(57)【要約】【課題】操作が不得手のユーザであっても操作がしやすいユーザインタフェースを提供する。【解決手段】情報処理装置１００は、それぞれ異なる機能に対応したオブジェクト（いわゆるアイコン）を表示し、ユーザによりいずれかのオブジェクトが選択されると、そのオブジェクトに対応した機能を実現する。情報処理装置１００は、これらオブジェクト群のうちユーザによる使用頻度が高いオブジェクトを、ユーザの得意とする操作の方向に配置する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザが操作領域内の位置を始点として方向を指定する操作を行うことで、前記操作領域における基準点を基準とした前記方向に存在するオブジェクトが選択された場合に、前記ユーザによってなされた前記操作と、前記オブジェクトを選択するときの基準となる基準操作との差分を算出する算出部と、
前記ユーザによってなされた複数回の前記操作についてそれぞれ算出された前記差分に基づいて、前記オブジェクトを配置する配置部と
を備えることを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記オブジェクトごとに前記ユーザによって選択される頻度を特定する特定部を備え、
前記配置部は、前記差分が第１の値である方向については、第１のオブジェクトを配置し、前記差分が第１の値よりも小さい第２の値である方向については、前記第１のオブジェクトよりも前記頻度が多い第２のオブジェクトを配置する
ことを特徴とする請求項１記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記配置部は、前記差分が第１の値である方向を含む操作領域には、第１のオブジェクト群を配置し、前記差分が第１の値よりも小さい第２の値である方向を含む操作領域には、第２のオブジェクト群を前記第１のオブジェクト群よりも密に配置する
ことを特徴とする請求項１記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記配置部は、配置されるオブジェクトの数が閾値以上の場合に、当該オブジェクトを前記差分に基づいて配置する
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記算出部は、自装置の姿勢に応じた前記差分を算出する
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記算出部は、前記ユーザの操作によって指定された方向と前記基準操作の方向とが成す角度に基づいて、前記差分を算出する
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記算出部は、前記ユーザによって操作が行われた操作領域上の距離と前記基準操作の操作領域上の距離との差に基づいて、前記差分を算出する
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記算出部は、前記ユーザによって操作が行われた操作領域上の軌跡と前記基準操作の操作領域上の軌跡との間の距離に基づいて、前記差分を算出する
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記始点と前記基準点とが異なっており、
前記基準点から見て、前記ユーザが前記始点において指定した方向に存在する前記オブジェクトを選択する選択部を備える
ことを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
コンピュータを、
ユーザが操作領域内の位置を始点として方向を指定する操作を行うことで、前記操作領域における基準点を基準とした前記方向に存在するオブジェクトが選択された場合に、前記ユーザによってなされた前記操作と、前記オブジェクトを選択するときの基準となる基準操作との差分を算出する算出部と、
前記ユーザによってなされた複数回の前記操作についてそれぞれ算出された前記差分に基づいて、前記オブジェクトを配置する配置部と
して機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オブジェクトを表示画面に配置するための技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
アイコン等のオブジェクトを表示する技術として、例えば特許文献１には、ユーザの視線が或るアイコンに向けられていることを検出した場合に、そのアイコンを表示画面におけるユーザの手元のほうに表示することが記載されている。これにより、対象とするオブジェクトに対する操作が可能になり、ユーザの眼に掛かる負担が軽減される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−２４２６７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載された技術は、表示画面におけるユーザの手元のほうがユーザにとって操作しやすい領域であることを前提としたものであるが、ユーザによる操作の得手不得手の状況は様々である。
【０００５】
本発明の目的は、操作が不得手のユーザであっても操作がしやすいユーザインタフェースを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明は、ユーザが操作領域内の位置を始点として方向を指定する操作を行うことで、前記操作領域における基準点を基準とした前記方向に存在するオブジェクトが選択された場合に、前記ユーザによってなされた前記操作と、前記オブジェクトを選択するときの基準となる基準操作との差分を算出する算出部と、前記ユーザによってなされた複数回の前記操作についてそれぞれ算出された前記差分に基づいて、前記オブジェクトを配置する配置部とを備えることを特徴とする情報処理装置を提供する。
【０００７】
前記オブジェクトごとに前記ユーザによって選択される頻度を特定する特定部を備え、前記配置部は、前記差分が第１の値である方向については、第１のオブジェクトを配置し、前記差分が第１の値よりも小さい第２の値である方向については、前記第１のオブジェクトよりも前記頻度が多い第２のオブジェクトを配置するようにしてもよい。
【０００８】
前記配置部は、前記差分が第１の値である方向を含む操作領域には、第１のオブジェクト群を配置し、前記差分が第１の値よりも小さい第２の値である方向を含む操作領域には、第２のオブジェクト群を前記第１のオブジェクト群よりも密に配置するようにしてもよい。
【０００９】
前記配置部は、配置されるオブジェクトの数が閾値以上の場合に、当該オブジェクトを前記差分に基づいて配置するようにしてもよい。
【００１０】
前記算出部は、自装置の姿勢に応じた前記差分を算出するようにしてもよい。
【００１１】
前記算出部は、前記ユーザの操作によって指定された方向と前記基準操作の方向とが成す角度に基づいて、前記差分を算出するようにしてもよい。
【００１２】
前記算出部は、前記ユーザによって操作が行われた操作領域上の距離と前記基準操作の操作領域上の距離との差に基づいて、前記差分を算出するようにしてもよい。
【００１３】
前記算出部は、前記ユーザによって操作が行われた操作領域上の軌跡と前記基準操作の操作領域上の軌跡との間の距離に基づいて、前記差分を算出するようにしてもよい。
【００１４】
前記始点と前記基準点とが異なっており、前記基準点から見て、前記ユーザが前記始点において指定した方向に存在する前記オブジェクトを選択する選択部を備えるようにしてもよい。
【００１５】
また、本発明は、コンピュータを、ユーザが操作領域内の位置を始点として方向を指定する操作を行うことで、前記操作領域における基準点を基準とした前記方向に存在するオブジェクトが選択された場合に、前記ユーザによってなされた前記操作と、前記オブジェクトを選択するときの基準となる基準操作との差分を算出する算出部と、前記ユーザによってなされた複数回の前記操作についてそれぞれ算出された前記差分に基づいて、前記オブジェクトを配置する配置部として機能させるためのプログラムを提供する。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、操作が不得手のユーザであっても操作がしやすくなる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】情報処理装置のハードウェア構成を示すブロック図
【図２】オブジェクト群が表示された画面を例示する図
【図３】オブジェクトを選択する仕組みを例示する図
【図４】オブジェクトを選択する操作を例示する図
【図５】操作によって指定された方向と基準操作の方向とが成す角度を説明する図
【図６】差分テーブルを例示する図
【図７】頻度テーブルを例示する図
【図８】情報処理装置の機能的構成を示すブロック図
【図９】情報処理装置が実行する処理を示すフローチャート
【図１０】オブジェクトを選択する操作の変形例を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１８】
［構成］
図１は、本発明の一実施形態に係る情報処理装置１００のハードウェア構成を示すブロック図である。情報処理装置１００は、制御部１１０と、記憶部１２０と、通信部１３０と、タッチスクリーン部１４０とを備える。なお、情報処理装置１００は、例えばスピーカ、マイクロホン、バイブレータなど、図示されない他の構成要素を含んで構成されてもよいし、タッチスクリーン部１４０以外の入力手段（各種のキーなど）を備えてもよい。
【００１９】
制御部１１０は、情報処理装置１００の各部の動作を制御する手段である。制御部１１０は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）、アプリケーションプロセッサなどの演算処理装置とメモリ（主記憶装置）とを備え、プログラムを実行することにより情報処理装置１００の各部の動作を制御する。また、制御部１１０は、タッチスクリーン部１４０における表示を制御する機能を有する。この機能は、ＯＳ（Operationg System）レベルで実装されてもよいし、所定のアプリケーションプログラムによって実現されてもよい。
【００２０】
記憶部１２０は、情報処理装置１００で使用されるデータを記憶する手段である。記憶部１２０は、例えば、フラッシュメモリやハードディスクによって構成される。また、記憶部１２０は、メモリカードなどの着脱可能な記憶媒体（リムーバブルメディア）のリーダ／ライタを含み、当該記憶媒体との間でデータをやり取りできる構成であってもよい。記憶部１２０は、制御部１１０が実行するプログラムや、当該プログラムの実行に伴って用いられるデータ（画像データや後述するテーブルなど）を記憶する。
【００２１】
通信部１３０は、ネットワークを介してデータを送受信する手段である。ネットワークは、例えば、インターネット等の固定通信網や、移動体通信網や無線ＬＡＮ（Local Area Network）等の無線通信網を含み得る。通信部１３０は、例えばベースバンドプロセッサやアンテナを備え、ネットワークに応じた変調及び復調を行ってデータを送受信する。また、通信部１３０は、ＮＦＣ（Near Field Communication）などによって他の情報処理装置と直接（すなわちネットワークを介さずに）接続する構成を含み得る。
【００２２】
タッチスクリーン部１４０は、画像を表示するとともにユーザの操作を受け付ける手段である。タッチスクリーン部１４０は、表示部１４１とセンサ部１４２とを含んで構成される。表示部１４１は、液晶素子又は有機ＥＬ（electroluminescence）素子などにより構成される表示パネルとその駆動回路とを備え、制御部１１０から供給された画像データに応じた画像を表示する。センサ部１４２は、ユーザによる表示部１４１の表示領域（表示部１４１の表示領域とセンサ部１４２の操作領域は重複している）に対する操作を所定の方式（抵抗膜方式や静電容量方式など）で感知するセンサを備え、ユーザの操作を示す操作データを制御部１１０に供給する。ここでの入力データは、例えば、表示領域（操作領域）上の位置（座標）を示すデータである。なお、ここでいう操作は、典型的には指先で行われるが、スタイラスペンなどの器具によって行われてもよい。
【００２３】
情報処理装置１００においては、それぞれ異なる機能に対応したオブジェクト（いわゆるアイコン）が表示され、ユーザによりいずれかのオブジェクトが選択されると、そのオブジェクトに対応した機能が実現される。
【００２４】
図２は、オブジェクト群が表示された画面を例示する図である。図２に示すタッチスクリーン部１４０の表示領域には、例えばレストラン情報を検索するためのオブジェクトＡ１や、ニュースを表示するためのオブジェクトＡ２のほか、さらにそれぞれ異なる機能を実現するためのオブジェクトＡ３〜Ａ８が仮想的な円Ｃに沿って配置された状態で表示されている。オブジェクトＡ１〜Ａ８は、いわゆるアイコンに相当する。なお、画面に表示されるオブジェクトの数は、図示の数よりも多くても少なくてもよい。
【００２５】
オブジェクトＡ１〜Ａ８は、方向を指定するユーザの操作を受け付けることが可能である。情報処理装置１００は、オブジェクトＡ１〜Ａ８において方向を指定する操作を受け付けると、当該操作により指定された方向に応じたオブジェクトに応じた機能を実現する。方向を指定する操作は、ここでは、ユーザが表示領域に指を接触させたまま軽く払うように行う「フリック操作」であるが、或る位置を始点にして或る方向を特定することが可能な操作であれば、いかなる操作であってもよい。
【００２６】
図３は、オブジェクトを選択する操作を例示する図である。ユーザが円Ｃのほぼ中心の位置を始点とし、その始点から見て所望のオブジェクトが存在する方向に対してフリック操作を行ったとする。このようにユーザが方向を指定する操作を行うことで、所定の基準点（ここでは上記操作の始点と同じである、つまり始点と基準点は同じ位置とする）を基準として、その基準点から見て上記操作の方向に存在するオブジェクトが選択される。図３の場合、ユーザの指がＦの位置からＦ’の位置まで方向Ｍに沿って移動するようなフリック操作がなされることで、オブジェクトＡ２が選択される。
【００２７】
図４は、オブジェクトを選択することが可能な操作の範囲を例示する図である。ここで、始点Ｐ（基準点Ｐ）から見たオブジェクトへの方向（ここではオブジェクトの中心への方向）を基準方向Ｈとする。ユーザの操作によって指定された方向が、始点Ｐからの基準方向Ｈを中心としてプラスマイナス５度の範囲に収まるとき（ここでは、プラスは始点Ｐを中心とした時計回り方向で、マイナスは反時計回り方向）、オブジェクトが選択される。よって、図の例では、ユーザの操作によって指定された方向がＭ１のとき、オブジェクトＡは選択されるが、ユーザの操作によって指定された方向がＭ２のとき、オブジェクトＡは選択されないことになる。
【００２８】
図５は、ユーザの操作によって指定された方向Ｍと基準方向Ｈとが成す角度Ｄを説明する図である。前述のとおり、この角度Ｄが５度以内であればオブジェクトＡは選択されるし、この角度Ｄが５度を超えるとオブジェクトＡは選択されない。オブジェクトＡが選択された場合において、この角度Ｄは、ユーザによってなされた操作と、オブジェクトを選択するときの基準となる基準操作との差分に相当する。
【００２９】
情報処理装置１００は、オブジェクトが選択されるたびに上記の角度Ｄをオブジェクトごとに集計してその平均値を算出する。図６は、この差分の平均値が記述される差分テーブルを例示する図である。差分テーブルは記憶部１２０に記憶される。
【００３０】
差分テーブルには、各オブジェクトを識別するためのオブジェクトＩＤと、そのオブジェクトがある方向と、そのオブジェクトが選択されたときの操作の差分（上述した角度Ｄ）の平均値である平均差分とが記述されている。オブジェクトの方向は、円Ｃの中心（基準点）から見た各オブジェクトの方向であり、オブジェクトＡ１の方向が０度、オブジェクトＡ２の方向が４５度、オブジェクトＡ３の方向が９０度、オブジェクトＡ４の方向が１３５度、オブジェクトＡ５の方向が１８０度、オブジェクトＡ６の方向が２２５度、オブジェクトＡ７の方向が２７０度、オブジェクトＡ８の方向が３１５度となる。
【００３１】
ユーザによっては方向を指定するフリック操作について、方向毎の得手不得手があるから、平均差分はオブジェクトごとに異なることになる。図の例では、例えばオブジェクトＡ１（オブジェクトＩＤ：ＯＢ０１）がある方向を指定するときの操作の方向は、基準方向に対して平均的に+３度のずれがある。なお、平均差分のプラスは基準点を中心とした時計回り方向の差分を意味し、マイナスは反時計回り方向の差分を意味している。例えばオブジェクトＡ４（オブジェクトＩＤ：ＯＢ０４）については平均差分が−４度であり、図４に例示した−５度に近い値であるから、このオブジェクトＡ４を選択する操作はかなりの割合で失敗していることが予想される。つまり、ユーザは１３５度の方向を指定する操作は苦手である。２２５度の方向を指定する操作についても同様に苦手であることが予想される。一方、４５度の方向を指定する操作については、平均差分が−１度であるから、ユーザはこの方向を指定する操作については比較的得意であることが予想される。
【００３２】
なお、基準操作とユーザによってなされた操作との差分として、図６に例示した角度の平均値以外にも、その角度の差分の絶対値の平均値や、その角度の分散（標本分散）等を用いてもよい。要するに、ユーザによってなされた操作と基準操作との差を意味するものであればよい。
【００３３】
また、このような基準操作とユーザ操作との差分の検出は、ユーザが普段行う操作において常時行ってもよい。つまり、情報処理装置１００は、ユーザのフリック操作の始点と選択されたオブジェクト（その中心位置）までの直線（基準操作）と、ユーザのフリック操作の始点と実際にオブジェクトを選択したときのそのフリック操作から特定される直線とが成す角度の差分を常時記録する。
【００３４】
情報処理装置１００は、オブジェクト群のうちユーザによる使用頻度が高いオブジェクトを、ユーザの得意とする操作の方向に配置するため、頻度テーブルを記憶部１２０に記憶する。図７はユーザによるオブジェクトごとの使用頻度が記述された頻度テーブルを例示する図である。オブジェクトＩＤ：ＯＢ０１のオブジェクトＡ１は或る一定期間の過去に選択された回数が１２回であり、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０２のオブジェクトＡ２は過去に選択された回数が１回であり、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０３のオブジェクトＡ３は過去に選択された回数が０回であり、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０４のオブジェクトＡ４は過去に選択された回数が５６回であり、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０５のオブジェクトＡ５は過去に選択された回数が８回であり、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０６のオブジェクトＡ６は過去に選択された回数が２回であり、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０７のオブジェクトＡ７は過去に選択された回数が１６回であり、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０８のオブジェクトＡ８は過去に選択された回数が２４回である。なお、過去の一定期間は任意に定められる。
【００３５】
図８は、情報処理装置１００の機能的構成を示すブロック図である。情報処理装置１００の制御部１１０は、操作受付部１０１、算出部１０２、特定部１０３、配置部１０４、表示制御部１０５、選択部１０６及び処理部１０７として機能する。制御部１１０は、操作受付部１０１、算出部１０２、特定部１０３、配置部１０４、表示制御部１０５、選択部１０６及び処理部１０７といった各機能をソフトウェア処理によって実現する。
【００３６】
操作受付部１０１は、ユーザによる操作を受け付ける。算出部１０２は、ユーザが操作領域内の位置を始点として方向を指定する操作を行うことで、操作領域における基準点を基準とした方向に存在するオブジェクトが選択された場合に、ユーザによってなされた操作と、オブジェクトを選択するときの基準となる基準操作との差分を算出する。より具体的には、算出部１０２は、ユーザの操作によって指定された方向（図５の方向Ｍ）と基準操作の方向（図５の基準方向Ｈ）とが成す角度に基づいて、差分を算出する。
【００３７】
特定部１０３は、オブジェクトごとにユーザによって選択される頻度を特定する。配置部１０４は、各オブジェクトを上記差分に基づいて配置する。具体的には、配置部１０４は、ユーザによってなされた複数回の操作についてそれぞれ算出された差分に基づいて、オブジェクトを配置する。より具体的には、配置部１０４は、差分が第１の値である方向については、第１のオブジェクトを配置し、差分が第１の値よりも小さい第２の値である方向については、第１のオブジェクトよりも選択される頻度が多い第２のオブジェクトを配置する。
【００３８】
表示制御部１０５は、配置部１０４によって配置されたオブジェクトを表示部１４１に表示する制御を行う。選択部１０６は、始点から見てユーザが指定した方向に存在するオブジェクトを選択する。処理部１０７は、選択されたオブジェクトに応じた処理を行って、そのオブジェクトに対応する機能を実現する。
【００３９】
［動作］
図９は、情報処理装置１００が実行する処理を示すフローチャートである。情報処理装置１００の算出部１０２は、ユーザの操作履歴を取得する（ステップＳ１１）。ここでいう操作履歴には差分テーブル及び頻度テーブルの内容が含まれる。差分テーブルの内容は、算出部１０２が、ユーザによってなされた操作と、オブジェクトを選択するときの基準となる基準操作との差分を算出した結果である。頻度テーブルの内容は、特定部１０３がオブジェクトごとにユーザによって選択される頻度を特定した結果である。
【００４０】
次に、配置部１０４は、頻度テーブルを参照し、選択された頻度が高い順にオブジェクトを並べる（ステップＳ１２）。図７の例では、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０４、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０８、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０７、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０１、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０５、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０６、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０２、オブジェクトＩＤ：ＯＢ０３の順となる。
【００４１】
次に、配置部１０４は、差分テーブルを参照し、平均差分が小さい順に方向を並べる（ステップＳ１３）。図６の例では、４５度、９０度、２７０度、０度、１８０度、３１５度、１３５度、２２５度となる。
【００４２】
次に、配置部１０４は、平均差分が小さい角度から、頻度が高いオブジェクトを対応付ける（ステップＳ１４）。この例の場合、角度４５度にオブジェクトＩＤ：ＯＢ０４を対応付け、角度９０度にオブジェクトＩＤ：ＯＢ０８を対応付け、角度２７０度にオブジェクトＩＤ：ＯＢ０７を対応付け、角度０度にオブジェクトＩＤ：ＯＢ０１を対応付け、角度１８０度にオブジェクトＩＤ：ＯＢ０５を対応付け、角度３１５度にオブジェクトＩＤ：ＯＢ０６を対応付け、角度１３５度にオブジェクトＩＤ：ＯＢ０２を対応付け、角度２２５度にオブジェクトＩＤ：ＯＢ０３を対応付ける。これにより、差分が第１の値である方向については、第１のオブジェクトが配置され、差分が第１の値よりも小さい第２の値である方向については、第１のオブジェクトよりも頻度が多い第２のオブジェクトが配置される。
【００４３】
次に、表示制御部１０５は、配置部１０４によって配置されたオブジェクトを表示部１４１に表示する制御を行う（ステップＳ１５）。
【００４４】
以上のとおり、本実施例によれば、ユーザの得意とする方向に選択頻度が高いオブジェクトが配置されるので、操作が不得手のユーザであっても操作がしやすいユーザインタフェースが実現される。
【００４５】
［変形例］
本発明は、上述した実施形態に限定されない。上述した実施形態を以下のように変形してもよい。また、以下の２つ以上の変形例を組み合わせて実施してもよい。
［変形例１］
配置部１０４は、配置されるオブジェクトの数が閾値以上の場合に、上記のような差分テーブルや頻度テーブルに基づくオブジェクトの配置を行い、配置されるオブジェクトの数が閾値未満の場合には、オブジェクトの配置を固定して変更しないようにしてもよい。オブジェクトが少ない場合には、オブジェクトが多い場合に比べて、操作ミスや操作のしにくさという事態が起こりにくいからである。
【００４６】
［変形例２］
配置部１０４は、ユーザの操作の得手不得手の方向に応じてオブジェクトの配置間隔を調整するようにしてもよい。つまり、配置部１０４は、基準操作との差分が第１の値である方向を含む操作領域には、第１のオブジェクト群を配置し、基準操作との差分が第１の値よりも小さい第２の値である方向を含む操作領域には、第２のオブジェクト群を第１のオブジェクト群よりも密に配置する。例えば、操作が得意な方向には、所定の間隔でオブジェクトを配置し、苦手な方向には所定の間隔よりも広い間隔でオブジェクトを配置するという例や、操作が得意な方向には、所定の間隔よりも密な間隔でオブジェクトを配置し、苦手な方向には所定の間隔でオブジェクトを配置するという例や、操作が得意な方向には、所定の間隔よりも密な間隔でオブジェクトを配置し、苦手な方向には所定の間隔よりも広い間隔でオブジェクトを配置するという例が考えられる。
【００４７】
［変形例３］
算出部１０２は、情報処理装置１００の操作領域において固定された軸を基準とした方向に加えて、情報処理装置１００の姿勢に応じて異なる軸を基準とした方向に基づいて、基準操作との差分を算出してもよい。つまり、算出部１０２は、自装置の姿勢に応じた差分を算出することになる。具体的には、情報処理装置１００の上下方向をジャイロセンサにより検知し、例えば情報処理装置１００の操作領域の長辺が地面と平行な場合と、操作領域の短辺が地面と平行な場合とのそれぞれにおけるユーザの得手不得手の方向を算出する。
【００４８】
［変形例４］
算出部１０２は、基準操作との差分を、角度ではなく、操作によって描かれる直線の不完全さから算出してもよい。つまり、操作の始点から選択されたオブジェクトに到達するまでの指の移動軌跡の直線の度合いを見る。例えば始点から選択されるオブジェクトまでの直線に比べて、始点からオブジェクトを選択するまでの指の操作領域に対する接触位置の移動距離がどの程度長くなったかを求め、長いほど正確な操作ができていない、つまり不得手な方向への操作であると推定する。このように、算出部１０２は、ユーザによって操作が行われた操作領域上の距離と、基準操作の操作領域上の距離との差に基づいて、差分を算出するようにしてもよい。
【００４９】
［変形例５］
算出部１０２は、基準操作との差分を、角度ではなく、操作時の軌跡の差から算出してもよい。つまり、始点から選択されるオブジェクトの中心までの直線と比べて、指の操作領域に対する接触位置がどの程度遠い地点を通過したかを求め、遠い地点を通過するほど正確な操作ができていない、つまり不得手な方向への操作であると推定する。つまり、算出部１０２は、ユーザによって操作が行われた操作領域上の軌跡と、基準操作の操作領域上の軌跡との間の距離に基づいて、差分を算出する。
【００５０】
［変形例６］
始点と基準点とが異なってしてもよい。この場合、選択部１０６は、基準点から見て、ユーザが始点において指定した方向に存在するオブジェクトを選択する。つまり、図１０に示すように、予め決められた基準点ＰからオブジェクトＡに向かう基準方向Ｈと、始点Ｓからの操作の方向Ｍとを比較し、これらが所定の範囲内に収まる同じ方向の操作だと判断された場合、オブジェクトＡが選択されたものとする。この場合、始点Ｓからの操作の方向の延長上にオブジェクトが存在しなくてもよい。
【００５１】
［そのほかの変形例］
上記実施の形態の説明に用いたブロック図は、機能単位のブロックを示している。これらの機能ブロック（構成部）は、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の組み合わせによって実現される。また、各機能ブロックの実現手段は特に限定されない。すなわち、各機能ブロックは、物理的及び／又は論理的に結合した１つの装置により実現されてもよいし、物理的及び／又は論理的に分離した２つ以上の装置を直接的及び／又は間接的に（例えば、有線及び／又は無線）で接続し、これら複数の装置により実現されてもよい。
【００５２】
本明細書で説明した各態様／実施形態は、ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＳＵＰＥＲ  ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ、５Ｇ、ＦＲＡ（Future  Radio  Access）、Ｗ−ＣＤＭＡ（登録商標）、ＧＳＭ（登録商標）、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＢ（Ultra  Mobile  Broadband）、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２．２０、ＵＷＢ（Ultra-WideBand）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切なシステムを利用するシステム及び／又はこれらに基づいて拡張された次世代システムに適用されてもよい。
【００５３】
本明細書で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンス、フローチャートなどは、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本明細書で説明した方法については、例示的な順序で様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。
本明細書で説明した各態様／実施形態は単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよいし、実行に伴って切り替えて用いてもよい。また、所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的に行うものに限られず、暗黙的（例えば、当該所定の情報の通知を行わない）ことによって行われてもよい。
【００５４】
本明細書で使用する「システム」及び「ネットワーク」という用語は、互換的に使用される。
【００５５】
本明細書で説明した情報又はパラメータなどは、絶対値で表されてもよいし、所定の値からの相対値で表されてもよいし、対応する別の情報で表されてもよい。例えば、無線リソースはインデックスで指示されるものであってもよい。
【００５６】
上述したパラメータに使用する名称はいかなる点においても限定的なものではない。さらに、これらのパラメータを使用する数式等は、本明細書で明示的に開示したものと異なる場合もある。様々なチャネル（例えば、ＰＵＣＣＨ、ＰＤＣＣＨなど）及び情報要素（例えば、ＴＰＣなど）は、あらゆる好適な名称によって識別できるので、これらの様々なチャネル及び情報要素に割り当てている様々な名称は、いかなる点においても限定的なものではない。
【００５７】
本明細書で使用する「判定（determining）」、「決定（determining）」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。「判定」、「決定」は、例えば、判定（judging）、計算（calculating）、算出（computing）、処理（processing）、導出（deriving）、調査（investigating）、探索（looking up）（例えば、テーブル、データベース又は別のデータ構造での探索）、確認（ascertaining）  した事を「判定」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判定」、「決定」は、受信（receiving）  （例えば、情報を受信すること）、送信（transmitting）（例えば、情報を送信すること）、入力（input）、出力（output）、アクセス（accessing）（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）した事を「判定」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判定」、「決定」は、解決（resolving）、選択（selecting）、選定（choosing）、確立（establishing）、比較（comparing）などした事を「判定」「決定」したとみなす事を含み得る。つまり、「判定」「決定」は、何らかの動作を「判定」「決定」したとみなす事を含み得る。
【００５８】
本発明は、情報処理装置１００において行われる処理のステップを備える情報処理方法として提供されてもよい。また、本発明は、情報処理装置１００において実行されるプログラムとして提供されてもよい。かかるプログラムは、光ディスク等の記録媒体に記録した形態で提供されたり、インターネット等のネットワークを介して、コンピュータにダウンロードさせ、これをインストールして利用可能にするなどの形態で提供されたりすることが可能である。
【００５９】
ソフトウェア、命令などは、伝送媒体を介して送受信されてもよい。例えば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア及びデジタル加入者回線（ＤＳＬ）などの有線技術及び／又は赤外線、無線及びマイクロ波などの無線技術を使用してウェブサイト、サーバ、又は他のリモートソースから送信される場合、これらの有線技術及び／又は無線技術は、伝送媒体の定義内に含まれる。
【００６０】
本明細書で説明した情報、信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。
【００６１】
本明細書で説明した用語及び／又は本明細書の理解に必要な用語については、同一の又は類似する意味を有する用語と置き換えてもよい。例えば、チャネル及び／又はシンボルは信号（シグナル）であってもよい。また、信号はメッセージであってもよい。また、コンポーネントキャリア（ＣＣ）は、キャリア周波数、セルなどと呼ばれてもよい。
【００６２】
本明細書で使用する「第１」、「第２」などの呼称を使用した要素へのいかなる参照も、それらの要素の量又は順序を全般的に限定するものではない。これらの呼称は、２つ以上の要素間を区別する便利な方法として本明細書で使用され得る。したがって、第１及び第２要素への参照は、２つの要素のみがそこで採用され得ること、又は何らかの形で第１要素が第２要素に先行しなければならないことを意味しない。
【００６３】
上記の各装置の構成における「手段」を、「部」、「回路」、「デバイス」等に置き換えてもよい。
【００６４】
「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含んでいる（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、及びそれらの変形が、本明細書あるいは特許請求の範囲で使用されている限り、これら用語は、用語「備える」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本明細書あるいは特許請求の範囲において使用されている用語「又は（or）」は、排他的論理和ではないことが意図される。
【００６５】
本開示の全体において、例えば、英語でのa、an、及びtheのように、翻訳により冠詞が追加された場合、これらの冠詞は、文脈から明らかにそうではないことが示されていなければ、複数のものを含むものとする。
【００６６】
以上、本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本発明は、特許請求の範囲の記載により定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。したがって、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本発明に対して何ら制限的な意味を有するものではない。
【符号の説明】
【００６７】
１００…情報処理装置、１０１…操作受付部、１０２…算出部、１０３…特定部、１０４…配置部、１０５…表示制御部、１０６…選択部、１０７…処理部、１１０…制御部、１２０…記憶部、１３０…通信部、１４０…タッチスクリーン部、１４１…表示部、１４２…センサ部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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