(57)【要約】【課題】電子時計の厚みが増すことを回避しつつ、逆Ｆ型アンテナを電子時計に搭載することを可能にする。【解決手段】文字板７０と、文字板７０の裏面側に設けられた樹脂製のカレンダー押さえ７３と、カレンダー押さえ７３の裏面側に配置される地板６０と、を有する電子時計において、カレンダー押さえ７０に第１導体素子、第２導体素子および第１導体素子と第２導体素子とを短絡する短絡部を以下の要領で一体成型して当該カレンダー押さえ７３に逆Ｆ型アンテナの役割を担わせる。第１導体素子は、文字板に垂直な方向から見た平面視において文字板に重なるようにカレンダー押さえの文字板側の面に設けられる。第２導体素子は、平面視において第１導体素子に重なるようにカレンダー押さえの地板側の面に設けられる。短絡部はカレンダー押さえの側面に設けられる。【選択図】図２
2019163963.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１面と、前記第１面の反対側の面である第２面と、を有し、カレンダー車を保持する樹脂製のカレンダー押さえを備え、
前記カレンダー押さえは、
前記第１面に設けられた第１導体素子と、
前記第２面に設けられ、厚さ方向から見た平面視において、前記第１導体素子と重なる第２導体素子と、
を備えた電子時計。
【請求項２】
前記カレンダー押さえは、
前記第１面と前記第２面との間に位置する側面と、
前記側面に設けられ、前記第１導体素子と前記第２導体素子とを電気的に接続する短絡部と、
を有することを特徴とする請求項１に記載の電子時計。
【請求項３】
前記カレンダー押さえの前記第２面側に設けられた地板と、
前記カレンダー押さえを前記地板に固定する第１固定部材と、を有し、
前記第１固定部材は、前記第１導体素子または前記第２導体素子と導通しないように配置されることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の電子時計。
【請求項４】
側面視において文字板と前記カレンダー押さえとの間に配置されるソーラーパネルを有することを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項５】
前記ソーラーパネルの正極端子と負極端子のうち接地電位を与えられる方の端子は前記第１導体素子に接続されていることを特徴とする請求項４に記載の電子時計。
【請求項６】
前記カレンダー押さえを収納する導電性のケースを有し、
前記平面視において、前記ケースの内径は前記カレンダー押さえの外径よりも大きいことを特徴とする請求項１〜５の何れか1項に記載の電子時計。
【請求項７】
第１面と、前記第１面の反対側の面である第２面と、を有し、カレンダー車を保持する樹脂製のカレンダー押さえと、
前記カレンダー押さえの前記第２面側に設けられた地板と、
前記カレンダー押さえと前記地板との間に設けられた導体板と、を備え、
前記カレンダー押さえは、
前記第１面に設けられた第１導体素子と、
前記第２面に設けられ、厚さ方向から見た平面視において、前記第１導体素子と重なる第２導体素子と、を有し、
前記第２導体素子と前記導体板とが電気的に接続されていることを特徴とする電子時計。
【請求項８】
前記カレンダー押さえは、
前記第１面と前記第２面との間に位置する側面と、
前記側面に設けられ、前記第１導体素子と前記第２導体素子とを電気的に接続する短絡部と、
を有することを特徴とする請求項７に記載の電子時計。
【請求項９】
前記導体板は耐磁板であることを特徴とする請求項７または請求項８に記載の電子時計。
【請求項１０】
前記耐磁板は、純鉄板をニッケル膜で被覆した構造を有し、前記ニッケル膜の厚みは２マイクロメートル以上、１０マイクロメートル以下であることを特徴とする請求項９に記載の電子時計。
【請求項１１】
前記平面視において前記第２導体素子の面積と前記導体板の面積の和から前記第２導体素子と前記導体板とが重なっている部分の面積を減算して得られる面積が、前記平面視における前記第１導体素子の面積よりも大きいことを特徴とする請求項７〜１０の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項１２】
前記第２導体素子と前記導体板とを接触させて固定する第２固定部材を、前記平面視において前記第２導体素子と前記導体板とが重なる位置に有することを特徴とする請求項７〜１１の何れかに記載の電子時計。
【請求項１３】
前記平面視において、前記第１導体素子の外径は、前記カレンダー車の内径より大きいことを特徴とする請求項１〜１２の何れか1項に記載の電子時計。
【請求項１４】
前記カレンダー押さえは、前記カレンダー車を覆い、前記カレンダー車の一部を視認させるための開口部を有することを特徴とする請求項１〜１３の何れか１項に記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナを備えた電子時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、腕時計などの電子時計の筐体にＧＰＳ（Global Positioning System）受信機を組込む場合、当該受信機に用いられるアンテナについても体積を極力小さくする必要がある。例えば、特許文献１には、ＧＰＳ衛星（測位用衛星）からのＧＰＳ電波を受信可能なパッチアンテナを、文字板と地板との間に設けた電子時計が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−９３２１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に開示の技術には、パッチアンテナを設ける分だけ電子時計の厚みが増す、といった問題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために本発明に係る電子時計は、第１面と、前記第１面の反対側の面である第２面と、を有し、カレンダー車を保持する樹脂製のカレンダー押さえを備え、前記カレンダー押さえは、前記第１面に設けられた第１導体素子と、前記第２面に設けられ、厚さ方向から見た平面視において、前記第１導体素子と重なる第２導体素子と、を備えることを特徴とする。
【０００６】
本態様によれば、樹脂製のカレンダー押さえの第１面に設けられた第１導体素子と当該カレンダー押さえの第２面に設けられた第２導体素子とにより、アンテナを形成することができる。本態様によれば、カレンダー押さえとは別箇にアンテナを設ける態様に比較して電子時計の厚みを増加させることなく、電子時計にアンテナを搭載することが可能になる。
【０００７】
上述の電子時計は、前記カレンダー押さえは、前記第１面と前記第２面との間に位置する側面を有し、前記第１導体素子と前記第２導体素子とを電気的に接続する短絡部を前記側面に有することを特徴としてもよい。本態様によれば、第１導体素子、第２導体素子および短絡部により逆Ｆ型アンテナを形成することができ、短絡部をレーザー等で削ることで当該逆Ｆ型アンテナの受信周波数の調整を行うことができる。本態様によれば、第１導体素子および第２導体素子を板金等により形成し両者を導体ピンで短絡させる態様に比較して、部品の増加を抑えつつ、受信周波数の調整が容易な逆Ｆ型アンテナを実現することができる。
【０００８】
上述の電子時計は、前記カレンダー押さえの前記第２面側に設けられた地板と、前記カレンダー押さえを前記地板に固定する第１固定部材と、を有し、前記第１固定部材は、前記第１導体素子または前記第２導体素子と導通しないように配置されることを特徴としてもよい。本態様によれば、地板に対してカレンダー押さえを確実に固定することができる。第１導体素子と第２導体素子とが第１固定部材を介して導通していると、第１導体素子と第２導体素子とにより形成されるアンテナの受信周波数に影響が生じる。本態様によれば、第１導体素子と第２導体素子とにより形成されるアンテナの受信周波数に影響が生じることを回避しつつ、地板に対してカレンダー押さえを確実に固定することが可能になる。
【０００９】
上述した電子時計は、側面視において文字板と前記カレンダー押さえとの間に配置されるソーラーパネルを有することを特徴としてもよい。
【００１０】
上述した電子時計は、前記ソーラーパネルの正極端子と負極端子のうち接地電位を与えられる方の端子は前記第１導体素子に接続されていることを特徴としてもよい。本態様によれば、ソーラーパネルの正極端子と負極端子のうち接地電位とは異なる電位を与えられる端子のみを、第１導体素子と第２導体素子とにより形成されるアンテナの外側に配置すればよく、正極端子と負極端子の両方を当該アンテナの外側に配置する場合と比較して、アンテナの外側のスペースを減らすことができる。これにより、電子時計を小型化しつつ、ソーラーパネルの影響をキャンセルすることが可能になる。
【００１１】
上述の電子時計は、前記カレンダー押さえを収納する導電性のケースを有し、前記平面視において、前記ケースの内径は前記カレンダー押さえの外径よりも大きいことを特徴としてもよい。本態様によれば、第１導体素子と第２導体素子とにより形成されるアンテナに流れる電流に応じてケースに逆向きに流れる電流により、当該アンテナの感度が低下することを回避できる。
【００１２】
上記課題を解決するために本発明に係る電子時計は、第１面と、前記第１面の反対側の面である第２面と、を有し、カレンダー車を保持する樹脂製のカレンダー押さえと、前記カレンダー押さえの前記第２面側に設けられた地板と、前記カレンダー押さえと前記地板との間に設けられた導体板と、を備え、  前記カレンダー押さえは、前記第１面に設けられた第１導体素子と、前記第２面に設けられ、厚さ方向から見た平面視において、前記第１導体素子と重なる第２導体素子と、を有し、前記第２導体素子と前記導体板とが電気的に接続されていることを特徴とする。
【００１３】
本態様によれば、樹脂製のカレンダー押さえの第１面に設けられた第１導体素子と当該カレンダー押さえの第２面に設けられた第２導体素子に電気的に接続する導体板とにより、アンテナを形成することができる。本態様によっても、カレンダー押さえとは別箇にアンテナを設ける態様に比較して電子時計の厚みを増加させることなく、電子時計にアンテナを搭載することが可能になる。
【００１４】
上述した電子時計において、前記カレンダー押さえは、前記第１面と前記第２面との間に位置する側面と、前記側面に設けられ、前記第１導体素子と前記第２導体素子とを電気的に接続する短絡部と、を有してもよい。
【００１５】
本態様によれば、第１導体素子、第２導体素子および短絡部により逆Ｆ型アンテナを形成することができる。また、カレンダー押さえの側面部に形成された短絡部をレーザー等で削ることで当該逆Ｆ型アンテナの受信周波数の調整を行うことができる。本態様によれば、第１導体素子および第２導体素子を板金等により形成し両者を導体ピンで短絡させる態様に比較して、部品の増加を抑えつつ、受信周波数の調整が容易な逆Ｆ型アンテナを実現することができる。
【００１６】
上述した電子時計は、前記導体板は耐磁板であることを特徴としてよい。本態様によれば、アンテナの下アンテナ板の役割を耐磁板に担わせることができる。
【００１７】
上述した電子時計は、前記導体板は純鉄板をニッケル膜で被覆した構造であり、前記ニッケル膜の厚みは２マイクロメートル以上、１０マイクロメートル以下であることを特徴としてもよい。本態様によれば、純鉄板の電気抵抗が大きいこと起因する表皮効果によるアンテナ感度の低下を抑えることが可能になる。
【００１８】
上述した電子時計は、前記平面視において前記第２導体素子の面積と前記導体板の面積の和から前記第２導体素子と前記導体板とが重なっている部分の面積を減算して得られる面積は、前記平面視における前記第１導体素子の面積よりも大きいことを特徴としてもよい。本態様によれば、下アンテナ板の大きさが小さいことに起因するアンテナ感度の低下を抑えることができる。
【００１９】
上述した電子時計は、前記第２導体素子と前記導体板と接触させて固定する第２固定部材を、前記平面視において前記第２導体素子と前記導体板とが重なる位置に有することを特徴としてもよい。本態様によれば、第２導体素子と導体板との電気的接続を確実にしつつ、両者を固定することが可能になる。
【００２０】
上述した電子時計は、前記平面視において、前記第１導体素子の外径は、前記カレンダー車の内径より大きいことを特徴としてもよい。本態様によれば、カレンダー押さえの第１面に設けられる第１導体素子の面積を大きくすることができ、当該第１導体素子を上アンテナ板とするアンテナの感度が向上する。
【００２１】
上述した電子時計は、前記カレンダー押さえは、前記カレンダー車を覆い、前記カレンダー車の一部を視認させるための開口部を有することを特徴とする。本態様によれば、開口部を介してカレンダー車の一部を視認することができる。本態様によれば、カレンダー車の視認性に影響が生じることを回避しつつカレンダー押さえを大きくし、当該カレンダー押さえの第１面に設けられる第１導体素子を大きくすることができる。つまり、本態様によれば、カレンダー車の視認性に影響が生じることを回避しつつ第１導体素子を上アンテナ板とするアンテナの感度を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】第１実施形態による電子時計を含むＧＰＳの全体図である。
【図２】同電子時計の断面を示す図である。
【図３Ａ】同電子時計が有するカレンダー押さえを表面側から見た斜視図である。
【図３Ｂ】同カレンダー押さえを裏面側から見た斜視図である。
【図３Ｃ】同カレンダー押さえの側面図である。
【図４Ａ】第２実施形態による逆Ｆ型アンテナの構成例を示す図である。
【図４Ｂ】逆Ｆ型アンテナを耐磁板とともに形成するカレンダー押さえを裏面側から見た斜視図である。
【図５】電池逃げ孔を有する耐磁板の一例を示す図である。
【図６】第３実施形態を説明するための図である。
【図７Ａ】第４実施形態のカレンダー押さえを用いて構成された逆Ｆ型アンテナを表面側から見た斜視図である。
【図７Ｂ】同逆Ｆ型アンテナの側面図である。
【図８Ａ】同逆Ｆ型アンテナのバリエーションを示す図である。
【図８Ｂ】同逆Ｆ型アンテナのバリエーションを示す図である。
【図８Ｃ】同逆Ｆ型アンテナのバリエーションを示す図である。
【図９Ａ】本実施形態の効果を示す図である。
【図９Ｂ】本実施形態の効果を示す図である。
【図９Ｃ】本実施形態の効果を示す図である。
【図１０Ａ】第５実施形態を説明するための図である。
【図１０Ｂ】第５実施形態を説明するための図である。
【図１０Ｃ】第５実施形態を説明するための図である。
【図１１】第６実施形態のカレンダー押さえを裏面側から見た図である。
【図１２】第７実施形態のカレンダー押さえを表面側から見た図である。
【図１３】同カレンダー押さえを含むムーブメントの構成例を示す図である。
【図１４】第８実施形態を説明するための図である。
【図１５】逆Ｆ型アンテナの指向特性の一例を示す図である。
【図１６】第１０実施形態における地板の構成例を示す図である。
【図１７】第１０実施形態における地板の構成例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明を実施するための形態について図面を参照して説明する。ただし、各図において、各部の寸法および縮尺は、実際のものと適宜に異ならせてある。また、以下に述べる実施形態は、本発明の好適な具体例であるから、技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲は、以下の説明において特に本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの形態に限られるものではない。
【００２４】
＜第１実施形態＞
図１、図２、図３Ａ、図３Ｂおよび図３Ｃを参照して、本発明の第１実施形態による電子時計について説明する。図１は、第１実施形態による電子時計Ｗを含むＧＰＳの全体図である。図２は、電子時計Ｗの内部構成を示す断面図である。図３Ａは、電子時計Ｗに用いられるカレンダー押さえ７３を表面側から見た斜視図である。図３Ｂは、カレンダー押さえ７３を裏面側から見た斜視図である。なお、裏面側とは、電子時計Ｗのユーザーの腕と接触する側のことを言い、表面側とは裏面側とは反対側のことを言う。そして、図３Ｃは、図３ＡにおけるＹ方向から見たときのカレンダー押さえ７３の側面図である。
【００２５】
電子時計Ｗは、ＧＰＳ衛星８から送信された電波（後述の衛星信号）を受信する（図１参照）。電子時計Ｗは、ＧＰＳ衛星８から受信した電波を使用して内部時刻を修正する腕時計の機能と、ＧＰＳ時刻情報と軌道情報とを使用して測位計算（位置情報の取得）を行う機能と、を少なくとも備えている。電子時計Ｗは、ユーザーの腕と接触する側に裏蓋を有する。以下では、裏蓋が配置される裏面側から表面側に向かう方向に沿って、表面側から見た場合を「平面視」と称することがある。
【００２６】
図１に示すように、ＧＰＳ衛星８は、地球の上空において、所定の軌道上を周回する位置情報衛星の一例である。ＧＰＳ衛星８は、航法メッセージが重畳された高周波の電波、例えば１．５７５４２ＧＨｚの電波（Ｌ１波）を地上に送信している。以降の説明では、航法メッセージが重畳された１．５７５４２ＧＨｚの電波を衛星信号という。衛星信号は、右旋偏波（RHCP）の円偏波である。
【００２７】
現在、複数のＧＰＳ衛星８（図１においては、４個のみを図示）が存在している。衛星信号がどのＧＰＳ衛星８から送信されたかを識別するために、各ＧＰＳ衛星８は、Ｃ／Ａコード（Coarse／Acquisition Code）と呼ばれる１０２３ｃｈｉｐ（１ｍｓ周期）の固有のパターンを衛星信号に重畳する。Ｃ／Ａコードは、各ｃｈｉｐが＋１、または−１のいずれかであり、ランダムパターンのように見える。したがって、衛星信号と各Ｃ／Ａコードのパターンの相関をとることにより、衛星信号に重畳されているＣ／Ａコードを検出することができる。
【００２８】
ＧＰＳ衛星８は原子時計を搭載している。衛星信号には、原子時計で計時された極めて正確なＧＰＳ時刻情報が含まれている。地上のコントロールセグメントにより、各ＧＰＳ衛星８に搭載されている原子時計のわずかな時刻誤差が測定されている。衛星信号には、その時刻誤差を補正するための時刻補正パラメーターも含まれている。電子時計Ｗは、１つのＧＰＳ衛星８から送信された衛星信号を受信し、その中に含まれるＧＰＳ時刻情報と時刻補正パラメーターとを使用して時刻情報を取得する。この時刻情報を取得することができる動作モードを「測時モード」と称し、所得した時刻情報を使用して電子時計Ｗの内部時刻（分と秒）を修正することができる。
【００２９】
衛星信号には、ＧＰＳ衛星８の軌道上の位置を示す軌道情報も含まれている。電子時計Ｗは、ＧＰＳ時刻情報と軌道情報とを使用して測位計算を行うことができる。測位計算は、電子時計Ｗの内部時刻にある程度の誤差が含まれていることを前提として行われる。すなわち、電子時計Ｗの三次元の位置を特定するためのｘ，ｙ，ｚパラメーターに加えて時刻誤差も未知数になる。そのため、電子時計Ｗは、例えば三つ以上のＧＰＳ衛星８からそれぞれ送信された衛星信号を受信し、その中に含まれるＧＰＳ時刻情報と軌道情報を使用して測位計算を行い、現在地の位置情報を取得する。この位置情報を取得することができる動作モードを、「測位モード」と称し、取得した位置情報に基づいて時差が修正され、自動的に現地時刻を表示することができる。測位モードでの受信動作は、前記した測時モードでの受信動作と比較して消費電力が大きいため、時差修正が必要のない使用環境での内部時刻の修正動作（手動受信あるいは自動受信）は、測時モードで実行されることが好ましい。
【００３０】
電子時計Ｗは、ユーザーの所与の部位（例えば、左手首）に装着され、現在時刻、日付、前述の動作モード、サマータイムに関する情報などを表示する。なお、電子時計Ｗは、現在時刻、日付、動作モード、サマータイムに関する情報に加えて、および測位モードで取得した位置情報や当該位置情報に基づくタイムゾーン情報、ユーザーの移動情報（物理量の情報）などを表示してもよい。また、脈波センサーなどの各種センサーによって検出した情報を表示してもよい。
【００３１】
電子時計Ｗは、機器本体１０と、機器本体１０をユーザーに装着するためのバンド部とを有する。図２では、バンド部の図示は省略されている。機器本体１０は、図２に示すように、外装ケース３０を有する。外装ケース３０は、筒状のケース胴３２と、ユーザーへの装着側に配置される裏蓋３３と、ケース胴３２の裏蓋が３３側とは反対側に配置されるベゼル７５と、を有する。ベゼル７５の内側には、ムーブメント１１を保護するガラス板７１が設けられている。裏蓋３３、ケース胴３２およびベゼル７５は、例えばステンレススチールなどの金属、もしくは樹脂などによって形成することができるが、金属など導電性を有する素材で構成することが好ましい。本実施形態の電子時計Ｗでは、裏蓋３３、ケース胴３２およびベゼル７５は金属で構成されている。裏蓋３３、ケース胴３２およびベゼル７５を導電性を有する材料で構成することで、外装ケース３０に収容されている種々の構成要素に係る計測精度に影響する外部からの外乱ノイズを遮蔽することができる。また、高級感を感じさせたりファッション性を高めたりすることができる。本実施形態では、ケース胴３２と裏蓋３３とは、スクリュー構造により固定されている。なお、ケース胴３２と裏蓋３３とは分離される態様のものでなくてもよく、一体構造であってもよい。
【００３２】
機器本体１０は、ガラス板７１の直下に設けられる文字板７０および指針（時針２６３、分針２６２、秒針２６１などを含む）を含む表示部５（図２参照）を備え、表示部５による表示をガラス板７１を介してユーザーが閲覧可能な構成となっている。時刻情報などの種々の情報は表示部５に表示される。文字板７０とガラス板７１の間には、ダイヤルリング４１が設けられる。図２では図示を省略したが、機器本体１０の側面には、例えば表示部５の表示モードを切り替えたり、指針の運針の開始や停止を切り替えたりする操作部としての竜頭や複数のボタンが設けられている。
【００３３】
なお、本実施形態では、機器本体１０の天板部分をガラス板７１により実現する例を示すが、ユーザーが表示部５を閲覧可能な透光性を有する部材であり、外装ケース３０の内部に収納される表示部５などの構成を保護可能な程度の強度を有する部材であれば、透明のプラスチックなど、ガラス以外の材料により天板部分を構成することが可能である。また、ベゼル７５が設けられた構成例を示したが、ベゼル７５の設けられていない構成であってもよい。
【００３４】
機器本体１０は、さらに、図２に示すように、ムーブメント１１を備える。図２では、詳細な図示を省略したが、ムーブメント１１は、文字板７０の裏面側、すなわち、文字板７０、ケース胴３２および裏蓋３３によって構成される内部空間に設けられる。図２に示すように、ムーブメント１１は、ソーラーパネル７２、カレンダー押さえ７３、日車３７６、第１耐磁板４６、地板６０、回路基板４５、ソーラーパネル７２により充電され電源部として機能する二次電池４８、第２耐磁板４７、導通ばね４９、および導通ばね４９を介して裏蓋３３と導通する回路基板押さえ４３を有する。ソーラーパネル７２は文字板７０の裏面側に配置されており、カレンダー押さえ７３はソーラーパネル７２の裏面側に配置されている。換言すれば、ソーラーパネル７２は文字板７０とカレンダー押さえ７３の間に配置されている。文字板７０とソーラーパネル７２とは文字板受けリング４２に支持される。文字板受けリング４２は地板６０に固定される。
【００３５】
ムーブメント１１は、さらに、表示部５の指針を駆動する駆動要素５８としてのステップモーター５８１と、ステップモーター５８１の回転を回転軸としての軸５９に伝える輪列５８２と、を備えている。電子時計Ｗでは、駆動源であるステップモーター５８１の回転を、輪列５８２によって減速して軸５９に伝え、軸５９が回転することによって指針が回転移動することができる。なお、ステップモーター５８１、輪列５８２、および軸５９は地板６０に固定されている。
文字板７０、ソーラーパネル７２、カレンダー押さえ７３には、各々軸５９が貫通するための貫通孔３０１、５０１、６０１が設けられている。
【００３６】
図３Ａ、図３Ｂおよび図３Ｃを参照しつつ、カレンダー押さえ７３の構成を説明する。図３Ａは、カレンダー押さえ７３を表面側から見た斜視図であり、図３Ｂは、カレンダー押さえ７３を裏面側から見た斜視図である。図３Ｃは、カレンダー押さえ７３を図３ＡにおけるＹ方向から見た側面図である。カレンダー押さえ７３は、カレンダー車（本実施形態では、日車３７６）とカレンダー車を駆動させる歯車（不図示）とを含むカレンダー機構を保持する部材である。カレンダー機構には、日車３７６の他に、曜日を表示するための曜車が含まれていてもよい。図３Ａおよび図３Ｂに示すように、カレンダー押さえ７３は、樹脂製の略円盤状の部材であり、日車３７６を覆うように形成されている。カレンダー押さえ７３は、外周の一部に張り出し部７３０を有する。カレンダー押さえ７３の外周から半径方向に一定の長さの範囲は、ムーブメント１１に組み込まれた時に日車逃げ部７３２を形成するように、中心部７３４よりも厚みの薄いさらい部７３６となっている。また、図３Ａおよび図３Ｂに示すように、カレンダー押さえ７３には、当該カレンダー押さえ７３により固定される日車３７６の一部を視認させるための開口部９０が設けられ、文字板７０の開口部９０に対応する箇所には、日窓（不図示）が設けられる。開口部９０が設けられているので、日車３７６がカレンダー押さえ７３に覆われていても、日窓を介したカレンダーの視認に影響が生じることはない。
【００３７】
本実施形態の電子時計Ｗでは、カレンダー押さえ７３は、ＧＰＳ衛星８からのＧＰＳ時刻情報と軌道情報とを含む高周波の電波（衛星信号）を受信する板状逆Ｆ型アンテナ（ＰＩＦＡ（Plate Inverted F Antenna、またはPlanar Inverted
F Antenna）：以下、単に「逆Ｆ型アンテナ」と呼ぶ）３の役割も担っている。図２、図３Ａ、図３Ｂおよび図３Ｃでは詳細な図示は省略したが、この逆Ｆ型アンテナ３は導体ピン等を介して接地電位を与えられる。カレンダー押さえ７３は、誘電正接の低い（例えば、１×１０−４）樹脂で、図３Ａ、図３Ｂおよび図３Ｃに示すように、文字板７０と略同じ半径を有する略円盤状に形成されている。カレンダー押さえ７３を誘電正接の低い樹脂で形成したのは、アンテナの感度の低下を最小限に抑えるためである。カレンダー押さえ７３の表面（文字板側の面：第１面）には、逆Ｆ型アンテナ３の上アンテナ板（放射電極）の役割を果たす導電性の第１導体素子５１が、文字板７０に垂直な方向から見た平面視において文字板７０と重なるように設けられている。本実施形態では、第１導体素子５１の外径は日車３７６の内径よりも大きく、第１導体素子５１の開口部８０に対応する位置には開口部が設けられている。日窓を介したカレンダーの視認に影響が生じないようにするためである。また、第１導体素子５１と回路基板４５とを電気的に接続する給電ピン３５（給電部）が設けられている（図２参照）。カレンダー押さえ７３の裏面（第１面とは反対側の第２面）には、逆Ｆ型アンテナ３の下アンテナ板（接地電極）の役割を果たす導電性の第２導体素子５２が上記平面視において第１導体素子５１と重なるように設けられている。本実施形態では、第２導体素子５２の外径も日車３７６の内径よりも大きく、第２導体素子５２の開口部８０に対応する位置には開口部が設けられている。日窓を介したカレンダーの視認に影響が生じないようにするためである。そして、カレンダー押さえ７３の張り出し部７３０のＹ方向の側面には第１導体素子５１と第２導体素子５２とを電気的に接続する（すなわち、短絡させる）導電性の短絡部５３が設けられている。第１導体素子５１、第２導体素子５２および短絡部５３は、カレンダー押さえ７３にめっき或いは蒸着等で一体形成されている。図３Ａ、図３Ｂおよび図３Ｃでは、第１導体素子５１、第２導体素子５２および短絡部５３がハッチングで示されている。
【００３８】
逆Ｆ型アンテナ３を板金で実施する場合、上アンテナ板と下アンテナ板を短絡させる短絡部をばね等で実現する必要があり、部品の追加やばねの固定方法などが複雑になる。これに対して、本実施形態によれば、樹脂等で略円盤状に形成したカレンダー押さえ７３の表面、裏面および側面に上アンテナ板、下アンテナ板および短絡部５３を形成することで簡単に逆Ｆ型アンテナ３を形成することができる。加えて、本実施形態の逆Ｆ型アンテナ３では、短絡部５３をレーザー等でカットすることにより、受信周波数の調整を簡単に行うことができる。例えば、短絡部５３の幅を狭くしたり、短絡部５３が複数設けられる場合は、複数の短絡部５３の一部を切断したりすることで、受信周波数が調整される。このため、電子時計のモデル毎に異なる逆Ｆ型アンテナ３を用意する必要はなく、短絡部５３の範囲の調整だけで受信周波数の調整が可能となる。
【００３９】
また、本実施形態では、カレンダー押さえ７３が逆Ｆ型アンテナ３の役割を兼ねているので、部品数の増加なしに電子時計に逆Ｆ型アンテナ３を搭載することが可能である。また、本実施形態では、逆Ｆ型アンテナ３とカレンダー押さえ７３とを別箇の部品とする態様に比較して電子時計Ｗの厚みが増すことを回避しつつ、電子時計Ｗに逆Ｆ型アンテナ３を搭載することが可能になる。また、本実施形態によれば、日窓を介したカレンダーの視認に影響が生じることを回避しつつ、逆Ｆ型アンテナ３の上アンテナ板および下アンテナ板の外径を日車３７６の内径よりも大きくしてアンテナ感度を向上させることが可能になる。
【００４０】
＜第２実施形態＞
図４Ａ、図４Ｂ、および図５を参照して、第２実施形態による電子時計について説明する。なお、上述の第１実施形態と同様の構成については、その説明を省略する。
上記第１実施形態では、カレンダー押さえ７３に逆Ｆ型アンテナの役割を兼ねさせた。これに対して本実施形態では、図４Ａに示すように、カレンダー押さえ１７３と、カレンダー押さえ７３の第２面側に設けられた地板６０と当該カレンダー押さえ７３の間に設けられた第１耐磁板４６と、で逆Ｆ型アンテナを構成する点が第１実施形態と異なる。カレンダー押さえ１７３は、誘電正接の低い樹脂（例えば、１×１０−４）で形成されている点はカレンダー押さえ７３と同一であり、その表面、裏面および側面に第１導体素子５１、第２導体素子５２および短絡部５３の各々がめっき或いは蒸着等により一体形成されている点もカレンダー押さえ７３と同一である。ただし、カレンダー押さえ１７３は、第２導体素子５２の設けられる範囲が、図４Ｂに示すように、短絡部５３周辺に限定されている点がカレンダー押さえ７３と異なる。本実施形態では、第２導体素子５２を第１耐磁板４６に接触させる。第１耐磁板４６は、純鉄板をニッケル膜で被覆した導体板であり、逆Ｆ型アンテナにおける下アンテナ板の役割を果たす。
【００４１】
上記第１実施形態のように、カレンダー押さえの裏面全面に第２導体素子５２を形成する態様では、日車逃げ部７３２を形成するためにさらい部７３６を設ける分だけ、逆Ｆ型アンテナの体積が小さくなり、アンテナ感度が低下する。具体的には、さらい部７３６を設けない場合と比較して感度が約１．５ｄＢ低下する。さらい部７３６を設けつつアンテナ感度の低下を回避するには、カレンダー押さえ全体を厚くすることが必要となるが、その場合、電子時計Ｗの厚みが増加してしまう。本態様によれば、カレンダー押さえ１７３の裏面における短絡部５３付近にだけ第２導体素子５２を形成し、第２導体素子５２を第１耐磁板４６に接触させることで、第１耐磁板４６に下アンテナ板の役割を担わせる。これにより、上アンテナ板と下アンテナ板との間の体積が第１実施形態よりも増加し、電子時計Ｗの厚みを増加させることなく、アンテナの感度の低下を抑えることが可能となる。
【００４２】
第１耐磁板４６のニッケル膜については、従来の耐磁板と同様にめっき等により形成すればよい。このニッケル膜の厚みは、従来と同様に１マイクロメートル程度であってもよいが、２マイクロメートル以上、１０マイクロメートル以下であることが好ましい。純鉄は電気抵抗が大きく（鉄の電気抵抗は１．０
×１０−７ Ωm。銅は１．６８×１０−８ Ωm）、このため、第１耐磁板４６におけるメッキ層の厚みが１マイクロメートルの場合、同厚みが３マイクロメート以上の場合と比較して、表皮効果により、逆Ｆ型アンテナの感度が約１．０ｄＢ低下する。このため、第１耐磁板４６におけるメッキ層の厚みは２〜１０マイクロメートルであることが好ましく、３マイクロメートル以上であればさらに好ましい。
【００４３】
第１耐磁板４６の大きさ（平面視における面積）は、上アンテナ板の大きさ（第１導体素子５１を平面視したときの面積）と同等もしくは上アンテナ板の大きさよりも大きいことが好ましい。第１耐磁板４６本来の役割はムーブメント１１の耐磁性を確保することである。電子時計のモデルによっては、第１耐磁板４６として径の小さいものが用いられたり、複数の耐磁板で耐磁性を確保したりする場合がある。しかし、第１耐磁板４６に逆Ｆ型アンテナの下アンテナ板の役割を担わせる場合、第１耐磁板４６の大きさを上アンテナ板の大きさよりも小さくすると、逆Ｆ型アンテナの感度が低下する。このため、第１耐磁板４６に逆Ｆ型アンテナの下アンテナ板の役割を担わせる態様では、上アンテナ板と同等もしくはそれ以上の大きさの一枚の耐磁板で第１耐磁板４６を構成することが好ましい。なお、平面視において第２導体素子５２の一部が第１耐磁板４６と重なり、他の部分が第１耐磁板４６と重なっていない場合には、第１耐磁板４６の面積と上記他の部分の面積の和（換言すれば、第２導体素子５２の面積と第１耐磁板４６の面積の和から上記重なっている部分の面積を減算して得られる面積）が、平面視における第１導体素子５１の面積よりも大きくなっていればよい。
【００４４】
第１耐磁板４６が二次電池４８と干渉する場合、従来は、図５に示すように第１耐磁板４６に電池逃げ孔４６０を設けることが多かった。しかし、第１耐磁板４６に電池逃げ孔４６０を設けると、カレンダー押さえ１７３と第１耐磁板４６とで形成される逆Ｆ型アンテナの感度が、約１．０ｄＢ低下する。このため、第１耐磁板４６に逆Ｆ型アンテナの下アンテナ板の役割を担わせる場合には、感度の低下を避けるために、二次電池４８として厚みの薄い電池を用いる、或いは二次電池４８の設置位置を裏蓋寄りにする等して第１耐磁板４６に電池逃げ孔４６０を設けないことが好ましい。
【００４５】
＜第３実施形態＞
図６を参照して、第３実施形態による電子時計について説明する。なお、上述の各実施形態と同様の構成については、その説明を省略する。
前述の第２実施形態のように、裏面の一部に第２導体素子５２が形成されたカレンダー押さえ１７３と第１耐磁板４６とで逆Ｆ型アンテナを構成する場合、第２導体素子５２と第１耐磁板４６とを確実に導通させることが重要となる。そこで、カレンダー押さえ１７３、第１耐磁板４６およびムーブメント１１に複数のねじ孔を設け、ムーブメント１１を押さえつけるようにカレンダー押さえ１７３を地板６０にねじ締めしてもよい。図６には、地板６０に対するねじ締めのために、３つのねじ孔７３８が設けられたカレンダー押さえ１７３の平面図が示されている。
【００４６】
地板６０に対するカレンダー押さえ１７３のねじ締めに金属製のねじ（導電性を有する第１固定部材）を使用する場合、第１導体素子５１と第１耐磁板４６とが当該ねじを介して導通しないように、ねじの頭および首と接する部分を避けて第１導体素子５１を形成する（或いは、ねじの頭および首と接する部分に形成された第１導体素子５１を除去しておく）ことが好ましい。上アンテナ板（第１導体素子５１）と第１耐磁板４６とが短絡部５３以外の部材（例えば、上記第１固定部材）を介して導通していると、逆Ｆ型アンテナの共振周波数に影響が生じるからである。なお、第１実施形態のカレンダー押さえ７３についても同様に、ねじ孔７３８を設け、地板６０に対してカレンダー押さえ７３をねじ締めしてもよい。この場合は、第１導体素子５１と第２導体素子５２とが上記第１固定部材を介して導通しないようにすることが好ましい。
【００４７】
＜第４実施形態＞
図７Ａ、図７Ｂ、図８Ａ、図８Ｂ、図８Ｃ、図９Ａ、図９Ｂ、および図９Ｃを参照して、第４実施形態による電子時計について説明する。なお、上述の各実施形態と同様の構成については、その説明を省略する。
図７Ａは、第４実施形態のカレンダー押さえ２７３を表面側から見た斜視図である。なお、カレンダー押さえ２７３の裏面側の構成は第２実施形態のカレンダー押さえ１７３と同じであるので、詳細な図示を省略した。カレンダー押さえ２７３は、カレンダー押さえ１７３と同様、第１耐磁板４６とともに逆Ｆ型アンテナを形成する。カレンダー押さえ２７３の張り出し部７３０には、図７Ｂに示すように、第２導体素子５２を第１耐磁板４６に接触させて固定するためのねじ８００（第２固定部材）を受けるねじ孔７４０が設けられており、この点が第２実施形態のカレンダー押さえ１７３と異なる。
【００４８】
カレンダー押さえ２７３の張り出し部７３０には、カレンダー押さえ１７３における張り出し部７３０と同様に、裏面に第２導体素子５２が形成されている。本実施形態では、この第２導体素子５２を第１耐磁板４６に接触させるとともに第１耐磁板４６に張り出し部７３０を固定するための構造（ねじ孔７４０）が、張り出し部７３０に設けられている。このため、本実施形態によれば、第２導体素子５２と第１耐磁板４６との導通を確実に確保できるので、第１耐磁板４６を確実に下アンテナ板として機能させることが可能になる。
【００４９】
張り出し部７３０に２つのねじ孔７４０を設ける場合、図８Ａに示すように、２つのねじ孔７４０の中心を通る直線において、ねじ孔７４０から張り出し部７３０の外周に至る第１導体素子５１上の距離Ｄ１と２つのねじ孔７４０間の第１導体素子５１上の距離Ｄ２と、が略等しくなるように２つのねじ孔７４０を設けることが好ましい。理由は次の通りである。
【００５０】
図８Ｂは、Ｄ１＞Ｄ２の一例を示す図であり、図８ＣはＤ１＜Ｄ２の一例を示す図である。図９Ａは、図８Ａに示すようにねじ孔７４０を張り出し部７３０に設けたカレンダー押さえ２７３と第１耐磁板４６とにより構成された逆Ｆ型アンテナにおいて、２つのねじ孔７４０間に流れる電流、およびねじ孔４０と張り出し部７３０の外周との間に流れる電流を示す図である。図９Ｂは、図８Ｂに示すようにねじ孔７４０を張り出し部７３０に設けたカレンダー押さえ２７３と第１耐磁板４６とにより構成された逆Ｆ型アンテナにおいて２つのねじ孔７４０間に流れる電流、およびねじ孔４０と張り出し部７３０の外周との間に流れる電流を示す図である。図９Ｃは、図８Ｃに示すようにねじ孔７４０を張り出し部７３０に設けたカレンダー押さえ２７３と第１耐磁板４６とにより構成された逆Ｆ型アンテナにおいて２つのねじ孔７４０間に流れる電流、およびねじ孔４０と張り出し部７３０の外周との間に流れる電流を示す図である。
【００５１】
図９Ａに示すように、Ｄ１とＤ２とが略等しい場合、２つのねじ孔７４０の間に流れる電流と、ねじ孔７４０と張り出し部７３０の外周との間に流れる電流とは略等しくなる。これに対して、Ｄ１＞Ｄ２の場合は、図９Ｂに示すように、２つのねじ孔７４０の間に流れる電流が少なくなり、Ｄ１とＤ２とが略等しい場合に比較してアンテナ感度が約０．１ｄＢ低下する。Ｄ１＜Ｄ２の場合は、図９Ｃに示すように、ねじ孔７４０と張り出し部７３０の外周との間に流れる電流が少なくなり、Ｄ１とＤ２とが略等しい場合に比較してアンテナ感度が約０．１ｄＢ低下する。このように、Ｄ１とＤ２とが略等しくなるように２つのねじ孔７４０を設けることで逆Ｆ型アンテナの感度低下を防止することができる。
【００５２】
＜第５実施形態＞
図１０Ａ、図１０Ｂ、および図１０Ｃを参照して、第５実施形態による電子時計について説明する。なお、前述の各実施形態と同様の構成については、その説明を省略する。
外装ケース３０が導電性の材料で構成される場合、逆Ｆ型アンテナの下アンテナ板より上側に配置される部分の内径の最小値（以下、最小内径）が、逆Ｆ型アンテナの外径以上であること、すなわち、外装ケース３０の内径がこの外装ケース３０に収納される逆Ｆ型アンテナの外径以上であることが好ましい。内径と逆Ｆ型アンテナの外径との差が小さいほど、逆Ｆ型アンテナに流れる電流とは逆向きに外装ケース３０に流れる電流が増加し、逆Ｆ型アンテナへ到達する電波が当該電流の影響で打ち消されてアンテナ感度が低下するからである。本実施形態においては、図１０Ｂに示すように、ベゼル７５の内径が外装ケース３０の内径のうち最も小さく、且つ平面視でのベゼル７５の内周と逆Ｆ型アンテナの外周との間の距離（以下、クリアランスＡ）が１．５ミリメートルとなるように形成されている。
図１０Ａに示す最小内径ｒｂが逆Ｆ型アンテナの外径ｒａと等しい場合（クリアランスＡが０ミリメートルの場合）と本実施形態の場合（クリアランスＡが１．５ミリメートルの場合）を比較すると、本実施形態の場合の方が約４ｄＢアンテナ感度が向上する。
なお、本実施形態では、ベゼル７５の内径が最小内径である場合について説明したが、ケース胴３２の内径が最小内径である場合も同様に、当該最小内径が逆Ｆ型アンテナの外形より大きくなるように形成する。
【００５３】
＜第６実施形態＞
図１１を参照して、第６実施形態による電子時計について説明する。なお、前述の各実施形態と同様の構成については、その説明を省略する。
図１１は、第６実施形態のカレンダー押さえ３７３を裏側から見た斜視図である。なお、カレンダー押さえ３７３の表面側の構成は第２実施形態のカレンダー押さえ１７３と変わるとことはないため、詳細な図示を省略した。カレンダー押さえ３７３は、カレンダー押さえ１７３と同様、第１耐磁板４６とともに逆Ｆ型アンテナを形成する。図１１では、図４Ｂと同様にカレンダー押さえ３７３の裏面に形成されている第２導体素子５２がハッチングで示されている。図１１と図４Ｂを対比すれば明らかように、本実施形態のカレンダー押さえ３７３では、短絡部５３周辺だけでなく、第１耐磁板４６と接する箇所全体に第２導体素子５２のパターンが形成されており、この点がカレンダー押さえ１７３と異なる。本実施形態によれば、第２実施形態に比較して第１耐磁板４６と第２導体素子５２とが接する面積が大きくなり、前述の表皮効果を減少させることができ、アンテナ感度が約０．３ｄＢ向上する。
【００５４】
＜第７実施形態＞
図１２および図１３を参照して、第７実施形態による電子時計について説明する。なお、前述の各実施形態と同様の構成については、その説明を省略する。
図１２は、第７実施形態の電子時計のムーブメント１１Ａの平面図であり、図１３は、図１２におけるＹＹ´線に沿った断面の一部を示す部分断面図である。なお、図１２では、文字板７０の図示は省略されている。本実施形態のムーブメント１１Ａは以下の２つの点が第１実施形態のムーブメント１１と異なる。第１に、ソーラーパネル７２の負極端子（図示略）が、図１２および図１３に示すように、ばね７２０Ｍを介して逆Ｆ型アンテナの役割を果たすカレンダー押さえ７３の表面の第１導体素子５１に電気的に接続されている点である。そして、第２に、ソーラーパネル７２の正極端子（図示略）は、張り出し部７３０の外側に配置されたばね７２０Ｐを介して回路基板４５に電気的に接続されている点である。なお、図１３における符号５００は、静電気対策のために第１耐磁板４６と第２耐磁板４７とを導通させる金属ねじである。
【００５５】
本実施形態によれば、ソーラーパネル７２と回路基板４５とを導通させるばね７２０Ｐを、張り出し部７３０の外側に配置することでソーラーパネル７２に起因する逆Ｆ型アンテナの感度低下をキャンセルすることができる。なお、ソーラーパネル７２の負極端子を逆Ｆ型アンテナに導通させたのは、逆Ｆ型アンテナの電位は接地電位となっているからである。逆Ｆ型アンテナが文字板７０と同等の径を有する場合、ばね７２０Ｍとばね７２０Ｐの両者を張り出し部７３０の外側に配置するスペースがない場合がある。本実施形態によれば、ばね７２０Ｐだけを張り出し部７３０の外側に配置すればよく、ばね７２０Ｍとばね７２０Ｐの両者を張り出し部７３０の外側に配置する場合と比較して、張り出し部７３０の外側のスペースを減らすことができる。これにより、電子時計を小型化しつつ、ソーラーパネルの影響をキャンセルすることが可能になる。本実施形態では、ソーラーパネル７２の負極端子を第１導体素子５１に電気的に接続したが、ソーラーパネル７２の正極端子に接地電位を与える場合には、当該正極端子を第１導体素子５１に電気的に接続すればよい。要は、ソーラーパネル７２の正極端子と負極端子のうち接地電位を与える方の端子を第１導体素子５１に接続すればよい。
【００５６】
＜第８実施形態＞
図１４を参照して、第８実施形態による電子時計について説明する。なお、前述の各実施形態と同様の構成については、その説明を省略する。
上記各実施形態では、日車３７６を避けつつ短絡部５３を第２導体素子５２と導通させるため、短絡部５３は外装ケース３０の側壁方向（以下、ケース胴３２方向）に突出していた。このため、ケース胴３２の径を小さくすると、短絡部５３がケース胴３２とコンフリクトする場合がある。このような場合、図１４に示すように、ケース胴３２の短絡部５３付近をさらう（すなわち、ケース胴３２の短絡部５３に対応する部分に短絡部５３に対応するへこみを設ける）ようにすればよい。
【００５７】
この場合、ケース胴３２のさらい量が少ない（すなわち、短絡部５３と短絡部５３と向き合うケース胴３２の壁面と、の間隔（以下、クリアランスＢ）が小さい）と、短絡部５３に流れる電流と逆向きの電流がケース胴３２の短絡部５３と向き合う壁面に流れ、逆Ｆ型アンテナの感度が低下する。本願発明者の行った実験によれば、クリアランスＢが０．５ミリメートル未満であると、アンテナ感度は約０．５ｄＢ低下する。このアンテナ感度の低下を回避するため、クリアランスＢは０．５ミリメートル以上であることが好ましい。
【００５８】
＜第９実施形態＞
図１５を参照して、第９実施形態による電子時計について説明する。なお、前述の各実施形態と同様の構成については、その説明を省略する。
逆Ｆ型アンテナの右旋偏波の指向性は、短絡部５３側から逆Ｆ型アンテナを見た側面視において、上アンテナ板に垂直な方向から約６０度右側に傾いている。このため、逆Ｆ型アンテナの短絡部５３が電子時計Ｗの１２時方向になるように逆Ｆ型アンテナを外装ケース３０に収納しておくことが好ましい。このように短絡部５３を配置すると、図１５に示すように、文字板に垂直な方向に対して約６０度、９時方向に指向性が傾く。電子時計Ｗを左手首に装着して腕を自然に下げた歩行姿勢においてＧＰＳ衛星８の電波を受信する場合、電子時計Ｗの９時側が鉛直上向きとなる。これにより、逆Ｆ型アンテナの指向性と電子時計Ｗの鉛直上向き方向とが略一致するので、衛星信号を効率良く受信することが可能になる。
【００５９】
＜第１０実施形態＞
図１６および図１７を参照して、第１０実施形態による電子時計について説明する。なお、前述の各実施形態と同様の構成については、その説明を省略する。
図１６および図１７は、第１０実施形態の電子時計Ｗにおける地板６０の構成例を示す図である。図１６は地板６０の表側の斜視図、図１７は電子時計Ｗの断面図である。図１７に示すように、電子時計Ｗはカレンダー押さえ７３を有する。前述したようにカレンダー押さえ７３には、日車３７６に対応する位置に日車逃げ部７３２を形成するためのさらい部７３６が設けられている（前掲載図３Ｃ参照）。本実施形態の地板６０には、このさらい部７３６を支持する円筒状の支持部６１が複数設けられており、この点が上述の各実施形態における地板６０と異なる。支持部６１は、平面視において、日車の外側に位置するように複数設けられている。カレンダー押さえ７３におけるさらい部７３６の厚みは非常に薄く（例えば、０．５ミリメートル以下）、さらい部７３６が撓むと上アンテナ板として機能する第１導体素子５１と下アンテナ板として機能する第２導体素子または第１耐磁板４６とを平行に保持できくなり、アンテナ感度や共振周波数にばらつきが生じる。本実施形態では、カレンダー押さえ７３のさらい部７３６を各々下から支持する複数の支持部６１が地板６０に設けられている。これにより、さらい部７３６の撓みが抑止され、逆Ｆ型アンテナ３のアンテナ感度や共振周波数にばらつきが生じることが回避される。
【００６０】
＜変形＞
以上第１〜第１０実施形態を説明したが、これら実施形態に以下の変形を加えてもよい。
（１）上記第２実施形態では、第１耐磁板４６に下アンテナ板の役割を担わせたが、第２導体素子５２と地板６０との間に設けられている導体板であれば、耐磁板以外の導体板に下アンテナ板の役割を担わせてもよい。
【００６１】
（２）上アンテナ板として機能する第１導体素子５１と下アンテナ板として機能する第２導体素子または第１耐磁板４６と電気的に接続する短絡部５３を設け、これらにより逆Ｆ型アンテナを形成したが、短絡部５３を設けずに、第１導体素子５１と第２導体素子または第１耐磁板４６とによりパッチアンテナを形成するようにしてもよい。
【００６２】
（３）上記各実施形態では、全地球的航法衛星システム（GNSS：Global Navigation Satellite System）が備える位置情報衛星としてＧＰＳ衛星８を用いたＧＰＳを例示して説明したが、これはあくまで一例である。全地球的航法衛星システムは、ガリレオ（EU）、GLONASS（ロシア）、北斗（中国）などの他のシステムや、SBASなどの静止衛星や準天頂衛星などの衛星信号を発信する位置情報衛星を備えるものであればよい。即ち、電子時計Ｗは、ＧＰＳ衛星８以外の衛星を含む位置情報衛星からの電波（無線信号）を処理して把握される日付情報、時刻情報、位置情報および速度情報のいずれか一つを取得する構成であってもよい。なお、全地球的航法衛星システムは、地域航法衛星システム（RNSS：Regional Navigation Satellite System）とすることができる。この場合、上述したアンテナ構造体は、種々の地域航法衛星システム（RNSS：Regional Navigation Satellite System）に対応したアンテナとすることができる。
【符号の説明】
【００６３】
Ｗ…電子時計、３…逆Ｆ型アンテナ、５…表示部、８…ＧＰＳ衛星、１０…機器本体、１１…ムーブメント、１３、１５…ボタン、３０…外装ケース、３２…ケース胴、３３…裏蓋、４１…ダイヤルリング、４２…文字板受けリング、４３…回路基板押さえ、４５…回路基板、４６…第１耐磁板、４７…第２耐磁板、４８…二次電池、４９…導通ばね、５１…第１導体素子、５２…第２導体素子、５３…短絡部、５８…駆動要素、５８１…ステップモーター、５８２…輪列、５９…軸、６０…地板、６１…支持部材、７０…文字板、７１…ガラス板、７２…ソーラーパネル、７３，１７３、２７３、３７３…カレンダー押さえ、７５…ベゼル、９０…開口部、２６１…秒針、２６２…分針、２６３…時針２６３、３７６…日車、４６０…電池逃げ孔、７２０Ｍ、７２０Ｐ…ばね、７３０…張り出し部、７３２…日車逃げ部、７３４…中央部、７３６…さらい部、７３８、７４０…ねじ孔、５００，８００…ねじ、３０１，５０１，６０１…貫通孔。
【図１】
2019163963.tif 000003
【図２】
2019163963.tif 000004
【図３Ａ】
2019163963.tif 000005
【図３Ｂ】
2019163963.tif 000006
【図３Ｃ】
2019163963.tif 000007
【図４Ａ】
2019163963.tif 000008
【図４Ｂ】
2019163963.tif 000009
【図５】
2019163963.tif 000010
【図６】
2019163963.tif 000011
【図７Ａ】
2019163963.tif 000012
【図７Ｂ】
2019163963.tif 000013
【図８Ａ】
2019163963.tif 000014
【図８Ｂ】
2019163963.tif 000015
【図８Ｃ】
2019163963.tif 000016
【図９Ａ】
2019163963.tif 000017
【図９Ｂ】
2019163963.tif 000018
【図９Ｃ】
2019163963.tif 000019
【図１０Ａ】
2019163963.tif 000020
【図１０Ｂ】
2019163963.tif 000021
【図１０Ｃ】
2019163963.tif 000022
【図１１】
2019163963.tif 000023
【図１２】
2019163963.tif 000024
【図１３】
2019163963.tif 000025
【図１４】
2019163963.tif 000026
【図１５】
2019163963.tif 000027
【図１６】
2019163963.tif 000028
【図１７】
2019163963.tif 000029