(57)【要約】【課題】管状体への巻き付けが容易で、かつ、安定的に固定が可能な管状体固定具を提供すること。【解決手段】１枚のシート状基材と前記シート状基材の一方の面に設けられた粘着剤層とからなる管状体固定具であって、前記管状体固定具を皮膚に固定する皮膚固定部と、前記皮膚固定部に連結し、管状体を巻いて固定する管状体固定部と、前記皮膚固定部に連結し、かつ、前記管状体固定部とは隙間を挟んで対峙し、管状体の角度を調整する管状体角度調整部と、を少なくとも備え、前記管状体固定部は、前記隙間側に第１の切り欠き部を有する、管状体固定具を提供する。【選択図】図１
2019076500.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
１枚のシート状基材と前記シート状基材の一方の面に設けられた粘着剤層とからなる管状体固定具であって、
前記管状体固定具を皮膚に固定する皮膚固定部と、
前記皮膚固定部に連結し、管状体を巻いて固定する管状体固定部と、
前記皮膚固定部に連結し、かつ、前記管状体固定部とは隙間を挟んで対峙し、管状体の角度を調整する管状体角度調整部と、
を少なくとも備え、
前記管状体固定部は、前記隙間側に第１の切り欠き部を有する、管状体固定具。
【請求項２】
前記管状体固定部及び／又は前記管状体角度調整部の自由端側が、先細りになっている、請求項１に記載の管状体固定具。
【請求項３】
前記皮膚固定部と前記管状体固定部との連結部、及び／又は、前記皮膚固定部と前記管状体角度調整部の連結部に第２の切り欠き部を有する、請求項１又は２に記載の管状体固定具。
【請求項４】
前記第１の切り欠き部は、前記管状体固定部の長手方向の長さを１とするとき、前記皮膚固定部と前記管状体固定部との連結部から０．１〜０．７の位置にある、請求項１から３のいずれか一項に記載の管状体固定具。
【請求項５】
前記管状体は、経鼻用のカテーテルである、請求項１から４のいずれか一項に記載の管状体固定具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、チューブ、カテーテル、カニューレ、ドレーン、コード等の管状体を体表面に固定するための管状体固定具に関する。
【背景技術】
【０００２】
医療分野において、薬剤投与、栄養管理、体液の排出、モニタリング等を目的として、管状体を体内や体外に留置することが行われている。この種の管状体は、その目的とする処置に応じて、数時間ないし数日間留置されることがある。この際、患者から管状体が脱落したり、逆に内部へ過度に挿入されたりしないように、管状体を体表面の所定の位置に確実に固定する必要がある。
【０００３】
管状体は、その断面形状が略円形状のものが多く、通常の医療用テープ等を用いて、管状体を皮膚の上から横切るように皮膚上に固定するのみでは、固定安定性が悪いという問題があった。そこで、従来から、管状体を体表面に固定するために工夫された様々な固定具が開発されつつある。
【０００４】
例えば、特許文献１には、粘着テープ片の長手方向に沿ってほぼ二等分するようにほぼ中央部まで切れ目を設けて台紙に仮着した注射器等の固定用粘着部材が開示されている。この固定用粘着部材は、二等分された片方を注射器等の固定物に巻き付けて、他方を人体に貼着固定することにより、安定的に固定できるものである。
【０００５】
また、特許文献２には、シート状基材の一面に粘着剤層が形成され皮膚表面に貼付される皮膚貼付部片と、同様にシート状基材の一面に粘着剤層が形成され医療器具に貼付される医療器具貼付部片を有し、上記皮膚貼付部片と上記医療器具貼付部片が、上記皮膚貼付部片の粘着剤層と上記医療器具貼付部片の粘着剤層が互いに反対側を向くように並列した状態でその側辺部で連結されていることにより、体内に挿入された医療用チューブを容易かつ確実に固定することができる医療器具固定用テープに関する技術が開示されている。
【０００６】
また、特許文献３には、１枚のシート状基材に皮膚に固定する皮膚固定部と医療材料を固定する医療材料固定部とを備え、それぞれの固定部に異なる粘着層を設けることにより、構造が簡単で、皮膚と擦れることがなく、固定すべき医療材料の位置調整や交換時に容易に医療材料から剥がすことができ、操作がし易く、装着していても違和感がなく、更に経済性に優れた医療用粘着テープに関する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】実公昭５３−５２３１３号公報
【特許文献２】実用新案登録第３１９８５７１号公報
【特許文献３】特開２００２−２８２３００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
管状体は、その目的とする処置や患者の状態などに応じて、管状体が固定される部位が異なるため、凹凸のある部位に管状体の固定が必要な場合もある。前述のように、管状体を体表面に固定するための技術が多く開発されているが、固定される部位によっては、テープを管状体に巻き付ける時に、よれて皺になったり、固定中の患者の動作によって管状体が引っ張られたり、位置がずれたりする場合がある。また、固定する医療従事者の知識や経験により、固定方法に差異が生じる場合があり、統一した手技で固定することが求められる。
【０００９】
そこで、本発明では、管状体への巻き付けが容易で、かつ、安定的に固定が可能な管状体固定具を提供することを主目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本願発明者は、前記課題を解決するために、管状体固定具について鋭意研究を行った結果、管状体へ巻き付ける部分の形態と、それ以外の部分の機能及び形態が重要であることを突き止め、本発明を完成させるに至った。
【００１１】
すなわち、本発明では、まず、１枚のシート状基材と前記シート状基材の一方の面に設けられた粘着剤層とからなる管状体固定具であって、
前記管状体固定具を皮膚に固定する皮膚固定部と、
前記皮膚固定部に連結し、管状体を巻いて固定する管状体固定部と、
前記皮膚固定部に連結し、かつ、前記管状体固定部とは隙間を挟んで対峙し、管状体の角度を調整する管状体角度調整部と、
を少なくとも備え、
前記管状体固定部は、前記隙間側に第１の切り欠き部を有する、管状体固定具を提供する。
本技術に係る管状体固定具の前記管状体固定部及び／又は前記管状体角度調整部の自由端側は、先細りに形成することができる。
本技術に係る管状体固定具の前記皮膚固定部と前記管状体固定部との連結部、及び／又は、前記皮膚固定部と前記管状体角度調整部の連結部には、第２の切り欠き部を備えることができる。
本技術に係る管状体固定具の前記第１の切り欠き部は、前記管状体固定部の長手方向の長さを１とするとき、前記皮膚固定部と前記管状体固定部との連結部から０．１〜０．７の位置に形成することができる。
本技術に係る管状体固定具を用いることができる管状体としては、経鼻用のカテーテルを挙げることができる。
【００１２】
本発明の固定の対象となる「管状体」とは、管状の器具、部品等を総称するものであり、例えば、チューブ、カテーテル、カニューレ、ドレーン、医療機器のケーブルやコード等の管状の製品、部品、又は医療機器の一部を全て対象とするものである。
【発明の効果】
【００１３】
本技術に係る管状体固定具は、管状体への巻き付けが容易で、かつ、体表面への安定的な固定が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本技術に係る管状体固定具の第１実施形態の六面図である。
【図２】本技術に係る管状体固定具の第２実施形態の正面図である。
【図３】管状体を管状体固定部で巻いて固定する方法を示す概念図である。
【図４】本技術に係る管状体固定具の第３実施形態の正面図である。
【図５】本技術に係る管状体固定具の第４実施形態の正面図である。
【図６】本技術に係る管状体固定具の第５実施形態の正面図である。
【図７】本技術に係る管状体固定具の第６実施形態の正面図である。
【図８】本技術に係る管状体固定具の第７実施形態の正面図である。
【図９】本技術に係る管状体固定具の第８実施形態の正面図である。
【図１０】本技術に係る管状体固定具の第９実施形態の正面図である。
【図１１】管状体角度調整部によって、管状体の角度を調整する方法を示す概念図である。
【図１２】本技術に係る管状体固定具の第１０実施形態の正面図である。
【図１３】本技術に係る管状体固定具の第１１実施形態の正面図である。
【図１４】本技術に係る管状体固定具の第１２実施形態の背面図である。
【図１５】本技術に係る管状体固定具の第１３実施形態の正面図である。
【図１６】本技術に係る管状体固定具を用いて経鼻用カテーテルを固定する方法を示す概念図である。
【図１７】本技術に係る管状体固定具を用いて腹腔ドレーンを固定する方法を示す概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本技術を実施するための好適な形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下に説明する実施形態は、本発明の代表的な実施形態の一例を示したものであり、これにより本技術の範囲が狭く解釈されることはない。
【００１６】
＜管状体固定具＞
図１は、本技術に係る管状体固定具１の第１実施形態の六面図である。本技術に係る管状体固定具１は、１枚のシート状基材とその片面（背面）に設けられた粘着剤層Ａとからなる。シート状基材に用いる材料としては特に限定されず、公知の管状体固定具に用いることができるシート状基材を、１種又は２種以上自由に選択して用いることができる。例えば、不織布、編布、織布等の繊維シート、プラスチックフィルム、フォームシート、紙等が挙げられ、これらを単独で使用してもよいし、同一又は異なる種類を複数組み合わせて使用してもよい。また、同一又は異なる種類をラミネートした積層構造のシートを使用してもよい。
【００１７】
繊維シートの材料としては、公知の繊維シートに使用される材料を１種又は２種以上、自由に選択して用いることができる。例えば、綿、ビスコースレーヨン、ポリノジック、銅アンモニアレーヨン、リヨセル等のセルロース系繊維、ポリエステル系繊維、アクリル系繊維、ポリアミド系繊維、ポリオレフィン系繊維、ポリウレタン系繊維、ビニロン繊維、ポリ塩化ビニル系繊維、ポリ塩化ビニリデン系繊維等が挙げられる。これらの材料は、単一で使用してもよく、二種類以上を混紡して使用してもよい。
【００１８】
プラスチックフィルムの材料としては、公知のプラスチックフィルムに使用される材料を１種又は２種以上、自由に選択して用いることができる。例えば、ポリウレタン；ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリエステル；ナイロン６、ナイロン６６等のポリアミド；ポリエチレン、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン；エチレン・酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、エチレン・エチルアクリレート共重合体（ＥＥＡ）、エチレン・メチルアクリレート共重合体（ＥＭＡ）、エチレン・メチルメタクリレート共重合体（ＥＭＭＡ）、エチレン・メタクリル酸重合体（ＥＭＡＡ）、エチレン・アクリル酸共重合体（ＥＡＡ）等のオレフィン系共重合体；ポリビニルアルコール；ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン；シリコーン；等を挙げることができる。なお、これらの材料は、単一で使用してもよく、二種類以上を混合して使用してもよい。
【００１９】
フォームシートの材料としては、公知のフォームシートに使用される材料を１種又は２種以上、自由に選択して用いることができる。例えば、ポリオレフィン、ポリウレタン、アクリル、クロロプレンゴム、シリコーン等を挙げることができる。なお、これらの材料は、単一で使用してもよく、二種類以上を混合して使用してもよい。
【００２０】
紙としては、公知の管状体固定具に用いることができる紙を、１種又は２種以上自由に選択して用いることができる。例えば、上質紙、クラフト紙、グラシン紙、コート紙等が挙げられる。
【００２１】
本技術に係る管状体固定具１の基材としては、皮膚に追従し得る柔軟性や、後述する剥離シート２からの剥がし易さ及び貼付のし易さの観点から、厚さが１０〜５００μｍ（より好ましくは２０〜２００μｍ）、単位面積当りの重さが１０〜１５０ｇ／ｍ２（より好ましくは１５〜１００ｇ／ｍ２）であること好ましい。また、使用中に破断しないように、基材の引っ張り強度が１０Ｎ／インチ以上であることが好ましく、３０Ｎ／インチ以上であることが更に好ましい。
【００２２】
シート状基材の下面には、皮膚に貼着するための粘着剤層Ａが備えられている。本技術に係る管状体固定具１の粘着剤層Ａに用いることができる材料は特に限定されず、公知の管状体固定具に用いることができる粘着剤材料を、１種又は２種以上自由に選択して用いることができる。例えば、アクリル系、シリコーン系、ポリエステル系、ウレタン系、ビニルエーテル系、天然ゴム系、合成ゴム系等の感圧性粘着剤が挙げられる。なお、これらの材料は、単一で使用してもよく、二種類以上を混合して使用してもよい。
【００２３】
本技術に係る管状体固定具１の粘着剤層Ａは、厚さが１０〜５００μｍ（より好ましくは２０〜１００μｍ）、塗工重量が１０〜５００ｇ／ｍ２（より好ましくは１５〜２００ｇ／ｍ２）の範囲であることが好ましい。また、粘着力は、フェノール樹脂板を用いて、ＪＩＳ  Ｚ０２３７に準じた試験を行った際に、２〜３０Ｎ／インチであることが好ましく、より好ましくは５〜１０Ｎ／インチである。
【００２４】
本技術に係る管状体固定具１の粘着剤層Ａは、後述する各部位（皮膚固定部１１、管状体固定部１２及び管状体角度調整部１３）において、その種類や性質の違う粘着剤を用いることも可能である。例えば、皮膚に直接触れる皮膚固定部１１には、皮膚刺激や皮脂・汗への耐久性を考慮して粘着剤を選択し、管状体を固定する管状体固定部１１には、固定強度や糊残りを考慮して粘着剤を選択し、皮膚固定部１１に重ねて貼着する管状体角度調整部１３には、基材面への粘着力を考慮して粘着剤を選択する等、その目的に応じて、後述する各部位において、種類や性質の異なる粘着剤を塗り分けることもできる。
【００２５】
以上説明したシート状基材及び／又は粘着剤層Ａには、本技術の効果を損なわない程度において、酸化防止剤、帯電防止剤、無機充填剤、滑剤、顔料、染料、抗菌剤、生理活性物質などを添加、処理することも可能である。
【００２６】
以下、１枚のシート状基材と前記シート状基材の一方の面に設けられた粘着剤層Ａとからなる本技術に係る管状体固定具１の具体的な構成を説明する。本技術に係る管状体固定具１は、大別して、皮膚固定部１１と、管状体固定部１２と、管状体角度調整部１３と、を備え、前記管状体固定部１２には、第１の切り欠き部Ｃ１を備える。また、管状体固定具１には、第２切り欠き部Ｃ２、第３切り欠き部Ｃ３、剥離シート２等を備えることも可能である。以下、各部について、詳細に説明する。
【００２７】
（１）皮膚固定部１１
皮膚固定部１１は、管状体固定具１を皮膚に固定する部分である。皮膚固定部１１の形態は、管状体が固定される部位に応じて、例えば、円形、楕円形や、三角形、正方形、長方形、菱形等の多角形、これらの形状を適宜組み合わせた形状等にすることができる。具体的には、図１に示す第１実施形態に係る管状体固定具１のように、角丸略正方形形状とすることもできるし、図２に示す第２実施形態に係る管状体固定具１のように、略正方形形状とすることもできる。本技術では、特に、角の無い形態にすることが好ましい。角の無い円形、楕円形、角丸多角形、これらの形状を組み合わせた形状にすることで、皮膚から剥がれ難くすることができると共に、皮膚への貼着面積が小さくなるため、皮膚への刺激の低減効果を発揮することができる。
【００２８】
皮膚固定部１１の面積は、管状体が固定される部位に応じて特定することができる。例えば、管状体として経鼻用のカテーテルを固定する場合、皮膚固定部１１は、鼻梁から鼻尖にかける部分に固定されるため、１〜１２ｃｍ２の面積とすることが好ましく、２〜１０ｃｍ２の面積とすることが更に好ましい。また、例えば、体部に用いる管状体（腹腔ドレーン、胸腔ドレーン、尿道用カテーテル、静脈カテーテル等）を固定する場合、皮膚固定部１１は体部に固定されるため、５〜６０ｃｍ２の面積とすることが好ましく、１０〜３０ｃｍ２の面積とすることが更に好ましい。
【００２９】
また、後述する管状体固定部１２及び管状体角度調整部１３との関係では、皮膚固定部１１の面積と、管状体固定部１２及び管状体角度調整部１３の合計面積とが、１：１〜４になるようにすることが好ましい。このような面積比率にすることにより、管状体固定具１の皮膚からの剥がれを防止し、より安定的に体表面へ固定することができる。
【００３０】
（２）管状体固定部１２
管状体固定部１２は、前記皮膚固定部１１に連結し、管状体を巻いて固定する部分である。また、管状体固定部１２は、後述する管状体角度調整部１３と隙間を挟んで対峙した状態で備えられている。管状体固定部１２と管状体角度調整部１３との間に隙間を備えることで、管状体固定部１２を管状体に巻く際に、管状体角度調整部１３によって、その操作が妨げられることを防止することができる。そして、この管状体固定部１２には、前記隙間側に第１の切り欠き部Ｃ１が備えられている。
【００３１】
図３は、管状体を管状体固定部１２で巻いて固定する方法を示す概念図である。管状体固定部１２の第１の切り欠き部Ｃ１を管状体に当接させた状態で（図３Ａ参照）、管状体固定部１２を管状体の下から通して巻き付けることにより（図３Ｂ参照）、管状体を固定することができる。本技術では、第１に切り欠き部Ｃ１が、管状体への巻き付け起点となるため、医療従事者の手技の如何に関わらず、同位置での再現性の高い固定が可能となる。また、切り欠き部Ｃ１が管状体の外壁面に沿うため、巻き付け時に管状体固定部１２にかかるテンションを緩和し、皺や引き攣れの発生を防止することができ、見た目良く、かつ、スムーズに管状体固定部１２を管状体に巻くことができる。その結果、安定性の高い固定が可能となる。
【００３２】
管状体固定部１２の形態は、管状体に巻き付けることができれば特に限定されないが、巻きつけやすさの観点で、帯状の形態とすることが好ましい。管状体固定部１２の長手方向の長さ（図１中の符号Ｌ１参照、以下同じ）は、２〜１０ｃｍの範囲にすることが好ましく、３〜７ｃｍの範囲にすることが更に好ましい。管状体固定部１２の長手方向の長さをこの範囲にすることにより、固定力を向上させることができ、固定や剥離の操作性を向上させることができる。
また、管状体固定部１２の幅方向の長さ（図１中の符号Ｌ２参照）は、０．５〜３ｃｍの範囲にすることが好ましく、０．８〜２ｃｍの範囲にすることが更に好ましい。管状体固定部１２の幅方向の長さをこの範囲にすることにより、固定力を向上させることができ、固定や剥離の操作性を向上させることができる。
【００３３】
管状体固定部１２の前記皮膚固定部１１と連結しない自由端側は、図４に示す第３実施形態に係る管状体固定具１のように、平端にすることもできるが、図１に示す第１実施形態に係る管状体固定具１のように、先細りにすることが好ましい。先細りにすることで、剥離の起点になるため、管状体や後述する剥離シート２からの剥離の操作性を向上させることができる。先細りの形状は、図１に示す第１実施形態に係る管状体固定具１のように、外側（後述する管状体角度調整部１３と反対側）に向かって先細りにした形態に限定されない。例えば、図５に示す第４実施形態に係る管状体固定具１のように、後述する管状体角度調整部１３側に向かって先細りにしたり、図６に示す第５実施形態に係る管状体固定具１のように、真ん中に向かって先細りにしたりすることも可能である。
【００３４】
管状体固定部１２と後述する管状体角度調整部１３との関係においては、例えば、図７に示す第６実施形態に係る管状体固定具１のように、管状体固定部１２と管状体角度調整部１３を同じ長さにすることもできるが、図１に示す第１実施形態に係る管状体固定具１のように、管状体角度調整部１３よりも、管状体固定部１２を短くすることが好ましい。後述する管状体角度調整部１３は、管状体の角度を調節するために、余裕を持った長さにすることが好ましいが、一方で、管状体固定部１２は、固定や剥離の操作性の観点から、必要最低限の長さにすることが好ましいからである。
【００３５】
第１の切り欠き部Ｃ１の形態は、例えば、半円状、半楕円形状や、三角形（図８の第７実施形態参照）、正方形、長方形（図９の第８実施形態参照）等の多角形状等にすることができるが、管状体の外壁面への沿わせ易さの観点で、半円状、半楕円形状等の曲線で輪郭を形成した形状で形成することが好ましい。
管状体固定部１２における第１切り欠き部Ｃ１の位置は、管状体固定部１２の長手方向の長さを１とするとき、前記皮膚固定部１１と管状体固定部１２との連結部から０．１〜０．７の位置にすることが好ましく、０．１〜０．５の位置にすることが更に好ましい。０．１以上の位置にすることで、管状体の巻き付け部と前記皮膚固定部１１とが接近しすぎるのを防止し、管状体固定部１２を管状体に巻き付ける際や管状体固定時に、前記皮膚固定部１１の浮きを防止することができる。また、０．７以下の位置にすることで、管状体固定部１２に管状体を固定するための十分な面積を確保することができる。
【００３６】
前記皮膚固定部１１と管状体固定部１２との連結部は、図１０に示す第９実施形態に係る管状体固定具１のように、略直線的にすることもできるが、図１に示す第１実施形態に係る管状体固定具１のように、第２の切り欠き部Ｃ２を備えることもできる。第２の切り欠き部Ｃ２を備えることで、巻き付け時に管状体固定部１２や皮膚固定部１１にかかるテンションを緩和し、皺や引き攣れの発生を防止することができ、見た目良く、かつ、スムーズに管状体固定部１２を管状体に巻くことができる。その結果、安定性の高い固定が可能となる。
第２の切り欠き部Ｃ２の形態は、例えば、半円状、半楕円形状や、三角形、正方形、長方形等の多角形状等の形態とできるが、管状体の外壁面への沿わせ易さの観点で、半円状、半楕円形状等の曲線で輪郭を形成した形状で形成することが好ましい。
【００３７】
（３）管状体角度調整部１３
管状体角度調整部１３は、前記皮膚固定部１１に連結し、管状体の角度を調整する部分である。また、管状体角度調整部１３は、前記管状体固定部１２とは隙間を挟んで対峙した状態で備えられている。管状体固定部１２と管状体角度調整部１３との間に隙間を備えることで、管状体固定部１２を管状体に巻く際に、管状体角度調整部１３が、その操作を妨げるのを防止することができる。
【００３８】
図１１は、管状体角度調整部１３によって、管状体の角度を調整する方法を示す概念図である。前記管状体固定部１２を管状体に巻いて固定した後、管状体角度調整部１３を、管状体の下を通して、管状体を下から支えるように所望の角度に調整する（図１１Ａ参照）。そして、管状体が所望の角度になるように、管状体角度調整部１３の前記皮膚固定部１１と連結しない自由端側を、前記皮膚固定部１１に重ねて貼着させることで（図１１Ｂ参照）、管状体の角度を調整することができる。
【００３９】
本技術では、管状体の位置や角度を調整することができるため、患者への負担を最小限に抑える位置・角度で、管状体を固定することができる。例えば、管状体が経鼻用のカテーテルである場合、カテーテルが鼻孔や鼻翼に当たらない位置に維持することができるため、潰瘍発生のリスクを低減することができる。
また、管状体角度調整部１３は、前記管状体固定部１２と交差して重なるように皮膚固定部１１の上に貼着されるため、管状体をより強固に固定することができ、管状体に不意な引き抜きの力がかかっても、管状体の抜去を防止できる効果もある。
【００４０】
管状体角度調整部１３の形態は、管状体の角度を調整することができれば特に限定されないが、操作性の観点で、帯状の形態とすることが好ましい。管状体角度調整部１３の長手方向の長さ（図１中の符号Ｌ３参照、以下同じ）は、２〜１０ｃｍの範囲にすることが好ましく、３〜７ｃｍの範囲にすることが更に好ましい。管状体角度調整部１３の長手方向の長さをこの範囲にすることにより、管状体の角度調整に必要な十分な長さを確保し、固定力を向上させることができ、さらに固定や剥離の操作性を向上させることができる。
また、管状体角度調整部１３の幅方向の長さ（図１中の符号Ｌ４参照）は、０．５〜３ｃｍの範囲にすることが好ましく、０．８〜２ｃｍの範囲にすることが更に好ましい。管状体角度調整部１３の幅方向の長さをこの範囲にすることにより、固定力を向上させることがで、固定や剥離の操作性を向上させることができる。
【００４１】
管状体角度調整部１３の前記皮膚固定部１１と連結しない自由端側は、図４に示す第３実施形態に係る管状体固定具１のように、平端にすることもできるが、図１に示す第１実施形態に係る管状体固定具１のように、先細りにすることが好ましい。先細りにすることで、剥離の起点になるため、管状体や後述する剥離シート２からの剥離の操作性を向上させることができる。先細りの形状は、図１に示す第１実施形態に係る管状体固定具１のように、外側（管状体固定部１２と反対側）に向かって先細りにした形態に限定されない。例えば、図５に示す第４実施形態に係る管状体固定具１のように、管状体固定部１２側に向かって先細りにしたり、図６に示す第５実施形態に係る管状体固定具１のように、真ん中に向かって先細りにしたりすることも可能である。
なお、各図において、管状体固定部１２と管状体角度調整部１３のそれぞれの自由端側の形状は、管状体固定部１２と管状体角度調整部１３との隙間のラインに対して略左右対称の形態を例示しているが、非対称であってもよい。例えば、管状体固定部１２の自由端側を平坦とし、管状体角度調整部１３の自由端側を先細りにすることも自由である。
【００４２】
前記管状体固定部１２と管状体角度調整部１３との関係においては、例えば、図７に示す第６実施形態に係る管状体固定具１のように、管状体固定部１２と管状体角度調整部１３を同じ長さにすることもできるが、図１に示す第１実施形態に係る管状体固定具１のように、管状体固定部１２よりも、管状体角度調整部１３を長くすることが好ましい。管状体固定部１２は、固定や剥離の操作性の観点から、必要最低限の長さにすることが好ましいが、一方で、管状体角度調整部１３は、管状体の角度を調節するために、余裕を持った長さにすることが好ましいからである。
【００４３】
前記皮膚固定部１１と管状体角度調整部１３との連結部は、図１０に示す第９実施形態に係る管状体固定具１のように、略直線的にすることもできるが、図１に示す第１実施形態に係る管状体固定具１のように、第２の切り欠き部Ｃ２を備えることもできる。第２の切り欠き部Ｃ２を備えることで、管状体の角度を調整する際に、管状体角度調整部１３や皮膚固定部１１にかかるテンションを緩和し、皺や引き攣れの発生を防止することができ、見た目良く、かつ、スムーズに管状体の角度を調整することができる。その結果、安定性の高い固定が可能となる。
【００４４】
管状体角度調整部１３には、図１２に示す第１０実施形態に係る管状体固定具１のように、管状体固定部１２との隙間側に第３の切り欠き部Ｃ３を備えることも可能である。管状体角度調整部１３に第３の切り欠き部Ｃ３を備えることで、管状体の角度を調整する際に、管状体の外壁面に沿わせることができ、皺や引き攣れの発生を防止することができ、見た目良く、かつ、スムーズに管状体の角度を調整することができる。その結果、安定性の高い固定が可能となる。
【００４５】
また、図１３に示す第１１実施形態に係る管状体固定具１のように、管状体固定部１２と管状体角度調整部１３の長手方向の長さを同一にし、かつ、管状体角度調整部１３に第３の切り欠き部Ｃ３を備えることで、管状体を固定する部位に応じて、左右のどちらか一方の帯状体を管状体固定部１２とし、もう一方の帯状体を管状体角度調整部１３として用いることも可能である。即ち、どちらか一方を管状体固定部１２として用いた場合、他方を管状体角度調整部１３として用い、管状体を固定することができる。
【００４６】
逆に、管状体角度調整部１３に第３の切り欠き部Ｃ３を備えないことで、管状体固定部１２のみに設けられた第１の切り欠き部Ｃ１が目印となり、管状体角度調整部１３を誤って管状体に巻き付けてしまう等の間違いを防止し、医療従事者の手技の如何に関わらず、再現性の高い固定が可能となる。また、管状体角度調整部１３に第３の切り欠き部Ｃ３を備える場合であっても、図示しないが、管状体固定部１２の第１の切り欠き部Ｃ１の位置と、管状体角度調整部１３の第３の切り欠き部Ｃ３の位置を、ずらして配置することで、管状体固定部１２と管状体角度調整部１３とを区別することも可能である。
【００４７】
管状体角度調整部１３に第３の切り欠き部Ｃ３を備える場合、その形態は、例えば、半円状、半楕円形状や、三角形（図８の第７実施形態の第１の切り欠き部Ｃ１の形態を参照）、正方形、長方形（図９の第８実施形態の第１の切り欠き部Ｃ１の形態を参照）等の多角形状等の形態とできるが、管状体の外壁面への沿わせ易さの観点で、半円状、半楕円形状等の曲線で輪郭を形成した形状で形成することが好ましい。
【００４８】
管状体角度調整部１３に第３の切り欠き部Ｃ３を備える場合、管状体角度調整部１３における第３の切り欠き部Ｃ３の位置は、管状体角度調整部１３の長手方向の長さを１とするとき、前記皮膚固定部１１と管状体角度調整部１３との連結部から０．１〜０．７の位置にすることが好ましく、０．１〜０．５の位置にすることが更に好ましい。０．１以上の位置にすることで、管状体と管状体角度調整部１３との接触部分と前記皮膚固定部１１とが接近しすぎるのを防止し、管状体固定時に、前記皮膚固定部１１の浮きを防止することができる。また、０．７以下の位置にすることで、管状体の角度の調整に十分な面積を確保することができる。
【００４９】
以上説明した管状体固定部１２及び管状体角度調整部１３の位置関係は、各図において上面視右側に管状体固定部１２を、上面視左側に管状体角度調整部１３を、それぞれ配置しているが、これに限定されず、管状体を固定する部位に応じて、自由に変更することができる。例えば、図示しないが、上面視左側に管状体固定部１２を、上面視右側に管状体角度調整部１３を、それぞれ配置することも可能である。
【００５０】
（４）剥離シート２
本技術に係る管状体固定具１には、粘着剤層を被覆する剥離シート２を備えることができる。本技術に係る管状体固定具１に設ける剥離シート２は、例えば、管状体固定具１の粘着剤層を全体的に一枚の剥離シート２で被覆することもできるが、本技術では、特に、図１４の背面図に示す第１２実施形態のように、皮膚固定部１１を被覆する第１剥離シート２１と、管状体固定部１２を被覆する第２剥離シート２２と、管状体角度調整部１３を被覆する第３剥離シート２３と、を含む剥離シート２で粘着剤層を被覆することが好ましい。
剥離シート２を第１剥離シート２１、第２剥離シート２２及び第３剥離シート２３に分けることにより、例えば、まず、第１剥離シート２１のみを剥離して、皮膚固定部１１を皮膚に固定し、次に、第２剥離シート２２を剥離して、管状体固定部１２を用いて管状体を固定し、その後、第３剥離シート２３を剥離して、管状体角度調整部１３を用いて管状体の角度を調整することができる。このように、剥離シート２を３以上に分けて剥離できるようにすることで、管状体固定具１を貼付する際に折り目が付いて皺になったり、粘着剤層同士が自己接着を起こして使用不能になったりすることを防止することができる。
【００５１】
図１５は、本技術に係る管状体固定具１の第１３実施形態の正面図である。本技術に係る管状体固定具１に剥離シート２を備える場合、前述した図１４に示す第１２実施形態に係る管状体固定具１のように、各部位（皮膚固定部１１、管状体固定部１２及び管状体角度調整部１３）と、各剥離シート２（第１剥離シート２１、第２剥離シート２２及び第３剥離シート２３）とを、同一の形状にすることもできるが、図１５に示す第１３実施形態に係る管状体固定具１のように、各剥離シート２（第１剥離シート２１、第２剥離シート２２及び第３剥離シート２３）を、各部位（皮膚固定部１１、管状体固定部１２及び管状体角度調整部１３）よりも大きく形成することも可能である。このような形状にすることで、剥離シート２からの剥離性を向上させることができる。
【００５２】
以上説明した本技術に係る管状体固定具１は、皮膚へ固定するための皮膚固定部１１に、管状体を固定するための管状体固定部１２と、管状体の角度を調整するための管状体角度調整部１３と、が連結して一体化された構造であるため、複数のテープ等を用いる必要がなく、容易に、かつ、安定的に、管状体を固定することができる。
また、本技術に係る管状体固定具１は、様々な形態の管状体に用いることができる。例えば、経鼻用のカテーテル、腹腔ドレーン、胸腔ドレーン、尿道用カテーテル、静脈カテーテル等に用いることができる。
【００５３】
＜使用方法＞
以下、本技術に係る管状体固定具１を用いて管状体を固定する方法について、経鼻用カテーテル及び腹腔ドレーンを例示して説明する。
【００５４】
（１）経鼻用カテーテルの固定方法
図１６は、本技術に係る管状体固定具１を用いて経鼻用カテーテルを固定する方法を示す概念図である。まず、皮膚固定部１１を、患者の鼻梁から鼻尖にかける部分に固定する（図１６Ａ参照）。次に、管状体固定部１２の第１の切り欠き部Ｃ１を管状体に当接させた状態で（図３Ａ参照）、管状体固定部１２を管状体の下から通して巻き付けることにより（図３Ｂ参照）、管状体を固定する（図１６Ｂ参照）。最後に、管状体角度調整部１３を、管状体の下を通して、管状体を下から支えるように所望の角度に調整した上で（図１１Ａ参照）、管状体角度調整部１３の皮膚固定部１１と連結しない自由端側を、鼻梁から鼻尖にかけて貼着された皮膚固定部１１の上に重ねて貼着させることで（図１１B参照）、管状体の角度を調整する（図１６Ｃ参照）。
【００５５】
（２）腹腔ドレーンの固定方法
図１７は、本技術に係る管状体固定具１を用いて腹腔ドレーンを固定する方法を示す概念図である。まず、皮膚固定部１１を、患者の腹部に固定する（図１７Ａ参照）。次に、管状体固定部１２の第１の切り欠き部Ｃ１を管状体に当接させた状態で（図３Ａ参照）、管状体固定部１２を管状体の下から通して巻き付けることにより（図３Ｂ参照）、管状体を固定する（図１７Ｂ参照）。最後に、管状体角度調整部１３を、管状体の下を通して、管状体を下から支えるように所望の角度に調整した上で（図１１Ａ参照）、管状体角度調整部１３の皮膚固定部１１と連結しない自由端側を、腹部に貼着された皮膚固定部１１の上に重ねて貼着させることで（図１１Ｂ参照）、管状体の角度を調整する（図１７Ｃ参照）。
【符号の説明】
【００５６】
１  管状体固定具
１１  皮膚固定部
１２  管状体固定部
１３  管状体角度調整部
Ｃ１  第１の切り欠き部
Ｃ２  第２の切り欠き部
Ｃ３  第３の切り欠き部
２  剥離シート
２１  第１剥離シート
２２  第２剥離シート
２３  第３剥離シート
【図１】
2019076500.tif 000003
【図２】
2019076500.tif 000004
【図３】
2019076500.tif 000005
【図４】
2019076500.tif 000006
【図５】
2019076500.tif 000007
【図６】
2019076500.tif 000008
【図７】
2019076500.tif 000009
【図８】
2019076500.tif 000010
【図９】
2019076500.tif 000011
【図１０】
2019076500.tif 000012
【図１１】
2019076500.tif 000013
【図１２】
2019076500.tif 000014
【図１３】
2019076500.tif 000015
【図１４】
2019076500.tif 000016
【図１５】
2019076500.tif 000017
【図１６】
2019076500.tif 000018
【図１７】
2019076500.tif 000019