(57)【要約】【課題】２つの配管が地中で交差する交差領域においてこれらの配管をサンドブラストから保護する。【解決手段】この配管保護構造１００は、２つの配管（戻り側第１枝配管７６、送り側地中配管５０）が地中で交差する交差領域において、これらの配管をサンドブラストから保護する保護部材（上側保護部材１１０、下側保護部材１２０）が２つの配管の間に設けられている。これらの保護部材は、配管の断面形状の一部分に沿った保持形状（上側保持形状１１２、下側保持形状１２２）を備えるとともに配管の長手方向に所定の長さを備えた立体形状を備え、保持形状の部分に配管が接触して設けられるとともに、保持形状の逆面に当接面（上側当接面１１４および下側当接面１２４）をさらに備え、２つの配管にそれぞれ設けられた保護部材の当接面どうしが接触している。【選択図】図３
2019105345.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地中に埋設された配管に用いられる配管保護構造であって、
２以上の配管が地中で交差する交差領域において、前記配管をサンドブラストから保護する保護部材が前記２以上の配管の間に設けられたことを特徴とする、配管保護構造。
【請求項２】
前記保護部材は、前記配管に固定されていることを特徴とする、請求項１に記載の配管保護構造。
【請求項３】
前記保護部材は、上側の配管および下側の配管に設けられたことを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の配管保護構造。
【請求項４】
前記保護部材は、前記配管に接触して設けられたことを特徴とする、請求項１〜請求項３のいずれかに記載の配管保護構造。
【請求項５】
前記保護部材は、前記配管の断面形状の一部分に沿った保持形状を備えるとともに前記配管の長手方向に所定の長さを備えた立体形状を備え、
前記保持形状の部分に前記配管が接触して設けられたことを特徴とする、請求項４に記載の配管保護構造。
【請求項６】
前記保護部材は、前記保持形状の逆面に当接面をさらに備え、
前記２以上の配管にそれぞれ設けられた前記保護部材の当接面どうしが接触して設けられたことを特徴とする、請求項５に記載の配管保護構造。
【請求項７】
前記保護部材を前記配管に保持するための保持部材をさらに含み、
前記２以上の配管のそれぞれに前記保持部材により保持された保護部材どうしが接触または離隔して設けられたことを特徴とする、請求項５に記載の配管保護構造。
【請求項８】
前記保護部材における少なくとも配管側の素材は、前記配管よりも柔らかい素材で構成されていることを特徴とする、請求項１〜請求項７のいずれかに記載の配管保護構造。
【請求項９】
熱交換を行うための採熱管と放熱管とで１組を構成するチューブが軸方向を上下方向に向けて地中に埋設された地中配管を含む配管システムに用いられる配管保護構造であって、
前記地中配管に接続された２以上の接続配管が地中で交差する交差領域において、前記接続配管をサンドブラストから保護する保護部材が前記２以上の接続配管の間に設けられたことを特徴とする、配管保護構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、２以上の配管が地中で交差する交差領域におけるこれらの配管をサンドブラストから保護する配管保護構造に関し、特に、地中の熱を採熱したり地中へ熱を放熱したりする地中熱ヒートポンプシステムの地中配管に好適に適用される配管保護構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
地中には多くの配管が埋設されて、人々の生活を支えている。このような地中に埋設される配管として、地中熱ヒートポンプシステムが存在する。本発明に係る配管保護構造は、この地中熱ヒートポンプシステムに限定して適用されるものではないが、この地中熱ヒートポンプシステムに好適に適用されるものであるため、まず、以下において、この地中熱ヒートポンプシステムについて説明する。
【０００３】
この地中熱ヒートポンプシステムは、地中にＵ字管からなる熱交換器を埋設し、その熱交換器内に熱媒体を流通させて熱交換させることで、暖房用の熱を地中から吸収したり、ヒートポンプを備えた室内の余剰熱を地中に放出したりする。この地中熱ヒートポンプシステムにおける熱交換器は採熱／放熱管とも呼ばれ、これら採熱管（下端から地上へ熱媒体を流通させる管）と放熱管（下端へ熱媒体を流通させる管）２本のチューブの下端部どうしが継手部材を介して接続された構成となっている。このような構成では、低温の排熱（暖房時）が送り側チューブから送り込まれると地中の熱を吸収し、Ｕ字管継手を経由して戻り側チューブからヒートポンプへ導かれる熱循環が生じる。また、これとは逆に高温の排熱（冷房時）が送り側チューブから送り込まれると地中へ熱を放散し、Ｕ字管継手を経由して戻り側チューブからヒートポンプへ導かれる熱循環が生じる。
【０００４】
このような地中熱ヒートポンプシステムにおける継手数や継手接続箇所を少なくして配管の設置にかかる施工効率を向上させることのできる配管システムが特許第５９９６２３８号公報（特許文献１）に開示されている。
この特許文献１に開示された配管システムは、軸方向を上下方向に向けて地中に埋設される２本のチューブの上端どうしを接続し、一端に第１口部が配設され、該第１口部から二股に分岐されて略Ｕ字状に延在する貫通孔を有するＵ字管継手部と、前記貫通孔の両端に位置する分岐端から略平行に配設されるとともに、それぞれが前記チューブの上端に連通する第２口部を有する一対の分岐管と、を備え、前記一対の分岐管どうしが間隔をあけた状態で配設された配管継手を用いる。そして、この配管システムは、前記チューブへ向けて流体を送り込む送り側用地上配管と、前記チューブより流体が送り込まれる戻り側用地上配管と、を備え、上流側を地上側に向けた送り側チューブと、下流側を地上側に向けて配設した戻り側チューブとで１組とし、前記送り側チューブと前記戻り側チューブの下端どうしが接続され、２組の前記チューブのうち送り側チューブの上端どうし、および戻り側チューブの上端どうしがソケットを介して前記配管継手の第２口部に接続され、前記送り側チューブの上端に接続する前記配管継手の第１口部が前記送り側用地上配管に接続され、前記戻り側チューブの上端に接続する前記配管継手の第１口部が前記戻り側用地上配管に接続され、前記チューブは、鉛直方向に地中に削孔されたボーリング孔内に挿通され、前記送り側用地上配管と前記戻り側用地上配管とは、互いに間隔をもって略平行に配置され、前記送り側用地上配管と前記戻り側用地上配管との間に前記ボーリング孔が配置されていることを特徴とする。なお、この特許文献１において、「地上」とは、地表面より上側のみでなく、たとえば地表面より１〜２ｍ程度の地中に埋設される場合も地上とするとの記載がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５９９６２３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述した特許文献１に開示された配管システムにおいては、送り側用地上配管と戻り側用地上配管とは互いに間隔をもって略平行に配置されているとともに、送り側用地上配管と戻り側用地上配管との間にボーリング孔が配置されている。すなわち、ボーリング孔を挟んで送り側用地上配管と戻り側用地上配管とが、地表面より１〜２ｍ程度の地中に略平行に同じ高さ位置で埋設されている。
【０００７】
しかしながら、施工場所によってはボーリング孔を挟んで送り側用地上配管と戻り側用地上配管とが略平行に同じ高さ位置に配置することが困難で、ボーリング孔を挟まないように送り側用地上配管と戻り側用地上配管とが略平行に、かつ、異なる高さ位置に配置せざるを得ない場合があり得る。この場合、送り側用地上配管または送り側用地上配管とボーリング孔に埋設されるチューブとを接続する送り側用地中配管と、戻り側用地上配管または戻り側用地上配管とボーリング孔に埋設されるチューブとを接続する戻り側用地中配管とが、地中で交差する場合がある。
【０００８】
この地中熱ヒートポンプシステムに限定されるものではなく、地中において配管を交差させる場合は、広く一般的に、配管が万が一に破損した場合に地中で液体（水等）が噴き出すことによりサンドブラストが発生したとしても、破損していない他の配管にダメージが発生しないようにすることと、配管どうしのこすれを防ぐこととを理由として、配管と配管との間に一定のスペースを開ける（離隔を取る）必要がある。このような配管と配管との間に一定のスペースを開けるためには掘削深さや掘削面積が広がるので、掘削費用が上昇して好ましくない。
【０００９】
本発明は、上述の問題点に鑑みて開発されたものであり、その目的とするところは、特に地中熱ヒートポンプシステムに好適に適用することのできる配管保護構造であって、２以上の配管が地中で交差する交差領域におけるこれらの配管をサンドブラストから保護する配管保護構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するため、本発明に係る配管保護構造は以下の技術的手段を講じている。
すなわち、本発明にある局面に係る配管保護構造は、地中に埋設された配管に用いられる配管保護構造であって、２以上の配管が地中で交差する交差領域において、前記配管をサンドブラストから保護する保護部材が前記２以上の配管の間に設けられたことを特徴とする。
【００１１】
好ましくは、前記保護部材は、前記配管に固定されているように構成することができる。
さらに好ましくは、前記保護部材は、上側の配管および下側の配管に設けるように構成することができる。
さらに好ましくは、前記保護部材は、前記配管に接触して設けるように構成することができる。
【００１２】
さらに好ましくは、前記保護部材は、前記配管の断面形状の一部分に沿った保持形状を備えるとともに前記配管の長手方向に所定の長さを備えた立体形状を備え、前記保持形状の部分に前記配管が接触して設けるように構成することができる。
さらに好ましくは、前記保護部材は、前記保持形状の逆面に当接面をさらに備え、前記２以上の配管にそれぞれ設けられた前記保護部材の当接面どうしが接触して設けるように構成することができる。
【００１３】
さらに好ましくは、前記保護部材を前記配管に保持するための保持部材をさらに含み、
前記２以上の配管のそれぞれに前記保持部材により保持された保護部材どうしが接触または離隔して設けるように構成することができる。
さらに好ましくは、前記保護部材における少なくとも配管側の素材は、前記配管よりも柔らかい素材で構成されているように構成することができる。
【００１４】
本発明に別の局面に係る配管保護構造は、熱交換を行うための採熱管と放熱管とで１組を構成するチューブが軸方向を上下方向に向けて地中に埋設された地中配管を含む配管システムに用いられる配管保護構造であって、前記地中配管に接続された２以上の接続配管
が地中で交差する交差領域において、前記接続配管をサンドブラストから保護する保護部材が前記２以上の接続配管の間に設けられたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によると、特に地中熱ヒートポンプシステムに好適に適用することのできる配管保護構造であって、２以上の配管が地中で交差する交差領域におけるこれらの配管をサンドブラストから保護する配管保護構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に係る配管保護構造が好適に適用される一例である地中熱ヒートポンプシステム１０における配管構造の一部を示す斜視図である。
【図２】図１に示す地中熱ヒートポンプシステム１０における配管構造の平面図および断面図である。
【図３】本発明の第１の実施の形態に係る配管保護構造１００を示す斜視図および側面図である。
【図４】本発明の第２の実施の形態に係る配管保護構造２００を示す斜視図および側面図である。
【図５】本発明の第３の実施の形態に係る配管保護構造３００を示す斜視図および側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明に係る配管保護構造を、図面に基づき詳しく説明する。本発明に係る配管保護構造は、限定されるものではないが地中熱ヒートポンプシステム１０に好適に適用することができるために、この地中熱ヒートポンプシステム１０において本発明に係る配管保護構造を適用する箇所について説明する。この説明にあたり、地中熱ヒートポンプシステム１０の配管構造について、まず説明する。
【００１８】
＜地中熱ヒートポンプシステム１０＞
地中熱ヒートポンプシステム１０における配管構造の一部を示す斜視図である図１、ならびに、図１に示す配管構造の平面図である図２（Ａ）および図２（Ａ）における２Ｂ−２Ｂ断面図である図２（Ｂ）を参照して、地中熱ヒートポンプシステム１０における配管構造を説明する。
【００１９】
この地中熱ヒートポンプシステム１０は、室内または室外に備えたヒートポンプ２０に接続される熱交換器（採熱管／放熱管）９０に適用される。
具体的には、この地中熱ヒートポンプシステム１０は、鉛直方向Ｙに地中に削孔されたボーリング孔３０内に熱交換器９０が挿通された状態で埋設され、その熱交換器９０が互いに平行に延びる送り側地中配管５０及び戻り側地中配管７０を介してヒートポンプ２０に接続されている。ここで、図１および図２において、地上のヒートポンプ２０から地下の熱交換器９０の下端までを流通する熱媒体の送り側の方向を送り方向Ｓ（Ｓｕｐｐｌｙ）とし、熱交換器９０の下端からヒートポンプ２０までを流通する熱媒体の戻り側の方向を戻り方向Ｒ（Ｒｅｖｅｒｓｅ）として示している。
【００２０】
送り側地中配管５０は、熱媒体（流体）をヒートポンプ２０から熱交換器９０の送り側チューブ６６へ向けて流通させるための配管である。一方、戻り側地中配管７０は、熱媒体を戻り側チューブ８６からヒートポンプ２０へ向けて流通させるための配管である。送り側地中配管５０と戻り側地中配管７０とは互いに間隔（ここではΔＬ）をもって略平行に配置されるとともに、送り側地中配管５０と（戻り側地中配管７０に接続された）戻り側第１枝配管７６とは地中の交差領域Ｃにおいて上下で間隔（ここではΔＨ）をもって交差するように配置され、送り側地中配管５０および戻り側地中配管７０の双方のいずれか一方側（双方の間ではないという意味）にボーリング孔３０（熱交換器９０）が配置されている。なお、送り側地中配管５０と戻り側地中配管７０を含めて（ボーリング孔３０の深さを除いて）図示した配管は、たとえば地表面より１〜２ｍ程度の地中に埋設されている。
【００２１】
そして、たとえば室内の暖房として使用する場合には、送り側地中配管５０において冷えた熱媒体が送り方向Ｓに流通し、戻り側地中配管７０において熱交換器９０で採熱され
た熱媒体が戻り方向Ｒに流通する。
熱交換器９０は、ポリエチレン（ＰＥ）などの樹脂製のチューブからなる一対の送り側チューブ６６及び戻り側チューブ８６が２組設けられ、これら４本の送り側チューブ６６および戻り側チューブ８６がそれぞれの軸方向をボーリング孔３０に沿って鉛直方向に向けて配置され、それらの送り側チューブ６６および戻り側チューブ８６の下端どうしを２本ずつ接続する第１地中側継手６８および第２地中側継手８８と、上端どうしを２本ずつ接続する第１地上側継手６４（配管継手）および第２地上側継手８４（配管継手）と、からなる。
【００２２】
第１地中側継手６８は、それぞれ４本のチューブのうちの（第２地中側継手８８に接続されていない）送り側チューブ６６と戻り側チューブ８６の下端どうしを接続している。一方、第２地中側継手８８は、それぞれ４本のチューブのうちの（第１地中側継手６８に接続されていない）送り側チューブ６６および戻り側チューブ８６の下端どうしを接続している。つまり、ヒートポンプ２０を暖房として使用する場合において、地上に配置される送り側地中配管５０から送り込まれて送り側チューブ６６内を流通する熱媒体（送り方向Ｓ）は、第１地中側継手６８（第２地中側継手８８）を通過し、戻り側チューブ８６内を通過（戻り方向Ｒ）して戻り側地中配管７０へ向けて送り出される。このとき、地中内の送り側チューブ６６および戻り側チューブ８６で熱交換が行われることになる。
【００２３】
第１地上側継手６４は、それぞれ４本のチューブのうち送り側チューブ６６の上端どうしを接続している。一方、第２地上側継手８４は、それぞれ４本のチューブのうちの戻り側チューブ８６の上端どうしを接続している。つまり、地中の送り側地中配管５０から送り込まれた熱媒体（送り方向Ｓ）は、第１地上側継手６４から送り側チューブ６６内を流通し、第１地中側継手６８（第２地中側継手８８）を通過し、戻り側チューブ８６内を通過（戻り方向Ｒ）して、第２地上側継手８４から戻り側地中配管７０へ向けて送出されるようになっている。
【００２４】
なお、図１および図２に示すように、複数のボーリング孔３０（熱交換器９０）に対して１本ずつの送り側地中配管５０および戻り側地中配管７０により熱媒体を流通させるために、送り側については、送り側チーズ５２、送り側ソケット５４、送り側第１枝配管５６、送り側第１エルボ５８、送り側第２枝配管６０および送り側第２エルボ６２を経由して、送り側地中配管５０に第１地上側継手６４が接続され、戻り側については、戻り側チーズ７２、戻り側ソケット７４、戻り側第１枝配管７６、戻り側第１エルボ７８、戻り側第２枝配管８０および戻り側第２エルボ８２を経由して、戻り側地中配管７０に第２地上側継手８４が接続されている。なお、チーズはＴ型の管継手、エルボはＬ型の管継手である。
【００２５】
このような構成により、熱交換器９０は、第１地上側継手６４から送り込まれた熱媒体が、第１地上側継手６４を通過して一対の送り側チューブ６６内に送出される。一方、一対の戻り側チューブ８６から送り込まれた熱媒体が、第２地上側継手８４を通過して戻り側地中配管７０へ送出される。そして、熱媒体が送り側チューブ６６および戻り側チューブ８６内を通過する過程において、熱交換が行われるものである。
【００２６】
したがって、このような熱交換器９０を用いて地中熱ヒートポンプシステム１０を構成することで、地中熱ヒートポンプシステム１０が構築され、室内を効果的に冷暖房させることが可能となる。
以上のような配管構造を備える地中熱ヒートポンプシステム１０においては、上述したように熱交換を行うための採熱管と放熱管とで１組を構成するチューブ（送り側チューブ６６および戻り側チューブ８６）が軸方向を上下方向（鉛直方向Ｙ）に向けて地中に埋設された地中配管を含む。そして、この地中配管の一部には、２以上の接続配管が地中の上下で交差する交差領域Ｃが存在する。より詳しくは、図１および図２に示すように、この地中熱ヒートポンプシステム１０においては、交差領域Ｃにて送り側地中配管５０（下側）と戻り側第１枝配管７６（上側）とが地中の上下で交差している。なお、これらの送り側地中配管５０と戻り側第１枝配管７６とは地中の上下で直角に交差しているが、本発明に係る配管保護構造が適用される交差領域Ｃは、地中の上下で直角に交差する配管に限定
されるものではなく、地中で交差するものであれば構わないし、２以上の配管が地中で交差するものであれば構わない。
【００２７】
＜配管保護構造＞
以下において、このような交差領域Ｃに好適に適用される、本発明に係る配管保護構造を、第１の実施の形態に係る配管保護構造１００、第２の実施の形態に係る配管保護構造２００および第３の実施の形態に係る配管保護構造３００に分けて説明する。
・第１の実施の形態に係る配管保護構造１００
図３を参照して、第１の実施の形態に係る配管保護構造１００は、交差領域Ｃにおける交差する２以上の配管をサンドブラストから保護する上側保護部材１１０および下側保護部材１２０の少なくとも１つが２以上の配管の間に設けられたことを特徴とする。
【００２８】
これらの上側保護部材１１０および下側保護部材１２０は、配管の断面形状の一部分に沿った上側保持形状１１２および下側保持形状１２２を備えるとともに配管の長手方向に所定の長さを備えた立体形状を備える。これらの上側保護部材１１０および下側保護部材１２０は、同じ形状（ただし管径が異なる場合がある）を備える。これらの上側保護部材１１０の上側保持形状１１２および下側保護部材１２０の下側保持形状１２２の断面形状は、配管の断面形状が円形であるので、その円形の半分（半円分）に沿った形状である。すなわち、これらの上側保護部材１１０および下側保護部材１２０は、直方体の片面を半分の円筒分だけ削った形状となる。そして、これらの上側保持形状１１２および下側保持形状１２２の部分に配管が接触して設けられる。その結果、上側保護部材１１０は戻り側第１枝配管７６に、下側保護部材１２０は送り側地中配管５０に、それぞれ固定されることになる。
【００２９】
さらに、これらの上側保護部材１１０および下側保護部材１２０は、上側保持形状１１２および下側保持形状１２２の逆面に上側当接面１１４および下側当接面１２４をさらに備える。すなわち、これらの上側保護部材１１０および下側保護部材１２０は、直方体の片面を、断面形状が半円である円筒分だけ削った形状で、その削った面の逆面が平面状の上側当接面１１４および下側当接面１２４を形成する。そして、２以上の配管にそれぞれにこれらの上側保護部材１１０および下側保護部材１２０が設けられる場合には、その当接面（上側当接面１１４および下側当接面１２４）どうしが接触して、配管保護構造１００が形成される。
【００３０】
以上のように、この配管保護構造１００は、いわゆる「管枕」のような形状の保護部材（上側保護部材１１０および下側保護部材１２０）を交差領域Ｃにおいて、地中で上下に交差する戻り側第１枝配管７６に上側保護部材１１０を、送り側地中配管５０に下側保護部材１２０をそれぞれ設置する形態を備える。いわゆる「管枕」の底面部である当接面（上側当接面１１４および下側当接面１２４）を付き合わせて接触させて配管保護構造を構築すれば、これらの配管が保持形状（上側保持形状１１２、下側保持形状１２２）により拘束されているために、配管に（いわゆる）「管枕」を別途固定する必要がない点で好ましい。
・第２の実施の形態に係る配管保護構造２００
図４を参照して、第２の実施の形態に係る配管保護構造２００は、交差領域Ｃにおける交差する２以上の配管をサンドブラストから保護する上側保護部材２１０および下側保護部材２２０の少なくとも１つが２以上の配管の間に設けられたことを特徴とする。
【００３１】
これらの上側保護部材２１０および下側保護部材２２０は、後述するようにこれらの素材は柔らかい素材であって配管の外径の半周分程度に巻き付けられているために、配管の断面形状の一部分に沿った保持形状を備えることになる。また、第１の実施の形態と同じく、これらの上側保護部材２１０および下側保護部材２２０は、配管の長手方向に所定の長さを備えた立体形状（薄い直方体形状）を備える。これらの上側保護部材２１０および下側保護部材２２０は、同じ形状を備える。そして、これらの上側保護部材２１０および下側保護部材２２０に配管が接触して設けられる。さらに、これらの上側保護部材２１０および下側保護部材２２０を配管に保持するための配管外径１周分のバンド等の上側保持部材２１２および下側保持部材２２２をさらに含むようにして、これらの上側保持部材２
１２および下側保持部材２２２により、上側保護部材２１０は戻り側第１枝配管７６に、下側保護部材２２０は送り側地中配管５０に、それぞれ固定されることになる。なお、この配管保護構造２００においては、上側保護部材２１０と下側保護部材２２０とは距離Ｇだけ空けて（Ｇ＞０）（すなわち離隔して）設けられている。
【００３２】
また、このようなバンド等で形成される下側保持部材２２２が下側保護部材２２０からズレ落ちないように、下側保護部材２２０に突起部２３０を設けることも好ましい。なお、図示しないが、このようなバンド等で形成される上側保持部材２１２が上側保護部材２１０からズレ落ちないように、上側保護部材２１０に突起部（突起部２３０と同じ構成）を設けることも好ましい。このようにすると、下側保持部材２２２が下側保護部材２２０からズレ落ちないので下側保護部材２２０が送り側地中配管５０から外れないように、上側保持部材２１２が上側保護部材２１０からズレ落ちないので上側保護部材２１０が戻り側第１枝配管７６から外れないように、配管保護構造２００を形成することができる。
・第３の実施の形態に係る配管保護構造３００
図５を参照して、第３の実施の形態に係る配管保護構造３００は、交差領域Ｃにおける交差する２以上の配管をサンドブラストから保護する上側保護部材２１０および下側保護部材２２０の少なくとも１つが２以上の配管の間に設けられたことを含めて、以下の点を除いて第２の実施の形態に係る配管保護構造２００と同じ構成を備える。上側保護部材２１０と下側保護部材２２０とが、上述した配管保護構造２００においては離隔して（距離Ｇだけ空けて）設けられていたが、この配管保護構造３００においては、上側保護部材２１０と下側保護部材２２０とが接触して（距離Ｇ＝０）設けられている点のみが異なる。
【００３３】
第３の実施の形態に係る配管保護構造３００において上側保護部材２１０と下側保護部材２２０とが接触して（距離Ｇ＝０）設けられている点は、第２のの実施の形態に係る配管保護構造２００と相違し、第１の実施の形態に係る配管保護構造１００に類似する。
以上のように、保護部材どうしが接触している配管保護構造３００および保護部材どうしが離隔して接触していない配管保護構造２００においては、保護対象の配管とぴったり合う半割管のような保護部材を配管に保持部材により固定している。この保持部材としては上述したようにバンドであって、結束バンドが特に好ましい。ここで、このような結束バンドに替えてテープ等では接着剤成分が配管樹脂に悪影響を与えることも可能性がある点に留意しなければならない。
・保護部材における少なくとも配管側の素材
なお、上述した第１の実施の形態に係る配管保護構造１００、第２の実施の形態に係る配管保護構造２００および第３の実施の形態に係る配管保護構造３００に共通して、保護部材における少なくとも配管側の素材は、保護対象の配管よりも柔らかい素材で構成されている。たとえば、上述した地中熱ヒートポンプシステム１０における交差領域Ｃにて使用している配管の素材である高密度ポリエチレン（高密度ＰＥ）が傷付かないようにそれよりも柔らかい素材である、以下の素材が挙げられる。たとえば、このような素材として、ゴム、中密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、木材（種類によって硬さが違うが一般的に柔らかいとされ入手容易なスギやバルサ等が特に好ましい）がある。また、金属等の硬い素材であっても、上述した柔らかい素材で配管側を覆っていれば構わない。この点で、保護部材における少なくとも配管側の素材が、保護対象の配管の素材よりも柔らかければ構わない。
【００３４】
なお、サンドブラストを防ぐにはこのような柔らかさ（柔軟性）に加えて、その厚みも問題になる。すなわち、素材の柔らかさにより必要な厚みが変化して、柔らかいほど薄くてよく、硬いほど厚くなる。たとえば、ゴムであれば厚み３ｍｍ程度でも構わないが、ゴムよりも硬い中密度ポリエチレンであると１０ｍｍ程度の厚みとなる。これらの素材の種類およびその厚み等は、サンドブラストに対する十分な耐性を実現しつつ、その耐久性を考慮して要求される保護時間のバランス次第で決定されることが好ましい。
【００３５】
以上のようにして、本実施の形態に係る配管保護構造によると、以下の作用効果を発現する。
（１）２以上の配管が地中の上下で交差する交差領域Ｃにおいて保護部材を２以上の配管
の間に設けたので、この保護部材により、配管が万が一に破損した場合に地中で液体（水等）が噴き出すことによりサンドブラストが発生したとしても、破損していない他の配管にダメージが発生しないようにすることと、配管どうしのこすれを防ぐことができる。その結果、配管と配管との間に一定のスペースを開ける（離隔を取る）必要がなくなり、掘削深さや掘削面積が広がらなくなるので掘削費用の上昇を抑制することができる。
（２）２以上の配管が地中の上下で交差する交差領域Ｃにおいて保護部材を２以上の配管の間に配管に固定して設けると、配管が万が一に破損した場合に液体（水等）が噴き出して保護部材に当たっても保護部材が配管に固定されているので保護部材がズレたり流れたりしないために、交差領域Ｃにおいて配管をサンドブラストから好適に保護することができる。
（３）２以上の配管が地中の上下で交差する交差領域Ｃにおいて保護部材を２以上の配管のそれぞれに設けると（保護対象の全ての配管に設けると）、配管が万が一に破損した場合に保護部材が破損することがあっても（特に配管に保護部材を密着させている場合）、他方の配管（破損していない配管）の保護部材が破損されることなく設置されているので、交差領域Ｃにおいて配管をサンドブラストから好適に保護することができる。
（４）２以上の配管が地中の上下で交差する交差領域Ｃにおいて保護部材を２以上の配管のそれぞれに接触させて設けると、配管と保護部材との間に土砂が入らないので、交差領域Ｃにおいて配管をサンドブラストから好適に保護することができる。すなわち、配管と保護部材との間に土砂が存在すると、配管と保護部材とのズレの原因となるが、この間に土砂が存在しないために配管と保護部材との密着が良く配管と保護部材とがズレない。
【００３６】
なお、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明は、２以上の配管が地中の上下で交差する交差領域におけるこれらの配管をサンドブラストから保護する配管保護構造に好ましく、地中熱ヒートポンプシステムに好適に適用することのできる点で特に好ましい。
【符号の説明】
【００３８】
１０  地中熱ヒートポンプシステム
２０  ヒートポンプ
３０  ボーリング孔
５０  送り側地中配管
７０  戻り側地中配管
９０  熱交換器
１００  第１の実施の形態に係る配管保護構造
２００  第２の実施の形態に係る配管保護構造
３００  第３の実施の形態に係る配管保護構造
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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