において軒側に折り返されている。上側折返部４６の軒棟方向の長さは、下側折返部４５の軒棟方向の長さよりも長く形成されている。
【００３０】
上側折返部４６は、上側折返部４６の横方向の端部のうち、被嵌合部３７側の端部の辺が、軒側ほど横方向の中央側に位置するように傾斜し、これにより、上側折返部４６は軒側ほど幅狭に形成されている。また、上側折返部４６は、図２Ｂに示すように、上側折返部４６の横方向の端部のうち、嵌合部３４側の端部から上方に延出した立設片４７を有している。立設片４７は、嵌合部３４に沿って形成されており、立設片４７の棟側の端部が嵌合部３４の棟側の端部と、曲げ加工により一体に形成されている。このため、平面部３２と上側折返部４６との間に浸入した雨水が、立設片４７側に移動しても、立設片４７と嵌合部３４とが繋がっているため、屋根下地１側に漏れるのを防止できる。また、上側折返部４６が軒側ほど幅狭に形成されているため、上側折返部４６と平面部３２との間に下側折返部４５を差し込みやすくなる。
【００３１】
棟側縦葺材３ｂは、軒側縦葺材３ａの棟側の端部に対し、軒側の端部を上方から重ねるようにして配置される。このとき、棟側縦葺材３ｂの下側折返部４５は、軒側縦葺材３ａの上側折返部４６に係止される。これにより、設置された状態における棟側縦葺材３ｂの軒側の端部は、軒側縦葺材３ａの棟側の端部と相互に連結される。
【００３２】
また、本実施形態の縦葺材３は、本体部３１の棟側の端部と上側折返部４６との両方に、突起部４８が設けられている。突起部４８は、横方向に延びた複数の突条４９により構成されており、本体部３１の平面部３２と、上側折返部４６とが面状に密着するのを防ぐ。
【００３３】
図３に、図２におけるＡ−Ａ線断面を示す。図３に示すように、本体部３１の棟側の端部において、平面視で上側折返部４６に重なった部分（以下、被覆領域９）に、突条４９としての下突条４９２が設けられ、上側折返部４６に突条４９としての上突条４９１が設けられている。下突条４９２は、上側折返部４６に向かって突出している。下突条４９２の頂点は、上側折返部４６に対して、接触又は離間しており、すなわち、上側折返部４６に対して対向している。また、上突条４９１は、平面部３２に向かって突出している。上突条４９１の頂点は、平面部３２に対して、接触又は離間しており、すなわち、上側折返部４６に対して対向している。上突条４９１は、下突条４９２よりも棟側に配置されており、下突条４９２に対して離れた位置に形成されている。
【００３４】
上突条４９１と下突条４９２とが設けられていることで、平面部３２と上側折返部４６とが、面状に接触するのを防ぐことができ、平面部３２と上側折返部４６とが密着するのを防ぐことができる。この結果、平面部３２と上側折返部４６との間で生じる毛細管現象により、平面部３２と上側折返部４６との間に雨水を引き込むのを抑制できる上に、施工時に、下側折返部４５を、平面部３２と上側折返部４６との間に差し込む際の作業性を向上することができる。
【００３５】
なお、図中の符号７１は、後述の第３の止水部７としての突条部７１であり、後述の〔排水構造〕で詳しく述べる。
【００３６】
軒側縦葺材３ａの棟側の端部に、棟側縦葺材３ｂの軒側の端部が接続されると、図４に示すように、棟側縦葺材３ｂの下側折返部４５の先端が下突条４９２に接触する。これによって、棟側縦葺材３ｂを軒側縦葺材３ａに対して配置する際に位置決めができ、棟側縦葺材３ｂを適切な位置に配置することができる。なお、棟側縦葺材３ｂの下側折返部４５の先端と下突条４９２とは、接触していなくてもよい。
【００３７】
突起部４８としての突条４９が設けられる部位は、例えば、図５Ａ，５Ｂに示す位置であってもよい。以下、図５Ａに示す態様を変形例１といい、図５Ｂに示す態様を変形例２という。
【００３８】
変形例１の突条４９は、図５Ａに示すように、上側折返部４６から平面部３２に向かって突出する上突条４９１により構成される。つまり、変形例１の縦葺材３の突起部４８は、上側折返部４６に設けられた突条４９で構成される。
【００３９】
変形例２の突条４９は、図５Ｂに示すように、平面部３２から上側折返部４６に向かって突出する下突条４９２により構成される。つまり、変形例２の縦葺材３の突起部４８は、平面部３２に設けられた突条４９で構成される。
【００４０】
このような変形例１，２の態様にあっても、平面部３２と上側折返部４６との間に雨水を引き込むのを抑制できる上に、施工時において、下側折返部４５を、平面部３２と上側折返部４６との間に差し込む際の作業性を向上することができる。
【００４１】
〔排水構造〕
本実施形態の屋根構造は、軒側縦葺材３ａと棟側縦葺材３ｂとが軒棟方向に縦継ぎされているが、この縦継ぎ部分において止水構造を有している。止水構造は、図６に示すように、第１の止水部５，第２の止水部６，第３の止水部７を有している。さらに、本実施形態の屋根構造は、これら止水部５，６，７によって止水された雨水を効果的に排水できる排水構造を有している。この排水構造は、軒側縦葺材３ａの平面部３２と上側折返部４６との間や、軒側縦葺材３ａの上側折返部４６と棟側縦葺材３ｂの平面部３２との間に浸入した雨水を排水できる。
【００４２】
第１の止水部５は、平面部３２の幅方向の略全長にわたって一体に形成された上側折返部４６と下側折返部４５との係止構造により構成される。つまり、単に軒棟方向に隣り合う縦葺材３の平面部３２同士が重なっているだけでは、雨水を引き込んでしまうが、本実施形態においては、係止構造を採用することで止水性を向上させることができる。
【００４３】
第２の止水部６は、止水材６１により構成される。止水材６１は、複数箇所に設けられている。複数の止水材６１のうち、一の止水材６１ａは、被嵌合部３７と平面部３２とにわたって連続して設けられており、被嵌合部３７と平面部３２との入隅部からの浸水を防ぐことができる。この止水材６１ａは、被嵌合部３７上を伝って棟側に移動する雨水が屋根下地側へ浸水するのも防ぐことができる。また、他の止水材６１ｂは、上側折返部４６と嵌合部３４とにわたって連続して設けられており、上側折返部４６における平面部３２との対向部分と立設片４７との入隅部からの浸水を防ぐことができる。この止水材６１ｂは、嵌合部３４上を伝って棟側に移動する雨水が屋根下地側へ浸水するのも防ぐことができる。止水材６１は、パッキン，ホットメルト等により構成される。
【００４４】
第３の止水部７は、上側折返部４６の上面から上方に突出する複数の突条部７１により構成される。突条部７１は、横方向に延びていると共に、軒棟方向に一定の間隔をおいて形成されている。複数の突条部７１により、万が一、上側折返部４６と下側折返部４５との係止構造を通過して、軒側縦葺材３ａの上側折返部４６と棟側縦葺材３ｂの平面部３２との間に雨水が浸入しても、屋根下地１側に浸入しないように雨水を堰き止めることができる。この第３の止水部７により堰き止められた雨水は、排水構造によって軒先に排水することができる。
【００４５】
排水構造は、通水部８１と、排水樋８３とを備えている。通水部８１は、軒側縦葺材３ａの棟側の端部に設けられている。通水部８１は、平面部３２と上側折返部４６との間、及び軒側縦葺材３ａの上側折返部４６と棟側縦葺材３ｂの平面部３２との間に浸入した雨水を、横方向に隣接する縦葺材３の排水樋８３に流通させる部分である。通水部８１は、上述の棟側切欠部４４と、貫通部８２とで構成されている。
【００４６】
棟側切欠部４４は、上述したように、被嵌合部３７の棟側の端部が切り欠かれて構成される。棟側切欠部４４の軒棟方向の寸法は、軒側縦葺材３ａと棟側縦葺材３ｂとの重なる部分の寸法よりも短く形成されている。従って、軒側縦葺材３ａの棟側の端部に棟側縦葺材３ｂの軒側の端部が接続されると、棟側切欠部４４は、棟側縦葺材３ｂによって覆われる。
【００４７】
貫通部８２は、平面部３２を上下方向に貫通する。貫通部８２は、棟側切欠部４４に隣接している。貫通部８２は、横方向に隣接する他の縦葺材３の排水樋８３の上方に位置している。
【００４８】
排水樋８３は、屋根下地１上に複数の縦葺屋根材２が設置された状態において、通水部８１を通過した雨水を受けることができ、さらに、受けた雨水を軒先に向かって排水することができる。本実施形態の排水樋８３は、隣接する縦葺材３の下方に敷き込まれる敷き込み片３６により構成される。
【００４９】
敷き込み片３６は、板状に形成されている。敷き込み片３６は、本体部３１の幅方向のうち、通水部８１が設けられた側とは反対側に形成されており、すなわち、嵌合部３４から外側に向かって延出している。敷き込み片３６は、嵌合部３４の軒棟方向の全長にわたって形成されている。敷き込み片３６の外側の端部には、敷き込み片３６の長手方向の全長にわたって連続する止水材４０が配置されている。
【００５０】
軒側縦葺材３ａと棟側縦葺材３ｂとが縦継ぎされると、軒側縦葺材３ａの敷き込み片３６と、棟側縦葺材３ｂの敷き込み片３６とが軒棟方向に連続するようにして接続される。具体的には、軒側縦葺材３ａの敷き込み片３６の棟側の端部に、棟側縦葺材３ｂの敷き込み片３６の軒側の端部が上方から重なり、棟から軒に向かって雨水が流通可能に構成される。
【００５１】
ここで、図７に示すように、棟側縦葺材３ｂの敷き込み片３６の軒側の端部には、軒側に延出する舌片４１を有している。舌片４１の先端は、軒側切欠部４３の棟側の縁部よりも軒側に位置している。また、軒側縦葺材３ａの敷き込み片３６の棟側の端部には、舌片４１の先端の位置決めを行うための位置決め部４２が設けられている。位置決め部４２は、図７Ｂに示すように、突起により構成されており、軒側縦葺材３ａと棟側縦葺材３ｂとが縦継ぎされた状態において、平面視において、舌片４１の先端と重なる位置に配置される。このとき、軒側縦葺材３ａの立上部３３の棟側の端部と、棟側縦葺材３ｂの軒側切欠部４３の縁部とは突付け接合される（突付け部９１）。
【００５２】
これにより、軒側縦葺材３ａと棟側縦葺材３ｂとが縦継ぎされたときに、位置決め部４２と舌片４１の先端との位置が適合することで、下側折返部４５と上側折返部４６とが適切に連結されていることが確認できる。
【００５３】
また、本実施形態の軒側縦葺材３ａの棟側の端部の上面は、図６Ａに示すように、通水部８１側に向かって下り傾斜している。すなわち、軒側縦葺材３ａの棟側の端部の上面としての上側折返部４６の上面は、上側折返部４６の横方向のうち通水部８１とは反対側が他の部分よりも上方に位置しており、これにより、通水部８１側ほど下方に位置するように傾斜している。これにより、軒側縦葺材３ａの上側折返部４６に雨水が付着した場合に、雨水を通水部８１に向かって流通させることができる。
【００５４】
さらに、本実施形態の縦葺材３の被覆領域９の上面（つまり、平面部３２において、上側折返部４６の下方に位置する部分）は、図６Ｂに示すように、通水部８１側に向かって下り傾斜している。すなわち、被覆領域９の上面は、通水部８１側ほど下方に位置するように傾斜している。これにより、軒側縦葺材３ａの上側折返部４６と平面部３２との間に雨水が浸入した場合に、雨水を通水部８１に向かって流通させることができる。
【００５５】
〔横方向の連結構造〕
横方向に隣り合う第１の縦葺屋根材２ａと第２の縦葺屋根材２ｂとは、嵌合部３４と被嵌合部３７とが嵌合することで連結されている。ここで、図８Ａ，８Ｂに、第１の縦葺屋根材２ａの嵌合部３４と、第２の縦葺屋根材２ｂの被嵌合部３７とが嵌合した状態の断面図を示す。
【００５６】
嵌合部３４は、平面部３２の幅方向の端部のうちの一方の端部から立ち上げられた内側板部３４１と、内側板部３４１の上端部から横方向に延出した天板部３４２と、天板部３４２の外側の端部から下方に延出した外側板部３４３とを備え、内側板部３４１と天板部３４２と外側板部３４３とは一体に形成されている。また、嵌合部３４は、天板部３４２にねじ留めされた嵌合片３５を有している。
【００５７】
嵌合片３５は、横板部３５１と、横板部３５１の横方向の両端部から斜め下方に突出した一対の引掛け部３５２とを有し、逆Ｕ字状に形成されている。横板部３５１は、天板部３４２にねじ留めされる部分である。一対の引掛け部３５２は、下方ほど対向間の距離が拡がるように形成されている。なお、本実施形態の嵌合片３５は、天板部３４２の長手方向に対して、部分的に複数設けられている。
【００５８】
嵌合片３５は、天板部３４２に、固着具９２を介して固定される。この固着具９２は、嵌合片３５を嵌合部３４に対して固定するのと、縦葺材３を屋根下地１に固定するのを兼ねている。固着具９２は、天板部３４２の上方から下方に向かって打入されている。固着具９２は、ねじや釘等により構成される。
【００５９】
外側板部３４３の下端部からは、上述の敷き込み片３６が延出している。
【００６０】
被嵌合部３７は、嵌合部３４に対して上方から被せることで、嵌合部３４に嵌合するように構成されている。被嵌合部３７は、嵌合部３４を上方から覆う。被嵌合部３７は、平面部３２の横方向の端部のうち、嵌合部３４が設けられた側の端部とは反対側に設けられている。被嵌合部３７は、平面部３２の横方向の一方の端部から上方に立ち上げられた内側板部３７１と、内側板部３７１の上端部から横方向に延出した天板部３７３と、天板部３７３の外側の端部から下方に延出した外側板部３７４とを備えている。
【００６１】
内側板部３７１は、上下方向の中間部分に内側係止部３７２を有している。内側係止部３７２は、上方が内側に位置するように段状に形成されており、嵌合片３５の引掛け部３５２が引掛け可能に構成されている。また、外側板部３７４は、上下方向の中間部分に外側係止部３７５を有している。外側係止部３７５は、上方が外側に位置するように段状に形成されており、嵌合片３５の引掛け部３５２が引掛け可能に構成されている。
【００６２】
外側板部３７４の下端部には、外側に延出する圧接片３８が設けられている。圧接片３８は、弾性変形可能に構成されており、縦葺材３が設置されていない状態では、先端側ほど下方に位置するように傾斜している。これにより、縦葺屋根材２が設置された状態では、隣接する縦葺屋根材２（第１の縦葺屋根材２ａ）の平面部３２に圧接する。
【００６３】
圧接片３８は、複数の止水突部３９を有している。複数の止水突部３９は、圧接片３８の下方に臨む主面（平坦な面）から突出している。本実施形態の止水突部３９は、圧接片３８の延出方向の中間に設けられた第一止水突部３９１と、圧接片３８の先端部に設けられた第二止水突部３９２とを有している。第一止水突部３９１と第二止水突部３９２とは、圧接片３８の延出方向（設置した状態では横方向）に、互いに間隔をおいて形成されている。
【００６４】
第一止水突部３９１は、圧接片３８の延出方向の中間部分に配置されている。第一止水突部３９１は、下方に突曲して形成された突条により構成される。第一止水突部３９１は、圧接片３８の第二止水突部３９２を除く部分の下面よりも下方に突出している。第一止水突部３９１の長手方向は、軒棟方向に平行であり、軒棟方向の略全長にわたって形成されている。
【００６５】
第二止水突部３９２は、圧接片３８の先端部に設けられている。第二止水突部３９２は、圧接片３８の第一止水突部３９１を除く部分の下面よりも下方に突出している。本実施形態の第二止水突部３９２は、金属板の先端部を下方に折り返すことで形成されている。第二止水突部３９２の長手方向は、軒棟方向に平行であり、軒棟方向の略全長にわたって形成されている。
【００６６】
止水突部３９は、縦葺屋根材２が設置された状態において、平面部３２に向かって突出する。このとき、圧接片３８が平面部３２に圧接されているため、止水突部３９も平面部３２に圧接する。このため、嵌合部３４と被嵌合部３７とが嵌合した状態において、平面部３２と圧接片３８との間から雨水が浸入するのを抑制することができる。
【００６７】
また、内側板部３４１と外側板部３７４との間には隙間が介在しており、すなわち、圧接片３８よりも奥側には、嵌合部３４と被嵌合部３７との間に隙間が介在している。このため、圧接片３８と平面部３２との間に水が浸入した場合であっても、雨水が、内側板部３４１と外側板部３７４との間にまで浸入するのを抑制できる。さらに、敷き込み片３６が設けられていることで、より確実に、屋根下地１への浸水を防ぐことができる。
【００６８】
嵌合部３４と被嵌合部３７との嵌合部分において、軒側縦葺材３ａと棟側縦葺材３ｂとの重なり部分おいては、図８Ｂに示すような構造となる。図８Ｂに示すように、重なり部に対応する部分には嵌合片３５が設けられていないため、嵌合部３４に被嵌合部３７を嵌合した状態において、工具等を用いて、内側係止部３７２及び外側係止部３７５を横方向の両側から潰し、第１の縦葺屋根材２ａと第２の縦葺屋根材２ｂとを相互に固定する。すなわち、軒棟方向に重なる一対の縦葺材３ａ，３ｂの被嵌合部３７は、互いに重なっているだけでなく、当該被嵌合部３７が嵌合する嵌合部３４に対して、かしめられている。
【００６９】
ところで、一般に、横方向における縦葺屋根材２００の接続部分については、嵌合部３４０を、例えば図１０に示すような段状に形成し、嵌合片３５を用いることなく、被嵌合部３７０を固定できるように形成される。この形状によれば、嵌合部３４０と被嵌合部３７０とがＡ部分で密着するため、形状による止水に加えて、より止水性を向上させることができる。
【００７０】
しかし、軒棟方向に複数の縦葺材３ａ，３ｂを接続する縦継ぎ工法を適用した本実施形態においては、嵌合部３４０を図１０のように複雑に成形すると、軒棟方向に隣り合う縦葺材同士の重ね性が悪くなり、止水性が低下する。
【００７１】
このため、本実施形態では、嵌合部３４の形状をシンプルにすることで重ね性を向上させ、防水性確保のために、圧接片３８を設けた。すなわち、本実施形態の屋根構造によれば、一般的な屋根構造に比べて、防水性を保ちながら、重ね性を向上させることができる。
【００７２】
また、本実施形態の縦葺材３は、嵌合部３４（立上部３３）の天板部３４２に固着具９２が打入されることで、屋根下地１に固定されている。このため、縦葺材３において固着具９２によって貫通した部分（貫通孔）を、雨水の流通する箇所から離すことができ、屋根下地１側への浸水を抑制することができる。特に、立上部３３の天板部３４２に固着具９２が打入されることで、排水樋８３よりも高い位置に固着具９２による貫通孔を位置させることができるため、効果的な防水を図ることができる。
【００７３】
〔応用〕
上記実施形態において、被嵌合部３７は、第２の縦葺屋根材２ｂに一体に設けられたが、被嵌合部３７は、第２の縦葺屋根材２ｂとは別体であってもよい。この場合、第１の縦葺屋根材２ａと第２の縦葺屋根材２ｂの隣り合う立上部３３を嵌合部とし、被嵌合部３７を、嵌合部に嵌め込むように構成されたキャップ状の被嵌合部としてもよい。この場合の被嵌合部は、左右一対の圧接片３８を有する。
【００７４】
上記実施形態において、圧接片３８に設けられた止水突部３９は、第一止水突部３９１と第二止水突部３９２とを備えていたが、第一止水突部３９１と第二止水突部３９２のいずれか一つだけでもよいし、３つ以上備えていてもよい。すなわち、止水突部３９として、圧接片３８の先端に形成された折り返した部分のみを有していてもよいし、圧接片３８の中間部分の突条のみを有していてもよい。また、止水突部３９は無くてもよく、少なくとも圧接片３８を有していればよい。
【００７５】
また、軒棟方向に重なって接続される一対の縦葺材３ａ，３ｂは、互いに重なる被嵌合部３７を有しており、これに対して横方向に隣接する縦葺材３ａは、当該被嵌合部３７にかしめられる嵌合部３４を有していた。この嵌合部３４には、図９Ａに示すように、外側板部３４３及び内側板部３４１に保持溝３４４が形成されてもよい。保持溝３４４は、上下方向の中間部分に設けられており、軒棟方向に延びている。保持溝３４４に対して、被嵌合部３７がかしめられることで、嵌合部３４と被嵌合部３７とがより強固に連結される。なお、保持溝３４４は、外側板部３４３と内側板部３４１とのいずれかに設けられてもよい。
【００７６】
また、縦葺屋根材２における軒棟方向の接続部分は、横方向に隣り合う縦葺屋根材２において横方向に並んでいたが、例えば、横方向にみて、軒棟方向に互いにずれていてもよい。すなわち、横方向に並ぶ縦葺屋根材２は、縦葺材３の接続部分が、横方向において千鳥状に配置されてもよい。
【００７７】
また、上記実施形態では、圧接片３８と平面部３２とが直接接触していたが、圧接片３８は平面部３２に対して直接接触していなくてもよい。すなわち、圧接片３８が「平面部３２に圧接する」とは、圧接片３８が、直接的または間接的に、平面部３２に押し付けられている状態を意味する。
【００７８】
その他、上記実施形態の構成は、本発明の主旨を逸脱しない範囲であれば、適宜設計変更を行うことができる。
【００７９】
〔効果〕
以上説明したように、上記実施形態の縦葺屋根材２の接続構造は、以下に示す特徴を有している。上記実施形態の縦葺屋根材２の接続構造は、横方向に接続される一対の縦葺屋根材２の各々が、軒棟方向に延びた平面部３２と前記平面部３２の横方向の両端部に立ち上げられた一対の立上部３３とを有する。縦葺屋根材２の接続構造は、一対の縦葺屋根材２の少なくとも一方に設けられた嵌合部３４と、一対の縦葺屋根材２の他方に設けられた被嵌合部３７とを備える。被嵌合部３７は、嵌合部３４を上方から覆い、嵌合部３４に嵌合する。被嵌合部３７は、前記平面部３２に圧接する圧接片３８を有している。以下、この特徴を有する縦葺屋根材２の接続構造を第１の態様の縦葺屋根材２の接続構造という。
【００８０】
第１の態様の縦葺屋根材２の接続構造によれば、圧接片３８が平面部３２に圧接するため、被嵌合部３７と嵌合部３４との間から雨水が浸入するのを抑制できる。また、圧接片３８が平面部３２に圧接するため、万が一、圧接片３８と平面部３２との間に雨水が浸入しても、嵌合部３４によって雨水を堰き止めることができる。
【００８１】
また、本実施形態の縦葺屋根材２の接続構造は、第１の態様の縦縦葺屋根材２の接続構造の特徴に加えて、以下に示す付加的な特徴を有する。すなわち、本実施形態の縦葺屋根材２の接続構造は、一対の縦葺屋根材２として、第１の縦葺屋根材２ａと第２の縦葺屋根材２ｂとを備える。第１の縦葺屋根材２ａは、一対の立上部３３のうちの第２の縦葺屋根材２ｂ側の立上部３３が嵌合部３４である。第２の縦葺屋根材２ｂは、一対の立上部３３のうちの第１の縦葺屋根材２ａ側の立上部３３が前記被嵌合部３７である。以下、この特徴を有する縦葺屋根材２の接続構造を第２の態様の縦葺屋根材２の接続構造という。
【００８２】
第２の態様の縦葺屋根材２の接続構造によれば、第２の縦葺屋根材２ｂの第１の縦葺屋根材２ａ側の端部が、第２の縦葺屋根材２ｂの平面部３２に圧接するため、第２の縦葺屋根材２ｂの第１の縦葺屋根材２ａ側の端部から雨水が浸入するのを抑制できる。
【００８３】
また、本実施形態の縦葺屋根材の接続構造は、第１又は第２の態様の縦葺屋根材２の接続構造の特徴に加えて、以下に示す付加的な特徴を有する。すなわち、本実施形態の縦葺屋根材２の接続構造において、圧接片３８は、軒棟方向に沿って形成されると共に平面部３２に向かって突出し、第１の縦葺屋根材２ａの平面部３２に圧接する止水突部３９を有している。以下、この縦葺屋根材２の接続構造を第３の態様の縦葺屋根材２の接続構造という。
【００８４】
第３の態様の縦葺屋根材２の接続構造によれば、止水突部３９によって、雨水を堰き止めることができるため、止水性を向上させることができる。
【００８５】
また、本実施形態の縦葺屋根材２の接続構造は、第３の態様の縦葺屋根材２の接続構造の特徴に加えて、以下に示す付加的な特徴を有する。すなわち、本実施形態の縦葺屋根材２の接続構造において、止水突部３９は、横方向に間隔をおいて複数形成されている。以下、この縦葺屋根材の接続構造を第４の態様の縦葺屋根材の接続構造という。
【００８６】
第４の態様の縦葺屋根材２の接続構造によれば、複数の止水突部３９によって、雨水を堰き止めることができるため、一層、止水性を向上させることができる。
【００８７】
また、本実施形態の縦葺屋根材２の接続構造は、第１〜３のいずれかの態様の縦葺屋根材２の接続構造の特徴に加えて、以下に示す付加的な特徴を有する。すなわち、本実施形態の縦葺屋根材２の接続構造において、一対の縦葺屋根材２の各々は、軒棟方向に端部同士を重ねて接続される一対の縦葺材３を有する。一対の縦葺材３の被嵌合部３７は、互いに重なっていると共に、横方向に隣接する縦葺材３の嵌合部３４にかしめられている。以下、この縦葺屋根材の接続構造を第５の態様の縦葺屋根材の接続構造という。
【００８８】
第５の態様の縦葺屋根材２の接続構造によれば、軒棟方向に複数の縦葺材３を接続する縦継ぎ工法の縦葺屋根材の接続構造においても、止水性よく縦葺材３同士を接続することができる。
【００８９】
また、本実施形態の縦葺屋根材２の接続構造は、第５の態様の縦葺屋根材２の接続構造の特徴に加えて、以下に示す付加的な特徴を有する。すなわち、本実施形態の縦葺屋根材２の接続構造において、嵌合部３４は、互いに重なった被嵌合部３７がかしめられる部分に、保持溝３４４が形成されている。以下、この縦葺屋根材の接続構造を第６の態様の縦葺屋根材の接続構造という。
【００９０】
第６の態様の縦葺屋根材２の接続構造によれば、縦継ぎ工法において、嵌合部３４と被嵌合部３７とをより強固に接続することができる。
【００９１】
上記実施形態の縦葺材３は、以下に示す特徴を有している。複数の縦葺屋根材２が横方向に隣接配置された縦葺屋根材２の接続構造に用いられる縦葺材３である。縦葺材３は、軒棟方向に沿って形成されると共に横方向に隣接する他の縦葺材３の平面部３２側に向かって突出し、平面部３２に圧接する止水突部３９を備えている。以下、この特徴を有する縦葺材３を第１の態様の縦葺材３という。
【００９２】
第１の態様の縦葺材３によれば、縦葺材３を屋根下地１に設置した状態において、隣接する縦葺屋根材２側の端部が、隣接する縦葺材３の平面部３２に圧接するため、縦葺材３の端部から雨水が浸入するのを抑制できる。
【符号の説明】
【００９３】
２        縦葺屋根材
２ａ      第１の縦葺屋根材
２ｂ      第２の縦葺屋根材
３        縦葺材
３２      平面部
３３      立上部
３４      嵌合部
３４４    保持溝
３７      被嵌合部
３８      圧接片
３９      止水突部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2019027125.tif 000009
【図８】
2019027125.tif 000010
【図９】
2019027125.tif 000011
【図１０】
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