(57)【要約】【課題】流体の状況に応じて刻々と変化する渦の振動特性に対して、より効率的な発電を継続できるようにする。【解決手段】流体の流れの中に配置されその前面に流体が当たることによりその後流側に渦を形成する堰部材１３と、堰部材１３の後流側に配置され渦２０によって生じる振動エネルギを電気エネルギに変換する複数の発電デバイス１とを備え、堰部材１３は、互いに振動特性が異なる複数の渦２０を同時に発生させるものである発電ユニット１０とした。互いに振動特性が異なる渦２０の発生箇所に、互いに共振周波数が等しい発電デバイス１、あるいは、互いに共振周波数が異なる発電デバイス１を配置する。堰部材１３は、流体の流れ方向に交差する投影面における外周の投影線が、少なくとも互いに長さが異なる２辺を含む多角形状を成している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体の流れの中に配置されその前面に流体が当たることによりその後流側に渦を形成する堰部材と、
前記堰部材の後流側に配置され前記渦によって生じる振動エネルギを電気エネルギに変換する複数の発電デバイスと、
を備え、
前記堰部材は、互いに振動特性が異なる複数の前記渦を同時に発生させるものである
発電ユニット。
【請求項２】
互いに振動特性が異なる前記渦の発生箇所に、互いに共振周波数が等しい前記発電デバイスが配置されている
請求項１に記載の発電ユニット。
【請求項３】
互いに振動特性が異なる前記渦の発生箇所に、互いに共振周波数が異なる前記発電デバイスが配置されている
請求項１に記載の発電ユニット。
【請求項４】
互いに振動特性が等しい前記渦の発生箇所に、互いに共振周波数が異なる複数の前記発電デバイスが配置されている
請求項１〜３の何れか１項に記載の発電ユニット。
【請求項５】
前記堰部材は、前記流体の流れ方向に交差する投影面における前記堰部材の外周の投影線に沿って、互いに振動特性が異なる複数の前記渦を同時に発生させるものであり、
前記投影線は、少なくとも互いに長さが異なる２辺を含む多角形状を成している
請求項１〜４の何れか１項に記載の発電ユニット。
【請求項６】
前記投影線が成す多角形状は、頂点を偶数とするものである
請求項５に記載の発電ユニット。
【請求項７】
前記堰部材は、後流側から前方へ向かって徐々に狭まる錐体部を備える
請求項１〜６の何れか１項に記載の発電ユニット。
【請求項８】
前記発電デバイスは、前記堰部材の後流側の底面部に対して後流側へ向かって片持ち梁状に固定される
請求項１〜７の何れか１項に記載の発電ユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、振動を利用した発電ユニットに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、振動を利用して発電を行う発電デバイスとして、圧電素子の変形を用いた発電方式を用いたものの他、永久磁石等による磁束密度がコイルの中で変化することを利用した電磁誘導による発電方式を用いたものが知られている。  
【０００３】
また、この発電デバイスを効率的に振動させる手段として、気体や液体等の流体が物体に当たることにより、その物体の後流側に発生するカルマン渦と呼ばれる渦を利用する手法がある。このような渦を利用した発電ユニットとして、例えば、特許文献１，２に記載のものがある。
【０００４】
特許文献１の技術は、ケーブル形状を有する物体からなる振動発生部を、その長手方向が流体の流れ方向に対して直交する方向になるように配置し、その物体の後流側に、振動エネルギを電気エネルギに変換する振動発電部（発電デバイス）を備えたものである。また、振動発生部の後流側で発生する渦の周波数が、振動発電部の共振周波数（固有周波数）に合致するように、振動発生部における上流側の投影面積を可変としている。
【０００５】
また、特許文献２の技術は、角柱状又は円柱状の物体からなる振動部を、その軸心が流体の流れ方向に対して直交する方向になるように配置し、その物体の後流側に、振動エネルギを電気エネルギに変換する発電デバイスを複数備えたものである。複数の発電デバイスは、それぞれ互いに異なる共振周波数を有しているので、流体の流速の変化や乱れの変化によって、渦の周波数が変化した場合にも対応できるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第５４９６９１９号公報（第１頁請求項４、第９頁段落００６１、第１４頁第１３図参照）
【特許文献２】特開２０１５−４０７９８号公報（第２頁請求項８、第６頁段落００２９参照）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記特許文献１の技術では、流体の流速の変化や乱れの変化に応じて、発生する渦の周波数を調整できるように、振動発生部の上流側への投影面積を可変とする装置が必要である。このような装置は、可動部を制御するための複雑な機構を必要とするので、採用できない場合もある。
【０００８】
上記特許文献２の技術では、互いに異なる共振周波数を有する発電デバイスを複数備えているので、発生する渦の周波数が変化した場合にもある程度対応できる。しかし、流体の状況に応じて刻々と変化する渦の周波数に対して、より効率的な発電を継続できるようにするためには、さらなる改善の余地がある。
【０００９】
そこで、この発明の課題は、流体の状況に応じて刻々と変化する渦の振動特性に対して、より効率的な発電を継続できるようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の課題を解決するために、この発明は、流体の流れの中に配置されその前面に流体が当たることによりその後流側に渦を形成する堰部材と、前記堰部材の後流側に配置され前記渦によって生じる振動エネルギを電気エネルギに変換する複数の発電デバイスとを備え、前記堰部材は、互いに振動特性が異なる複数の前記渦を同時に発生させるものである発電ユニットを採用した。
【００１１】
ここで、互いに振動特性が異なる前記渦の発生箇所に、互いに共振周波数が等しい前記発電デバイスが配置されている構成を採用することができる。また、互いに振動特性が異なる前記渦の発生箇所に、互いに共振周波数が異なる前記発電デバイスが配置されている構成を採用することができる。さらに、互いに振動特性が等しい前記渦の発生箇所に、互いに共振周波数が異なる複数の前記発電デバイスが配置されている構成を採用することができる。
【００１２】
これらの各態様において、前記堰部材は、前記流体の流れ方向に交差する投影面における前記堰部材の外周の投影線に沿って、互いに振動特性が異なる複数の前記渦を同時に発生させるものであり、前記投影線は、少なくとも互いに長さが異なる２辺を含む多角形状を成している構成を採用することができる。
【００１３】
このとき、前記投影線が成す多角形状は、頂点を偶数とするものである構成を採用することができる。
【００１４】
これらの各態様において、前記堰部材は、後流側から前方へ向かって徐々に狭まる錐体部を備える構成を採用することができる。
【００１５】
また、これらの各態様において、前記発電デバイスは、前記堰部材の後流側の底面部に対して後流側へ向かって片持ち梁状に固定される構成を採用することができる。
【発明の効果】
【００１６】
この発明は、堰部材とその後流側に配置される複数の発電デバイスとを備え、堰部材は、互いに振動特性が異なる複数の渦を同時に発生させる発電ユニットを採用したので、流体の状況に応じて刻々と変化する渦の振動特性に対して、より効率的な発電を継続できるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】この発明の第一の実施形態を示す発電デバイスの全体図である。
【図２】同実施形態を示す発電デバイスの斜視図である。
【図３】図２の正面図である。
【図４】第二の実施形態を示す発電デバイスの斜視図である。
【図５】図４の正面図である。
【図６】発電デバイスの詳細図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
この発明の実施形態を、図面に基づいて説明する。図１〜図３は第一の実施形態を、図４及び図５は第二の実施形態を示す。これらの各実施形態は、発電デバイス１を複数備えた発電ユニット１０であり、この発電ユニット１０を流体の流れの中に配置することにより、その流体に発生する渦２０によって発生する発電デバイス１の振動で、振動エネルギを電気エネルギへ変換するものである。
【００１９】
発電デバイス１の基本構成は、図６に示すように、磁界をかけることによって変形する素材で構成された長手状の磁歪材料２と、その磁歪材料２に巻回されたコイル３と、磁歪材料２の近傍に設けられた永久磁石８とを備えている。図６中に矢印ｘ、ｙで示すように、磁歪材料２の軸方向と垂直な方向への振動により、コイル３内部の磁束密度が変化し、コイル３に矢印ｚのように電流が発生し、発電が行われる。コイル３は回路６の一部を構成し、発電された電力は発電制御部７を通じて二次電池等に蓄えられる。このように、発電デバイス１は、振動エネルギを電気エネルギに変換する機能を有する。
【００２０】
磁歪材料２は、その両端がヨーク５によって剛性材料４に支持されている。これらの磁歪材料２、コイル３、剛性材料４、ヨーク５等が、その剛性材料４とともに振動部材として機能する軸状のフレーム１１に固定されて、発電デバイス１を構成している。
【００２１】
この実施形態の磁歪材料２は、断面円形の軸としているが、他の断面形状のものであってもよい。剛性材料４やヨーク５、フレーム１１は鉄等の金属製である。また、フレーム１１の断面形状も、仕様に応じて自由に設定できる。
【００２２】
コイル３の内部を通過する磁力線は、コイル３の両端にそれぞれ配置された永久磁石８によって設定されている。永久磁石８は、両側のヨーク５にそれぞれ、フレーム１１の両端にそれぞれ、又は、磁歪材料２の両端にそれぞれ固定してよい。また、コイル３の内部に磁力線が通過する設定であれば、上記以外にも、例えば、１本の長手状の永久磁石８をコイル３に沿って平行に配置してもよい。また、永久磁石８以外の磁界発生手段によって、コイル３の内部に磁力線を設定してもよい。
【００２３】
この実施形態の磁歪材料２は、磁界をかけることによって微小に変形する性質を有する磁性体で構成される。磁歪材料２の素材としては、所定のヤング率、透磁率等を備える素材、例えば、鉄−ニッケル系合金、鉄−ガリウム系合金、鉄−コバルト系合金等が挙げられる。また、これらの素材を２種以上組み合わせてもよい。
【００２４】
また、磁歪材料２は、応力（曲げ）を加えることで透磁率が変化し、内部を通過する磁束密度が変化する。磁歪材料２を振動させることで、磁歪材料２は、周波数的に磁束密度が変化する特性を有し、その特性を利用することで、コイル３で効率的に発電できる発電デバイス１となる。また、磁歪材料２の特性として、応力を印加していない場合は透磁率は最大となり、曲げると小さくなる傾向がある。
【００２５】
図１〜図３は、この発明の第一の実施形態である。
【００２６】
発電デバイス１は、堰部材１３の後流側に複数取り付けられる。取り付ける発電デバイス１の数は自由に設定できるが、この第一の実施形態の発電ユニット１０では、発電デバイス１を、一つの堰部材１３に対して６個取り付けている。
【００２７】
堰部材１３は、図１に矢印ａで示す方向の流体の流れの中に配置され、その堰部材１３の前面、すなわち上流側に向く面に流体が当たり、その流体が後流側へ流れることにより、その堰部材１３の後流側に、カルマン渦と呼ばれる渦２０を形成する。発電デバイス１は、この堰部材１３の後流側に配置されて、この渦２０によって振動エネルギを電気エネルギに変換する。
【００２８】
また、発電デバイス１は、堰部材１３の後流側の底面部１２に対して、後流側へ向かって片持ち梁状に突出して固定される。その突出方向は、流れ方向に平行であることが望ましい。
【００２９】
ここで、すなわち、上流側から流れてくる流体の一部は堰部材１３の前面に当たり、また、流体は堰部材１３の側面全周に沿って通過し、その後、底面部１２よりも後流側の空間に至る。このとき、底面部１２よりも後流側の空間では、流体の流れ方向に交差する投影面における堰部材１３の外周の投影線に沿って、互いに特性が異なる複数の渦２０を同時に発生させる。
【００３０】
この第一の実施形態では、図２及び図３に示すように、流体の流れ方向に直交する投影面における堰部材１３の外周の投影線は、頂点の数を４つとする多角形状、すなわち、四角形状となっている。また、その四角形状は、互いに長さが異なる２辺ａ，ｂや２辺ｃ，ｄを含む長方形を成している。さらに、この第一の実施形態では、堰部材１３として、錐体部１４の後流側に、その錐体部１４の裾部１４ｃの外形と一致する断面を有する柱体部１５を備えている。柱体部１５は多角柱状の部材である。発電デバイス１は柱体部１５に取り付けられている。
【００３１】
堰部材１３の後流側に発生する渦２０の振動特性（特に周波数）は、その渦２０が発生する箇所における、堰部材１３の外周の投影線ａ，ｂ，ｃ，ｄの長さ（図中の符号ｓ、ｔ参照）に依拠して決まる傾向がある。堰部材１３の外周の投影線の辺の長さが長ければ、渦２０の振動特性は緩慢になり、その渦２０の周波数は減少する。逆に、辺の長さが短ければ、その渦２０の周波数は増加する。このため、同じ長さである投影線ａ，ｃの後流側で発生する多数の渦２０と、同じ長さである投影線ｂ，ｄの後流側で発生する多数の渦２０とは、互いに振動特性が異なるものとなる。
【００３２】
この実施形態の堰部材１３は、最も後流側に位置する底面部１２から上流側へ、すなわち、前方へ向かって徐々に狭まる錐体部１４を備える構成となっている。このため、堰部材１３の外周の投影線とは、流れ方向に直交する断面が最も大きい部分である底面部１２の外形線となる。また、堰部材１３の前面が錐体状であるので、流体はスムーズに後流側へ誘導される。図中の符号１４ａは、この錐体部１４の錐体側面である。符号１４ｂは、この錐体部１４の稜線部である。符号１４ｃは、この錐体部１４の裾部であり、底面部１２の外形と一致する。
【００３３】
ここで、投影線ａ，ｃの後流側は、互いに振動特性が等しい渦２０が発生する箇所である。また、投影線ｂ，ｄの後流側も、互いに振動特性が等しい渦２０が発生する箇所である。これに対して、投影線ａ，ｃの後流側と、投影線ｂ，ｄの後流側とは、互いに振動特性が異なる渦２０の発生箇所である。
【００３４】
そして、この実施形態では、互いに振動特性が異なる渦２０の発生箇所に、互いに共振周波数が等しい発電デバイス１を配置している。具体的には、投影線ａ，ｃの後流側に配置している発電デバイス１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄと、投影線ｂ，ｄの後流側に配置している発電デバイス１ｅ，１ｆのうち、発電デバイス１ａと発電デバイス１ｅ，発電デバイス１ｃと発電デバイス１ｆは、互いに共振周波数が等しいものとしている。
【００３５】
また、互いに振動特性が異なる渦２０の発生箇所に、互いに共振周波数が異なる発電デバイス１を配置している。具体的には、投影線ａ，ｃの後流側に配置している発電デバイス１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄと、投影線ｂ，ｄの後流側に配置している発電デバイス１ｅ，１ｆのうち、発電デバイス１ｂと発電デバイス１ｅ、発電デバイス１ｄと発電デバイス１ｆは、互いに共振周波数が異なるものとしている。
【００３６】
さらに、互いに振動特性が等しい渦２０の発生箇所に、互いに共振周波数が異なる複数の発電デバイス１を配置している。具体的には、投影線ａ，ｃの後流側に配置している発電デバイス１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄのうち、発電デバイス１ａと発電デバイス１ｃとを互いに共振周波数が異なるものとし、発電デバイス１ｂと発電デバイス１ｄとを、互いに共振周波数が異なるものとしている。また、投影線ｂ，ｄの後流側に配置している発電デバイス１ｅと発電デバイス１ｆとを、互いに共振周波数が異なるものとしている。
【００３７】
以上を整理すると、第一の特性を有する渦２０の発生箇所を投影線ａ，ｃの後流側とし、第二の特性を有する渦２０の発生箇所を投影線ｂ，ｄの後流側とする。ここで、第一の特性の渦２０に対して発電デバイス１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄが、第二の特性の渦２０に対して、発電デバイス１ｅ，１ｆが存在する。
【００３８】
各発電デバイス１の共振周波数は、第一の特性の渦２０に対する発電デバイス１同士では、１ａ≠１ｃ、１ｂ≠１ｄとして、互いに等しい振動特性の渦２０に対して、共振周波数が互いに異なる発電デバイス１の組み合わせを設定している。ここで、１ａと１ｂとは互いに異なる共振周波数である。同じく、１ｃと１ｄとは互いに異なる共振周波数である。ここでは、符号を共振周波数の数値に置き換えて数式を表現している。
【００３９】
また、第二の特性の渦２０に対する発電デバイス１同士では、１ｅ≠１ｆとして、等しい振動特性の渦２０に対して、共振周波数が互いに異なる発電デバイス１の組み合わせを設定している。
【００４０】
第一の特性の渦２０に対する発電デバイス１と、第二の特性の渦２０に対する発電デバイス１との関係では、１ａ＝１ｅ、１ｃ＝１ｆとして、異なる振動特性の渦２０に対して、共振周波数が互いに等しい発電デバイス１の組み合わせを設定している。また、１ｂ≠１ｅ、１ｄ≠１ｆとして、異なる振動特性の渦２０に対して、共振周波数が互いに異なる発電デバイス１の組み合わせを設定している。
【００４１】
ここで、発電デバイス１の共振周波数を設定することについて、一般に、片持ち梁の固有振動数ωは、
ω＝（１．８７５／Ｌ）２×｛（ρ×Ａ）／（Ｅ×Ｉ）｝１／２・・・（数式１）
で算出できる。
【００４２】
ただし、
ω：固有振動数
Ｌ：梁の長さ
ρ：梁の密度
Ａ：断面積
Ｅ：ヤング率
Ｉ：断面二次モーメント
【００４３】
数式１で示されるように、部材の固有振動数ωを変えるパラメータとして、部材の密度ρがあり、部材の密度ρが高くなれば固有振動数ωも高くなり、部材の密度ρが低くなれば固有振動数ωも低くなる傾向がある。共振周波数は固有振動数ωの逆数で定義されるので、部材の断面二次モーメントが高くなれば共振周波数は低くなり、部材の断面二次モーメントが低くなれば共振周波数は高くなる傾向がある。
【００４４】
このように、堰部材１３の後流側において発生する互いに異なる振動特性の渦２０に対して、共振周波数が互いに等しい発電デバイス１の組み合わせ（例えば１ａ＝１ｅ、１ｃ＝１ｆ）を設定することで、一つの流体の流れに対して互いに振動特性が異なる複数の渦２０を生じさせ、そのそれぞれに対して、共通の共振周波数を有する複数の発電デバイス１を対応させるので、共振周波数が渦２０の振動特性に合致した場合は、複数の発電デバイス１で効率のよい発電が可能である。
【００４５】
また、流体の速度が途中で変化する場合を想定すると、その変化後の流体の流れに対しても、互いに振動特性が異なる複数の渦２０を生じさせることができる。このとき、その異なる振動特性の渦２０に対して、それぞれ共振周波数が互いに異なる発電デバイス１を設定（例えば、１ｂ≠１ｅ、１ｄ≠１ｆ）することで、変化後のある一つの渦２０の振動特性に合致する発電デバイス１が存在する機会を増やすことができる。このため、流体の速度が変化した後においても、いずれかの発電デバイス１の共振周波数が、対応する場所の渦２０の振動特性に合致していれば、効率のよい発電の継続が可能である。
【００４６】
また、堰部材１３の後流側において発生する互いに等しい振動特性の渦２０に対して、共振周波数が互いに異なる発電デバイス１の組み合わせ（例えば、１ｅ≠１ｆ）を設定している。このため、上記と同じく、ある一つの渦２０の振動特性に合致する発電デバイス１が存在する機会を増やすことができる。
【００４７】
上記のように、堰部材１３によって、互いに振動特性が異なる複数の渦２０を生じさせるに際し、流体の流れ方向に交差する投影面における堰部材１３の外周の投影線は、少なくとも互いに長さが異なる２辺を含む多角形状であることが好ましいが、この多角形状は、頂点の数を、４つ、６つ、８つとする等、頂点の数が偶数であることが望ましい。また、その偶数の頂点を有する多角形状は、向かい合う辺が平行であることが好ましい。さらに、縦の寸法ｓに対して横の寸法ｔが異なる形状の部材であれば、堰部材１３の外周の投影線は、楕円形状であってもよい。
【００４８】
第二の実施形態を、図４及び図５に示す。この第二の実施形態は、堰部材１３の外周の投影線が、六角形状を成すものである。この第二の実施形態の発電ユニット１０では、発電デバイス１を、一つの堰部材１３に対して８個取り付けている。
【００４９】
ここで、堰部材１３の断面六角形の各辺に対応する投影線ａ〜ｆのうち、投影線ａ，ｄの後流側は、互いに振動特性が等しい渦２０が発生する箇所である（辺の長さｕに対応）。また、投影線ｂ，ｃ，ｅ，ｆの後流側も、互いに振動特性が等しい渦２０が発生する箇所である。これに対して、投影線ａ，ｄの後流側と、投影線ｂ，ｃ，ｅ，ｆの後流側とは、互いに振動特性が異なる渦２０の発生箇所である（辺の長さｖ＝ｗに対応）。
【００５０】
そして、この実施形態では、第一の実施形態と同じく、互いに振動特性が異なる渦２０の発生箇所に、互いに共振周波数が等しい発電デバイス１を配置している。具体的には、投影線ａ，ｄの後流側に配置している発電デバイス１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄと、投影線ｂ，ｃ，ｅ，ｆの後流側に配置している発電デバイス１ｅ，１ｆ，１ｇ，１ｈのうち、発電デバイス１ａと発電デバイス１ｅ，１ｇ、発電デバイス１ｃと発電デバイス１ｆ，１ｈは、それぞれ互いに共振周波数が等しいものとしている。
【００５１】
また、互いに振動特性が異なる渦２０の発生箇所に、互いに共振周波数が異なる発電デバイス１を配置している。具体的には、投影線ａ，ｄの後流側に配置している発電デバイス１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄと、投影線ｂ，ｃ，ｅ，ｆの後流側に配置している発電デバイス１ｅ，１ｆ，１ｇ，１ｈのうち、発電デバイス１ｂと発電デバイス１ｅ，１ｇ、発電デバイス１ｄと発電デバイス１ｆ，１ｈは、それぞれ互いに共振周波数が異なるものとしている。
【００５２】
さらに、互いに振動特性が等しい渦２０の発生箇所に、互いに共振周波数が異なる複数の発電デバイス１を配置している。具体的には、投影線ａ，ｄの後流側に配置している発電デバイス１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄのうち、発電デバイス１ａと発電デバイス１ｃとを互いに共振周波数が異なるものとし、発電デバイス１ｂと発電デバイス１ｄとを、互いに共振周波数が異なるものとしている。また、投影線ｂ，ｃ，ｅ，ｆの後流側に配置している発電デバイス１ｅ，１ｇの共振周波数と、発電デバイス１ｆ，１ｈの共振周波数とを、互いに異なるものとしている。
【００５３】
第一の実施形態の堰部材１３では、錐体部１４の後流側に、その錐体部１４の裾部１４ｃの外形と一致する断面を有する柱体部１５を備えていたが、この第二の実施形態では柱体部１５を省略している。第二の実施形態の錐体部１４の後流側に柱体部１５を設けてもよいし、また、第一の実施形態において、錐体部１４の後流側の柱体部１５を省略してもよい。
【００５４】
上記の各実施形態では、コイル３の内部に磁歪材料２を配置したが、このコイル３の内部の磁歪材料２に代えて、長手状を成す磁性体（例えば鉄）からなる芯材を配置してもよい。また、コイル３の内部に磁歪材料２や他の磁性体からなる芯材を配置しない態様も考えられる。また、発電デバイス１として、圧電体に加えられた力を電圧に変換する圧電効果を利用した圧電素子を用いてもよい。
【００５５】
上記の実施形態では、堰部材１３の前面側に錐体部１４を設けたが、堰部材１３の前面側の部材の形状は、これ以外にも、例えば、錐台状、角柱状、楕円柱状等を採用することができる。
【符号の説明】
【００５６】
１  発電デバイス
２  磁歪材料
３  コイル
４  剛性材料
５  ヨーク
６  回路
７  発電制御部
８  永久磁石
１０  発電ユニット
１１  フレーム
１２  底面部
１３  堰部材
１４  錐体部
１４ａ  側面
１４ｂ  稜線部
１４ｃ  裾部
１５  柱体部
２０  渦
【図１】
2019161851.tif 000003
【図２】
2019161851.tif 000004
【図３】
2019161851.tif 000005
【図４】
2019161851.tif 000006
【図５】
2019161851.tif 000007
【図６】
2019161851.tif 000008