(57)【要約】【課題】クッション性、意匠性に優れ、かつ、生活騒音の音域において優れた吸音効果を発揮し、低音域において優れた残響抑制効果を有する吸音体を提供すること。【解決手段】吸音体は、互いに離間して配置された一対の基布と、該基布間を往復して両者を結合する連結糸とから編成されたシート状の立体編物を複数組み合わせて、所定の立体形状に形成される。立体編物は、所定の通気度を有し、吸音体の内部には、立体編物で覆われた中空部が形成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに離間して配置された一対の基布と、該基布間を往復して両者を結合する連結糸とから編成されたシート状の立体編物を複数組み合わせて、所定の立体形状に形成された吸音体であって、
前記立体編物は、所定の通気度を有し、
前記所定の立体形状は、内部に、前記立体編物で覆われた中空部を有している
ことを特徴とする吸音体。
【請求項２】
前記所定の通気度が１０〜７０ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであることを特徴とする請求項１に記載の吸音体。
【請求項３】
前記所定の立体形状が、立方体であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の吸音体。
【請求項４】
前記所定の立体形状が、円柱であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の吸音体。
【請求項５】
前記立体編物が、第１の通気度を有する第１立体編物と、前記第１の通気度よりも低い第２の通気度を有し前記第１立体編物に積層される第２立体編物と、からなることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の吸音体。
【請求項６】
前記第１の通気度が２０〜３０ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであり、前記第２の通気度が１０〜２０ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであることを特徴とする請求項５に記載の吸音体。
【請求項７】
前記立体編物の厚さが、１０〜２０ｍｍであることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の吸音体。
【請求項８】
前記吸音体が、少なくとも６００〜２０００Ｈｚの音域に吸収帯域を有することを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の吸音体。
【請求項９】
前記吸音体が、少なくとも１００〜１０００Ｈｚの音域の残響を抑制することを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の吸音体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、室内に設置されて室内の音を吸収する吸音体に関し、特に、シート状の立体編物を複数組み合わせて、所定の立体形状に形成された吸音体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、コンサートホール、音楽室等の壁面や天井に吸音材を設置して、騒音対策を行うことが行われている。例えば、特許文献１には、低周波数領域を含む広い周波数帯の音に対して吸音効果を発揮する吸音材と、この吸音材を用いた吸音装置が開示されている。
【０００３】
特許文献１の吸音材は、多孔質のウレタンフォームに活性炭を含浸させてなる第１層と、この第１層に積層されるハニカム状の立体編物からなる第２層を備えており、吸音装置は、この吸音材を中空の収容体に詰め込むことによって構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−２９９３３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１の吸音材は、低周波数領域を含む、比較的広い周波数帯の音に対して一定の吸音効果を有するものであるが、生活騒音の音域（６００〜２０００Ｈｚ）においては、吸音効果は十分であるとは言えず、更に吸音効果に優れる吸音体（つまり、吸音材や吸音装置）の開発が望まれている。
【０００６】
また、近年、一般家庭や会議室等で、音響効果を改善するために（つまり、反響を抑えるために）、吸音装置や吸音パネルを部屋の壁や隅に配置することも行われているが、このような用途においては、低音域（１００〜１０００Ｈｚ）の残響を抑える必要があり、低音域での残響抑制効果に優れる吸音体の開発も望まれている。
【０００７】
また、近年、保育園や幼稚園での騒音対策にも吸音装置や吸音パネルが用いられているが、このような用途においては、吸音効果に加えて、幼児が怪我をしない程度にクッション性に優れ、また意匠性にも優れたものが要求されている。
【０００８】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、クッション性、意匠性に優れ、かつ、生活騒音の音域において優れた吸音効果を発揮し、低音域において優れた残響抑制効果を有する吸音体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するため、本発明者らは、鋭意検討した結果、所定の通気度を有するシート状の立体編物が、生活騒音の音域（６００〜２０００Ｈｚ）の音を吸収するのに有効であることを見出した。
更に、本発明者らは、シート状の立体編物を複数組み合わせて立体形状を構成し、その内部に、立体編物で覆われた中空部を形成することによって、特に低音域（１００〜１０００Ｈｚ）において、より優れた吸音効果（残響抑制効果）を発揮する吸音体とし得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１０】
すなわち、本発明の吸音体は、互いに離間して配置された一対の基布と、該基布間を往復して両者を結合する連結糸とから編成されたシート状の立体編物を複数組み合わせて、所定の立体形状に形成された吸音体であって、立体編物は、所定の通気度を有し、所定の立体形状は、内部に、立体編物で覆われた中空部を有していることを特徴とする。
【００１１】
このような構成によれば、吸音体をシート状の立体編物を複数組み合わせて構成し、また吸音体の内部には中空部を有するので、クッション性、意匠性に優れ、かつ、生活騒音の音域において優れた吸音効果を発揮し、低音域において優れた残響抑制効果を有する吸音体が実現される。
【００１２】
また、所定の通気度が１０〜７０ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであることが望ましい。
【００１３】
また、所定の立体形状を、立方体とすることができる。
【００１４】
また、所定の立体形状を、円柱とすることができる。
【００１５】
また、第１の通気度が３００ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃ以上であり、第２の通気度が１０〜２０ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであることが望ましい。
【００１６】
また、立体編物が、第１の通気度を有する第１立体編物と、第１の通気度よりも低い第２の通気度を有し第１立体編物に積層される第２立体編物と、から構成されることが望ましい。また、この場合、第１の通気度が２０〜３０ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであり、第２の通気度が１０〜２０ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであることが望ましい。
【００１７】
また、立体編物の厚さが、１０〜２０ｍｍであることが望ましい。
【００１８】
また、吸音体が、少なくとも６００〜２０００Ｈｚの音域に吸収帯域を有することが望ましい。
【００１９】
また、吸音体が、少なくとも１００〜１０００Ｈｚの音域の残響を抑制することが望ましい。
【発明の効果】
【００２０】
以上のように、本発明によれば、クッション性、意匠性に優れ、かつ、生活騒音の音域において優れた吸音効果を発揮し、低音域において優れた残響抑制効果を有する吸音体が実現される。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、本発明の第１の実施形態に係る吸音体の全体構成を示す図である。
【図２】図２は、本発明の第１の実施形態に係る吸音体の立体編物の構成を説明する斜視図である。
【図３】図３は、本発明の第１の実施形態に係る吸音体の立体編物の吸音特性を示すグラフである。
【図４】図４は、本発明の第１の実施形態に係る吸音体の立体編物を編成するために使用する編機の構成を示す図である。
【図５】図５は、本発明の第１の実施形態に係る吸音体の立体編物を編成するために使用する各構成糸の編組織の一例を示す図である。
【図６】図６は、本発明の第１の実施形態に係る吸音体の吸音率を測定した結果を示すグラフである。
【図７】図７は、本発明の第１の実施形態に係る吸音体の残響時間を測定した結果を示すグラフである。
【図８】図８は、本発明の第２の実施形態に係る吸音体の全体構成を示す図である。
【図９】図９は、本発明の第２の実施形態に係る吸音体の立体編物の構成を説明する図である。
【図１０】図１０は、本発明の第２の実施形態に係る吸音体の立体編物の吸音特性を示すグラフである。
【図１１】図１１は、本発明の第２の実施形態に係る吸音体の立体編物Ｘを編成するために使用する編機の構成を示す図である。
【図１２】図１２は、本発明の第２の実施形態に係る吸音体の立体編物Ｘを編成するために使用する各構成糸の編組織の一例を示す図である。
【図１３】図１３は、本発明の第２の実施形態に係る吸音体の立体編物Ｙを編成するために使用する各構成糸の編組織の一例を示す図である。
【図１４】図１４は、本発明の第２の実施形態に係る吸音体の吸音率を測定した結果を示すグラフである。
【図１５】図１５は、本発明の第２の実施形態に係る吸音体の残響時間を測定した結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。但し、この実施形態に記載される構成要素、種類、組み合わせ、材質、形状、その相対配置などは特定的な記載がない限り、この発明の範囲をそれのみに限定する主旨ではなく単なる説明例に過ぎない。なお、図中同一又は相当部分には同一の符号を付してその説明は繰り返さない。
【００２３】
［第１の実施形態］
（吸音体１Ａの構成）
図１は、本発明の第１の実施形態に係る吸音体１Ａの全体構成を示す図であり、図１（ａ）は、吸音体１Ａの斜視図であり、図１（ｂ）は、図１（ａ）のＡ−Ａ線断面図である。本実施形態の吸音体１Ａは、室内の天井から吊したり、床面に載置して用いられるものであり、図１に示すように、６枚のシート状の立体編物１１〜１６を、１５ｃｍ×１５ｃｍの立方体状に縫製又は接着して形成したものである。吸音体１Ａの内部には、立体編物１１〜１６によって覆われた中空部１９が形成されている。
【００２４】
このような吸音体１Ａによれば、各立体編物１１〜１６を音が通過する際に、立体編物１１〜１６の内部の空気と繊維との摩擦や繊維間の摩擦によって熱が発生し、音のエネルギーの一部が熱エネルギーに変換されるため、音のエネルギーが減少する（つまり、吸音効果が発揮される）。
また、各立体編物１１〜１６によって吸収しきれなかった音は、中空部１９内の空気に伝搬するため、その一部は、共鳴効果によって中空部１９内で打ち消される（つまり、吸音効果が発揮される）。
【００２５】
本実施形態では、各立体編物１１〜１６は、約６０ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃの通気度を有している。このような構成により、各立体編物１１〜１６は、少なくとも６００〜６３００Ｈｚの音域に吸収帯域を有し、いわゆる生活騒音に対して十分な吸音効果を発揮することができるようになっている（詳細は後述）。
【００２６】
また、本実施形態の吸音体１Ａは、中空部１９が形成されていることによって、低音域（１００〜１０００Ｈｚ）において、優れた吸音効果（残響抑制効果）を有している（詳細は後述）。
【００２７】
また、本実施形態の吸音体１Ａは、例えば、コンサートホール、音楽室等の天井から吊したり、床面に載置して使用することができる他、保育所、幼稚園等の幼児が集まる室内に設置して使用することができる。吸音体１Ａは、立体編物１１〜１６のみからなり、その内部も空間（つまり、中空部１９）であるため、クッション性が非常に高く、これによって幼児が怪我をするリスクが低いため、特に、幼児が集まる室内に吸音体１Ａを設置するのは好適である。
【００２８】
（立体編物１１〜１６の構成）
本実施形態の立体編物１１〜１６は、それぞれ同一の構成であるため、以下、代表して立体編物１１の構成について説明する。図２は、本実施形態の立体編物１１の構成を説明する斜視図である。
立体編物１１は、互いに離間して配置された一対の前側基布１１ａ及び後側基布１１ｂと、前側基布１１ａと後側基布１１ｂの間を往復して両者を結合する連結糸１１ｃとから編成されるダブルラッシェル立体基布である。
【００２９】
前側基布１１ａ及び後側基布１１ｂの地糸の編組織は、特に限定されるものではないが、意匠性の観点から、前側基布１１ａの編組織は、ウェール方向及びコース方向のいずれの方向にも連続したフラットな編地構造となっている。
【００３０】
また、前側基布１１ａと後側基布１１ｂは、ほぼ等しい厚さであってもよいが、後側基布１１ｂが、前側基布１１ａより薄くすることが好ましい。このように、音源に近い前側基布１１ａを厚くすると、通気度が低くなるため、立体編物１１の吸音効果をより高めることができる。
【００３１】
連結糸１１ｃは、前側基布１１ａと後側基布１１ｂの間隔を保持するように、前側基布１１ａと後側基布１１ｂとの間に編み込んだものであり、立体編物１１の通気度の調整に大きく寄与する部分であるとともに、クッション性を付与する部分でもある。従って、連結糸１１ｃにより形成される組織は、アンダーラップの大きい組織で、かつ厚さが大きくなるような組織が好ましい。
【００３２】
立体編物１１の前側基布１１ａ及び後側基布１１ｂを編成する糸の素材としては、柔軟性、耐久性、耐候性、耐摩耗性の観点から、天然繊維（コットン）、合成繊維（ポリエステル、アクリル、ナイロン、レーヨン等）のスパン糸（短繊維）が好適である。
【００３３】
また、立体編物１１の連結糸１１ｃの素材としては、立体編物１１の適度な通気度と厚さを確保する観点から、ポリエステルやナイロン等の合成繊維加工糸と合成繊維モノフィラメント糸によって構成することが好ましい。
なお、合成繊維加工糸を用いることにより、立体編物１１の通気度を低くすることができる。一方、合成繊維モノフィラメント糸を用いることにより、立体編物１１の厚さを確保することができる。
【００３４】
連結糸１１ｃの太さは、立体編物１１の適度な通気度と厚さを確保し、それらの高い形状安定性を得るためには、太い方が好ましく、実際には使用する編機の仕様によって決定される。例えば、編機として、カールマイヤー社製のダブルラッシェル機  ＲＤ６ＤＰＬＭ／８・ＲＤ６ＤＰＬＭ／１２−３（２２ゲージ／２．５４ｃｍ）を使用する場合、１本の針に掛かる太さの限界値は長繊維において５２９デニール／５８８デシテックスであり、短繊維においては３１０デニール／３４５デシテックスである。このため、各地糸は、１５０〜２２０デシテックス程度が望ましい。
【００３５】
また、立体編物１１の厚さは、それぞれ、適度な通気度を維持しつつ、クッション性、反発性を十分に確保する観点からは、厚い方が好ましい。しかしながら、立体編物１１の厚さを厚くすると、立体編物１１の後加工が難しくなり、また糸消費量が増加することから、その厚さは、６〜１２ｍｍ程度とするのが好ましく、８〜１１ｍｍ程度とすることがより好ましい。
【００３６】
図３は、立体編物１１の吸音特性を示すグラフであり、縦軸は吸音率（％）、横軸は周波数（Ｈｚ）である。なお、図３のグラフは、垂直入射吸音率試験（ＪＩＳ  Ａ  １４０５−２、ＩＳＯ  １０５３４−２：１９９８準拠）によって得られた結果である。
図３に示すように、本実施形態の立体編物１１の吸音率は、６００Ｈｚあたりから徐々に上昇し、１０００Ｈｚを超えたあたりから急激に上昇し、６３００Ｈｚで約８５％の吸音率となっている。従って、本実施形態の立体編物１１によれば、生活騒音の音域（６００〜２０００Ｈｚ）の音を吸収することができる。
【００３７】
本実施形態の吸音体１Ａは、６枚のシート状の立体編物１１〜１６が、立方体の各面となるように、縫製又は接着されたものである。なお、接着する場合には、通気を塞がないように、互いに、散点する接着剤の複数のスポットで接着するのが好ましい。
また、接着剤としては、例えば、アクリル樹脂系接着剤、α−オレフィン系接着剤、ウレタン樹脂系接着剤およびホットメルト接着剤等を用いることができる。これらの中でも、短時間で接着できる、加工性に優れる、溶剤を使用しない、という観点から、ホットメルト接着剤が好適である。
また、ホットメルト接着剤の形態としては、例えは、粉末（パウダー）、液体、ゲル等が挙げられるが、取扱性に優れる観点から、特に、粉末（パウダー）が好適である。
また、立体編物１１〜１６は、通気性を維持しながら固定されていればよく、例えば、タッカーやバノックで固定してもよい。
【００３８】
（吸音体１Ａの製造方法）
次に、本実施形態の吸音体１Ａの製造方法について説明する。
製造方法の概略を説明すると、先ず、立体編物１１〜１６の基材を製造し、次に、得られた基材を裁断して、立体編物１１〜１６を得る。そして、立体編物１１〜１６が立方体の各面となるように縫製する。
【００３９】
（立体編物１１〜１６の基材の製造）
立体編物１１〜１６の基材は、編機（ダブルラッシェル機）を用いて製造される。図４は、立体編物のダブルラッシェル地を編成するために使用する、複列の編み針列を有する編機１００の構成を示す図である。ここで、符号Ｌ１〜Ｌ６は、編み糸を導糸するガイド（筬）を示し、符号１０３は、フロント側針床のトリックプレートを示し、符号１０４は、バック側針床のトリックプレートを示している。また、符号１０１は、フロント針であり、符号１０２は、バック針であり、符号１０５は、釜間を示している。
【００４０】
ガイドＬ１、Ｌ２には、地糸Ｓ１、Ｓ２が通糸され、地糸Ｓ１、Ｓ２によって前側基布１１ａが形成される。ガイドＬ４、Ｌ５には、地糸Ｓ４、Ｓ５が通糸され、地糸Ｓ４、Ｓ５によって後側基布１１ｂが形成される。また、ガイドＬ３には、前側基布１１ａと後側基布１１ｂとを連結する連結糸１１ｃの地糸Ｓ３が通糸され、地糸Ｓ３によって前側基布１１ａと後側基布１１ｂとの間に間隙が形成される。
【００４１】
図５は、本実施形態の立体編物１１〜１６の基材を編成するために使用する各構成糸の編組織の一例を示す図である。図５中、「・」（黒点）は、フロント針１０１とバック針１０３の位置を示しており、フロント側の編み針列を「Ｆ」で示し、バック側の編み針列を「Ｂ」で示している。また、各編組織の編成の下側の数字は、編針位置番号を示している。
【００４２】
図５に示すように、本実施形態においては、前側基布１１ａの一番外側の編組織の地糸Ｓ１の位置は、ガイドＬ１によりフロント針１０１に対して編針位置番号３からスイングインし、編針位置番号４までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号３までアンダーラップをすることでワンサイクルとする閉じ目である。
【００４３】
前側基布１１ａの外側から二番目の編組織の地糸Ｓ２の位置は、ガイドＬ２によりフロント針１０１に対して編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号２へオーバーラップを行ない、スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップをすることでワンサイクルとする閉じ目である。
【００４４】
連結糸１１ｃの編組織の地糸Ｓ３の位置は、ガイドＬ３により、フロント針１０１に対して編針位置番号４からスイングインし、編針位置番号５へオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号２までアンダーラップを行ない、バック針１０２に対して編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号３へオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行ない、フロント針１０１に対して編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０へオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号３までアンダーラップを行ない、バック針１０２に対して編針位置番号３からスイングインし、編針位置番号２へオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号４までアンダーラップすることでワンサイクルとする閉じ目である。
【００４５】
後側基布１１ｂの外側から二番目の編組織の地糸Ｓ４の位置は、ガイドＬ４によりバック針１０２に対して編針位置番号１までアンダ―ラップし、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０へオーバーラップを行ない、スイングアウトした後、編針位置番号１へアンダーラップし、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号２へオーバーラップを行ないスイングアウトすることをワンサイクルとする閉じ目である。
【００４６】
後側基布１１ｂの一番外側の編組織の地糸Ｓ５の位置は、ガイドＬ５によりバック針１０２に対して編針位置番号２までアンダーラップし、編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号３へオーバーラップを行なった後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップし、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０へオーバーラップを行ないスイングアウトすることをワンサイクルとする閉じ目である。
【００４７】
このように、本実施形態においては、前側基布１１ａ及び後側基布１１ｂの地糸Ｓ１、Ｓ２、Ｓ４、Ｓ５が閉じ目で構成され、ウェール方向及びコース方向のいずれの方向にも連続したフラットな編地構造となっている。
【００４８】
なお、本実施形態の編組織によれば、連結糸１１ｃに対して地糸Ｓ２のアンダーラップ、オーバーラップの方向が同じ方向となるため、地糸Ｓ２が連結糸１１ｃを隠すことになる。また、連結糸１１ｃに対して地糸Ｓ１のアンダーラップ、オーバーラップの方向が逆方向となるため、前側基布１１ａの表面にニードルループを浮かすことになるため、裏漏れ（連結糸１１ｃが前側基布１１ａの表面に漏れる現象）がない、優れた外観を備えることができる。
【００４９】
（裁断）
裁断工程では、立体編物１１〜１６の基材を裁断して、所定サイズ（例えば、１５ｃｍ×１５ｃｍ）の正方形状の立体編物１１〜１６を得る。
【００５０】
（縫製）
縫製工程では、立体編物１１〜１６が立方体の各面となるように縫製され、立方体状の吸音体１Ａが得られる。
【００５１】
このように、本実施形態の吸音体１Ａは、立体編物１１〜１６を立方体状に組み合わせることによって構成される。従って、このような吸音体１Ａによれば、各立体編物１１〜１６を音が通過する際に、立体編物１１〜１６の内部の空気と繊維との摩擦や繊維間の摩擦によって熱が発生し、音のエネルギーの一部が熱エネルギーに変換されるため、音のエネルギーが減少する（つまり、吸音効果が発揮される）。そして、この結果、少なくとも６００〜６３００Ｈｚの音が吸収される。
また、各立体編物１１〜１６によって吸収しきれなかった音は、立体編物１１〜１６によって囲まれた中空部１９内の空気に伝搬するため、その一部は、共鳴効果によって中空部１９内で打ち消される（つまり、吸音効果が発揮される）。そして、この結果、低音域（１００〜１０００Ｈｚ）の音が吸収される。
【００５２】
（実施例１）
次に、吸音体１Ａの具体的な実施例を示す。なお、本発明の吸音体は、本実施例に限定されるものではない。
【００５３】
１．立体編物の製造
編機として、カールマイヤー社製のダブルラッシェル機  ＲＤ６ＤＰＬＭ／８・ＲＤ６ＤＰＬＭ／１２−３（２２ゲージ／２．５４ｃｍ、釜間距離１０ｍｍ）を使用して、立体編物１１〜１６の基材を製造した。
なお、立体編物１１〜１６の基材は、仕上がり厚みを１０ｍｍ±１．０ｍｍとした。
【００５４】
（立体編物１１〜１６の基材の製造）
以下の地糸Ｓ１〜Ｓ５を使用し、上述の編成方法に従って、立体編物１１〜１６の基材を製造した。
Ｓ１：ポリエステルマルチフィラメント糸（２２０デシテックス）
Ｓ２：ポリエステルマルチフィラメント糸（２２０デシテックス）
Ｓ３：ポリトリメチレンテレフタレートモノフィラメント糸（２００デシテックス）
Ｓ４：ポリエステルマルチフィラメント糸（２２０デシテックス）
Ｓ５：ポリエステルマルチフィラメント糸（２２０デシテックス）
【００５５】
得られた立体編物１１〜１６の基材の通気度を、ＪＩＳ  Ｌ  １０９６のＡ法に従って、空気圧力１２５Ｐａで測定した。その結果、当該基材の通気度は、６１．８ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであった。
【００５６】
２．吸音体の製造
得られた基材を１５ｃｍ×１５ｃｍに裁断して立体編物１１〜１６を製造し、立体編物１１〜１６が立方体の各面となるように縫製し、本実施例の吸音体１Ａを得た。
【００５７】
３．残響室法吸音率の測定
本実施例の吸音体１Ａに対して、温度１６．５℃、湿度４２％ＲＨの残響室内で、ＪＩＳ  Ａ  １４０９：１９９８に規定される「残響室法吸音率の試験方法」に従って吸音率及び残響時間を測定した。
図６は、１〜３個の吸音体１Ａを残響室の天井から水糸で吊り下げ、吸音率を測定した結果を示すグラフである。また、図７は、０〜３個の吸音体１Ａを残響室の天井から水糸で吊り下げ、残響時間を測定した結果を示すグラフである。なお、図６及び７の測定における、吸音体１Ａの吊り下げ位置は、ＪＩＳ  １４０９Ａに規定される「残響室吸音試験方法（個別吸音体）」に従って、各吸音体１Ａを測定マイクより１ｍ以上離し、使用状態で均等配置している。
【００５８】
図６に示すように、本実施例の吸音体１Ａは、軽量でありながら、広い周波数帯の音（少なくとも１００〜１００００Ｈｚの周波数帯の音）を吸収することが分かった。また、吸音体１Ａの数を増やすと（つまり、吸音力（等価吸音面積）が増えると）、吸音率の高低差（つまり、周波数依存性）が抑えられることが分かった。
また、図７に示すように、吸音体１Ａの数を増やすと（つまり、吸音力（等価吸音面積）が増えると）、残響時間が低減する（つまり、音の響きが整えられる）ことが分かった。また、この効果は、特に２５０〜１０００Ｈｚの低周波数の生活騒音帯域で顕著であることから、吸音体１Ａは、住宅等の屋内において、音の響きを調えたい場合に有効であることが分かった。
なお、本実施例の吸音体１Ａは、ポリエステルから形成されているため、燃焼したとしても有毒ガスが発生することはなく、環境に優しいものとなっている。
【００５９】
［第２の実施形態］
（吸音体１Ｂの構成）
図８は、本発明の第２の実施形態に係る吸音体１Ｂの全体構成を示す図であり、図８（ａ）は、吸音体１Ｂの斜視図であり、図８（ｂ）は、図８（ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。本実施形態の吸音体１Ｂも、第１の実施形態の吸音体１Ａと同様、室内の天井から吊したり、床面に載置して用いられるものである。図８に示すように、本実施形態の吸音体１Ｂは、全体として円柱状（例えば、直径：約２０ｃｍ、高さ：約１３０ｃｍ）の形状を呈しており、中空円筒状の立体編物４０と、立体編物４０の２つの開口部に取り付けられる円形状の立体編物２０、３０から形成されている点で、第１の実施形態の吸音体１Ａと異なる。
【００６０】
本実施形態の吸音体１Ｂも、第１の実施形態の吸音体１Ａと同様、各立体編物２０、３０、４０を音が通過する際に、立体編物２０、３０、４０の内部の空気と繊維との摩擦や繊維間の摩擦によって熱が発生し、音のエネルギーの一部が熱エネルギーに変換されるため、音のエネルギーが減少する（つまり、吸音効果が発揮される）。
また、各立体編物２０、３０、４０によって吸収しきれなかった音は、中空部５０内の空気に伝搬するため、その一部は、共鳴効果によって中空部５０内で打ち消される（つまり、吸音効果が発揮される）。
【００６１】
（立体編物２０、３０、４０の構成）
図９は、本実施形態の立体編物２０、３０、４０の構成を説明する図であり、図９（ａ）は、立体編物２０、３０の斜視図であり、図９（ｂ）は、立体編物４０の展開図（平面に延ばした状態）を示している。なお、本実施形態の立体編物２０、３０は、それぞれ同一の形状及び構成であるため、図９（ａ）においては、両者を共通の図面で示している。
【００６２】
本実施形態の各立体編物２０、３０、４０は、２層構造になっており、吸音体１Ｂとして組み立てられたときに、外側に位置する第１立体編物２１、３１、４１と、内側に位置する第２立体編物２２、３２、４２とから形成されている（図８（ｂ））。
【００６３】
図９（ａ）に示すように、立体編物２０は、第１立体編物２１と、第１立体編物２１に積層される第２立体編物２２とからなる、円形（直径：約１８ｃｍ、厚さ：約２０ｍｍ）の部材である。第１立体編物２１は、互いに離間して配置された一対の前側基布２１ａ及び後側基布２１ｂと、前側基布２１ａと後側基布２１ｂの間を往復して両者を結合する連結糸２１ｃとから編成される厚さ約１０ｍｍのダブルラッシェル立体基布である。また、第２立体編物２２は、互いに離間して配置された一対の前側基布２２ａ及び後側基布２２ｂと、前側基布２２ａと後側基布２２ｂの間を往復して両者を結合する連結糸２２ｃとから編成される厚さ約１０ｍｍダブルラッシェル立体基布である。
【００６４】
図９（ａ）に示すように、立体編物３０は、第１立体編物３１と、第１立体編物３１に積層される第２立体編物３２とからなる、円形（直径：約１８ｃｍ、厚さ：約２０ｍｍ）の部材である。第１立体編物３１は、互いに離間して配置された一対の前側基布３１ａ及び後側基布３１ｂと、前側基布３１ａと後側基布３１ｂの間を往復して両者を結合する連結糸３１ｃとから編成される厚さ約１０ｍｍのダブルラッシェル立体基布である。また、第２立体編物３２は、互いに離間して配置された一対の前側基布３２ａ及び後側基布３２ｂと、前側基布３２ａと後側基布３２ｂの間を往復して両者を結合する連結糸３２ｃとから編成される厚さ約１０ｍｍのダブルラッシェル立体基布である。
【００６５】
図９（ｂ）に示すように、立体編物４０は、第１立体編物４１と、第１立体編物４１に積層される第２立体編物４２とからなる部材である。第１立体編物４１は、互いに離間して配置された一対の前側基布４１ａ及び後側基布４１ｂと、前側基布４１ａと後側基布４１ｂの間を往復して両者を結合する連結糸４１ｃとから編成される厚さ約１０ｍｍのダブルラッシェル立体基布である。また、第２立体編物４２は、互いに離間して配置された一対の前側基布４２ａ及び後側基布４２ｂと、前側基布４２ａと後側基布４２ｂの間を往復して両者を結合する連結糸４２ｃとから編成される厚さ約１０ｍｍのダブルラッシェル立体基布である。
【００６６】
図８（ｂ）に示すように、本実施形態の立体編物４０は、図９（ｂ）に示す平板状の第１立体編物４１及び第２立体編物４２を湾曲させ、外径：約２０ｃｍ、内径：約１８ｃｍ、高さ：約１３０ｃｍの円筒状となるように縫製されている。そして、立体編物４０の軸方向（図８（ｂ）において上下方向）の端部において、第２立体編物４２は、第１立体編物４１よりも短くなっており、第２立体編物４２と第１立体編物４１との段差部に立体編物２０、３０が収容されて固定される。
【００６７】
なお、本実施形態の第１立体編物２１、３１、４１は、約２０〜３０ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃの通気度を有する同一のダブルラッシェル立体基布（以下、「立体編物Ｘ」という。）からなり、第２立体編物２２、３２、４２は、約１０〜２０ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃの通気度を有する同一のダブルラッシェル立体基布（以下、「立体編物Ｙ」という。）からなる。
なお、第１立体編物２１、３１、４１の前側基布２１ａ、３１ａ、４１ａ、後側基布２１ｂ、３１ｂ、４１ｂ及び連結糸２１ｃ、３１ｃ、４１ｃの構成、並びに、第２立体編物２２、３２、４２の前側基布２２ａ、３２ａ、４２ａ、後側基布２２ｂ、３２ｂ、４２ｂ及び連結糸２２ｃ、３２ｃ、４２ｃの構成は、第１の実施形態の立体編物１１の前側基布１１ａ、後側基布１１ｂ及び連結糸１１ｃと同様であるため、説明を省略する。
【００６８】
図１０は、第１立体編物２１、３１、４１及び第２立体編物２２、３２、４２の吸音特性を示すグラフであり、縦軸は吸音率（％）、横軸は周波数（Ｈｚ）である。なお、図１０のグラフは、垂直入射吸音率試験（ＪＩＳ  Ａ  １４０５−２、ＩＳＯ  １０５３４−２：１９９８準拠）によって得られた結果である。
図１０に示すように、本実施形態の第１立体編物２１、３１、４１及び第２立体編物２２、３２、４２の吸音率は、３００Ｈｚあたりから徐々に上昇し、８００Ｈｚを超えたあたりから急激に上昇し、４０００〜６３００Ｈｚで約１００％の吸音率となっている。このように、本実施形態の第１立体編物２１、３１、４１及び第２立体編物２２、３２、４２によれば、生活騒音の音域（６００〜２０００Ｈｚ）の音を吸収することができる。
【００６９】
（吸音体１Ｂの製造方法）
次に、本実施形態の吸音体１Ｂの製造方法について説明する。
製造方法の概略を説明すると、先ず、第１立体編物２１、３１、４１の基材（つまり、立体編物Ｘ）及び第２立体編物２２、３２、４２の基材（つまり、立体編物Ｙ）を製造し、次に、得られた立体編物Ｘ及び立体編物Ｙを所定の形状に裁断し、第１立体編物２１、３１、４１及び第２立体編物２２、３２、４２を得る。次いで、第１立体編物２１と第２立体編物２２、第１立体編物３１と第２立体編物３２、第１立体編物４１と第２立体編物４２をそれぞれ重ねて接着し、立体編物２０、３０、４０を得る。そして、立体編物４０を湾曲させて円筒状となるように縫製し、その両端に立体編物２０、３０を取り付けて縫製する。
【００７０】
（立体編物Ｘの製造）
立体編物Ｘの製造工程では、編機（ダブルラッシェル機）を用いて、立体編物Ｘを製造する。図１１は、本実施形態の立体編物Ｘを編成するために使用する編機１００Ｍの構成を示す図であり、ガイドＬ６に地糸ＳＸ６が通糸される点で、第１の実施形態の編機１００（図４）と異なる。
【００７１】
本実施形態においては、ガイドＬ１、Ｌ２には、地糸ＳＸ１、ＳＸ２が通糸され、地糸ＳＸ１、ＳＸ２によって前側基布Ｘ２（２１ａ、３１ａ、４１ａ）が形成される。ガイドＬ５、Ｌ６には、地糸ＳＸ５、ＳＸ６が通糸され、地糸ＳＸ５、ＳＸ６によって後側基布Ｘ４（２１ｂ、３１ｂ、４１ｂ）が形成される。また、ガイドＬ３、Ｌ４には、前側基布Ｘ２と後側基布Ｘ４とを連結する連結糸Ｘ６（２１ｃ、３１ｃ、４１ｃ）の地糸ＳＸ３、ＳＸ４が通糸され、地糸ＳＸ３、ＳＸ４によって前側基布Ｘ２と後側基布Ｘ４との間に間隙が形成される。
【００７２】
図１２は、立体編物Ｘを編成するために使用する各構成糸の編組織の一例を示す図である。図１２中、「・」（黒点）は、フロント針１０１とバック針１０３の位置を示しており、フロント側の編み針列を「Ｆ」で示し、バック側の編み針列を「Ｂ」で示している。また、各編組織の編成の下側の数字は、編針位置番号を示している。
【００７３】
図１２に示すように、前側基布Ｘ２の一番外側の編組織の地糸ＳＸ１の位置は、ガイドＬ１によりフロント針１０１に対して編針位置番号３からスイングインし、編針位置番号４までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号３までアンダーラップをすることをワンサイクルとする閉じ目である。
【００７４】
前側基布Ｘ２の外側から二番目の編組織の地糸ＳＸ２の位置は、ガイドＬ２によりフロント針１０１に対して編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップを行ない、スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップをすることをワンサイクルとする閉じ目である。
【００７５】
連結糸Ｘ６の前側基布Ｘ２側の編組織の地糸ＳＸ３の位置は、ガイドＬ３によりフロント針１０１に対して編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、バック針１０２に対して編針位置番号３までアンダーラップを行ない、編針位置番号３からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、フロント針１０１に対して編針位置番号４までアンダーラップを行ない、編針位置番号４からスイングインし、編針位置番号５までオーバーラップした後スイングアウトし、バック針１０２に対して編針位置番号２までアンダーラップを行ない、編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号３までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行なうサイクルを３度行った後、バック針１０２に対して編針位置番号１までアンダーラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行なうサイクルを３度行なうことをワンサイクルとする閉じ目である。
【００７６】
連結糸Ｘ６の後側基布Ｘ４側の編組織の地糸ＳＸ４の位置は、ガイドＬ４によりフロント針１０１に対して編針位置番号５からスイングインし、編針位置番号４までオーバーラップした後スイングアウトし、バック針１０２に対して編針位置番号３までアンダーラップを行ない、編針位置番号３からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、フロント針１０１に対して編針位置番号０までアンダーラップを行ない、編針位置番号０からスイングインし、編針位置番号１までオーバーラップした後スイングアウトし、バック針１０２に対して編針位置番号２までアンダーラップを行ない、編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号３までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号５までアンダーラップを行なうサイクルを３度行った後、フロント針１０１に対して編針位置番号１までアンダーラップを行い、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行なうサイクルを３度行なうことをワンサイクルとする。
【００７７】
後側基布Ｘ４の外側から二番目の編組織の地糸ＳＸ５の位置は、ガイドＬ５によりバック針１０２に対して編針位置番号１までアンダ―ラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトすることをワンサイクルとする閉じ目である。
【００７８】
後側基布Ｘ４の一番外側の編組織の地糸ＳＸ６の位置は、ガイドＬ６によりバック針１０２に対して編針位置番号２までアンダーラップを行ない、編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号３までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップを行ない、編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトすることをワンサイクルとする閉じ目である。
【００７９】
（立体編物Ｙの製造）
立体編物Ｙの製造工程では、図１１に示す編機（ダブルラッシェル機）１００Ｍと同様の編機を用いて、立体編物Ｙを製造する。
立体編物Ｙを製造する場合、ガイドＬ１、Ｌ２には、地糸ＳＹ１、ＳＹ２が通糸され、地糸ＳＹ１、ＳＹ２によって前側基布Ｙ２（２２ａ、３２ａ、４２ａ）が形成される。ガイドＬ５、Ｌ６には、地糸ＳＹ５、ＳＹ６が通糸され、地糸ＳＹ５、ＳＹ６によって後側基布Ｙ４（２２ｂ、３２ｂ、４２ｂ）が形成される。また、ガイドＬ３、Ｌ４には、前側基布Ｙ２と後側基布Ｙ４とを連結する連結糸Ｙ６（２２ｃ、３２ｃ、４２ｃ）の地糸ＳＹ３、ＳＹ４が通糸され、地糸ＳＹ３、ＳＹ４によって前側基布Ｙ２と後側基布Ｙ４との間に間隙が形成される。
【００８０】
図１３は、立体編物Ｙを編成するために使用する各構成糸の編組織の一例を示す図である。図１３中、「・」（黒点）は、フロント針１０１とバック針１０３の位置を示しており、フロント側の編み針列を「Ｆ」で示し、バック側の編み針列を「Ｂ」で示している。また、各編組織の編成の下側の数字は、編針位置番号を示している。
【００８１】
図１３に示すように、前側基布Ｙ２の一番外側の編組織の地糸ＳＹ１の位置、前側基布Ｙ２の外側から二番目の編組織の地糸ＳＹ２の位置、後側基布Ｙ４の外側から二番目の編組織の地糸ＳＹ５の位置及び後側基布Ｙ４の一番外側の編組織の地糸ＳＹ６の位置は、それぞれ、立体編物Ｘの地糸ＳＸ１、ＳＸ２、ＳＸ５及びＳＸ６と同じ動きをワンサイクルとする閉じ目である。
【００８２】
連結糸Ｙ６の前側基布Ｙ２側の編組織の地糸ＳＹ３の位置は、ガイドＬ３によりフロント針１０１に対して編針位置番号１からスイングインし、編針位置番号０までオーバーラップした後スイングアウトし、バック針１０２に対して編針位置番号３までアンダーラップを行ない、編針位置番号３からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、フロント針１０１に対して編針位置番号４までアンダーラップを行ない、編針位置番号４からスイングインし、編針位置番号５までオーバーラップした後スイングアウトし、バック針１０２に対して編針位置番号２までアンダーラップを行ない、編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号３までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号１までアンダーラップをすることをワンサイクルとする閉じ目である。
【００８３】
連結糸Ｙ６の後側基布Ｙ４側の編組織の地糸ＳＹ４の位置は、ガイドＬ４によりフロント針１０１に対して編針位置番号５からスイングインし、編針位置番号４までオーバーラップした後スイングアウトし、バック針１０２に対して編針位置番号３までアンダーラップを行ない、編針位置番号３からスイングインし、編針位置番号２までオーバーラップした後スイングアウトし、フロント針１０１に対して編針位置番号０までアンダーラップを行ない、編針位置番号０からスイングインし、編針位置番号１までオーバーラップした後スイングアウトし、バック針１０２に対して編針位置番号２までアンダーラップを行ない、編針位置番号２からスイングインし、編針位置番号３までオーバーラップした後スイングアウトし、編針位置番号５までアンダーラップすることをワンサイクルとする開き目である。
【００８４】
（裁断）
裁断工程では、立体編物Ｘ及び立体編物Ｙを所定の形状に裁断して、所定サイズの第１立体編物２１、３１、４１及び第２立体編物２２、３２、４２を得る。
【００８５】
（接着）
接着工程では、第１立体編物２１、３１、４１の上面（第２立体編物２２、３２、４２に対向する面）に接着剤を付与し、第２立体編物２２、３２、４２を接着剤が塗布された第１立体編物２１、３１、４１上に重ね、第１立体編物２１、３１、４１及び第２立体編物２２、３２、４２が変形してつぶれる程度のニップ圧力を加える。そして、約４８時間室温にて放置して接着剤を硬化させ、直径：約１８ｃｍの円形の立体編物２０、３０と、幅：約６３ｃｍ、長さ：１３０ｃｍの矩形の立体編物４０を得る。
【００８６】
（縫製）
縫製工程では、立体編物４０を湾曲させて、外径：約２０ｃｍ、高さ：約１３０ｃｍの円筒状となるように縫製し、その両端に立体編物２０、３０をそれぞれ嵌め込んで縫製する。
【００８７】
このように、本実施形態の吸音体１Ｂは、第１立体編物２１、３１、４１と第２立体編物２２、３２、４２とを積層した立体編物２０、３０、４０を円柱状に組み合わせることによって構成される。従って、このような吸音体１Ｂによれば、各立体編物２０、３０、４０を音が通過する際に、立体編物２０、３０、４０の内部の空気と繊維との摩擦や繊維間の摩擦によって熱が発生し、音のエネルギーの一部が熱エネルギーに変換されるため、音のエネルギーが減少する（つまり、吸音効果が発揮される）。そして、この結果、少なくとも３００〜６３００Ｈｚの音が吸収される。
また、各立体編物２０、３０、４０によって吸収しきれなかった音は、立体編物２０、３０、４０によって囲まれた中空部５０内の空気に伝搬するため、その一部は、共鳴効果によって中空部５０内で打ち消される（つまり、吸音効果が発揮される）。そして、この結果、低音域（１００〜１０００Ｈｚ）の音が吸収される。
【００８８】
（実施例２）
次に、吸音体１Ｂの具体的な実施例を示す。なお、本発明の吸音体は、本実施例に限定されるものではない。
【００８９】
１．立体編物の製造
編機として、カールマイヤー社製のダブルラッシェル機  ＲＤ６ＤＰＬＭ／８・ＲＤ６ＤＰＬＭ／１２−３（２２ゲージ／２．５４ｃｍ、釜間距離１０ｍｍ）を使用して、以下の立体編物Ｘ、Ｙを製造した。
なお、立体編物Ｘ、Ｙは、仕上がり厚みを１０ｍｍ±１．０ｍｍとした。
【００９０】
（立体編物Ｘの製造）
以下の地糸ＳＸ１〜ＳＸ６を使用して、上記の編成方法に従って、立体編物Ｘを製造した。
ＳＸ１：綿（スパン糸：３０番手）
ＳＸ２：綿（スパン糸：３０番手）
ＳＸ３：ポリエステルモノフィラメント糸（２２０デシテックス）
ＳＸ４：ポリエステル加工糸（１６７デシテックス、フィラメントカウント４８本）
ＳＸ５：綿（スパン糸：３０番手）
ＳＸ６：綿（スパン糸：３０番手）
【００９１】
得られた立体編物Ｘの通気度を、ＪＩＳ  Ｌ  １０９６のＡ法に従って、空気圧力１２５Ｐａで測定した。その結果、立体編物Ｘの通気度は、２４．８ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであった。
【００９２】
（立体編物Ｙの製造）
以下の地糸ＳＹ１〜ＳＹ６を使用して、上記の編成方法に従って、立体編物Ｙを製造した。
ＳＹ１：ポリエステル加工糸（２２０デシテックス、フィラメントカウント７２本）
ＳＹ２：ポリエステル加工糸（２２０デシテックス、フィラメントカウント７２本）
ＳＹ３：ポリエステルモノフィラメント糸（２２０デシテックス）
ＳＹ４：ポリエステル加工糸（１６７デシテックス、フィラメントカウント４８本）
ＳＹ５：ポリエステルレギュラー糸（１６７デシテックス、フィラメントカウント４８本）
ＳＹ６：ポリエステルレギュラー糸（１６７デシテックス、フィラメントカウント４８本）
【００９３】
得られた立体編物Ｙの通気度を、前記と同様にして測定した。その結果、立体編物Ｙの通気度は、１５ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであった。
【００９４】
２．吸音体の製造
得られた立体編物Ｘ及び立体編物Ｙを所定の形状に裁断して、所定サイズの第１立体編物２１、３１、４１及び第２立体編物２２、３２、４２を製作し、第１立体編物２１、３１、４１及び第２立体編物２２、３２、４２をそれぞれ接着して、直径：約１８ｃｍの円形の立体編物２０、３０と、幅：約６３ｃｍ、長さ：１３０ｃｍの矩形の立体編物４０を得た。
【００９５】
得られた立体編物２０、３０、４０の通気度を、前記と同様にして測定した結果、立体編物２０、３０、４０（つまり、第１立体編物と第２立体編物が積層された状態）の通気度は、１２．７ｃｍ３／ｃｍ２／ｓｅｃであった。
【００９６】
次いで、得られた立体編物４０を湾曲させて、外径：約２０ｃｍ、高さ：約１３０ｃｍの円筒状となるように縫製し、その両端に立体編物２０、３０をそれぞれ嵌め込んで縫製し、本実施例の吸音体１Ｂを得た。
【００９７】
３．残響室法吸音率の測定
本実施例の吸音体１Ｂに対して、温度１０．２℃、湿度４９％ＲＨの残響室内で、ＪＩＳ  Ａ  １４０９：１９９８に規定される「残響室法吸音率の試験方法」に従って吸音率及び残響時間を測定した。
図１４は、１〜３個の吸音体１Ｂを残響室の床上に自立させて、吸音率を測定した結果を示すグラフである。また、図１９は、０〜３個の吸音体１Ｂを残響室の床上に自立させて、残響時間を測定した結果を示すグラフである。なお、図１４及び１７の測定における、吸音体１Ｂの自立位置は、ＪＩＳ  １４０９Ａに規定される「残響室吸音試験方法（個別吸音体）」に従って、各吸音体１Ｂを測定マイクより１ｍ以上離し、使用状態で均等配置している。
【００９８】
図１４に示すように、本実施例の吸音体１Ｂは、軽量でありながら、広い周波数帯の音（少なくとも１００〜１００００Ｈｚの周波数帯の音）を吸収することが分かった。また、吸音体１Ｂの数を増やすと（つまり、吸音力（等価吸音面積）が増えると）、２ｋＨｚ以下の吸音性には影響しないが、高周波域の吸音率が高くなることが分かった。
また、図１５に示すように、吸音体１Ｂの数を増やすと（つまり、吸音力（等価吸音面積）が増えると）、全周波数帯域で残響時間が低減する（つまり、音の高低に拘わらず音の響きが抑えられる）ことが分かった。また、この効果は、特に２５０〜１０００Ｈｚの低周波数の生活騒音帯域で顕著であることから、吸音体１Ｂは、住宅等の屋内において、音の響きを調えたい場合に有効であることが分かった。
なお、本実施例の吸音体１Ｂは、綿及びポリエステルから形成されているため、燃焼したとしても有毒ガスが発生することはなく、環境に優しいものとなっている。
【００９９】
以上が本発明の実施の形態、及び実施例の説明であるが、本発明は、上記の構成に限定されるものではなく、本発明の技術的思想の範囲内において様々な変形が可能である。
【０１００】
例えば、本発明の第１の実施形態の吸音体１Ａは立方体状の形状を呈し、第２の実施形態の吸音体１Ｂは円柱状の形状を呈するものとしたが、このような形状に限定されるものではない。内部に空間（中空部）が形成されるように、シート状の立体編物を複数組み合わせたものであればよく、例えば、幼児向けに、キャラクターや恐竜等を模した形状とすることもできる。
【０１０１】
また、今回開示された実施の形態は、全ての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した説明ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【０１０２】
１Ａ、１Ｂ  吸音体
１１、１２、１３、１４、１５、１６、２０、３０、４０  立体編物
１１ａ、２１ａ、３１ａ、４１ａ、２２ａ、３２ａ、４２ａ  前側基布
１１ｂ、２１ｂ、３１ｂ、４１ｂ、２２ｂ、３２ｂ、４２ｂ  後側基布
１１ｃ、２１ｃ、３１ｃ、４１ｃ、２２ｃ、３２ｃ、４２ｃ  連結糸
１９、５０  中空部
２１、３１、４１  第１立体編物
２２、３２、４２  第２立体編物
Ｘ、Ｙ  立体編物
Ｘ２、Ｙ２  前側基布
Ｘ４、Ｙ４  後側基布
Ｘ６、Ｙ６  連結糸
１００  編機
１０１  フロント針
１０２  バック針
１０３、１０４  トリックプレート
１０５  釜間
Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６  ガイド
Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５  地糸
ＳＸ１、ＳＸ２、ＳＸ３、ＳＸ４、ＳＸ５、ＳＸ６  地糸
ＳＹ１、ＳＹ２、ＳＹ３、ＳＹ４、ＳＹ５、ＳＹ６  地糸
【図１】
2019204046.tif 000003
【図２】
2019204046.tif 000004
【図３】
2019204046.tif 000005
【図４】
2019204046.tif 000006
【図５】
2019204046.tif 000007
【図６】
2019204046.tif 000008
【図７】
2019204046.tif 000009
【図８】
2019204046.tif 000010
【図９】
2019204046.tif 000011
【図１０】
2019204046.tif 000012
【図１１】
2019204046.tif 000013
【図１２】
2019204046.tif 000014
【図１３】
2019204046.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
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