(57)【要約】      （修正有）【課題】電気回転機械用のステータの改良されたコイリング方法、並びに対応するコイル状ステータを提供する。【解決手段】ステータは、それぞれがコイルの奇数個の導体を受容するように意図される溝を備え、コイルは２つのシステムを備え、各システムは１つの導体グループＣ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’をそれぞれ備える。導体を溝に設置する工程であって、第１回転方向Ｋ１に従って、及び第１回転方向に対して反対の第２回転方向Ｋ２に従って交互に実現される複数のターンＳ１‐Ｓ９を備えるコイルを形成するように繰り返される工程を備え、或るターンから他への少なくとも２つの回転方向変換ＣＨ１‐ＣＨ８が、異なる角度領域において実施される。【選択図】図６
2019041568.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
多相電気回転機械用のステータ（１０）のコイリング方法であって、
‐前記ステータ（１０）は、それぞれがコイルの奇数個の導体を受容するように意図される溝（１５）を備え、
‐前記コイルは２つのシステム（ＰＨ１‐ＰＨ３、ＰＨ１’‐ＰＨ３’）を備え、前記各システムは１つの導体グループ（Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’）をそれぞれ備え、
‐前記方法は、前記導体（Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’）を前記溝（１５）に設置する工程であって、第１回転方向（Ｋ１）に従って、及び前記第１回転方向に対して反対の第２回転方向（Ｋ２）に従って交互に実現される複数のターン（Ｓ１‐Ｓ９）を備えるコイルを形成するように繰り返される工程を備え、
或るターンから他への少なくとも２つの回転方向変換（ＣＨ１‐ＣＨ８）が、異なる角度領域において実施される、方法。
【請求項２】
最初のターン（Ｓ１）と最後のターン（Ｓ９）との間に配置される所定のターン、具体的には奇数のターン（Ｓ３、Ｓ５、Ｓ７）が、３６０度未満に亘って延びる、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
最初のターン（Ｓ１）と最後のターン（Ｓ９）との間に配置される所定のターン、具体的には偶数のターン（Ｓ２、Ｓ４、Ｓ６、Ｓ８）が、３６０度に亘って延びる、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記第２システムの前記導体（Ｃ１’‐Ｃ３’）の設置の開始が、前記第１システムの導体（Ｃ１‐Ｃ３）の設置の開始に対してずらされる、最初のターン（Ｓ１）の実現工程を備える、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記第２システムの前記導体（Ｃ１’‐Ｃ３’）の設置の開始と前記第１システムの前記導体（Ｃ１‐Ｃ３）の設置の開始との間の角度変位（α）は、電子制御部の配置に依存する、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第２システムの前記導体（Ｃ１’‐Ｃ３’）の設置の停止が、前記第１システムの前記導体（Ｃ１‐Ｃ３）の設置の停止に対してずらされる、最後のターン（Ｓ９）の実現工程を備える、請求項１乃至５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記第２システムの前記導体（Ｃ１’‐Ｃ３’）の設置の停止と前記第１システムの前記導体（Ｃ１‐Ｃ３）の設置の停止との間の角度変位（β）は、電子制御部の配置に依存する、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記第１システムの前記導体（Ｃ１‐Ｃ３）、及び前記第２システムの前記導体（Ｃ１’‐Ｃ３’）は、最初にピン（１０’）にコイリングされ、次いでステータ本体（１１）に移送される、請求項１乃至７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記第１システム（ＰＨ１‐ＰＨ３）及び前記第２システム（ＰＨ１’‐ＰＨ３’）は三相タイプである、請求項１乃至８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
各導体（Ｃ１‐Ｃ３；Ｃ１’‐Ｃ３’）は、単数又は複数の導電ワイヤ、具体的には２つのワイヤからなる、請求項１乃至９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
それぞれがコイルの奇数個の導体を受容することが意図される溝（１５）を備える、多相電気回転機械用のステータ（１０）であって、
‐前記コイルは２つのシステム（ＰＨ１‐ＰＨ３、ＰＨ１’‐ＰＨ３’）を備え、前記各システムは１つの導体グループ（Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’）をそれぞれ備え、
‐前記コイルは、第１回転方向（Ｋ１）に従って、次いで前記第１回転方向に対して反対の第２回転方向（Ｋ２）に従って交互に実現される複数のターン（Ｓ１‐Ｓ９）を備え、
或るターンから他への少なくとも２つの回転方向変換（ＣＨ１‐ＣＨ８）が、異なる角度領域に配置される、ステータ（１０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気回転機械用のステータの改良されたコイリング方法、並びに対応するコイル状ステータに関する。特に、本発明は、例えばオルタネータ、スタータ‐オルタネータ、又は電気モータ等の電気回転機械のステータに有利に適用される。
【０００２】
周知のように、電気回転機械は、ステータ及びシャフトに接続されたロータを備える。ロータは、主動及び／又は従動シャフトに接続され得るとともに、文書ＥＰ０８０３９６２号に記載のようにオルタネータ、又は文書ＥＰ０８３１５８０号に記載のように電気モータの形状にある電気回転機械に属し得る。回転機械は、ステータを収容するケースを備える。このケースは、例えば中間ベアリングによってロータのシャフトを回転させるように構成される。
【０００３】
ロータは、ロータを軸方向にまっすぐに横切るリベット等の適切な固定システムによってパック形状に保持されたメタルシートの積層体からなる本体を備える。ロータは、例えば文書ＥＰ０８０３９６２号に記載のように、ロータの磁性質量体中に配設されたキャビティ内に固定された例えば永久磁石からなるポールを備える。或いは、いわゆる「突出」ポールを有する設計においては、ポールは、ロータのアームに捲回されたコイルからなる。
【０００４】
ステータは、内側に開口する溝に受容される位相コイルと一体の薄いメタルシートの積層体からなる本体を備える。このようなタイプのオルタネータのステータにおいて、最も一般的に使用されるタイプのコイルは、一方でいわゆる「同心状」コイル、及び他方で「波状」タイプのコイルである。同心状コイルは、それら自体で閉鎖されるとともにステータの歯に捲回される。
【０００５】
波状コイルは、複数の位相巻線を備える。各位相巻線は螺旋状導体を備え、その各ターン（螺旋）が本体の溝を通る波形を形成する。したがって、各螺旋において、導体は、ステータの両側に交互に配置されたループ構造であって、それらの間にステータの溝の内部に位置するセグメント構造を連結するループ構造を呈する。導体は、単数又は複数の導電ワイヤから構成され得る。
【０００６】
文書ＦＲ３０３３４５６号は、コイリング方法の実施を述べている。本方法において、最初のターンにおける三相システムの投入と、最後のターンにおける三相システムのコイリングの停止とが、電気回転機械の電子制御部の配置に対する相入口及び出口の位置を配慮するようにずらされている。
【０００７】
図１に示すように、あるターンＳ１‐Ｓ８から他への回転方向変換ＣＨは、ステータの同一の角度位置において実施される。しかしながら、溝毎に奇数個の導体を有するステータについては、過剰な厚さが位相の２つのシステムの間の先端ワイヤに存在する。ｎ個のターンを有するステータについて、先端ワイヤは、（ｎ−１）／２個のターン、及び［（（ｎ＋１）／２）］個のターンの可視相を有するであろう。したがって、図２に示すように、溝毎に７個の導体を備えるステータについて、位相の２つのシステムの間に、３つのターン層を有する領域Ｚ１と、非常に場所を取る５つのターン層を有する領域Ｚ２とが観察される。
【発明の概要】
【０００８】
本発明は、多相電気回転機械用のステータのコイリング方法であって、
‐前記ステータは、それぞれがコイルの奇数個の導体を受容するように意図される溝を備え、
‐前記コイルは２つのシステムを備え、前記各システムは１つの導体グループをそれぞれ備え、
‐前記方法は、前記導体を前記溝に設置する工程であって、第１回転方向に従って、及び前記第１回転方向に対して反対の第２回転方向に従って交互に実現される複数のターンを備えるコイルを形成するように繰り返される工程を備え、或るターンから他への少なくとも２つの回転方向変換が、異なる角度領域において実施される方法を提案することにより、このような欠点を効果的に改善する。
【０００９】
本発明により、コイリングの回転を分配するようにこれを非従来的な態様で逆にすることにより、均一な厚さのコイリングの先端ワイヤが得られる。本例において、奇数個のターンを有するステータに関して、先端ワイヤは、２つの相システムの間に、（ｎ＋１）／２個のターンの可視層を有するであろう。
【００１０】
一実施例によれば、最初のターンと最後のターンとの間に配置される所定のターン、具体的には奇数のターンが、３６０度未満に亘って延びる。
【００１１】
一実施例によれば、最初のターンと最後のターンとの間に配置される所定のターン、具体的には偶数のターンが、３６０度に亘って延びる。
【００１２】
一実施例によれば、前記方法は、前記第２システムの前記導体の設置の開始が、前記第１システムの導体の設置の開始に対してずらされる、最初のターンの実現工程を備える。
【００１３】
一実施例によれば、前記第２システムの前記導体の設置の開始と前記第１システムの前記導体の設置の開始との間の角度変位は、電子制御部の配置に依存する。
【００１４】
一実施例によれば、前記第２システムの前記導体の設置の停止が、前記第１システムの前記導体の設置の停止に対してずらされる、最後のターンの実現工程を備える。
【００１５】
一実施例によれば、前記第２システムの前記導体の設置の停止と前記第１システムの前記導体の設置の停止との間の角度変位は、電子制御部の配置に依存する。
【００１６】
一実施例によれば、前記第１システムの前記導体、及び前記第２システムの前記導体は、最初にピンにコイリングされ、次いでステータ本体に移送される。しかしながら、変形例として、ステータの本体に直接コイリングすることも可能である。
【００１７】
一実施例によれば、前記第１システム及び前記第２システムは三相タイプである。
【００１８】
一実施形態によれば、各導体は、単数又は複数の導電ワイヤ、具体的には２つのワイヤからなる。
【００１９】
同様に本発明は、その目的として、それぞれがコイルの奇数個の導体を受容することが意図される溝を備える、多相電気回転機械用のステータであって、
‐前記コイルは２つのシステムを備え、前記各システムは１つの導体グループをそれぞれ備え、
‐前記コイルは、第１回転方向に従って、次いで前記第１回転方向に対して反対の第２回転方向に従って交互に実現される複数のターンを備え、
或るターンから他への少なくとも２つの回転方向変換が、異なる角度領域に配置されるステータを有する。
【００２０】
本発明は、以下の説明を読み且つ添付図面を精査することでより良く理解されるであろう。これらの図は、例示のみを目的とし、本発明を制限するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】溝毎に偶数個の導体を有する従来のコイリング方法の実施時における、ターンの実現のための異なる回転方向変換の角度位置を示す図。
【図２】ステータの平面図であって、従来のコイリング方法によって得られる、溝毎に奇数個の導体を有するコイルに関する先端ワイヤの構造を示す図。
【図３】本発明によるコイリング方法の実施後に得られるコイル状ステータの斜視図。
【図４ａ】平坦投影において示されるピンについて、本発明によるコイリング方法の実施中に実現されるターンを示す図。
【図４ｂ】平坦投影において示されるピンについて、本発明によるコイリング方法の実施中に実現される別のターンを示す図。
【図４ｃ】平坦投影において示されるピンについて、本発明によるコイリング方法の実施中に実現される別のターンを示す図。
【図４ｄ】平坦投影において示されるピンについて、本発明によるコイリング方法の実施中に実現される別のターンを示す図。
【図４ｅ】平坦投影において示されるピンについて、本発明によるコイリング方法の実施中に実現される別のターンを示す図。
【図４ｆ】平坦投影において示されるピンについて、本発明によるコイリング方法の実施中に実現される別のターンを示す図。
【図４ｇ】平坦投影において示されるピンについて、本発明によるコイリング方法の実施中に実現される別のターンを示す図。
【図４ｈ】平坦投影において示されるピンについて、本発明によるコイリング方法の実施中に実現される別のターンを示す図。
【図４ｉ】平坦投影において示されるピンについて、本発明によるコイリング方法の実施中に実現される別のターンを示す図。
【図５】本発明による方法の実施後に得られる２つの三相システムの連結を示す図。
【図６】本発明によるコイリング方法の実施時の、ターンの異なる回転方向変換の角度位置を示す概略図。
【図７】ステータの平面図であって、本発明によるコイリング方法によって得られる、奇数個のターンを有するコイルについての先端ワイヤの構成を示す図。
【図８】本発明のコイリング方法の変形例の実施時の、ターンの異なる回転方向変換の角度位置を示す概略図。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
図面を通じて、同一の、類似又は相似する要素には、同じ符号が付される。
【００２３】
図３は、電気回転機械のコイル状ステータ１０の斜視図である。コイル状ステータ１０は、主として本体１１を備え、その内部に複数の相巻線ＰＨ１‐ＰＨ３；ＰＨ１’‐ＰＨ３’が装着されてコイルを形成している。例えば、電気機械は、オルタネータ又はスタータ‐オルタネータである。好適には、電気機械は、自動車両に利用されることが意図されている。スタータ‐オルタネータは、一方で、オルタネータ機能において発電機として逆に機能し、他方で電気モータとして特に自動車両の熱機関を始動させるように設計される電気機械であることに留意されたい。
【００２４】
ステータの本体１１は、Ｘ軸を有する環状円筒形状を有するとともに、平坦なメタルシートの軸方向積層体からなる。本体１１は、シリンダヘッド１３の内周に角度を成して規則的に分散配置された歯１２を備える。これらの歯１２は、２つずつで溝１５を画定する。シリンダヘッド１３は、溝１５の底部と本体１１の外縁との間で延在する、本体１１の完全環状部分に相当する。
【００２５】
溝１５は、本体１１の両側に軸方向に開口する。同様に、溝１５は、本体１１の内側に径方向に開口する。好適には、溝１５は平行な縁部を有する、すなわち内側面が互いに平行である。例えば、溝１５の個数は、３６、４８、６０、７２、８４、又は９６である。実施例において、ステータ１０は、７２個の溝を備える。好適には、ステータ１０は歯根（tooth root）を備え、これにより、歯根によって径方向に保持された楔を用いて、溝は閉鎖され得る。絶縁材料１６が、ステータの溝１５内に配設される。
【００２６】
ステータ１０のコイルを形成するように、複数の相巻線ＰＨ１‐ＰＨ３；ＰＨ１’‐ＰＨ３’が、本体１１の溝１５に設置される。本例において、一体に連結された２つの三相システムを形成するように、「六相」ステータは６つの相巻線を備える。しかしながら、本発明は、より多い個数の三相システム、又は３つ以外の巻線をそれぞれが備えるシステムにも適用可能である。
【００２７】
各相巻線ＰＨ１‐ＰＨ３；ＰＨ１’‐ＰＨ３’は、ターンを形成するように、蛇行形状に折り返されるとともにステータの内部において溝１５に捲回される導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’からなる。複数のターンの捲回が、完全相のコイルを実現する。１つのターンが、２つの回転方向変換の間のコイルの一部、又は相入口と最初の回転方向変換との間の一部、又は最後の回転方向変換と相出口との間の一部に対応する。
【００２８】
各溝１５は、同一相の導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’を複数回受容する。これにより、Ｎ個の相巻線が存在するときはいつでも、同一相の巻線ＰＨ１‐ＰＨ３、ＰＨ１’‐ＰＨ３’の導体が、Ｎ個の溝１５全てに挿入される。
【００２９】
各ターンにおいて、導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’は、ステータの両側に交互に配置されるループ構造体１９ａ、１９ｂを呈し、それらの間において、所与の相巻線に関連する一連の溝１５に配置されるセグメント構造体１８に接続する。各導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’は、Ｍ個の導体ワイヤの束を備え得ることに注目すべきである。好適には、Ｍは、少なくとも２である。変形例として、各導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’は、単独ワイヤからなる。本例において、ワイヤは円形断面を有する。或いは、溝１５の充填を最適化するように、ワイヤは矩形又は正方形断面を有し得る。好適には、導体は、エナメル被覆された銅から構成される。
【００３０】
図４ａ乃至４ｉを参照しつつ、コイル状六相ステータ１０を得ることを可能とする方法を以下に説明する。コイル状六相ステータ１０は、相巻線ＰＨ１‐ＰＨ３により形成される第１三相システムと、相巻線ＰＨ１’‐ＰＨ３’により形成される第２三相システムとを備える。各相巻線ＰＨ１‐ＰＨ３、ＰＨ１’‐ＰＨ３’は、対応するコイル状導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’からなる。本例において、導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’は、それぞれ、２つのワイヤ束を備えるが、図面には本方法の理解を容易とするために各導体につき１つのみのワイヤしか示さない。
【００３１】
正確には、図４ａに示すように、第１（いわゆる最初の）ターンＳ１を形成するように、第１システムの導体Ｃ１‐Ｃ３の第１設置工程が実施される。したがって、導体Ｃ１‐Ｃ３は、第１システムＡに対応する３つの別箇の溝１５に挿入される。このアセンブリの２つの隣接する溝１５は、それらの間の１つの溝によって互いに離間している。以下で説明するように、この溝は、第２三相システムＢの導体Ｃ１’‐Ｃ３’の次の挿入を可能とするように、フリーとされている。
【００３２】
例えば、最初のターンの導体Ｃ１‐Ｃ３の端部が、第１システムのコイルの出口Ｓ１‐Ｓ３に対応する。
【００３３】
次いで、第１システムの導体Ｃ１‐Ｃ３は、ここでは略三角形状の、ステータ１０の同じ側に突出するループ構造体１９ａを形成するように折り返される。次いで、第１システムＡの導体Ｃ１‐Ｃ３は、最初の溝の後のＮ個の溝に配置される次の溝１５にそれぞれ挿入される（ここで、Ｎ＝６）。次いで、導体Ｃ１‐Ｃ３は、第１ループ構造体１９ａの側に対して反対側に突出するループ構造体１９ｂを形成するように折り返される。したがって、ループ構造体１９ａ、１９ｂは、ステータの外側に、ステータの両側に交互に配置される。全てのループ構造体１９ａ、１９ｂは、ステータ１０の同じ側に突出し、コイルの先端ワイヤを形成する。
【００３４】
ステータ１０の所定の角度αに対応する複数の溝が覆われるまで、第１システムＰＨ１‐ＰＨ３のみのコイルの形成が継続される。この角度αは、２つの三相システムの出口が対応する電子制御部にそれぞれ対向して配置されるように、予め定められる。
【００３５】
この予め定められた角度α、例えばおよそ１２０度の角度αが達成されたら、第２三相システムの導体Ｃ１’‐Ｃ３’の設置が実施される。したがって、システムＰＨ１‐ＰＨ３のうちの１つの導体を受容する溝１５と、他方のシステムＰＨ１’‐ＰＨ３’の導体を受容する溝１５とが交互となるように、出口Ｓ１’‐Ｓ３’に対応する、第２システムの導体Ｃ１’‐Ｃ３’の部分が、第１システムＡにより充填された溝間に配置されたフリーの溝１５に、及び隣接する溝１５に挿入される。
【００３６】
次いで、２つの三相システムの同時コイリングが実施される。換言すれば、コイリングは同時に、且つ連続するＮ個の溝１５内のＮ個の導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’（ここで、Ｎは６に等しい）に対して平行に実施される。
【００３７】
第１方向Ｋ１において最初のターンＳ１のコイルが実現されたら、図４ｂに示すように第２ターンＳ２を実現するために、第２コイリング方向Ｋ２を通るように方向転換ＣＨ１を実施する。こうして、２つのシステムは、或るターンに続くターンＳ２において同時にコイリングされる。すなわち、ピンの全ての溝１５が、２つのシステムによる連続するＮ個の溝によって方向Ｋ２に従って連続的に充填される。
【００３８】
第２ターンＳ２が終了すると、図４ｃに示すように、第３ターンＳ３を実現するためにコイリング方向Ｋ１を再びたどるように方向転換ＣＨ２が実施される。次いで、２つのシステムは、ステータ１０の１つの完全なターンより小さい、すなわち、３６０度未満のターンに続くターンＳ３において同時にコイリングされる（図４ｃ参照）。
【００３９】
反対方向におけるコイリングの局面において、所与の巻線ＰＨ１‐ＰＨ３、ＰＨ１’‐ＰＨ３’に属する導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’の各ループ構造体１９ａ、１９ｂは、第１方向におけるコイリングの局面において得られた導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’のループ構造体１９ａ、１９ｂの間のフリースペースに配置されなくてはならないことに注目すべきである。こうして、分散波形対称コイルが得られる。
【００４０】
第３ターンＳ３が終了したら、図４ｄに示すように第４ターンを実現するために、更なる方向転換ＣＨ３が実施される。対応する回転方向転換ＣＨ５乃至ＣＨ８（図４ｅ乃至４ｈを参照）によってターンＳ５乃至Ｓ８を実現するように、これらの工程が繰り返される。
【００４１】
最初のターンＳ１と最後のターンＳ９との間に配置される奇数のターンＳ３、Ｓ５、Ｓ７は、３６０度未満に亘って延びるのに対し、最初のターンＳ１と最後のターンＳ９との間に配置される偶数のターンＳ２、Ｓ４、Ｓ６、Ｓ８は、３６０度に亘って延びる。
【００４２】
最後の方向転換ＣＨ８の実施後、図４ｉに示すように最後のターンＳ９が実現される。ここで、第１三相システムの導体Ｃ１‐Ｃ３の設置の停止が、第２三相システムの導体Ｃ１’‐Ｃ３’の設置の停止に対してずらされる。例えば、最後のターンＳ９の導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’の端部が、第１システムＰＨ１‐ＰＨ３のコイルの入口Ｅ１‐Ｅ３に、及び第２システムＰＨ１’‐ＰＨ３’のコイルの入口Ｅ１’‐Ｅ３’にそれぞれ対応する。有利には、第２システムの導体Ｃ１’‐Ｃ３’の設置の停止と第１三相システムの導体Ｃ１‐Ｃ３の設置の停止との角度変位βは、電子制御部の配置に依存する。実際に、この角度変位βは、２つの三相システムの入口が、電子制御部にそれぞれ対向して配置されるように予め定められる。例えば、この角度変位βは、１２０度である。
【００４３】
図４ａ‐４ｉ、６及び８に示すように、あるターンから他への少なくとも２つの回転方向転換ＣＨ１‐ＣＨ８は、異なる角度領域において実施される。「異なる角度領域」という用語は、或る回転方向転換の領域の導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’すべてが、別の回転方向転換の領域の溝とは異なる溝１５に配置されていることを意味する。したがって、２つの異なる回転方向転換の角度領域の溝１５同士が重なることはない。
【００４４】
図６の実施例において、コイリングの回転方向転換ＣＨ１及びＣＨ２は、第１角度領域で実施される。コイリングの回転方向転換ＣＨ３及びＣＨ４は、第２角度領域に位置する。コイリングの回転方向転換ＣＨ５及びＣＨ６は、第３角度領域に位置する。コイリングの回転方向転換ＣＨ７及びＣＨ８は、第４角度領域に位置する。これら４つの角度領域は互いに異なる。２つの隣接する角度領域は、それらの間に１８０度未満の角度を以て離間している。
【００４５】
図８の実施例において、コイリングの回転方向転換ＣＨ１乃至ＣＨ６が第１角度領域で実施される一方、コイリングの回転方向転換ＣＨ７及びＣＨ８が、第１角度領域と異なる第２角度領域に位置している。これら２つの角度領域は、それらの間におよそ１８０度の角度を以て離間している。
【００４６】
図７に示すように、本発明により、コイリングの回転を分配するようにこれを非従来的な態様で逆にすることにより、均一な厚さのコイリングの先端ワイヤが得られる。本例において、奇数個のターンを有するステータに関して、先端ワイヤは、２つの相システムの間に、（ｎ＋１）／２個のターンの可視層を有するであろう。溝毎に７つの導体を備えるステータについて、領域Ｚ１及びＺ２において平均で４つの可視層が存在する。
【００４７】
本方法の最後に、各システムの入口Ｅ１‐Ｅ３、Ｅ１’‐Ｅ３’及び出口Ｓ１‐Ｓ３、Ｓ１’‐Ｓ３’を、それらの間で同一角度セクタにおいて再グループ化する。これにより、図５に示すような、三相システムそれぞれの三角形を成す連結を実現することが容易とされ得る。
【００４８】
したがって、第１システムＰＨ１‐ＰＨ３において、第１相巻線ＰＨ１の入口Ｅ１は、第２相巻線ＰＨ２の出口Ｓ２に接続され、第１相巻線ＰＨ１の出口Ｓ１は、第３相巻線ＰＨ３の出口Ｓ３に接続され、第２相巻線ＰＨ２の入口Ｅ２は、第３相巻線ＰＨ３の入口Ｅ３に接続される。
【００４９】
更に、第２システムＰＨ１’‐ＰＨ３’において、第１相巻線ＰＨ１’の入口Ｅ１’は、第２相巻線ＰＨ２’の出口Ｓ２’に接続され、第１相巻線ＰＨ１’の出口Ｓ１’は、第３相巻線ＰＨ３’の出口Ｓ３’に接続され、第２相巻線ＰＨ２’の入口Ｅ２’は、第３相巻線ＰＨ３’の入口Ｅ３’に接続される。
【００５０】
有利には、第１システムＰＨ１‐ＰＨ３及び第２システムＰＨ１’‐ＰＨ３’の導体Ｃ１‐Ｃ３、Ｃ１’‐Ｃ３’は、まず第１にピン１０’にコイリングされ、次いでステータ本体１１に移送される。変形例として、コイリングは、その場で直接ステータ本体１１に対して実施され得る。
【００５１】
変形例として、３相システムＰＨ１‐ＰＨ３；ＰＨ１’‐ＰＨ３’は、星型形状に連結され得る。
【００５２】
当然ながら、上記の説明は、例示のみを目的としてなされたものであり、本発明の範囲を制限しない。本発明は、種々の要素又は工程を他の同等物と置換することで損なわれることはない。
【図１】
2019041568.tif 000003
【図２】
2019041568.tif 000004
【図３】
2019041568.tif 000005
【図４ａ】
2019041568.tif 000006
【図４ｂ】
2019041568.tif 000007
【図４ｃ】
2019041568.tif 000008
【図４ｄ】
2019041568.tif 000009
【図４ｅ】
2019041568.tif 000010
【図４ｆ】
2019041568.tif 000011
【図４ｇ】
2019041568.tif 000012
【図４ｈ】
2019041568.tif 000013
【図４ｉ】
2019041568.tif 000014
【図５】
2019041568.tif 000015
【図６】
2019041568.tif 000016
【図７】
2019041568.tif 000017
【図８】
2019041568.tif 000018
【外国語明細書】
2019041568000001.pdf