(57)【要約】【課題】特定の温度域で、蓄熱（吸熱）および再生（放熱）させることが可能な複水酸化物からなる化学蓄熱材を提供する。【解決手段】本発明は、水の吸蔵または放出により発熱または吸熱する複水酸化物からなる化学蓄熱材である。複水酸化物は、水を吸蔵したときに、Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ−ｎＨ２Ｏ（ｎ＝０〜３．５）となる。この化学蓄熱材を用いて化学蓄熱システムを構成する場合、複水酸化物の加熱温度（Ｔ／℃）とその温度の保持時間（Δｔ／ｍｉｎ）を、Δｔ＜１３９ｅｘｐ（２９．７−０．０９Ｔ）を満たす範囲で制御すると好ましい。これにより、ＨＣｌの発生を抑止しつつ、複水酸化物の蓄熱反応と再生反応を繰り返し行うことが可能となる。また、蓄熱反応時に、実用的な放水速度を確保するため、加熱温度（Ｔ）を３１５℃以上とすると好ましい。【選択図】図４Ｂ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
水の吸蔵または放出により発熱または吸熱する複水酸化物からなる化学蓄熱材であって、
前記複水酸化物は、水を吸蔵したときに、Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ−ｎＨ２Ｏ（ｎ＝０〜３．５）となる化学蓄熱材。
【請求項２】
請求項１に記載の化学蓄熱材を用いた化学蓄熱システムであって、
前記複水酸化物の加熱温度（Ｔ／℃）と該加熱温度の保持時間（Δｔ／ｍｉｎ）が下式を満たす化学蓄熱システム。
Δｔ＜１３９ｅｘｐ（２９．７−０．０９Ｔ）  （式１）
【請求項３】
前記加熱温度（Ｔ）は３１５℃以上である請求項２に記載の化学蓄熱システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複水酸化物からなる化学蓄熱材等に関する。
【背景技術】
【０００２】
環境意識の高揚に伴い、省エネルギー化やエネルギー効率の向上を図る研究開発が盛んになされている。その一つに、蓄熱密度が大きく、保温しなくても長期間の蓄熱が可能な化学蓄熱材を用いた化学蓄熱システムが着目されている。化学蓄熱システムは、化学蓄熱材に対して熱媒(水等)の吸蔵または放出をさせて、放熱（発熱）と蓄熱（吸熱）を行う。化学蓄熱システムを利用すると、各種の機器やプラント等から生じる比較的低温な廃熱（または排熱）等も有効に活用できる。このような化学蓄熱システムに関連する記載が、下記の特許文献等にある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１８６１１９号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】化学工学会第８１年会要旨集2016／3／13-15 「ハイドロタルサイトの層間アニオン種による脱水水和反応への影響と化学蓄熱材への応用」
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１は、水酸化マグネシウムまたは水酸化カルシウムに、吸湿性金属塩（塩化リチウム等）を添加した組成物（複合水酸化物）からなる化学蓄熱材を用いたケミカルヒートポンプ（化学蓄熱システム）を提案している。特許文献１の化学蓄熱材では、蓄熱反応が広い温度範囲で生じるため、特定温度域の廃熱等を有効活用できない。
【０００６】
非特許文献１は、［Ｍｇ６Ａｌ２（ＣＯ３）（ＯＨ）１６・４Ｈ２Ｏ］（ＨＴ：Hydrotalcite）中のＣＯ３２-をＣｌ-で置換した層状複水酸化物（ＬＤＨ：layered double hydroxide）からなる化学蓄熱材を提案している。非特許文献１の化学蓄熱材も、蓄熱反応が多段階で生じるため、やはり特定温度域の廃熱等を有効活用できない。また、Ｃｌを含む層状複水酸化物の場合、蓄熱時（水の放出時）に、ＨＣｌが脱離する副反応を生じ易い。脱離したＨＣｌは、化学蓄熱装置（化学蓄熱システム）の配管の腐食等を招く。非特許文献１では、ＨＣｌの離脱やその対策について全く検討されていない。
【０００７】
本発明はこのような事情に鑑みて為されたものであり、特定の温度域で効率的に作動させることができる新たな化学蓄熱材等を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者はこの課題を解決すべく鋭意研究した結果、従来と異なる組成からなる複水酸化物を合成し、この複水酸化物を特定の温度域で、蓄熱（吸熱）および再生（放熱）させることに成功した。この成果を発展させることにより、以降に述べる本発明を完成するに至った。
【０００９】
《化学蓄熱材》
（１）本発明の化学蓄熱材は、水の吸蔵または放出により発熱または吸熱する複水酸化物からなる化学蓄熱材であって、前記複水酸化物は、水を吸蔵したときに、Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ−ｎＨ２Ｏ（ｎ＝０〜３．５）となる。
【００１０】
（２）本発明の化学蓄熱材を用いると、特定の温度域（例えば、３１５〜３８５℃、３２５〜３７０℃さらには３３５〜３５５℃）で蓄熱反応を生じさせて、そのような特定温度域における廃熱を有効活用できる。
【００１１】
なお、本発明者は、適切な加熱温度と加熱時間の下で本発明の複水酸化物を作動させることにより、ＨＣｌの発生（脱離）を抑止して、吸熱（蓄熱）と放熱（再生）を安定的に繰り返し行えることも確認している。
【００１２】
本発明の化学蓄熱材が、特定の温度域で集中的に（いわゆる一段階で）蓄熱反応を生じる理由は、ＭｇとＡｌが幾何学的に均一に分布した層状構造をしており、Ｃｌ-がそれら各層間で均一的に保持されているためと推察される。
【００１３】
《化学蓄熱システム》
本発明は、上述した化学蓄熱材を用いた化学蓄熱システム（化学蓄熱装置）としても把握できる。化学蓄熱システムは、例えば、化学蓄熱材を収容する反応器、熱媒である水を加熱・凝集して反応器に対して水（水蒸気）を給排する手段（機構）、廃熱を導入する手段、水（水蒸気）や廃熱等の流路を開閉する手段、それらの作動を制御する手段等を備えることにより構成される。その際、化学蓄熱材を構成する複水酸化物の加熱温度（Ｔ）と保持時間（Δｔ）が所定範囲内となるように、化学蓄熱システムの作動が制御されると好ましい。これにより、ＨＣｌの発生（Ｃｌの脱離）を抑止して、化学蓄熱装置（システム）を腐食等させずに、効率的な吸放熱を行うことが可能となる。
【００１４】
化学蓄熱システムの制御は、具体的にいうと、複水酸化物の加熱温度（Ｔ／℃）とその保持時間（Δｔ／ｍｉｎ）が下式を満たすようになされると好ましい。
Δｔ＜１３９ｅｘｐ（２９．７−０．０９Ｔ）  （式１）
【００１５】
本発明に係る複水酸化物は、４３８℃以上になると即座にＨＣｌを放出し、吸水しても再生されなくなる。そこで、上述した加熱（保持）温度は４００℃以下、３８５℃以下さらには３６５℃以下とすると好ましい。一方、その加熱温度が過小では、放水による蓄熱反応が非常に遅くなる。そこで、上述した加熱（保持）温度は３１５℃以上、３２５℃以上さらには３３５℃以上とすると好ましい。
【００１６】
《その他》
特に断らない限り本明細書でいう「ｘ〜ｙ」は下限値ｘおよび上限値ｙを含む。本明細書に記載した種々の数値または数値範囲に含まれる任意の数値を新たな下限値または上限値として「ａ〜ｂ」のような範囲を新設し得る。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明に係る複水酸化物の反応式の一覧である。
【図２】試料の加熱により生成したガスを質量分析して得られた昇温脱離スペクトルである。
【図３Ａ】試料を目標温度で一定時間保持したときに得られた昇温脱離スペクトルである。
【図３Ｂ】ＨＣｌの発生が開始される加熱温度（Ｔ）と保持時間（Δｔ）の関係を示すグラフである。
【図４Ａ】Ｈ２Ｏの放出量を指標する熱伝導度（ＴＣＤ）の積算値と加熱開始時からの経過時間との関係を示すグラフである。
【図４Ｂ】加熱温度（Ｔ）と保持時間（Δｔ）の好ましい範囲を示す図である。
【図５】試料を熱重量分析したときのＴＧ曲線である。
【図６】合成試料と再生試料に係るＸ線回折パターンである。
【図７】再生試料を熱重量分析したときのＴＧ曲線である。
【図８】化学蓄熱システムの一形態例を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
上述した本発明の構成要素に、本明細書中から任意に選択した一つまたは二つ以上の構成要素を付加し得る。本明細書で説明する内容は、化学蓄熱材のみならず化学蓄熱システム等にも適宜該当し得る。方法に関する構成要素でも物に関する構成要素ともなり得る。いずれの実施形態が最良であるか否かは、対象、要求性能等によって異なる。
【００１９】
《反応》
本発明に係る複水酸化物は、基本的にＭｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌからなるが、常温域で水和物を構成することを考慮して、Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ−ｎＨ２Ｏ（ｎ≧０）と表される。但し、本明細書では、水和物か否かにかかわらず（ｎの値にかかわらず）、Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌを有するものを、単に複水酸化物という。
【００２０】
複水酸化物は、室温域から加熱していくと、その温度域に応じて、図１に示すように、主に３段階の反応（反応Ａ→反応Ｂ→反応Ｃ）をする。各反応について、以下、順次説明する。
【００２１】
（１）第１段階（反応Ａ）
複水酸化物を加熱していくと（ＱＡが加わると）、複水酸化物に結合していた水分子（Ｈ２Ｏ）が分離する脱水反応が生じる（式Ａ１の左辺から右辺への進行）。この脱水反応は、概ね５０〜１５０℃の温度域で生じる。この段階を経て、無水複水酸化物（Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ）が得られる。
【００２２】
なお、本段階の反応は可逆反応である。このため、水が供給されると、水和反応により無水複水酸化物は複水酸化物の水和物となり、熱（ＱＡ）を放出する（式Ａ１の右辺から左辺への進行）。
【００２３】
（２）第２段階（反応Ｂ）
複水酸化物をさらに加熱していくと（ＱＢが加わると）、複水酸化物中の水酸基から水が離脱する蓄熱反応（本来の吸熱反応）が生じる。（式Ｂ１、式Ｂ２の左辺から右辺への進行）。この蓄熱反応は、概ね３１５〜４００℃の温度域で生じる。なお、脱水の程度により、式Ｂ１または式Ｂ２に示す反応となる。
【００２４】
本段階の反応も可逆反応であるため、水が供給されると、再生反応（放熱反応）により熱（ＱＢ）を放出して、Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌへ戻る（式Ｂ１、Ｂ２の右辺から左辺へ進行）。
【００２５】
（３）第３段階（反応Ｃ）
複水酸化物をさらに加熱していくと（ＱＣが加わると）、複水酸化物中からＣｌがＨＣｌとなって離脱する脱離反応が生じる（式Ｃ１〜Ｃ３の左辺から右辺への進行）。この脱離反応は、概ね４１５℃以上の温度域で生じる。なお、加熱履歴や加熱温度により、式Ｃ１〜Ｃ３のような反応を示す。本段階の反応は不可逆反応であるため、水の供給だけでは、元の複水酸化物が再生されることはない（式Ｃ１〜Ｃ３は右辺から左辺へ進行しない）。
【００２６】
もっとも、そのようなＨＣｌの離脱反応は、上述した温度域に至る以前にも生じ得る。例えば、４００℃以下の温度域でも、複水酸化物を長時間保持した場合、式Ｃ１〜Ｃ３に示すような不可逆反応が、式Ｂ１、Ｂ２に示す蓄熱反応と併行して生じ得る。
【００２７】
但し、加熱温度（Ｔ）に応じて、その保持時間（Δｔ）を所定範囲内にすれば、ＨＣｌの発生を抑止できる。例えば、複水酸化物の加熱温度（Ｔ）と保持時間（Δｔ）が、既述した式１を満たすようにするとよい。
【実施例】
【００２８】
複水酸化物（試料）を合成し、種々の実験によりその特性を明らかにした。これらの具体例に基づいて、本発明をより詳しく説明する。
【００２９】
《試料の製造》
試料（Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ−ｎＨ２Ｏ）を次のような工程により合成した。なお、大気中からのＣＯ２の混入を避けるため、以下に示す全工程を不活性ガス（Ａｒ）雰囲気下で行った。
【００３０】
（１）溶液調製工程
原料として、ＭｇＣｌ２・６Ｈ２Ｏ（和光純薬工業株式会社製／純度９８％）、ＡｌＣｌ３・６Ｈ２Ｏ（和光純薬工業株式会社製／純度９８％）およびアンモニア水（和光純薬工業株式会社製／濃度２５％）を用意した。これらは購入した状態のまま用いた。また、Ａｒ通気により溶存酸素を予め除去した脱イオン水も用意した。
【００３１】
ＭｇＣｌ２・６Ｈ２Ｏ：２０．３ｇ（０．１ｍｏｌ）とＡｌＣｌ３・６Ｈ２Ｏ：１２．１ｇ（０．０５ｍｏｌ）は、脱イオン水：５００ｍＬに溶かして混合水溶液とした。また、上述したアンモニア水（濃度２５％）：１６０ｍＬは、脱イオン水：５００ｍＬで希釈して希アンモニア水とした。
【００３２】
（２）混合安定化工程（生成工程）
マグネチックスターラーで撹拌中の希アンモニア水へ、混合水溶液を約8ｍＬ／ｍｉｎの割合で全量を滴下した。その滴下終了後、約４時間、室温で撹拌を続けた。こうして、固液共存状態の混合液を得た。
【００３３】
（３）固液分離洗浄工程（抽出工程）
遠心分離（１５０００ｒｐｍ×１０ｍｉｎ）により、その混合液から固体を分離した。この固体を１０００ｍＬの脱イオン水に分散させて洗浄した。その分散液を同様に遠心分離して、固体を抽出した。
【００３４】
（４）乾燥工程
その固体をホットプレート上で、１５０℃×５時間加熱した。こうして試料を合成した。
【００３５】
得られた試料をＸ線回折（ＸＲＤ：Ｃｕ−Ｋα、λ＝１．５４１８Å）により分析すると、Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ−ｎＨ２Ｏであることが確認された（図６の試料Ａ参照）。なお、分子状で吸着した水の数を示すｎ値は、乾燥工程時の加熱条件により変化する。ｎ値は、例えば、熱重量分析（ＴＧ）により、脱水反応（図１の反応Ａ）時の重量減少率を求めることにより特定される。上述した試料では、ｎ≒１．５であった。以下、特に断らない限り、試料はＭｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ−１．５Ｈ２Ｏとして説明する。
【００３６】
《吸熱反応》
（１）上述した試料：２０ｍｇを、Ｈｅ：６０ｍＬ／ｍｉｎの気流下で、５℃／ｍｉｎで昇温し、生成したガスを質量分析計（株式会社アルバック製  ＲＥＧＡ  Ｐｔｙｐｅ）で分析した。このとき得られた昇温脱離スペクトルを図２に示した。ｍ／ｅ＝１８はＨ２Ｏを、ｍ／ｅ＝３６はＨＣｌをそれぞれ示す。図１に示した信号強度は任意単位であり、ＨＣｌの縦軸はＨ２Ｏの縦軸を約６倍に拡大して示した。
【００３７】
（２）図２から明らかなように、試料の昇温に伴い、脱水反応（図１の反応Ａ）→蓄熱反応（図１の反応Ｂ）→ＨＣｌの離脱反応（図１の反応Ｃ）が順次生じることがわかる。また、蓄熱反応の完了前からＨＣｌが発生することもわかった。
【００３８】
ＨＣｌの発生（Ｃｌの離脱）が生じると、試料は、Ｈ２Ｏの供給だけでは元の組成（Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ−ｎＨ２Ｏ）に戻れない。このため、Ｈ２Ｏ（熱媒）の吸蔵と放出により、発熱と吸熱を繰り返し行えるようにするには、ＨＣｌの発生（Ｃｌの離脱）が生じない条件下で、複水酸化物に対する吸放水を行う必要がある
【００３９】
《ＨＣｌの発生抑止／加熱温度の上限》
上述した場合と同様に、試料（２０ｍｇ）を昇温（５℃／ｍｉｎ）しつつ加熱し、目標温度（Ｔｅ）に到達後、その温度で一定時間保持した。その加熱中に生成したガスを質量分析計を用いて検出した。Ｔｅ＝３３８℃または３９７℃としたときの昇温脱離スペクトルを図３Ａに併せて示した。
【００４０】
図３Ａからわかるように、Ｔｅ＝３３８℃のときは、その温度に到達後、約９０分経過してからＨＣｌが発生した。また、Ｔｅ＝３９７℃のときは、その温度に到達後、約５分経過してからＨＣｌが発生した。なお、いずれも場合も、ＨＣｌの発生開始時において、水の放出（反応Ｂ）は完了していなかった。
【００４１】
このように、保持する温度が高温になるほど、短時間でＨＣｌが発生することがわかった。３３８℃〜３９７℃の間にある他の目標温度（保持温度）についても同様に、ＨＣｌが発生するまでの保持時間を調査した。こうして得られた保持温度（Ｔ）と、その温度に到達してからＨＣｌの発生開始までの保持時間（Δｔ）との相関を図３Ｂにまとめて示した。
【００４２】
図３Ｂに示す結果から、加熱温度（Ｔ）と、その温度に到達してからの保持時間（Δｔ）とが、下記の式１を満たす範囲内となるように制御すると、ＨＣｌの発生を伴わずにＨ２Ｏが放出されることがわかった。
Δｔ＜１３９ｅｘｐ（２９．７−０．０９Ｔ）  （式１）
なお、この数式は、実験データとカーブフィッティングで近似して算出した。
【００４３】
《蓄熱反応の開始温度／加熱温度の下限》
試料（Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ）からＨ２Ｏの放出が開始される温度は、約２００℃であることが図２からわかる。従って、蓄熱反応（反応Ｂ）の開始に必要な加熱温度の下限値は約２００℃となる。しかし、２００℃付近では、Ｈ２Ｏの放出速度が非常に遅い。そこで、化学蓄熱材の実用性を考慮した温度を、蓄熱反応の開始温度として設定することが必要となる。
【００４４】
（１）上述した場合と同様に、試料（２０ｍｇ）を昇温（５℃／ｍｉｎ）しつつ加熱し、目標温度（Ｔｅ）に到達後、その温度で一定時間保持して、その加熱中の生成ガスを質量分析計で検出した。Ｔｅ＝３２７℃または３３８℃としたときに得られた生成ガスの熱伝導度（ＴＣＤ）の積算値を図４Ａに示した。なお、その積算値は、昇温開始時からの水の放出量と比例関係にある。
【００４５】
（２）図４Ａから明らかなように、例えば、１．０×１０５（μＶ×ｍｉｎ）相当のＨ２Ｏを放出する場合、Ｔｅ＝３２７℃のときは、Ｔｅ＝３３８℃のときよりも約１００分間長くなる。そこで、下記の式２を満たす範囲内で、加熱温度（Ｔ）とその温度に到達してからの保持時間（Δｔ）が調整されると好ましい。
２３２ｅｘｐ（３０．６−０．１Ｔ）＜Δｔ    （式２）
なお、この数式は、実験データに基づいて、上述した式１を変形して算出した。
【００４６】
（３）図４Ｂに、式１と式２を併せて示した。複水酸化物の加熱温度（Ｔ）と保持時間（Δｔ）を、両式から定まる範囲内（図４Ｂのハッチング領域内）に収めることにより、ＨＣｌの放出を抑止しつつ、その実用性の確保が可能となる。これを利用した化学蓄熱システムの一形態例を図８に模式的に示した。
【００４７】
この化学蓄熱システムでは、先ず、蓄熱体のうちで、昇温速度の最大点（Ａ）と昇温速度の最小点（Ｂ）をそれぞれ検出する。次に、Ａ点の温度（Ｔａ）とＢ点の温度（Ｔｂ）が共に、上述した式１と式２を同時に満たすように（つまり、図４の範囲内となるように）、各点の温度（Ｔ）または保持時間（Δｔ）を制御する。
【００４８】
なお、Ａ点とＢ点は、例えば、蓄熱体容器の内部に複数の熱電対を設置しておき、それらの温度変化を検出することにより特定できる。また、各点の温度制御は、例えば、次のようにして行える。図８に示すように、熱媒（水蒸気等）の流路を複数設けると共に、各流路（特に上流側）にバルブを設ける。蓄熱体の温度分布状況に応じて、各流路の開閉または各流路を流れる熱媒の流量調整を各バルブにより行う。こうした温度制御により、式１と式２を同時に満たす化学蓄熱システムを構築できる。
【００４９】
《蓄熱反応／水の放出》
複水酸化物（Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ）の蓄熱量は、吸放出可能な水の分子数（複水酸化物１ｍｏｌに対する水のｍｏｌ数）に比例する。そこで、ＨＣｌを発生させない範囲で、吸放出可能な水の分子数を次のようにして明らかにした。
【００５０】
（１）試料：１８ｍｇを、Ｎ２：１００ｍＬ／ｍｉｎの気流下で、５℃／ｍｉｎで昇温し、３２５℃で１８０分間保持した後、さらに同速度で昇温させて、９００℃で６０分間保持した。この加熱過程中の質量変化を熱重量分析した結果を図５に示した。
【００５１】
（２）蓄熱反応（図中の反応Ｂ）で放出される水による重量減少は１４．４％であった。これは、Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌあたり１．９分子（≒２分子）の水に相当する。従って、ＨＣｌを発生させない条件下では、式Ｂ１に示す蓄熱反応が生じていることが確認された。
【００５２】
《再生反応／水の吸蔵》
複水酸化物が放水後に吸水して再生可能であることを、種々の再生試料を製造して確認した。なお、いずれの工程も不活性ガス雰囲気下で行った。
【００５３】
（１）再生試料の製造
（ｉ）既述した方法で合成した複水酸化物（「試料Ａ」という。）を、めのう乳鉢で粉砕した。その粉末を同じ乳鉢を用いて加熱（３２７℃×３時間）した。こうして蓄熱反応後に相当する加熱処理後の複水酸化物（「試料Ｂ１０」という。）を用意した。
【００５４】
試料Ｂ１０（０．１ｇ）をバイアル（５ｍＬ）に入れて、脱気した脱イオン水（４ｍＬ）に分散させた。この後、密閉したバイアルを超音波洗浄機に浸して、超音波を１時間照射した。得られた分散液をビーカーに移し、加熱撹拌（１５０℃×１時間）しつつ、水を蒸発させた。こうして再生処理した固体の複水酸化物（「試料Ｂ１」という。）を得た。
【００５５】
（ii）試料Ａに対してボールミル（Fritsch製Ｐ−４)による粉砕処理を施した。ボールミルによる粉砕は、２００ｒｐｍ×１５ｍｉｎを４回行った。得られた粉末に対して、上述した(ｉ)と同様な加熱処理を施した複水酸化物（「試料Ｂ２０」という。）を得た。
【００５６】
試料Ｂ２０に対して、上述した(ｉ)と同様な再生処理を施した複水酸化物（「試料Ｂ２」という。）を得た。但し、このときの再生処理では、超音波の照射時間を１時間から３時間へ延長した。
【００５７】
（iii）試料Ｂ２０に対して、還流による再生処理も行なった。すなわち、試料Ｂ２０（０．１ｇ）を丸底フラスコ（１００ｍＬ）に入れて、脱気した脱イオン水（２０ｍＬ）に分散させた。このフラスコをオイルバスに浸してホットスターラーで加熱撹拌した（１０５℃×８時間）。得られた分散液をビーカーに移し、上述した(ｉ)と同様に加熱撹拌して水を蒸発させた。こうして再生処理した固体の複水酸化物（「試料Ｂ３」という。）を得た。
【００５８】
（２）Ｘ線回折
試料Ａおよび試料Ｂ１〜Ｂ３について、Ｘ線回折（Ｃｕ−Ｋα、λ＝１．５４１８Å）により結晶構造を分析した。得られた結果を図６にまとめて示した。
【００５９】
図６から明らかなように、試料Ａと試料Ｂ１〜Ｂ３のＸＲＤパターンは基本的に同じであり、再生処理したいずれの試料Ｂ１〜Ｂ３も、合成時の試料Ａと同様に、複水酸化物（Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６Ｃｌ−ｎＨ２Ｏ）となっていること、つまり再生されていることが確認された。
【００６０】
（３）再生率
試料Ｂ１〜Ｂ３を再加熱して、上述した再生処理による再生率を調べた。再加熱は、各試料（約１８ｍｇ）をＮ２（１００ｍＬ／ｍｉｎ）の気流中で、昇温速度：５℃／ｍｉｎとし、９００℃に到達後に６０分間保持して行った。再加熱中の質量変化を熱重量分析した。その一例として、試料Ｂ３に係るＴＧ曲線を図７に示した。
【００６１】
再生処理後の複水酸化物に結合している水分子数（ｎ）は、乾燥条件により変化し得る。そこで、反応Ａの終了後である反応Ｂと反応Ｃで生じる重量減少率に着目した。各試料の重量減少率は次の通りとなった。
試料Ｂ１：３３．８％、試料Ｂ２：３４．０％、試料Ｂ３：３５．６％
【００６２】
図１に示した反応Ｂ１、Ｂ２と反応Ｃ１、Ｃ２が生じて、Ｍｇ２Ａｌ（ＯＨ）６ＣｌがＭｇ２Ａｌ（Ｏ）３．５に変化したとすると、そのときの重量減少率は３８．２％（理論値）となる。再生反応の進行により複水酸化物の重量は増加するため、熱重量分析の重量減少率と複水酸化物の再生率とは正の相関となる。そこで、重量減少率の理論値と熱重量分析から求まった各試料の重量減少率との比率から各試料の再生率を求めると、次のようになった。いずれの場合でも、十分に高い再生率が得られることもわかった。
試料Ｂ１：８８％、試料Ｂ２：８９％、試料Ｂ３：９３％
【００６３】
以上から、本発明に係る複水酸化物を用いると、ＨＣｌを発生させることなく、特定温度域で放水による蓄熱が可能であると共に、その蓄熱後の複水酸化物は、吸水により、十分に高い割合で再生可能であることも確認できた。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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