(57)【要約】【課題】収納する時には、折り畳んだ際の厚みを小さくできるようにしてコンパクトに折り畳むことができると共に、枠体間に差し渡す物干し竿の様な棒状体が一本物であるか否かと言った棒状体の種別を問わずに用いることができ、さらに使用時の折り畳み式物干し具の転倒やガタツキを防止することができる折り畳み式物干し具を提供する。【解決手段】左右の縦枠材１１と上下の横枠材１２とが枠用継手２を介して矩形に形成された少なくとも２個の枠体１間に、横杆用継手４を介して少なくとも２本の横杆３が差し渡されて、複数の前記枠体１どうしが折り畳み可能に形成されると共に、前記枠体１のうち２個の枠体１の横枠１２間に棒状体８が着脱自在に差し渡され、前記棒状体８は、棒状体本体８１と、前記横枠材１２に嵌着される２個の嵌着部材８２とを備えるようにする。【選択図】        図１
2019126647.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右の縦枠材と上下の横枠材とが枠用継手を介して矩形に形成された少なくとも２個の枠体間に、横杆用継手を介して少なくとも２本の横杆が差し渡されて、複数の前記枠体どうしが折り畳み可能に形成されると共に、前記枠体のうち２個の枠体の横枠間に棒状体が着脱自在に差し渡され、前記棒状体は、棒状体本体と、前記横枠材に嵌着される２個の嵌着部材とを備えていることを特徴とする折り畳み式物干し具。
【請求項２】
前記棒状体本体と嵌着部材とが回動可能となされていることを特徴とする請求項１に記載の折り畳み式物干し具。
【請求項３】
前記棒状体本体は、太い径のパイプ内にそれより細い径のパイプが内挿され、伸縮自在となされていると共に、２本の前記パイプを回動することによって、棒状体本体を所定の長さで固定できる固定機構と、前記嵌着部材に回動可能に取付けられている回動部材とを備えていることを特徴とする請求項１または２に記載の折り畳み式物干し具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、折り畳んで収納できると共に、展開して使用することができる折り畳み式物干し具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
折り畳み式物干し具については、従来より種々の提案がなされており、例えば特許文献１には、複数の枠体を屏風状に連結して折り畳み可能に構成した折り畳み式物干しにおいて、前記枠体を平面コ字状に展開したときに対向する前記枠体それぞれにこれらの枠体間に掛け渡される物干し竿を挿通するリング状の竿保持部材を前記物干し竿と直交する方向の軸を中心として回転可能に設けた折り畳み式物干しが開示されている（特許文献１の請求項１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−５７６８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来の特許文献１に記載の折り畳み式物干し具においては、前記枠体を平面コ字状に展開したときに対向する前記枠体それぞれにこれらの枠体間に掛け渡される物干し竿を挿通するリング状の竿保持部材を前記物干し竿と直交する方向の軸を中心として回転可能に設けているので、竿保持部材はリング状であるため、通した物干し竿が竿保持部材より外れることがないものの、リング状の竿保持部材に物干し竿を通す必要があるので、その作業が手間である。また上記従来の特許文献１に記載の折り畳み式物干し具においては、両側の枠体の回転を物干し竿が抑制するように機能し、不用意に転倒することを防止することができるものの、前記竿保持部材の内径より物干し竿の外径を小さくする必要があり、物干し竿の外径を小さくしすぎると、前記竿保持部材と物干し竿とのガタツキが大きくなり、上述の様な物干し竿が両側の枠体の回転を抑制する様に機能しにくくなるので、特許文献１の図１に記載の様に、使用する物干し竿は１本物で継ぎ目もなく、その両端部に設けられているキャップ部材の外径と物干し竿の外径とはほぼ同一となされているものが好ましいが、伸縮させて長さ調節が可能な、いわゆる伸縮タイプの物干し竿などを用いるには不向きなものであった。
【０００５】
本発明は、収納する時には、折り畳んだ際の厚みを小さくできるようにしてコンパクトに折り畳むことができると共に、枠体間に差し渡す物干し竿の様な棒状体が一本物であるか否かと言った棒状体の種別を問わずに用いることができ、さらに使用時の折り畳み式物干し具の転倒やガタツキを防止することができる折り畳み式物干し具を提供せんとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は次のような構成としている。
すなわち本発明に係る折り畳み式物干し具は、左右の縦枠材と上下の横枠材とが枠用継手を介して矩形に形成された少なくとも２個の枠体間に、横杆用継手を介して少なくとも２本の横杆が差し渡されて、複数の前記枠体どうしが折り畳み可能に形成されると共に、前記枠体のうち２個の枠体の横枠間に棒状体が着脱自在に差し渡され、前記棒状体は、棒状体本体と、前記横枠材に嵌着される２個の嵌着部材とを備えていることを特徴とするものである。
【０００７】
また本発明に係る折り畳み式物干し具は、前記棒状体本体と嵌着部材とが回動可能となされていることを特徴とするものである。
【０００８】
また本発明に係る折り畳み式物干し具は、前記棒状体本体は、太い径のパイプ内にそれより細い径のパイプが内挿され、伸縮自在となされていると共に、２本の前記パイプを回動することによって、棒状体本体を所定の長さで固定できる固定機構と、前記嵌着部材に回動可能に取付けられている回動部材とを備えていることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る折り畳み式物干し具によれば、左右の縦枠材と上下の横枠材とが枠用継手を介して矩形に形成された少なくとも２個の枠体間に、横杆用継手を介して少なくとも２本の横杆が差し渡されて、複数の前記枠体どうしが折り畳み可能に形成されると共に、前記枠体のうち２個の枠体の横枠間に棒状体が着脱自在に差し渡され、前記棒状体は、棒状体本体と、前記横枠材に嵌着される２個の嵌着部材とを備えているため、２個の嵌着部材を前記横枠材にそれぞれ嵌着するだけで、折り畳み式物干し具の剛性を向上させることができるので、使用時の折り畳み式物干し具の転倒やガタツキを防止することができると共に、その収納状態においては、前記横枠材に架け渡されている棒状体の嵌着部材の片方外して、棒状体を上下方向に縦向きに配置するか、または横枠材から取り外して、厚みが小さいスペースにも折り畳み式物干し具を収納することができる。
【００１０】
また本発明に係る折り畳み式物干し具によれば、前記棒状体本体と嵌着部材とが回動可能となされているので、２個の嵌着部材を前記横枠材に嵌着させる際、２個の嵌着部材の向きを予め揃えておく必要がなく、２個の嵌着部材を前記横枠材に容易に嵌着させることができる。
【００１１】
また本発明に係る折り畳み式物干し具によれば、前記棒状体本体は、太い径のパイプ内にそれより細い径のパイプが内挿され、伸縮自在となされていると共に、２本の前記パイプを回動することによって、棒状体本体を所定の長さで固定できる固定機構と、前記嵌着部材に回動可能に取付けられている回動部材とを備えているので、２本の前記パイプを回動させ所定の長さに固定し、それを前記横枠材に嵌着させる際、２個の嵌着部材の向きを予め揃えておく必要がなく、自在に回動させることにより２個の嵌着部材を前記横枠材に容易に嵌着させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明に係る折り畳み式物干し具の一つの実施形態であって、一つの使用状態を示す斜視図である。
【図２】図１に示す折り畳み式物干し具の正面図である。
【図３】図１に示す折り畳み式物干し具の平面図である。
【図４】図１に示す折り畳み式物干し具の底面図である。
【図５】図１に示す折り畳み式物干し具の左側面図である。
【図６】図１に示す折り畳み式物干し具の右側面図である。
【図７】図１に示す折り畳み式物干し具の背面図である。
【図８】図５に示すＡ−Ａ断面図である。
【図９】図２に示すＢ−Ｂ断面図である。
【図１０】図８に示すＤ部の拡大図である。
【図１１】図８に示すＥ部の拡大図である。
【図１２】図１１に示す回動部材の、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は縦断面図である。
【図１３】図８に示すＣ−Ｃ断面矢視の説明図であって、（ａ）は太い径のパイプを回転させる直前の状態を示し、（ｂ）は太い径のパイプを所定角度回転させた後の状態を示している。
【図１４】図１に示す折り畳み式物干し具の折り畳まれた収納状態を示す斜視図である。
【図１５】図１４に示す折り畳み式物干し具の正面図である。
【図１６】図１４に示す折り畳み式物干し具の平面図である。
【図１７】図１４に示す折り畳み式物干し具の底面図である。
【図１８】図１４に示す折り畳み式物干し具の左側面図である。
【図１９】図１４に示す折り畳み式物干し具の右側面図である。
【図２０】図１４に示す折り畳み式物干し具の背面図である。
【図２１】図１および図１３に示す折り畳み式物干し具に用いられている固定機構を構成するストッパー部材の、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は縦断面図である。
【図２２】図１および図１３に示す折り畳み式物干し具に用いられている固定機構を構成するリング状体、（ａ）は正面図、（ｂ）は右側面図である。
【図２３】本発明に係る自立式物干し具を構成する枠用継手の、（ａ）は正面図、（ｂ）は平面図、（ｃ）は底面図、（ｄ）は側面図、（ｅ）はＡ−Ａ断面図、（ｆ）はＢ−Ｂ断面図、（ｇ）はＣ−Ｃ断面図である。
【図２４】本発明に係る自立式物干し具を構成する枠用中間継手の、（ａ）は正面図、（ｂ）は平面図、（ｃ）は底面図、（ｄ）は側面図、（ｅ）はＡ−Ａ断面図、（ｆ）はＢ−Ｂ断面図、（ｇ）はＣ−Ｃ断面図である。
【図２５】本発明に係る自立式物干し具を構成する横杆用継手の、（ａ）は正面図、（ｂ）は平面図、（ｃ）は底面図、（ｄ）は側面図、（ｅ）はＡ−Ａ断面図、（ｆ）はＢ−Ｂ断面図である。
【図２６】本発明に係る自立式物干し具を構成する押え材の、（ａ）は正面図、（ｂ）は平面図、（ｃ）は側面図、（ｄ）はＡ−Ａ断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
次に、本発明につき実施形態を取り上げて説明を行う。なお、本実施形態はあくまでも本発明を理解するための一例を示したに過ぎず、各部の形状、構造、材質等に関し、本実施形態以外のバリエーションが、本発明の要旨を逸脱しない範囲内で許容されていることは言うまでもない。また、図に矢印で示す方向を、それぞれ前（正面）、後（背面）、左、右、上、下の方向とする。
【００１４】
Ｐは本発明に係る折り畳み式物干し具であり、１は枠体であって、左右の縦枠材１１と上下の横枠材１２とが枠用継手２を介して上下方向に縦長の矩形に形成されている。本発明に係る折り畳み式物干し具Ｐの本実施形態においては、前記枠体１が３個備えられており、それらの枠体１間に上下端部に２本ずつの横杆３が横杆用継手４を介して差し渡されて、３個の前記枠体１どうしが折り畳み可能に形成されている。前記縦枠材１１、横枠材１２、横杆３は、パイプ材の外周に合成樹脂が被覆されて形成されている。このパイプ材は、その長さが５００〜１５００ｍｍ、外径が１９〜３０ｍｍ、肉厚が０．４〜１．０ｍｍであることが好ましい。
【００１５】
また前記パイプは、鉄、ステンレス、アルミニウム合金等の金属、あるいは、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリアミド、ポリウレタン、ポリアクリロニトリル、ＡＢＳ、ＡＡＳ、フェノール樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ＦＲＰ等の合成樹脂からなる管状体が用いられ、その断面形状は、本実施形態に示すように、断面が真円形状のものが好適に使用される。
【００１６】
前記パイプ材の外周に形成されている合成樹脂製の被覆層は、その厚みが０．２〜０．５ｍｍ程度のものであり、前記合成樹脂の種類はポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエチレン、エチレンー酢酸ビニル共重合体、ＡＢＳ樹脂、繊維素系樹脂、ポリアミド、ポリスチレン等が使用される。
【００１７】
そして、３個の前記枠体１のうち中央に配置されている前記枠体１ａと、その左右の縦枠材１１の上下端部にそれぞれ取付けられている横杆３とが一直線上に配置し、３個の前記枠体１のうち両端に配置されている２個の前記枠体１ｂを同じ側に９０度折り曲げて配置して、前記畳み式物干し具Ｐを平面視コの字状にして、９０度折り曲げて配置した２個の前記枠体１ｂの横枠材１２間に１個の棒状体８が着脱自在に差し渡されている。
【００１８】
前記棒状体８は、棒状体本体８１と、その両端に配置され前記横枠材１２に嵌着される２個の嵌着部材８２とを備え、前記棒状体本体８１と嵌着部材８２とが回動可能となされている。また、前記棒状体本体８１は、太い径のパイプ８１１内にそれより細い径のパイプ８１２が内挿され、伸縮自在となされていると共に、２本の前記パイプ８１１，８１２を回動することによって、棒状体本体８１を所定の長さで固定できる固定機構９と、前記嵌着部材８２に回動可能に取付けられている回動部材８３とを備えている。
【００１９】
上述の様に、前記枠体１は左右の前記縦枠材１１と前記上下の横枠材１２とが前記枠用継手２を介して上下方向に縦長の矩形に枠組されて形成されている。詳細には、前記枠用継手２は一端が閉塞され他端が解放された筒状体から成り、解放された挿入孔２１から前記縦枠材１１が挿入され、前記挿入孔２１に近い前記枠用継手２の側壁２２に形成されている膨出部２７に設けられたネジ孔２３に外方から蝶ネジＴ１が螺入されて、さらに前記蝶ネジＴ１を前記縦枠材１１の側壁を貫通させて螺入させ、前記縦枠材１１と前記枠用継手２とが固定されている。そして、前記枠用継手２は前記縦枠材１１の外形と同形となされている。すなわち、本実施形態においては前記縦枠材１１が円筒状のパイプで形成されているので、枠用継手２はその外形が、前記膨出部２７を除いて円柱状に形成されている。
【００２０】
前記枠用継手２の前記ネジ孔２３が設けられているのと反対側、すなわち前記枠用継手２の閉塞されている側の側壁２２には横枠材挿入孔２４が形成されて、この横枠材挿入孔２４に前記横枠材１２の端縁が、筒状体の前記枠用継手２の側壁２２内周面に一部が当接されて挿入されている。そして、前記枠用継手２は、その前記横枠材１２を挿入する部位である前記横枠材挿入孔２４の周縁には横方向に突出する突部や膨出部等を備えていない様に形成されている。
【００２１】
また、筒状体の前記枠用継手２の側壁２２内周面には仕切り壁２５が形成されており、この仕切り壁２５と前記側壁２２と前記枠用継手２の閉塞された一端とによって、前記横枠材挿入孔２４が形成されている。さらに、前記仕切り壁２５には前記横枠材１２と前記枠用継手２とを固定するために固定ネジＮ１を螺入するための横枠材固定用ネジ孔２６が設けられており、この横枠材固定用ネジ孔２６に前記固定ネジＮ１が螺入され、さらに前記固定ネジＮ１を前記横枠材１２の側壁を貫通させて螺入させ、前記横枠材１２と前記枠用継手２とが固定されている。この様に、筒状体の前記枠用継手２の側壁２２内周面に形成している前記仕切り壁２５に前記横枠材固定用ネジ孔２６を設けているので、前記固定ネジＮ１が外部に露出することがなく、外観がスッキリしたものとすることができる。
【００２２】
本実施形態においては、３個の前記枠体１のうち中央に配置されている前記枠体１ａと、両端に配置されている２個の前記枠体１ｂとは、高さが違っており、枠体１ａは枠体１ｂのほぼ半分の高さとなっている。そして、３個の前記枠体１のうち両端に配置されている２個の前記枠体１ｂは、上下に２本ずつの前記縦枠材１１が筒状体の前記枠用中間継手５の上下に形成された挿入孔５１にそれぞれ挿入され、前記枠用中間継手５の上部と下部の側壁５２にそれぞれ形成されている膨出部５７に設けられた２個のネジ孔５３に蝶ネジＴ２が螺入されて、さらに前記蝶ネジＴ２を前記縦枠材１１の側壁を貫通させて螺入させ、２本の前記縦枠材１１と前記枠用中間継手５とが固定されている。
【００２３】
さらに、筒状体の前記枠用中間継手５の中央付近の側壁５２には、左右の前記縦枠材１１間に差し渡される補強用横棒材７を挿入し固定するための補強用横棒材用挿入孔５４が形成されて、この補強用横棒材用挿入孔５４に前記補強用横棒材７の端縁が、筒状体の前記枠用中間継手５の側壁５２内周面に一部が当接されて挿入されている。また、筒状体の前記枠用中間継手５の側壁５２内周面には対向した一対の仕切り壁５５が形成されており、これらの仕切り壁５５と前記側壁５２とによって、前記補強用横棒材用挿入孔５４が形成されている。
【００２４】
さらに、一対の前記仕切り壁５５のうち少なくとも一方には前記補強用横棒材７と前記枠用中間継手５とを固定するために固定ネジを螺入するための補強用横棒材用固定用ネジ孔５６が設けられており、この補強用横棒材用固定用ネジ孔５６に前記固定ネジが螺入され、さらに前記固定ネジを前記補強用横棒材７の側壁を貫通させて螺入させ、前記補強用横棒材７と前記枠用中間継手５とが固定されている。この様に、筒状体の前記枠用中間継手５の側壁５２内周面に形成している前記仕切り壁５５に前記補強用横棒材用固定用ネジ孔５６を設けているので、前記固定ネジが外部に露出することがなく、外観がスッキリしたものとすることができる。
【００２５】
なお、本実施形態においては、一対の前記仕切り壁５５のうち一方にのみ前記補強用横棒材用挿入孔５４を形成しているが、一対の前記仕切り壁５５の両方に前記補強用横棒材用挿入孔５４を形成し、前記補強用横棒材用挿入孔５４の両方に前記固定ネジを螺入し、さらに前記固定ネジを前記補強用横棒材７の側壁を貫通して螺入し、前記補強用横棒材７と前記枠用中間継手５とを固定するようにしてもよい。
【００２６】
また、３個の前記枠体１のうち中央に配置されている前記枠体１ａには前記枠用中間継手５は設けられておらず、左右２本の前記縦枠材１１と上下２本の前記横枠材１２とを前記枠用継手２を四隅に計４個用いて矩形に枠組みして形成されている。そして、前記枠体１ａの左右の縦枠材１１の上下端部にそれぞれ取付けられている横杆３は、２個の前記枠体１ｂの上下２本の前記縦枠材１１のうち、前記枠用中間継手５より下側の縦枠材１１に取付けられている。
【００２７】
また、３個の前記枠体１のうち両端に配置されている２個の前記枠体１ｂの縦枠材１１の中央部に配置されている枠材用中間継手５間に差し渡されている補強用横棒材７間にも、前記棒状体８が２個、間隔をあけて着脱自在に差し渡されている。これにより、前記畳み式物干し具Ｐの使用時の剛性が向上でき、使用時の折り畳み式物干し具Ｐの転倒やガタツキを防止することができる。
【００２８】
前記横杆用継手４は２個の筒状体をその一方の側壁から他方を突設させたＴ型の形状であり、両端が開口した筒状体の方に前記縦枠材１１を挿通し、一方のみ開口した筒状体の方に前記横杆３を挿入するようになっている。そして、一方のみ開口した筒状体の方に前記横杆３を挿入し、前記横杆用継手４の側壁４１に形成されている膨出部４３に設けられたネジ孔４２に外方から固定ネジＮ２が螺入されて、さらに前記固定ネジＮ２を前記縦横杆３の側壁を貫通させて螺入させ、前記横杆３と前記横杆用継手４とが固定されている。
【００２９】
そして、２個の前記枠体１の縦枠１１の一方に、前記横杆３の両端に挿入され固定された２個の横杆用継手４をそれぞれ挿入するのであるが、前記横杆用継手４は２個の前記枠体１どうしが折り畳み可能とするために、前記縦枠材１１に対して回動可能としている。すなわち、前記横杆用継手４は前記縦枠１１に固定されていないので、そのままの状態であると、前記縦枠材１１を上下に移動してしまう。すなわち、上側の前記横杆用継手４は下方に落下してしまい、下側の前記横杆用継手４は上方に移動可能となっている。それを防止するために、前記押え材６を上側の前記横杆用継手４の下側に、また下側の前記横杆用継手４の上側に、それぞれ配置する。
【００３０】
前記押え材６は短尺の円筒体であり、その側壁６１に固定ネジＮ３を螺入するための膨出部６２が横方向に向けて突設されている。この膨出部６２に穿設されている挿入孔６３に前記固定ネジＮ３を螺入し、さらに前記固定ネジＮ３を前記縦枠材１１の側壁を貫通させて螺入し、前記前記縦枠材１１と前記押え材６とを固定する。そして、前記縦枠材１１の上部に固定した前記押え材６の上に当接するように前記横杆用継手４を前記縦枠材１１に挿通し、その上から前記枠用継手２をその挿入孔２１から挿入し、前記枠用継手２の側壁２２に形成されている前記膨出部２７に設けられた前記ネジ孔２３に外方から前記蝶ネジＴ１を螺入して、さらに前記蝶ネジＴ１を前記縦枠材１１の側壁を貫通させて螺入し、前記縦枠材１１と前記枠用継手２とを固定することにより、上側の前記横杆用継手４は下方に落下することがなくなる。
【００３１】
これと同様に、前記縦枠材１１の下部に固定した前記押え材６の下に当接するように前記横杆用継手４を前記縦枠材１１に挿通し、その下から前記枠用継手２をその挿入孔２１から挿入し、前記枠用継手２の側壁２２に形成されている前記膨出部２７に設けられた前記ネジ孔２３に外方から前記蝶ネジＴ１を螺入して、さらに前記蝶ネジＴ１を前記縦枠材１１の側壁を貫通させて螺入し、前記縦枠材１１と前記枠用継手２とを固定することにより、下側の前記横杆用継手４は上方に移動不可能となっている。上記の如く構成することによって、２個の前記枠体１間に、前記横杆用継手４を介して２本の横杆３が差し渡されて、２個の前記枠体どうしが折り畳み可能に形成されている。
【００３２】
次に、折り畳み式物干し具Ｐを構成する棒状体８の構造を詳細に説明する。
上述の様に、棒状体８は、棒状体本体８１と、この棒状体本体８１の両端に取付けられ前記横枠材１２に嵌着される２個の嵌着部材８２とを備えている。そして、前記棒状体本体８１と嵌着部材８２とが回動可能となされている。また前記棒状体本体８１は、太い径のパイプ８１１内にそれより細い径のパイプ８１２が内挿され、伸縮自在となされると共に、２本の前記パイプ８１１，８１２を回動することによって、棒状体本体８１を所定の長さで固定できる固定機構９と、前記嵌着部材８２に回動可能に取付けられている回動部材８３とが備えられている。
【００３３】
これによって、折り畳み式物干し具Ｐの中央に配置されている前記枠材１ａの右側に配置されている上下２本の横杆３を折り畳んで、それらの横杆３と右側に位置している前記枠材１ｂとを当接させ、前記枠材１ａに対して９０度折り曲げて、図１に示す折り畳み式物干し具Ｐと比べ、その両端に配置されている前記枠材１ｂ間の距離を近づけてコンパクトな状態で使用する場合であっても、前記棒状体８の長さを所望の長さに自在に調整し、棒状体８をその長さで固定することができ、ガタツキなく折り畳み式物干し具Ｐを使用することができる。
【００３４】
図１１に示す様に、前記棒状体８の一方の端部に取付けられている嵌着部材８２ａは、後述する前記回動部材８３がその一端に挿着された細い径のパイプ８１２が回動自在に挿着される筒状体部８２１と、それに隣設されている前記横枠材１２に嵌着される嵌着部８２２とを備えている。前記筒状体部８２１は、細い径のパイプ８１２が挿入できる様にその一端が開口され、その反対側に配置されている他端には、筒状体部８２１を閉止する壁の中央に穿設された円形状の挿通孔８２３が設けられている。この挿通孔８２３に、前記回動部材８３に設けられている回動軸部８３１が挿入されて、前記棒状体本体８１と嵌着部材８２ａとが回動可能となるようになされている。
【００３５】
前記嵌着部８２２は、横枠材１２に着脱自在に嵌着される様に、下方が開口された逆Ｕ字状に形成されて、嵌着部８２２を横枠材１２に嵌着した時、嵌着部８２２の内側面から内側上面にかけて、横枠材１２の外周面が当接されるようになっている。
【００３６】
図１２に示す様に、前記細い径のパイプ８１２の一端に挿着され、前記嵌着部材８２ａに挿着される回動部材８３は、一端が開口され他端が平板円板状の閉止壁８３２により閉止された筒状体である筒状体部８３６形成され、この筒状体部８３６の外径より閉止壁８３２の外径が前記細い径のパイプ８１２の肉厚分だけ径大となされ、前記回動部材８３を細い径のパイプ８１２に挿入し、細い径のパイプ８１２の端縁と閉止壁８３２とが当接された状態において、閉止壁８３２の外周面と細い径のパイプ８１２の外側面とに段差が無いように形成されている。
【００３７】
また、前記回動部材８３の閉止壁８３２の中央には、透孔８３３が穿設されており、さらに閉止壁８３２の中央には、閉止壁８３２の筒状体部８３６と反対側に向けて、前記嵌着部材８２ａの筒状体部８２１を閉止する壁の中央に穿設されている挿通孔８２３に回動可能に挿通される回動軸部８３１が突設されている。この回動軸部８３１は、前記挿通孔８２３の内周面と対向或いは当接する回動軸部本体部８３４と、この回動軸部本体部８３４の先端側に設けられ、前記挿通孔８２３に回動軸部８３１を挿通した後、この回動軸部８３１が前記挿通孔８２３から抜けない様にするための回動軸部係止部８３５とを備えており、この回動軸部８３１は離間して一対に対向して形成されている。つまり、この回動軸部本体部８３４は、前記閉止壁８３２から離間して一対に対向して突設されていると共に、この離間して一対に対向されている回動軸部本体部８３４の外形は前記挿通孔８２３の内形よりも小さく形成されている。そして、この回動軸部本体部８３４の先端側に、その先端側が前記挿通孔８２３より小径に形成され、その基端側が前記挿通孔８２３より大径に形成されている半円錐台形状の回動軸部係止部８３５が設けられている。そして、前記回動部材８３は合成樹脂で形成されている。
【００３８】
これにより、前記嵌着部材８２ａの挿通孔８２３に回動部材８３を回動軸部係止部８３５の先端側から挿入していくと、挿通孔８２３の内周面に回動軸部係止部８３５の先端側の小径の部分から基端側の大径の部分が摺動されるので、離間して一対に対向して設けられている回動軸部８３１が相互に近寄ってゆき、回動軸部係止部８３５の基端側の大径の部分が前記挿通孔８２３を通過すると、前記回動軸部８３１が元通りに離間して回動軸部係止部８３５の基端側の大径の部分が前記挿通孔８２３に引っ掛ると共に、回動軸部本体部８３４が挿通孔８２３に対向或いは当接され、前記棒状体本体８１と嵌着部材８２ａとが回動可能となる。
【００３９】
また図１０に示す様に、前記棒状体本体８１の他方の端部に取付けられている嵌着部材８２ｂは、前記太い径のパイプ８１１が挿入される筒状体部８２１と、それに隣設されている前記横枠材１２に嵌着される嵌着部８２２とを備えている。前記筒状体部８２１は、太い径のパイプ８１１が挿入できる様にその一端が開口され、その反対側に配置されている他端は閉止されている。そして、前記嵌着部８２２は、横枠材１２に着脱自在に嵌着される様に、下方が開口された逆Ｕ字状に形成されて、嵌着部８２２を横枠材１２に嵌着した時、嵌着部８２２の内側面から内側上面にかけて、横枠材１２の外周面が当接されるようになっている。また、前記筒状体部８２１の下側面に形成されている膨出部８２４に設けられたネジ孔８２５に外方から止めネジＴ３が螺入されて、さらに前記止めネジＴ３を太い径のパイプ８１１の側壁を貫通させて螺入させ、太い径のパイプ８１１と嵌着部材８２ｂとが固定されている。そして、前記嵌着部材８２ｂは太い径のパイプ８１１の外形と同形となされている。すなわち、本実施形態においては前記太い径のパイプ８１１が円筒状のパイプで形成されているので、嵌着部材８２ｂはその外形が、前記膨出部８２４を除いて円柱状に形成されている。
【００４０】
前記固定機構９は、図１３、図２１及び図２２に示すように、前記棒状体８を構成する棒状体本体８１の太い径のパイプ８１１と、それに内挿されている細い径のパイプ８１２とを所定の位置で回動させ固定し、前記棒状体本体８１を所定の長さで固定できるものである。
【００４１】
詳細には、前記固定機構９は、細い径のパイプ８１２の挿入側端部に差し込まれ、一部が軸方向外側に突出する本体部９２を備えたゴム又は合成樹脂等でなるストッパー部材９１と、そのストッパー部材９１の本体部９２の軸方向ほぼ中央部にそれの周方向に沿って漸次深くなる溝部９３に入り込むとともに周方向の一部が開放され、太い径のパイプ８１１の内周面に固定されたゴム又は合成樹脂等でなるリング状体９４と、このリング状体９４の開放側の一端に備えさせ、前記最深の溝部側に位置している状態から浅い溝部側へ移動して溝部９３からの押圧力を受けるために溝部９３側に突出する突出部９５とから構成している。
【００４２】
前記ストッパー部材９１は、細い径のパイプ８１２の挿入側端部に差し込まれる円柱状の差込部９６と、この差込部９６の外径よりも少し大径であり、かつ、太い径のパイプ８１１の内径よりも小径に構成された前記本体部９２とからなり、この本体部９２の軸方向ほぼ中央部に前記溝部９３が形成されている。
【００４３】
従って、例えば太い径のパイプ８１１（細い径のパイプ８１２でもよいし、両パイプ８１１，８１２を相対回転させてもよい）を回転させることによって、溝部９３の最深部に位置させたリング状体９４の突出部９５が、この最深部から最浅部に向けて移動し、リング状体９４が太い径のパイプ８１１とストッパー部材９１との間に食い込んだ状態になり、更に前記太い径のパイプ８１１を回転させると、図１３に示す様に前記食い込み力が増大して両パイプ８１１，８１２を固定することができる。
【００４４】
このように、太い径のパイプ８１１と細い径のパイプ８１２とを持って伸長させた状態のまま、つまり手を持ち替えることなくそのままの状態で、太い径のパイプ８１１又は細い径のパイプ８１２のうちの少なくとも一方を回転させるだけで（１回転を越えることがない）、両パイプを固定することができるので、両パイプの固定作業が更に容易になる。
【００４５】
また、前記ストッパー部材９１を内部中空の筒状体から構成することによって、ストッパー部材９１を変形し易く構成することで、前記リング状体９４が太い径のパイプ８１１とストッパー部材９１との間に食い込み易くなり、両パイプの固定を小さな操作力で確実に行えるようにしてもよい。
【００４６】
前記溝部９３を周方向に沿って漸次深くなるように形成することによって、溝部９３の最深部と最浅部との境界部分に段部９７を形成することになり、この段部９７と前記突出部９５の開放側端面９８とが接当する状態になり、互いに離間する方向にしか前記太い径のパイプ８１１と細い径のパイプ８１２を回転させることができないようにして、固定する回転方向が直ちに分かるようにしているが、当接しないように構成して実施することもできる。又、前記突出部９５を溝部９３に食い込ませるように構成する他、突出部９５を省略して、溝部９３をリング状体９４に食い込ませるようにしてもよい。
【００４７】
本実施形態において、本発明に係る折り畳み式物干し具Ｐは、３個の前記枠材１のうち中央に配置されている枠材１ａの左右の縦枠材１１にそれぞれ上下２本の前記横杆３を、２個の前記枠材１ｂの縦枠材１１に差し渡して形成しているが、これに限定されるものではなく、５個の前記枠材１のそれぞれに２本ずつ計８本の前記横杆３を差し渡して形成してもよく、７個の前記枠材１のそれぞれに２本ずつ計１２本の前記横杆を差し渡して形成してもよい。要は、左右の縦枠材１１と上下の横枠材１２とが枠用継手２を介して矩形に形成された複数の枠体１間に、横杆用継手４を介して少なくとも２本の横杆３が差し渡されて、複数の前記枠体１どうしが折り畳み可能に形成されていればよい。
【００４８】
また本実施形態において、前記縦枠材１１を円筒状のパイプで形成しているが、特にこれに限定されるものではなく、四角筒状や六角形状等のパイプであっても良い。しかし、前記横杆３が差し渡される側の縦枠材１１については、複数の前記枠体１どうしが折り畳み可能に形成するために、円筒状の縦枠材に限定される。
【符号の説明】
【００４９】
１  枠体
１１  縦枠材
１２  横枠材
２  枠用継手
２１  挿入孔
２２  側壁
２３  ネジ孔
２４  横枠材挿入孔
２５  仕切り壁
２６  横枠材固定用ネジ孔
２７  膨出部
３  横杆
４  横杆用継手
４１  側壁
４２  ネジ孔
４３  膨出部
５  枠用中間継手
５１  挿入孔
５２  側壁
５３  ネジ孔
５４  補強用横棒材用挿入孔
５５  仕切り壁
５６  補強用横棒材用固定用ネジ孔
５７  膨出部
６  押え材
６１  側壁
６２  膨出部
６３  挿入孔
７  補強用横棒材
８  棒状体
８１  棒状体本体
８１１  太い径のパイプ
８１２  細い径のパイプ
８２  嵌着部材
８２ａ  嵌着部材
８２ｂ  嵌着部材
８２１  筒状体部
８２２  嵌着部
８２３  挿通孔
８２４  膨出部
８２５  ネジ孔
８３  回動部材
８３１  回動軸部
８３２  閉止壁
８３３  透孔
８３４  回動軸部本体部
８３５  回動軸部係止部
８３６  筒状体部
９  固定機構
９１  ストッパー部材
９２  本体部
９３  溝部
９４  リング状体
９５  突出部
９６  差込部
９７  段部
９８  開放側端面
Ｐ  折り畳み式物干し具
Ｔ１，Ｔ２  蝶ネジ
Ｔ３  止めネジ
Ｎ１，Ｎ２，Ｎ３  固定ネジ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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