(57)【要約】【課題】一般住宅や集合住宅などの各種の屋根に対して適用でき、屋根の軒先に各種の軒樋を安定に且つ確実に取り付けることができ、特に既設屋根の様々な軒先に対して対応することができる軒先支持材、及びそれを用いた軒先構造を提供する。【解決手段】  本発明の軒先支持材１は、建築物の軒先側に配設される軒樋２を支持する本体１Ａが、軒先４Ａに取り付けられる取付部１１を有する軒先取付材１Ｂに対し、回動又は摺動可能に組み付けられて一体化できる位置調整機構（１２，１８，１９，１３１）を備えていることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物の軒先側に配設される軒樋を支持する本体がし、軒先に取り付けられる取付部を有する軒先取付材に対し、回動又は摺動可能に組み付けられて一体化できる位置調整機構を備えていることを特徴とする軒先支持材。
【請求項２】
本体及び軒先取付材の一端が回動可能に軸着され、両部材の他端を嵌合する筒状固定具で固定することを特徴とする請求項１に記載の軒先支持材。
【請求項３】
本体の軒樋の支持は、軒樋の開放上面を覆うカバー材を固定する被固定部にて行うことを特徴とする請求項１又は２に記載の軒先支持材。
【請求項４】
本体の軒樋の支持は、軒樋の建築物側の側面の上端又は下端の何れか一方或いは両方を保持する保持部にて行うことを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の軒先支持材。
【請求項５】
請求項１〜４の何れか一項に記載の軒先支持材を用いた軒先構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般住宅や集合住宅などの各種の屋根に対して適用でき、屋根の軒先に各種の軒樋を安定に且つ確実に取り付けることができる軒先支持材、及びそれを用いた軒先構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋根の軒先に軒樋を取付けた雨樋付き屋根が知られている。
例えば、特許文献１に開示されたように、屋根の軒先構成部材に取付ベースを取付け、この取付けベースに支持アームを回動可能に取付け、その支持アームに軒樋を取付けた雨樋付き屋根が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平４−８２２３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記特許文献１に記載の雨樋付き屋根は、支持アームを取付ベースに対して回動できるから、軒先構成部材の勾配、つまり屋根勾配に応じて支持アームを回動することで軒樋を水平に取付けできる。要するに、屋根勾配の違いに対応できる。
【０００５】
しかしながら、前記特許文献１に記載の雨樋付き屋根は、取付けベースと支持アームと軒樋の３種類の部材を備えていると共に、その取付ベース、支持アームは短尺で、複数の取付ベースを軒先構部材の長手方向に間隔を置いて取付けるので、取付けベース、支持アームをそれぞれ複数用いている。
このために、軒樋を取付けるために多数の部材が必要で、構成部品点数が多く、施工に時間がかかると共に、コストが高い。
しかも、取付ベース、支持アームが短尺で、複数の支持アームに亘って軒樋を取付けるので、人が屋根を目視した際に屋根の軒先構成部材が見える。
このために、従来の雨樋付き屋根においては、軒先構成部材を外観意匠の優れたものとして屋根の軒先部分の見栄えを良くしなければならず、コストが高いものとなる。
【０００６】
そこで、本発明は、一般住宅や集合住宅などの各種の屋根に対して適用でき、屋根の軒先に各種の軒樋を取り付けることができる軒先支持材、及びそれを用いた軒先構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記に鑑み提案されたもので、建築物の軒先側に配設される軒樋を支持する本体が、軒先に取り付けられる取付部を有する軒先取付材に対し、回動又は摺動可能に組み付けられて一体化できる位置調整機構を備えていることを特徴とする軒先支持材を提案するものである。
【０００８】
また、本発明は、前記軒先支持材において、本体及び軒先取付材の一端が回動可能に軸着され、両部材の他端を嵌合する筒状固定具で固定することを特徴とする軒先支持材をも提案する。
【０００９】
また、本発明は、前記軒先支持材において、本体の軒樋の支持は、軒樋の開放上面を覆うカバー材を固定する被固定部にて行うことを特徴とする軒先支持材をも提案する。
【００１０】
また、本発明は、前記軒先支持材において、本体の軒樋の支持は、軒樋の建築物側の側面の上端又は下端の何れか一方或いは両方を保持する保持部にて行うことを特徴とする軒先支持材をも提案する。
【００１１】
さらに、本発明は、前記軒先支持材を用いたことを特徴とする軒先構造をも提案するものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の軒先支持材は、建築物の軒先側に配設される軒樋を支持する本体と、軒先に取り付けられる取付部を有する軒先取付材と、前者が後者に対して回動又は摺動可能に組み付けられて一体化できる位置調整機構と、を備えるので、取り付けられる軒先として、鼻隠し等が様々な角度を備えている傾斜面であっても、適宜に調整することにより、安定に且つ確実に適正位置に固定することができる。また、この軒先支持材は、前述のように既存屋根の軒先や新設屋根の軒先の角度に何等制限を受けないし、軒樋の取付が行える屋根構造の施工にも影響を受けることなく取り付けることができるので、新設又は既設の屋根に対して適用でき、特に既設屋根の改修に容易に且つ好適に用いることができ、改修工事を簡易に施工することができる。
【００１３】
また、本体及び軒先取付材の一端が回動可能に軸着され、両部材の他端を嵌合する筒状等の固定具で固定する場合、軸着した状態の複合部材を一つの部材として施工に際して容易に取り扱うことができ、更に前記固定具の取付も、例えば締め付けを必要とするビス等の締着具よりも施工性に優れている。
【００１４】
また、本体の軒樋の支持は、軒樋の開放上面を覆うカバー材を固定する被固定部にて行う場合、軒樋を両サイド、即ち建築物側及び軒先端側から、安定に保持することができる。
【００１５】
さらに、本体の軒樋の支持は、軒樋の建築物側の側面の上端又は下端の何れか一方或いは両方を保持する保持部にて行う場合、軒樋を容易に配置させて取り付けることができる。
【００１６】
また、本発明の前記軒先支持材を用いた軒先構造は、新設又は既設の一般住宅や集合住宅等の建築物の各種の軒先構造に適用することができ、特に既設の建築物の軒先構造の老朽化に伴い、各種の軒樋を容易に且つ確実に取り付けることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】（ａ）本発明の軒先支持材の一実施例（第１実施例）を示す（本体を実線で、軒先取付材を点線で示した）側面図、（ｂ）第１実施例の軒先支持材（本体を点線で、軒先取付材を実線で示した）を示す側面図、（ｃ）該軒先支持材を用いた軒先構造を示す側面図である。
【図２】（ａ）本発明の軒先支持材の一実施例（第２実施例）を示す（本体を実線で、軒先取付材を点線で示した）側面図、（ｂ）第２実施例の軒先支持材（本体を点線で、軒先取付材を実線で示した）を示す側面図、（ｃ）該軒先支持材を用いた軒先構造を示す側面図である。
【図３】（ａ）軒先に対して第２実施例の軒先取付材を取り付ける状態を示す斜視図、（ｂ）軒先取付材に対して本体を組み付ける状態を示す斜視図、（ｃ）筒状固定具を取り付ける状態を示す斜視図、（ｄ）軒先に軒先支持材を施工した状態を示す斜視図である。
【図４】（ａ）軒先に取り付けた第２実施例の軒先支持材に、軒樋を取り付けた状態を示す斜視図、（ｂ）取り付けた軒樋の開放上面にカバー材を被覆状に取り付けた状態を示す斜視図、（ｃ）取り付けた軒樋に所定寸法のカバー材を突き合わせ状に取り付けた状態を示す斜視図である。
【図５】（ａ）本発明の軒先支持材の一実施例（第３実施例）を構成する本体、筒状固定具の一例を示す斜視図、（ｂ）軒先取付材の一例を示す斜視図、（ｃ）前記本体及び前記軒先取付材を組み付けた状態を示す斜視図、（ｄ）更に筒状固定具を組み付けた状態を示す斜視図である。
【図６】（ａ）第３実施例の軒先支持材を構成する軒先取付材の一例の側面図、（ｂ）本体の一例の側面図、（ｃ）筒状固定具の一例の正面図、（ｄ）前記本体及び前記軒先取付材を組み付けた状態を示す正面図、（ｅ）その側面図、（ｆ）筒状固定具の正面図及び側面図である。
【図７】（ａ）第３実施例の軒先支持材を用いた軒先構造の他の一例を示す側面図、（ｂ）更に他の例を示す側面図である。
【図８】（ａ）本発明の他の一実施例（第４実施例）の軒先支持材を構成する本体を示す側面図、（ｂ）軒先取付材を示す側面図、（ｃ）本体及び軒先取付材を組み付けて締着具で固定した状態を示す正面図、（ｄ）その側面図である。
【図９】（ａ）第４実施例の軒先支持材を用いた軒先構造の一例を示す側面図、（ｂ）他の例を示す側面図である。
【図１０】（ａ）第２実施例に適用可能な軒先支持材（コ字状固定具を用いた）を示す側面図、（ｂ）その正面図、（ｃ）第２実施例に適用可能な軒先支持材（逆Ｕ字状固定具を用いた）の側面図、（ｄ）その正面図である。
【図１１】（ａ）第２実施例に適用可能な軒先支持材（逆Ｕ字状固定具を用いた）を示す側面図、（ｂ）その正面図、（ｃ）第２実施例に適用可能な軒先支持材（エ字状固定具を用いた）を示す側面図、（ｄ）その正面図、（ｅ）第２実施例に適用可能な軒先支持材（Ｕ字状固定具を用いた）を示す側面図、（ｆ）その正面図である。
【図１２】（ａ）〜（ｆ）第２実施例における軸部及び軸受け部に代えて本体と軒先取付材とを少なくとも係合させる構成のバリエーションを示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の軒先支持材は、建築物の軒先側に配設される軒樋を支持する本体が、軒先に取り付けられる取付部を有する軒先取付材に対し、回動可能又は摺動可能に組み付けられて一体化できる位置調整可能を備えていることを特徴とする。
なお、取付部が取り付けられる軒先とは、広小舞や鼻隠し等のビス等の締着具が締着可能な部位を指すが、特にこれらに限定するものではなく、軒先から見て「面」で構成されるものであればよく、鼻隠し等は垂直であっても傾斜状であってもよい。
【００１９】
前記本発明の軒先構造に用いる軒樋は、内部に雨水等の排水路が設けられているものであれば、その材質や寸法、特に底面及び両側面の形状等は限定するものではないが、建築物側の側面の下方（下端）には、下方からこの軒樋を支持させるための（例えば隅部状又は角状の）被支持部が形成されていることが望ましい。そして、この軒樋の開放上面を覆うようにカバー材が取り付けられている。
【００２０】
前記カバー材は、その軒先端が軒樋の軒先端と係合して取り付けられ、且つ軒樋の開放上面を覆う部材であって、後述する図示実施例に示すようにその軒先端に下方へ更に内側へ折曲した略コ字状の係合部を設けてその裏面側に軒樋の軒先端を係合させる構成が望ましい。この略コ字状の係合部は、軒樋の軒先端を建築物側へ引っ張るように保持するため、このカバー材は軒樋の荷重を保持するアームの作用を果たす。また、このカバー材は、前述のように軒樋の開放上面を覆う部材であるから、内部に降雪が堆積したり、落ち葉等が侵入、堆積したり、鳥類等が巣作りすることを防止する作用をも果たし、その表面には雨水を内部へ導く導水口、例えば小径のスリット孔が形成されて雨水のみを軒樋内に導く作用をも果たす。このようにカバー材は、前述の有効な作用を目的として配設される部材である。そのため、仮にこのカバー材と本発明の軒先支持材とを固定する場合には、カバー材と共に軒樋を保持（支持）する（＝即ちカバー材を通して軒樋を支持している）役割を果たす。
【００２１】
本発明の軒先支持材は、建築物の軒先側に配設される軒樋を支持する本体と、軒先に取り付けられる取付部を有する軒先取付材と、前者が後者に対し、回動又は摺動可能に組み付けられて一体化できる位置調整機構と、を備えるが、本体における軒樋の支持構成も、軒先取付材における取付部の構成も、また位置調整機構も、特に限定するものではない。なお、本発明の軒先支持材は、基本的に複数部材から構成されるが、配設に際しては少なくとも本体と軒先取付材とが一体的に組み合わされている。
【００２２】
例えば本体における軒樋の支持構成としては、軒樋の開放上面を覆うカバー材を固定する被固定部にて行う構成が挙げられる。
また、別の支持構成としては、軒樋の建築物側の側面の上端又は下端の何れか一方或いは両方を保持する構成が挙げられる。
きる。
或いはこれらの支持構成を同時に採用するようにしてもよい。その場合、軒樋を両サイド、即ち建築物側及び軒先端側から、安定に保持することができる。
【００２３】
また、軒先取付材における取付部の構成としては、前記軒先の部位形状に応じて適宜に設定すればよく、当該軒先取付材ばかりでなく、本体にも取付部を設けて複数の取付部が形成されるようにしてもよい。
【００２４】
さらに、位置調整機構としては、本体及び軒先取付材の一端（一方に軸部、他方に軸受け部を設ける）が回動可能に軸着されて傾斜角度を調整できる機構（後述する図示第１〜３実施例）の場合、例えば軒先として鼻隠し等が傾斜状面であっても取付部を任意の固定角度に調整して当接させた状態で一体化することができ、より安定に且つ確実に固定することができる。なお、後述する図１２に示す態様のように、必ずしも回動可能に軸着されていなくても、少なくとも係合する係合部が形成していれば、同様な作用を果たすことができる
この場合、係合させた状態の複合部材を一つの部材として施工に際して容易に取り扱うことができ、特に軸着させた状態の複合部材は極めて安定な一部材として取り扱うことができる。
また、両部材を嵌合する筒状、コ字状、エ字状等の固定具で固定する構成を採用した場合、前記固定具の取付が、例えば締め付けを必要とするビス等の締着具より、容易に行うことができる。
【００２５】
また、別の位置調整機構としては、本体が、軒先取付材に対し、スライド状に移動可能に組み付けられて横方向の突出寸法を調整できる機構（後述する図示第４実施例）の場合、例えば軒先として鼻隠し等が傾斜状面であっても取付部を任意の突出長さに調整して当接させた状態で一体化することができ、同様により安定に且つ確実に固定することができる。
即ち本体が、軒先取付材に対し、回動可能又は摺動（スライド状に移動）可能に組み付けられて一体化できる調整機構を備えているので、軒先として鼻隠し等が傾斜面であっても、より安定に且つ確実に固定することができる。
【００２６】
本体と軒先取付材の二部材を微調整可能に係止させる構成としては、何れか一方の部材（対向面）若しくは両方の部材（対向面）に複数段の係合歯を形成して段階的に係合させることにより角度又はスライド寸法を調整させる構成が望ましい。当該構成は、例えば前記特許文献１にも適用されている公知の手段であるが、係合歯を小さく且つ多数に形成することにより、微細な寸法調整が可能となるものである。
因みに後述する図示実施例の第１〜３実施例では、軒先取付材のみに複数の係合歯を設け、本体には該係合歯に係止（係合）する係止凸部を設け、第４実施例では、本体及び軒先取付材の両部材に係合歯を設けて係合（歯合）させた例を示している。
【００２７】
なお、前述のような位置調整機構には、両部材を適正位置にて一体化するための固定手段が必要となるが、この固定手段としては例えばビス等の締着具を用いても良いし、特に限定するものではない。
特に後述する図示第１〜３実施例では、固定手段として、両部材の他端を筒状、コ字状、エ字状等の固定具で嵌合する構成を採用したので、例えば締め付けを必要とするビス等の締着具よりも施工性に優れている。
また、後述する図示第４実施例では、固定手段として、前記本体と前記軒先取付材とを一体化する締着具で固定する構成を採用したので、予め緩く締着させた状態で三部材からなる軒先支持材を適正箇所に取り付ければよいので、例えば前述の固定具等を作業者が具備しておく必要がないので施工性に優れている。
【００２８】
そして、本発明の前記軒先支持材を用いた軒先構造は、新設又は既設の一般住宅や集合住宅等の建築物の各種の軒先構造に適用することができ、特に既設の建築物の軒先構造の老朽化に伴い、各種の軒樋を容易に且つ確実に取り付けることができる。
【実施例１】
【００２９】
図１（ａ），（ｂ）に示す第１実施例の軒先支持材１は、建築物の軒先側に配設される軒樋２を支持する本体１Ａが、軒先（４Ａ）に取り付けられる取付部１１を有する軒先取付材１Ｂに対し、回動可能に組み付けられて一体化できる位置調整機構（１２，１８，１９，１３１）を備えている。
なお、前記本体１Ａの構成を詳しく説明するために図１（ａ）には本体１Ａを実線で（軒先取付材１Ｂは点線で）示し、前記軒先取付材１Ｂの構成を詳しく説明するために図１（ｂ）では軒先取付材１Ｂを実線で（本体１Ａは点線で）示した。
また、この第１実施例における位置調整機構（１２，１８，１９，１３１）及び筒状固定具１Ｃの取付は、後述する第２，３実施例（本体７Ａ及び軒先取付材７Ｂ、筒状固定具７Ｃ）と同様であり、図３（ｄ）及び図５（ｄ）に明確に示している。
【００３０】
前記本体１Ａは、略垂直状に配設される縦片１７の建築物側（図面右側）には小円弧状の軸部１８が形成され、軒先側（図面左側）には軒先側へ向かう傾斜片１６が形成され、縦片１７の下端から建築物側へコ字状に突出する突出部１０が形成され、その下端の軒先側には略Ｌ字状の下方保持部１５が延設され、前記突出部１０を形成する下側横片１０１の下面から下向き片として係止凸部１９が形成されている。なお、前記下側横片１０１の軒先側には抜け止め用の隆状部１０ｋが設けられている。
前記軒先取付材１Ｂは、矩形状の縦面である取付部１１にビス１ｄを打ち込む孔１１１，１１１が設けられ、その上端には前記本体１Ａの軸部１８が挿着される大円弧状の軸受け部１２を有し、その下端には、円弧状に延在する係止受け片１３を有するピース材である。また、前記係止受け片１３の上面側には、前記本体１Ａの係止凸部１９が当接（係止）する複数段の係合歯１３１が形成されている。
なお、前記本体１Ａの下方保持部１５は、図１（ｃ）に示すように軒樋２の側面２３の下端（被保持部２３１）を保持（受支）している。また、前記傾斜片１６と縦片１７との間には、下方が開放する溝状の上方保持部１６１が形成され、該上方保持部１６１は、図１（ｃ）に示すように軒樋２の側面２３の上端２３２を保持（係合）している。
【００３１】
これらの本体１Ａと軒先取付材１Ｂとからなる第１実施例の軒先支持材１は、前記軸受け部１２に前記軸部１８を挿着することにより容易に回動可能に組み合わせることができる。また、予め軸受け部１２から係合歯１３１までの距離と、軸部１８から係止凸部１９までの距離を略一致させているので、係止凸部１９の下端が係合歯１３１に臨むように取り付けることができる。この状態において、軸部１８及び軸受け部１２を中心軸として、前記本体１Ａを前記軒先取付材１Ｂに対して回動させることができる。
そして、所定の角度が定まったら、前記筒状固定具１Ｃを両部材１Ａ，１Ｂに深く嵌合させて一体化（固定）する。具体的には、前記筒状固定具１Ｃの上辺部分及び下辺部分で、前記本体７Ａの下側横片１０１と前記軒先取付材１Ｂの係止受け片１３を挟み込むように一体化（固定）する。その際、前記下側横片１０１の軒先側には、抜け止め用の隆状部１０ｋを形成しているので、筒状固定具１Ｃが例えば振動等で抜け外れることがなく、安定に取り付けられる。
【００３２】
なお、この第１実施例（後述する第２，３実施例でも同様）における位置調整機構を（１２，１８，１９，１３１）と表記したが、回動軸を形成する軸受け部１２及び軸部１８に、任意位置で係合させる係合歯１３１及び係止凸部１９を示したが、一体化するための筒状固定具１Ｃを含めても良い。
【００３３】
図１（ｃ）に示す軒先構造は、前記第１実施例の軒先支持材１を用いた一例であって、該軒先構造における軒樋２は、略水平状の底面２１の軒先側（図面では左側）に、三つの傾斜面と二つの略水平面とで構成される段状の側面２２が形成され、前記底面２１の建築物側には、略垂直状に起立する側面２３が形成され、これらの底面２１及び側面２２，２３にて雨水等の排水路が形成されている。
前記軒先側の側面２２の上端に位置する傾斜面と略水平面は、カバー材３の係合部３２に保持（係合）される軒先端２２１である。
また、前記側面２３の下端には、隅部状の被保持部２３１が設けられ、前記軒先支持材１の略Ｌ字状の下方保持部１５に、上方から載置状に配置して保持される部位である。なお、この側面２３の上端２３２が、前記軒先支持材１の上方保持部１６１に、下方から挿入状に配置して保持される部位である。
【００３４】
また、この軒先構造におけるカバー材３は、内部に降雪が堆積したり、落ち葉等が侵入、堆積したり、鳥類等が巣作りすることを防止する部材であって、その表面（化粧面３１）には雨水を内部へ導く導水口３１１として複数の小径のスリット孔が形成され、その軒先端には略コ字状に形成された係合部３２が、前記軒樋２の軒先端２２１と係合して取り付けられ、その上端付近に軒先唐草６Ｃの延在片６３に固定される固定部３３が形成されている。
前記係合部３２は、化粧面３１の軒先端から斜め上方へ延在し、その先端を下方へ折曲し、更にその下端を内側へ折曲した略コ字状に形成されているが、化粧面３１と係合部３２との境界には下方へ凹む排水溝３５が形成され、所定間隔で導水口３５１が形成されている。
前記固定部３３は、化粧面３１の建築物側端付近に位置する部位であって、当該第１実施例では、軒先唐草６Ｃの延在片６３にビス３ｂにて固定されている。
【００３５】
また、前記軒先支持材１が取り付けられる軒先とは、傾斜状の縦壁面が鼻隠し壁面４Ａを形成している構成であって、該壁面４Ａに縦面である取付部１１を沿わせ、該取付部１１の二箇所の孔１１１よりビス１ｄ，１ｄを打ち込んで固定している。
前記壁面４Ａの裏面側には屋根勾配を形成するＨ躯体５が配設され、その上面側には、木毛セメント板等からなる野地材４Ｂ及び外装材６Ａが配設されている。
なお、前記野地材４Ｂの軒端上面側には、軒先唐草６Ｃがビス６ｄにて固定され、防水シート６ｅが敷設されている。
【００３６】
前記外装材６Ａは、裏面側に裏貼り材が添着された横葺き屋根材であって、該外装材６Ａは、前記野地材４Ｂの上面に、ビス６ｄにて固定された吊子６Ｂにて、裏面側に断熱バックアップ材６ｆを介在させた状態で保持されて敷設されている。
また、前記軒先唐草６Ｃは、建築物の外装下地への取付固定部６１２と、該取付固定部６１２から軒先側へ延在して外装材６Ａの軒先端を係合させる被係合部６１１と、該被係合部６１１よりも更に軒先側へ突出させて軒樋２の上面を覆うカバー材３を固定する被固定部６３と、を備え、前記野地材４Ｂの上面にビス６ｄにて固定されている。  なお、前記取付固定部６１２と被係合部６１１とは、横片６１の建築物側部分及び軒先側部分であるから、当然のことながら同一直線上に設けられているが、下方への窪みである排水凹部６１３を介して連続している。そのため、外装材６Ａが敷設されて微細な隙間を形成することも多いが、該隙間に至った雨水等が毛細管現象等で更に水上側へ浸透することがないように、この排水凹部６１３にて雨水等を側方へ流下させることができる。
【００３７】
このように第１実施例の軒先支持材１は、軒樋２を支持する本体１Ａが、軒先（４Ａ）に取り付けられる取付部１１を備える軒先取付材１Ｂに対し、回動可能に組み付けられて一体化できる位置調整機構１９，１３１を備えているので、既存屋根の軒先や新設屋根の軒先の角度に何等制限を受けることなく軒樋２の取付を行うことができ、広小舞や鼻隠し等の軒先（４Ａ）に対して軒樋２を容易に且つ確実に適正位置に取り付けることができる。
また、この軒先支持材１は、屋根構造の施工に影響を受けることなく取り付けることができるので、新設又は既設の屋根に対して適用でき、特に既設屋根の改修にも容易に用いることができ、改修工事を簡易に施工することができる。
【００３８】
また、この第１実施例の軒先支持材１は、軒樋２の建築物側の側面２３の上端及び下端（被保持部２３１）を保持する保持部（１６１，１５）を備えるので、軒樋２を容易に配置させて取り付けることができる。
【００３９】
なお、前述のように軒先唐草６Ｃには、軒樋２の上面を覆うカバー材３を固定する被固定部６３が設けられているので、該軒先唐草６Ｃとこの第１実施例の軒先支持材１とを併用することにより、軒樋２を両サイド、即ち建築物側及び軒先端側から、安定に保持することができる。
【００４０】
図２（ａ），（ｂ）に示す第２実施例の軒先支持材７は、建築物の軒先側に配設される軒樋２を支持する本体７Ａが、軒先（４Ａ）に取り付けられる取付部１１を有する軒先取付材７Ｂに対し、回動可能に組み付けられて一体化できる位置調整機構（１２，１８，１９，１３１）を備えている。
なお、前記本体７Ａの構成を詳しく説明するために図２（ａ）には本体７Ａを実線で（軒先取付材７Ｂは点線で）示し、前記軒先取付材７Ｂの構成を詳しく説明するために図２（ｂ）では軒先取付材７Ｂを実線で（本体７Ａは点線で）示した。
この第２実施例の軒先支持材７を構成する軒先取付材７Ｂ及び筒状固定具７Ｃは、前記第１実施例における軒先取付材１Ｂ及び筒状固定具１Ｃと全く同一の部材であるが、本体７Ａは、前記第１実施例における本体１Ａの上端に、上方へ延在する縦片７３、軒先側へ延在する横片７２、更にその先端に設けられる延在片としての被固定部７１が形成されている構成である。即ちこの第２実施例の軒先支持材７には、本体７Ａに軒樋２の開放上面を覆うカバー材３を固定する被固定部７１が形成されている点を除いて前記第１実施例とほぼ同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。
【００４１】
なお、図２（ｃ）に示す軒先構造は、前記第２実施例の軒先支持材７を用いた一例であって、該軒先構造における軒樋２やカバー材３は、前記第１実施例の軒先支持材１を用いた図１（ｃ）の軒先構造と全く同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。
そのため、この軒先構造における軒樋２も、前記軒先構造と同様に建築物側の側面２３の上端２３２が、前記軒先支持材７の上方保持部１６１に、下方から挿入状に配置して保持され、その下端に設けた被保持部２３１が、前記軒先支持材７の略Ｌ字状の下方保持部１５に載置状に保持されているが、高さの途中に側方（内面側）からビス２ｂにてこの側面２３を強固且つ確実に固定している。
また、カバー材３は、前述のように軒先唐草ではなく本体７Ａに設けた被固定部７１に固定部３３を沿わせてビス３ｂで固定しており、略コ字状に形成した係合部３２を、前記軒樋２の軒先端２２１と係合して取り付けている点では共通するが、軒先側からビス３ｃを打ち込むことでより確実に且つ強固に固定している。
【００４２】
また、前記軒先支持材７が取り付けられる軒先が、傾斜状の鼻隠し壁面４Ａである点でも前記軒先構造と同様であるが、屋根勾配を形成するＨ躯体５の上面には、木毛セメント板等からなる野地材４Ｂ及び外装材６Ｇが配設されている。また、野地材４Ｂの軒端上面側には、水切り材６ｈがビス６ｄにて固定され、防水シート６ｅが敷設されている。
前述のように前記軒先支持材７が取り付けられる軒先とは、傾斜状の縦壁面が鼻隠し壁面４Ｃを形成している構成であって、該壁面４Ａに縦面である取付部１１を沿わせ、該取付部１１の二箇所の孔１１１よりビス１ｃ，１ｃを打ち込んで固定している。
【００４３】
この第２実施例における本体７Ａは、前記図１（ｃ）の軒先構造では軒先唐草６Ｃに形成されていた被固定部を備える（被固定部７１）ので、この本体７Ａだけで、カバー材３を含む軒樋２の保持を行うことができる。即ち前記軒先構造における本体１Ａと同様にこの軒先構造における本体７Ａでも軒樋２の建築物側の側面２３の上端を上方保持部１６１にて、下端（被支持部２３１）を下方保持部１５にて保持するが、更に軒樋２の上面を覆うカバー材３を、被固定部７１にて引っ張るように保持するので、軒樋２を両サイド、即ち建築物側及び軒先端側から、安定に保持することができる。
【００４４】
図３には、軒先（鼻隠し壁面）４Ａに前記第２実施例の軒先支持材７を施工する施工手順を示し、図４には、該軒先支持材７に軒樋２及びカバー材３を取り付ける施工手順を示した。即ち前記図２（ｃ）の軒先構造は、図３に示す施工手順にて施工されたものである。
【００４５】
まず、図３（ａ）に示すように、傾斜状の縦壁面（鼻隠し壁面）である軒先４Ａに軒先取付材７Ｂを固定するが、前述のように縦面状の取付部１１に形成した孔１１１，１１１にそれぞれビス１ｃ，１ｃを打ち込んで固定する。
次に、図３（ｂ）に示すように、取り付けた軒先取付材７Ｂに設けた大円弧状の軸受け部１２に、図中に波線矢印にて示すように本体７Ａに設けた小円弧状の軸部１８を挿着し、回動可能に組み合わせる。この状態において、軸部１８及び軸受け部１２を中心軸として、前記本体７Ａを前記軒先取付材７Ｂに対して回動させることができる。そのため、軒先取付材７Ｂに設けた係止受け片１３に、本体７Ａに設けた下側横片１０１を対向させ、係止受け片１３に形成した複数段の係合歯１３１に、下側横片１０１に形成した下向き片である係止凸部１９を当接させる。なお、同図の左下に破線矢印で示すように本体７Ａを回動させて調整するが、縦片１７が鉛直状に向くように本体７Ａを微調整する。
この状態で、図３（ｃ）に示すように本体７Ａの横片（下側横片１０１）と軒先取付材７Ｂの横片（係止受片１３）が対向状に配置されているので、当該状態を維持するために、両横片の軒先側から筒状固定具７Ｃを嵌合させる。なお、この横片１０１，１３間の対向寸法に応じて筒状固定具７Ｃの開口寸法を形成しているので、この筒状固定具７Ｃを深く取り付けて図３（ｄ）の状態を得る。具体的には、前記下側横片１０１の軒先側には、抜け止め用の隆状部１０ｋが設けられているので、該隆状部１０ｋが露出するまで深く取
り付ける。この隆状部１０ｋにより、筒状固定具１Ｃが例えば振動等で抜け外れることが
なく安定に取り付けられる。
【００４６】
図４（ａ）は、軒先４Ａに取り付けた軒先支持材７に、軒樋２を取り付ける状態を示している。即ち軒樋２の建築物側の側面２３の上端２３２を、前記軒先支持材７の上方保持部１６１に下方から挿入状に保持すると共に、側面２３の下端（被保持部２３１）を前記軒先支持材７の略Ｌ字状の下方保持部１５に載置状に配置して保持させる。この状態では、カバー材３が配設されていないので、軒樋２の自重により外れる恐れがあったため、適宜間隔でビス２ｂを打ち込んで軒樋２を本体７Ａに固定した。
続いて図４（ｂ）は、取り付けた軒樋２に、カバー材３を取り付ける状態を示している。即ちカバー材３の軒先端に設けた係合部３２を、前記軒樋２の軒先端２２１と係合させると共に、その上端付近に設けた固定部３３を本体７Ａの被固定部７１に沿わせてビス３ｂにて固定した。なお、当該図４（ｂ）には記載していないが、前記図２（ｃ）に示したように係合部３２にビス３ｃを打ち込むことにより、より強固に固定するようにしてもよい。
なお、図４（ｃ）は、取り付けた軒樋２に、所定寸法のカバー材３'，３'を突き合わせ状に取り付けた状態を示しているが、この場合のカバー材３'の取付も前述のとおりに行えばよい。図示するように突き合わせ部分の裏面側に、軒先支持材７が存在するように配設することが望ましい。即ち一つの軒先支持材７に、二つのカバー材３'，３'が取り付けられるようにすることが望ましい。
【００４７】
図５及び図６に示す第３実施例の軒先支持材７'では、本体７Ａより幅広の軒先取付材７Ｂ'を用い、取付部１１'に形成した孔１１１，１１１が縦（上下）方向ではなく横（左右）方向に設けられているが、係止受片１３だけは本体７Ａと略同様の横幅寸法に形成されている。即ち前記第２実施例では、本体７Ａと軒先取付材７Ｂとの横幅寸法が略同一であったが、当該第３実施例でも本体７Ａの横片（下側横片１０１）と軒先取付材７Ｂ'の横片（係止受片１３）とが同様に形成されているので、位置調整機構についても前記第１実施例の軒先支持材１及び前記第２実施例の軒先支持材７と全く同様である。
【００４８】
図５（ｃ）及び図６（ｄ），（ｅ）に示すように前記本体７Ａの軸部１８を前記軒先取付材７Ｂの軸受け部１２に挿着すると共に係止凸部１９の下端が係合歯１３１に臨むように取り付ける。前述の施工手順の説明における前記図３（ｂ）に示すように、軸部１８を軸受け部１２に挿着するには、同図中に破線矢印にて示すように軸受け部１２の側端に、軸部１８の側端を突き合わせるように臨ませてスライドさせて挿着する。前記軸受け部１２も前記軸部１８も、それぞれ長さ方向に連続するように形成されているので、挿着させた後の状態では安定に組み付けられている。
【００４９】
この組み付け状態において、本体７Ａに設けた係止凸部１９の下端が、軒先取付部７Ｂ'に設けた係合歯１３１に当接するように寸法設計がなされて成形されているが、遊びの無い寸法設計では摩擦等で容易に当接できない場合があるため、遊びを含んだ寸法設計、即ち成形誤差を含んだ成形を行っている。しかし、本発明では、固定具７Ｃにて、両部材（本体７Ａ及び軒先取付材７Ｂ'）の横片（下側横片１０１及び係止受片１３）を嵌合する構成を採用したので、取り付け操作も容易でしかも強固に一体化させることができる。
そして、所定の角度が定まったら、前記筒状固定具７Ｃを両部材７Ａ，７Ｂに嵌合させて一体化（固定）する。具体的には、前記筒状固定具７Ｃの上辺部分及び下辺部分で、前記本体７Ａの下側横片１０１と前記軒先取付材７Ｂの係止受け片１３を挟み込むように一体化（固定）する。
より具体的には、本体７Ａの横片（下側横片１０１）と軒先取付材７Ｂ'の横片（係止受片１３）とが間隔Ｈを隔てて対向するように成形され、前記対向間隔Ｈを保持する嵌合部７７を備える筒状の固定具７Ｃを用いて嵌合させている。この嵌合部７７は、筒状の上辺部分と下辺部分との間の空間の厚み（以下、嵌合間隔という）Ｈ'を備え、前記対向間隔Ｈと前記嵌合間隔Ｈ'とは略同一に形成されているが、下側横片１０１の軒先側には、抜け止め用の隆状部１０ｋが設けられているので、筒状固定具１Ｃが例えば振動等で抜け
外れることがなく、安定に取り付けられる。
【００５０】
図７（ａ），（ｂ）に示す各軒先構造は、前記第３実施例の軒先支持材７'を適用したものであって、比較的緩勾配の図７（ａ）の軒先構造でも、比較的急勾配の図７（ｂ）の軒先構造でも、容易に角度調整して適用させることができる。
前述のように前記軒先支持材７'が取り付けられる軒先とは、傾斜状の縦壁面が鼻隠し壁面４Ｃを形成している構成であって、該壁面４Ａに縦面である取付部１１を沿わせ、該取付部１１の二箇所の孔１１１よりビス１ｃ，１ｃを打ち込んで固定している。
なお、壁面４Ｃの裏面側には縦壁面４Ｄが配設され、屋根勾配を形成するＨ躯体５の上面には、木毛セメント板等からなる野地材４Ｂ及び外装材６Ｇが配設されている。また、野地材４Ｂの軒端上面側には、水切り材６ｈがビス６ｄにて固定され、防水シート６ｅが敷設されている。これらの軒先構造において、用いた躯体構造や外装構造等については全く同様であるが、その傾斜角度が相違するので、図７（ａ）における軒先を４Ｃ、図７（ｂ）における軒先を４Ｃ'と代表して表記し、その他の部材や部位については全く同様の符号を付している。
【００５１】
これらの軒先構造の施工に際し、前述のように軒先支持材７を構成する本体７Ａ及び軒先取付材７Ｂの一端を回動可能に軸着すると共に本体７Ａの係止凸部１９の下端が軒先取付材７Ｂの係合歯１３１に臨むように取り付ける。この軒先取付材７Ｂの取付部１１には、前述のように孔１１１，１１１が設けられているので、取付部１１をそれぞれの鼻隠し壁面４Ａに沿わせた状態で孔１１１，１１１にそれぞれビス１ｄを打ち込んで固定する。
また、それぞれの軒先構造における角度調整については、係止凸部１９の下端が複数段の係合歯１３１に当接（係止）した状態を維持しつつ、本体７Ａの縦片１３が垂直状に配置される状態まで回動させる。
その後、前記筒状固定具７Ｃを両部材７Ａ，７Ｂに嵌合させて一体化（固定）する。
【００５２】
このように前記第３実施例の軒先支持材７'は、傾斜勾配が異なる軒先４Ｃ，４Ｃ'に対し、一種の軒先支持材７にて殆ど同様に軒樋２を取り付け施工することができる。
また、形成された軒先構造は、図７（ａ），（ｂ）に示すように軒樋２の配設角度も全く同様であり、安定に且つ確実に固定することができる。即ちこの第２実施例の軒先支持材７も、前記第１実施例と同様に既存屋根の軒先や新設屋根の軒先の角度に何等制限を受けることなく軒樋２の取付を行うことができる。
さらに、この第２実施例では、筒状固定具７Ｃを固定手段として用いたので、ビスの締め付け等の作業を必要としないので、施工性に優れている。
【００５３】
図８（ｃ），（ｄ）に示す第４実施例の軒先支持材９は、軒樋２を支持する本体９Ａが、軒先（４Ａ）に取り付けられる取付部９１を有する軒先取付材９Ｂに対して摺動（スライド状に移動）可能に組み付けられて一体化できる位置調整機構（８９，９３，９０，９Ｃ）を備えている。
この第４実施例における本体９Ａにおける軒樋２の支持は、前記第１実施例や前記第２実施例と同様に軒樋２の建築物側の側面２３の上端を上方保持部８６１にて、下端（被支持部２３１）を下方保持部８５にて保持するが、更に軒樋２の上面を覆うカバー材３を固定する被固定部７１にて行うので、軒樋２を両サイド、即ち建築物側及び軒先端側から、安定に保持することができる。
【００５４】
図８（ａ）に示すこの第４実施例の本体９Ａは、略垂直状に配設される縦片８７を備え、軒先側（図面左側）に、軒樋２の上面を覆うカバー材３を固定する被固定部８１を備えている点で前記第２実施例における本体７Ａと共通する。この本体９Ａでは、前記縦片８７の建築物側（図面右側）に、その上端が軒先側へ湾曲する略Ｌ字状片８３が設けられ、該略Ｌ字状片８３の湾曲部分が上方取付部８２であり、該上方取付部８２には縦長の孔８２１が形成されている。
また、前記略Ｌ字状片８３と前記被固定部８１とを繋ぐ横片８４の裏面側には、軒先側へ向かう傾斜片８６が設けられ、縦片８７の下端から建築物側へつ字状に突出する突出部８０が形成され、その下端の軒先側には略Ｌ字状の下方保持部８５が延設され、前記突出部８０の下片８０ｕの上面には、上方が開放する嵌合溝８０ｓが、下片８０ｕの下面には複数段の係合歯８９が形成されている。また、前記嵌合溝８０ｓの内部には、ナット９０を予め嵌合定着させることができる。
【００５５】
図８（ｂ）に示すこの第４実施例の軒先取付材９Ｂは、略Ｌ字状のピース材であって、上端が湾曲する縦面である下方取付部９１に締着具９ｄを打ち込む縦長の孔９１１が設けられ、その横片９２の軒先端には上面側に複数段の係合歯９３が形成されている。なお、この横片９２には、締着具９Ｃが移動する横長の孔９２１が設けられている。
前記締着具９Ｃは、上向きボルトであり、前記嵌合溝８０ｓに予め嵌合定着されたナット９０に下方から螺合させることができる。
【００５６】
これらの本体９Ａ、軒先取付材９Ｂ、締着具９Ｃからなる第４実施例の軒先支持材９は、以下の手順にて施工前に一体化させておく。
まず、前記本体９Ａの嵌合溝８０ｓに予めナット９０を嵌合定着させておく。
次に、その状態で、前記軒先取付材９Ｂを下方から臨ませ、本体９Ａの係合歯８９にこの軒先取付材９Ｂの係合歯９３を歯合させる。
さらに、前記軒先取付材９Ｂの横片９２の下方から、締着具９Ｃを臨ませ、横片９２の孔９２１から嵌合溝８０ｓ内のナット９０へ締着具９Ｃを貫通状に取り付けるが、強固には締め付けないでおく。
この組み付け状態の軒先支持材９は、係合歯８９及び係合歯９３を対向状に配置させたまま、前記本体９Ａを前記軒先取付材９Ｂに対して摺動（建築物側へスライド状に移動）可能である。
そして、所定の突出寸法が定まったら、前記締着具９Ｃにて両部材９Ａ，９Ｂを一体化（固定）する。具体的には、前記締着具９Ｃを強固に締め付けることにより、前記本体９Ａの係合歯８９と前記軒先取付材９Ｂの係合歯９３とを歯合させて一体化（固定）する。
【００５７】
また、この第４実施例の軒先支持材９も、軒樋２の建築物側の側面２３の上端２３２及び下端（被保持部２３１）を保持する保持部（８６１，８５）を備えるので、カバー材３を固定する被固定部８１の構成と相まって、軒樋２を両サイド、即ち建築物側及び軒先端側から、安定に保持することができる。
この第４実施例では、前述のように軒先への取付部が本体９Ａと軒先取付材９Ｂのそれぞれに形成されている。この二箇所の取付部（８２，９１）は、本体９Ａの縦片８２の上端付近の湾曲状部分が上方取付部８２であり、下方取付部９１はこの本体９Ａではなく軒先取付材９Ｂに形成されている。
【００５８】
なお、この第４実施例における位置調整機構を（８９，９３，９０，９Ｃ）と表記したが、本体９Ａと軒先取付材９Ｂとを一体化させると共にスライド可能に臨ませる構成であるナット９０及び締着具９Ｃに、任意位置で歯合させる係合歯８９，９３を示した。
【００５９】
図９（ａ），（ｂ）に示す各軒先構造は、前記第４実施例の軒先支持材９を適用したものであって、比較的緩勾配の図９（ａ）の軒先構造でも、比較的急勾配の図９（ｂ）の軒先構造でも、容易に突出寸法を角度調整して適用させることができる。
なお、これらの軒先構造において、用いた躯体構造や外装構造等については全く同様であるが、その傾斜角度が相違ので、図９（ａ）における軒先を４Ａ'、図９（ｂ）における軒先を４Ａ"と代表して表記し、その他の部材や部位については全く同様の符号を付している。
【００６０】
これらの軒先構造の施工に際し、予め前述のように組み付けた軒先支持材９を、軒先４Ａ'，４Ａ"に取り付ける。この軒先支持材９の上下二箇所の取付部８２，９１は、それぞれ湾曲状に形成されているので、軒先４Ａ'，４Ａ"に確実に当接させることができる。また、上方取付部８２にも下方取付部９１にも縦長の円孔８２１，９１１が形成されているので、締着具９ｄを打ち込む際に上下方向に調整して固定することができる。
また、それぞれの軒先構造における軒先取付材９Ｂの突出寸法の調整については、係合歯８９及び係合歯９３を対向状に配置させた状態を維持しつつ、本体９Ａの縦片８７が垂直状に配置される状態まで回動させる。
その後、前記締着具９Ｃを強固に締め付けて両部材９Ａ，９Ｂを一体化（固定）する。
【００６１】
このように前記第４実施例の軒先支持材９は、傾斜勾配が異なる軒先４Ｄ'，４Ｄ"に対し、一種の軒先支持材７にて殆ど同様に軒樋２を取り付け施工することができる。
また、形成された軒先構造は、図９（ａ），（ｂ）に示すように軒樋２の配設角度も全く同様であり、安定に且つ確実に固定することができる。即ちこの第３実施例の軒先支持材９も、前記第１，第２実施例と同様に既存屋根の軒先や新設屋根の軒先の角度に何等制限を受けることなく軒樋２の取付を行うことができる。
さらに、この第４実施例では、予め組み付けられた締着具９Ｃを固定手段として用いたので、例えば専用のビス等を作業者が具備しておく必要がないので施工性に優れている。
【００６２】
図１０（ａ），（ｂ）には、前記第２実施例における本体７Ａ及び軒先取付材７Ｂとの一体化に用いることができるコ字状の固定具７Ｃ1を示す。この固定具７Ｃ1は、左方が開放するコ字状であるから、前記固定具７Ｃと同様にその嵌合部７７1は、上辺部分と下辺部分との間を指す。
この固定具７Ｃ1も、基本的には前記筒状の固定具７Ｃと同様に軒先側から建築物側へ装着することで一体的に組み付けられるが、ある程度の弾性を有する材料で成形した場合には、その開放部分から（装着手順は右から左へ）装着することも可能となる。
図１０（ｃ），（ｄ）には、前記第２実施例における本体７Ａ及び軒先取付材７Ｂとの一体化に用いることができる逆Ｕコ字状の固定具７Ｃ2を示す。この固定具７Ｃ2は、下方が開放する逆Ｕ字状であり、その嵌合部７７2は、上辺部分と下端のリップ状部分との間を指す。
この固定具７Ｃ2も、基本的には前記筒状の固定具７Ｃと同様に軒先側から建築物側へ装着することで一体的に組み付けられるが、ある程度の弾性を有する材料で成形した場合には、その開放部分から（装着手順は上から下へ）装着することも可能となる。
【００６３】
図１１（ａ），（ｂ）には、前記第２実施例における本体７Ａ'及び軒先取付材７Ｂとの一体化に用いることができる逆Ｕ字状の固定具７Ｃ3を示す。この固定具７Ｃ3は、前記図１０（ｃ），（ｄ）の固定具７Ｃ2と同様に下方が開放する逆Ｕ字状であるが、断面が略正方状であるから、本体７Ａに挿着スリット７０３が形成され、該挿着スリット７０３に前記固定具７Ｃ3が挿着されている。なお、前記固定具７Ｃ2と同様にその嵌合部７７3は、上辺部分と下端のリップ状部分との間を指す。
図１１（ｃ），（ｄ）には、前記第２実施例における本体７Ａ"及び軒先取付材７Ｂとの一体化に用いることができるエ字状の固定具７Ｃ4を示す。この固定具７Ｃ4は、エ字状であるから、本体７Ａ"に挿着スリット７０４が形成され、該挿着スリット７０４に前記固定具７Ｃ4が挿着されている。なお、その嵌合部７７4は、上横片と下横片との間を指す。
これらの固定具７Ｃ3，７Ｃ4も、前記筒状の固定具７Ｃと同様に軒先側から建築物側へ装着することで一体的に組み付けられる。
図１１（ｅ），（ｆ）には、前記第２実施例における本体７Ａ及び軒先取付材７Ｂとの一体化に用いることができるＵコ字状の固定具７Ｃ5を示す。この固定具７Ｃ5は、上方が開放するＵ字状であり、その嵌合部７７5は、上端のリップ状部分と下辺部分の間を指す。
この固定具７Ｃ5も、基本的には前記筒状の固定具７Ｃと同様に軒先側から建築物側へ装着することで一体的に組み付けられるが、ある程度の弾性を有する材料で成形した場合には、その開放部分から（装着手順は下から上へ）装着することも可能となる。
【００６４】
図１２には、前記第２実施例における本体７Ａの軸部１８及び軒先取付材７Ｂの軸受け部１２に代わる少なくとも係合させる構成のバリエーションを示す。なお、本体７Ａ側の取付部位を１８ａ〜１８ｆで示し、軒先取付材７Ｂ側の取付部位を１２ａ〜１２ｆで示した。
これらの組み付け構造は、組み付け後の安定性は、前記軸部１８と前記軸受け部１２との軸着（枢着）に劣るが、それぞれの部材成形が容易で組み付け施工も容易である。
【００６５】
図１２（ａ）は、共に半円弧状に形成されている態様であって、本体７Ａ側の取付部１８ａは、中型サイズに形成され、軒先取付材７Ｂ側の取付部１２ａは小型サイズに形成され、本体７Ａ側の取付部１８ａが下側に受け、軒先取付材７Ｂの取付部１２ａが上側に位置して係合している。
図１２（ｂ）も、共に半円弧状に形成されているが、本体７Ａ側の取付部１８ｂは、小型サイズに形成され、軒先取付材７Ｂ側の取付部１２ｂは大型サイズに形成され、本体７Ａ側の取付部１８ｂが上側に位置し、軒先取付材７Ｂの取付部１２ｂが下側に位置して受ける状態で係合している。
【００６６】
図１２（ｃ）は、共にＪ字状に形成されている態様であって、本体７Ａ側の取付部１８ｃは、上方左端から略水平状に延在して斜め下方へ折返し状に延在し、軒先取付材７Ｂ側の取付部１２ｃは、下方右端から略水平状に延在して斜め上方へ折返し状に延在し、互いに形成される開放隅部に互いの先端が臨む状態で係合している。
図１２（ｅ）も、共にＪ字状に形成されているが、本体７Ａ側の取付部１８ｅは、下方左端から略水平状に延在して斜め上方へ折返し状に延在し、軒先取付材７Ｂ側の取付部１２ｅは、上方右端から略水平状に延在して斜め下方へ折返し状に延在し、互いに形成される開放隅部に互いの先端が臨む状態で係合している。
【００６７】
図１２（ｄ）及び図１２（ｆ）では、本体７Ａ側の取付部１８ｄ，１８ｆがＬ字状、軒先取付材７Ｂ側の取付部１２ｄ，１２ｆがＵ字状に形成されている態様である。
図１２（ｄ）では、本体７Ａ側のＬ字状取付部１８ｄの先端が下方へ向くように配置され、図１２（ｆ）では、本体７Ａ側のＬ字状取付部１８ｆの先端が上方へ向くように配置され、互いに係合する状態で配置されている。
【００６８】
この図１２に示すように、必ずしも回動可能に軸着されていなくても、少なくとも係合する係合部（取付部１２ａ〜１２ｆ，１８ａ〜１８ｆ）が形成していれば、前述の係合歯１３１及び係止凸部１９の構成と併せて位置調整機構とすることができる。
【符号の説明】
【００６９】
１，７，７'，９  軒先支持材
１Ａ，７Ａ，７Ａ'，７Ａ"，９Ａ  本体
１Ｂ，７Ｂ，９Ｂ  軒先取付材
１Ｃ，７Ｃ  筒状固定具
７Ｃ1〜７Ｃ5  固定具
１１，８２，９１  取付部
１５，１６１，８５，８６１  保持部
２  軒樋
２１  底面
２２  内側面
２２１  軒先端
２３  側面
２３１  被支持部
３  カバー部材
３１  化粧面
３１１  導水口
３２  係合部
３３  固定部
３５  排水溝
４Ａ，４Ａ'，４Ａ"，４Ｃ，４Ｃ'  鼻隠し壁面（軒先）
４Ｂ  野地材
５  Ｈ躯体
６Ａ  外装材
６ｂ  水切り材
９Ｃ  締着具
（１２，１８，１９，１３１），（８９，９３，９０，９Ｃ）  位置調整機構
【図１】
2019173536.tif 000003
【図２】
2019173536.tif 000004
【図３】
2019173536.tif 000005
【図４】
2019173536.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2019173536.tif 000011
【図１０】
2019173536.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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