(57)【要約】【課題】器具ヘッド清掃システムを提供すること。【解決手段】器具ヘッド清掃システムは、器具ヘッドを清掃する装置および方法を含む。器具ヘッドクリーナーは、器具ヘッド清掃基部を含み、器具ヘッド清掃基部は、支持表面上の配置のために構成された基部底部を有し、かつ基部上部において配置された空気流チャンバーを有し、空気流チャンバーは、空気流出口を通って空気流生成器の方に退出するために一つ以上の空気流入口アパーチャー要素を通して空気流を方向づける空気流入口板によって覆われる。器具ヘッドによって運ばれる物質巻き込み要素に巻き込まれる物質は、物質巻き込み要素を空気流を通して空気流入口板の上方で移動させることによって、除去されることができる。【選択図】図１
2019130532.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本願明細書に記載の発明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本国際特許協力条約特許出願は、２０１６年５月１９日に出願された米国非仮特許出願第１５／１５９,６６１号の継続であり、２０１５年５月２１日に出願された米国仮特許
出願第６２／１６４，８８６号に対する利益を主張する。米国非仮特許出願第１５／１５９,６６１号および米国仮特許出願第６２／１６４，８８６号は、それぞれ本明細書にお
いて、参照により援用される。
【０００２】
（Ｉ．技術分野）
器具ヘッド清掃システムは、器具ヘッドを清掃する装置および方法を含む。器具ヘッドクリーナーは、器具ヘッド清掃基部を含み、器具ヘッド清掃基部は、支持表面上の配置のために構成された基部底部を有し、かつ基部上部において配置された空気流チャンバーを有し、空気流チャンバーは、空気流出口を通って空気流生成器の方に退出するために一つ以上の空気入口アパーチャー要素を通して空気流を方向づける空気流入口板によって覆われる。器具ヘッドによって運ばれる物質巻き込み要素に巻き込まれる物質は、物質巻き込み要素を空気流を通して空気流入口板の上方で移動させることによって除去されることができる。
【背景技術】
【０００３】
（ＩＩ．背景）
典型的に、モップおよび箒のヘッドは、モップまたは箒のヘッドによって運ばれるより糸、ブリッスル、ファイバー、マイクロファイバーシートまたはスポンジによって巻き込まれた物質を除去するために、揺らされるか、叩きつけられるか、または掃除機をかけられる。モップまたは箒のヘッドを揺らすことまたは叩きつけることは、除去された物質を周囲の空気中に散乱させる。散乱させられた物質は、周囲の表面上に吸収または堆積され得て、そして再び清掃されなければならない。モップまたは箒のヘッドに掃除機をかけることは、掃除機のホースをモップまたは箒のヘッドに係合することを伴う。掃除機のホースまたは掃除機のホースの付属品は、モップまたは箒のヘッドの構成を容易に清掃するように構成され得ず、かつ、追加的に、モップまたは箒のヘッドおよび掃除機のホースは、モップまたは箒の通常の操作移動とは別個の態様で係合されなければならない。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
（ＩＩＩ．発明の開示）
従って、本発明の広範な目的は、器具ヘッドクリーナーを提供することであり得、器具ヘッドクリーナーは、器具ヘッド清掃基部のうちの一つ以上を含み、器具ヘッド清掃基部は、支持表面との密封可能な係合のために構成された基部底部において配置された真空チャンバーを有し、かつ、物質巻き込み要素によって巻き込まれた物質を除去するために空気流とともに器具ヘッドによって運ばれる物質巻き込み要素を係合するように構成された空気流入口板によって覆われた基部上部において配置された空気流チャンバーを有する。
【０００５】
本発明の他の広範な目的は、器具ヘッドクリーナーを作る方法であり得、該方法は、空気流チャンバーを基部において配置することであって、基部は、基部上部および基部底部を有し、空気流チャンバーは、基部における深さで配置された空気流チャンバー閉端と、基部上部と連通する空気流開端とを有する、ことと、空気流チャンバー開端を覆うために、空気流入口板を基部上部と除去可能に係合することであって、空気流入口板は、複数の空気流入口アパーチャーを有し、空気流は、空気流入口アパーチャーを通って空気流チャンバーに入る、ことと、真空チャンバーを基部底部において配置することであって、真空チャンバーは、基部における深さで配置された真空チャンバー閉端と、基部底部と連通しかつ空気流出口要素を基部に結合する真空チャンバー開端とを有し、空気流出口要素は、空気流チャンバーおよび真空チャンバーに流動的に結合された空気流出口通路を画定する内表面を有し、空気流出口は、空気流生成器に結合するように構成された外表面を有する、ことと、のうちの一つ以上を含む。
【０００６】
本発明の他の広範な目的は、器具ヘッドクリーナーを使用する方法であり得、該方法は、基部上部において配置された空気流チャンバーと支持表面上の配置のために構成された基部底部において配置された真空チャンバーとを有する基部と、器具ヘッドによって運ばれた物質巻き込み要素と空気流を係合するように構成された空気流チャンバーに結合された空気流入口板と、のうちの一つ以上を有する器具ヘッドクリーナーを得ることを含み、基部底部を支持表面上に置くことによって、かつ空気流生成器を空気流チャンバーおよび真空チャンバーに流動的に結合することによって、空気流は、真空チャンバーから器具ヘッドによって運ばれる物質巻き込み要素との係合のために空気流入口板を通して引き出されることができて、位置を固定するためかまたは支持表面に関して器具ヘッド清掃基部の移動を低減するために、真空を生成する。
【０００７】
本発明の他の広範な目的は、器具の器具ヘッドによって運ばれた物質巻き込み要素から巻き込まれた物質を除去する方法を提供することであり得、該方法は、支持表面上に置かれた基部の基部上部において配置された空気流チャンバーに結合された空気流入口板の上方で物質巻き込み要素を移動させることと、物質巻き込み要素における巻き込まれた物質を空気流の中へずらすこととを含む。
【０００８】
当然、本発明のさらなる目的は、明細書、図面、写真および特許請求の範囲の他の箇所にわたって開示される。
本願明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
装置であって、
基部上部および基部底部を有する基部と、
該基部上部において配置される空気流チャンバーと、
該空気流チャンバーを覆うために該基部上部に除去可能に係合可能な空気流入口板であって、該空気流入口板は、複数の空気流入口アパーチャー要素を有し、該複数の空気流入口アパーチャー要素は、該空気流チャンバーに流動的に結合された空気流入口開口エリアを画定する、空気流入口板と、
空気流出口要素であって、該空気流出口要素は、該空気流チャンバーに流動的に結合された空気流出口通路を画定する内表面を有する、空気流出口要素と
を備える、装置。
（項目２）
前記空気流チャンバーは、空気流チャンバー底部と前記基部上部との間で接続された空気流チャンバー側壁であって、該基部上部において空気流チャンバー開口部の周縁を画定する空気流チャンバー側壁を含む、項目１に記載の装置。
（項目３）
前記空気流チャンバーの内側に配置された一つ以上の空気流隔壁であって、該空気流チャンバーを二つ以上の空気流チャンバー区画に分ける空気流隔壁をさらに備える、項目２に記載の装置。
（項目４）
前記複数の空気流アパーチャー要素は、前記基部上部と係合される空気流入口板底部を有する第一空気流方向と、該基部上部と係合される空気流入口板上部を有する第二空気流方向とを提供するために、前記空気流入口板における位置を有する、項目３に記載の装置。
（項目５）
前記空気流入口アパーチャー要素は、前記空気流入口板底部が基部上部面を係合する場合、前記二つ以上の空気流チャンバー区画と対応して整列するために、前記第一空気流方向において前記空気流入口板における位置を有する、項目４に記載の装置。
（項目６）
前記空気流入口アパーチャー要素は、前記空気流入口板上部が前記基部上部を係合する場合、空気流入口アパーチャーのうちの少なくとも一つを前記一つ以上の空気流隔壁のうちの少なくとも一つと整列させるために、前記第二空気流方向において前記空気流入口板における位置を有する、項目５に記載の装置。
（項目７）
前記空気流入口アパーチャー要素は、前記空気流入口板に関して間隔を空けて実質的に平行に配置された複数の直線状の細長スロットを備える、項目６に記載の装置。
（項目８）
前記空気流入口板上部または前記空気流入口板底部上に配置された粗さ要素をさらに備え、該粗さ要素は、約３２Ｒａ未満の予め選択されたプロファイル粗さを有する、項目７に記載の装置。
（項目９）
前記予め選択されたプロファイル粗さは、約０Ｒａから約１０Ｒａ、約５Ｒａから約１５Ｒａ、約１０Ｒａから約２０Ｒａ、約１５Ｒａから約２５Ｒａ、約２０Ｒａから約３０Ｒａ、および約２５から約３２Ｒａ未満から成るグループから選択される、項目８に記載の装置。
（項目１０）
空気流入口アパーチャー側壁上に配置された粗さ要素をさらに備え、該粗さ要素は、約３２Ｒａと約２５０Ｒａとの間の予め選択されたプロファイル粗さを有する、項目９に記載の装置。
（項目１１）
前記予め選択されたプロファイル粗さは、約３２Ｒａから約６０Ｒａ、約４５Ｒａから約７５Ｒａ、約６０Ｒａから約９０Ｒａ、約７５Ｒａから約１０５Ｒａ、約９０Ｒａから約１２０Ｒａ、約１０５Ｒａから約１３５Ｒａ、約１２０Ｒａから約１５０Ｒａ、約１３５Ｒａから約１６５Ｒａ、約１５０Ｒａから約１８０Ｒａ、約１６５Ｒａから約１９５Ｒａ、約１８０Ｒａから約２１０Ｒａ、約１９５Ｒａから約２２５Ｒａ、約２１０Ｒａから約２４０Ｒａ、および約２２５Ｒａから約２５０Ｒａから成るグループから選択される、項目１０に記載の装置。
（項目１２）
前記空気流入口アパーチャー要素は、空気流入口板上部および空気流入口板底部を接続する空気流入口アパーチャー側壁を有し、該空気流入口アパーチャー側壁は、該空気流入口板上部の表面に関して約７０度と約１２０度との間の角度位置を有する、項目１１に記載の装置。
（項目１３）
前記空気流入口アパーチャー側壁の前記角度位置は、約７０度から約８０度、約７５度から約８５度、約８０度から約９０度、約８５度から約９５度、約９０度から約１００度、約９５度から約１０５度、約１００度から約１１０度、約１０５度から約１１５度、および約１１０度から約１２０度から成るグループから選択される、項目１２に記載の装置。
（項目１４）
一つ以上の締め具は、前記空気流入口板を前記基部上部に固定する、項目１３に記載の装置。
（項目１５）
前記一つ以上の締め具は、前記空気流チャンバー開口部の前記周縁のまわりに位置づけられる一つ以上の磁気要素を備える、項目１４に記載の装置。
（項目１６）
前記空気流出口要素は、前記空気流チャンバーを覆うために前記基部上部を係合する空気流出口板を含み、該空気流出口板は、空気出口アパーチャー要素を有し、空気流は、該空気流出口アパーチャー要素を通って該空気流チャンバーから退出する、項目１５に記載の装置。
（項目１７）
空気流導管カプラーをさらに備え、該空気流導管カプラーは、空気流導管カプラー第一端と空気流導管カプラー第二端との間に配置された導管カプラー体を有し、該空気流導管カプラー第一端は、前記空気流出口板に密封可能に結合され、該空気流導管カプラー第二端は、
使い捨て可能な空気流導管を該空気流導管カプラーと空気流生成器との間で密封可能に係合するように適合される、項目１６に記載の装置。
（項目１８）
前記空気流導管カプラーは、前記空気流導管カプラー第一端と前記空気流導管カプラー第二端との間に配置された円筒ネックをさらに備え、該円筒ネックは、ネックアパーチャーを有し、前記空気流は、該ネックアパーチャーを通って該空気流導管カプラーの中を通り、該ネックアパーチャーは、前記空気流チャンバーを覆う前記空気流入口板の方に、かつ該空気流入口板の上に面する、項目１７に記載の装置。
（項目１９）
前記空気流導管カプラーに結合された空気流制御要素をさらに備え、該空気流制御要素は、前記ネックアパーチャーを通して前記空気流を制御するために調整可能である、項目１８に記載の装置。
（項目２０）
前記空気流制御要素は、空気流制御要素内表面と空気流制御外表面との間で連通する空気流制御アパーチャーを有する円筒体を備え、該空気流制御要素内表面は、該空気流制御アパーチャーが前記ネックアパーチャーと整列することを可能にして、該ネックアパーチャーを通過する前記空気流を制御するために、ネック要素のまわりで回転係合される、項目１９に記載の装置。
（項目２１）
前記空気流制御要素は、一組の円筒体端間に配置された半径方向スロットを画定する半径方向にスロットをつけられた環状体を備える、項目２０に記載の装置。
（項目２２）
前記空気流導管カプラーは、前記ネック要素に接続されたヘッド要素をさらに備え、該ヘッド要素は、空気流出口カプラーの第二端に接近しながら内側に先細りするヘッド要素外表面を有する、項目２１に記載の装置。
（項目２３）
前記基部底部において配置された真空チャンバーをさらに備え、該真空チャンバーは、該基部底部において真空チャンバー開口部を画定する真空チャンバー周縁を含み、該真空チャンバーは、前記空気流出口通路と流動的に結合される、項目２に記載の装置。
（項目２４）
前記真空チャンバー周縁のまわりで前記基部底部に結合された真空チャンバーシールをさらに備える、項目２３に記載の装置。
（項目２５）
前記基部の第一側面に接続された第一傾斜要素であって、前記基部上部と前記基部底部との間で第一傾斜面を画定する第一傾斜要素をさらに備える、項目２４に記載の装置。
（項目２６）
前記基部の第二側面に接続された第二傾斜要素であって、前記基部上部と前記基部底部との間で第二傾斜面を画定する第二傾斜要素をさらに備える、項目２５に記載の装置。
（項目２７）
前記基部に接続されたハンドルをさらに備える、項目２６に記載の装置。
（項目２８）
前記空気流導管は、空気流導管第一端と空気流導管第二端との間に配置された長さを有し、該空気流導管第一端は、前記空気流出口要素に密封可能に結合される、項目２７に記載の装置。
（項目２９）
前記空気流導管第二端に結合された空気流生成器をさらに備える、項目２８に記載の装置。
（項目３０）
方法であって、
空気流チャンバーを基部において配置することであって、該基部は、基部上部および基部底部を有し、該空気流チャンバーは、該基部における深さで配置された空気流チャンバー閉端と、該基部上部と連通する空気流開端とを有する、ことと、
空気流チャンバー開端を覆うために、空気流入口板を該基部上部と除去可能に係合することであって、該空気流入口板は、複数の空気流入口アパーチャー要素を有し、空気流は、該空気流入口アパーチャー要素を通って該空気流チャンバーに入る、ことと、
空気流出口要素を該基部に結合することであって、該空気流出口要素は、該空気流チャンバーに流動的に結合された空気流出口通路を画定する内表面を有し、空気流出口は、空気流生成器に結合するように構成された外表面を有する、ことと
を含む、方法。
（項目３１）
空気流チャンバー側壁を空気流チャンバー底部と前記基部上部との間で接続することをさらに含み、該空気流チャンバー側壁は、該上部において、空気流チャンバー開口部の周縁を画定する、項目３０に記載の方法。
（項目３２）
一つ以上の空気流隔壁を前記空気流チャンバー内において配置することをさらに含み、該空気流隔壁は、該空気流チャンバーを二つ以上の空気流チャンバー区画に分ける、項目３１に記載の方法。
（項目３３）
前記空気流入口アパーチャー要素を前記空気流入口板において位置づけることをさらに含み、該空気流入口アパーチャー要素は、前記基部上部と係合された空気流入口板底部を有する第一空気流方向と、該基部上部と係合された空気流入口板上部を有する第二空気流方向とを提供する、項目３２に記載の方法。
（項目３４）
前記空気流入口アパーチャー要素を前記空気流入口板において前記第一空気流方向において配置することをさらに含み、該第一空気流方向は、空気流底部が基部上部面を係合するとき、該空気流入口アパーチャー要素を該二つ以上の空気流チャンバー区画と対応して整列させる、項目３３に記載の方法。
（項目３５）
前記空気流入口アパーチャー要素を前記空気流入口板において前記第二空気流方向において配置することをさらに含み、該第二空気流方向は、前記空気流入口板上部が前記基部上部面を係合するとき、該空気流入口アパーチャーのうちの少なくとも一つを前記一つ以上の空気流隔壁のうちの少なくとも一つと対応して整列させる、項目３４に記載の方法。
（項目３６）
前記空気流入口アパーチャー要素を構成することをさらに含み、該空気流入口アパーチャー要素は、前記空気流入口板において間隔を空けて実質的に平行に配置された複数の直線状の細長スロットを備える、項目３５に記載の方法。
（項目３７）
粗さ要素を前記空気流入口板上または前記空気流入口板底部上に配置することをさらに含み、該粗さ要素は、約３２Ｒａ未満の予め選択されたプロファイル粗さを有する、項目３６に記載の方法。
（項目３８）
前記予め選択されたプロファイル粗さを、約０Ｒａから約１０Ｒａ、約５Ｒａから約１５Ｒａ、約１０Ｒａから約２０Ｒａ、約１５Ｒａから約２５Ｒａ、約２０Ｒａから約３０Ｒａ、または約２５から約３２Ｒａ未満から成るグループから選択することをさらに含む、項目３７に記載の方法。
（項目３９）
粗さ要素を空気流入口アパーチャー側壁上に堆積することをさらに含み、該粗さ要素は、約３２Ｒａと約２５０Ｒａとの間の予め選択されたプロファイル粗さを有する、項目３８に記載の方法。
（項目４０）
前記予め選択されたプロファイル粗さを、約３２Ｒａから約６０Ｒａ、約４５Ｒａから約７５Ｒａ、約６０Ｒａから約９０Ｒａ、約７５Ｒａから約１０５Ｒａ、約９０Ｒａから約１２０Ｒａ、約１０５Ｒａから約１３５Ｒａ、約１２０Ｒａから約１５０Ｒａ、約１３５Ｒａから約１６５Ｒａ、約１５０Ｒａから約１８０Ｒａ、約１６５Ｒａから約１９５Ｒａ、約１８０Ｒａから約２１０Ｒａ、約１９５Ｒａから約２２５Ｒａ、約２１０Ｒａから約２４０Ｒａ、および約２２５Ｒａから約２５０Ｒａから成るグループから選択することをさらに含む、項目３９に記載の方法。
（項目４１）
前記空気流入口板上部の表面に関して空気流入口アパーチャー側壁を約７０度と約１２０度との間で角度的に位置決定することをさらに含み、該空気流入口アパーチャー側壁は、該空気流入口板上部および前記空気流入口板底部を接続する、項目４０に記載の方法。
（項目４２）
前記空気流入口アパーチャー側壁の角度位置を、約７０度から約８０度、約７５度から約８５度、約８０度から約９０度、約８５度から約９５度、約９０度から約１００度、約９５度から約１０５度、約１００度から約１１０度、約１０５度から約１１５度、および約１１０度から約１２０度から成るグループから選択することをさらに含む、項目４１に記載の方法。
（項目４３）
前記空気流入口板を一つ以上の締め具で前記基部上部に固定することをさらに含む、項目４２に記載の方法。
（項目４４）
一つ以上の締め具を前記空気流チャンバー開口部の前記周縁のまわりに位置づけることをさらに含み、該締め具は、磁気要素である、項目４３に記載の方法。
（項目４５）
前記空気流チャンバーを覆うために、空気流出口板を前記基部上部に係合することをさらに含み、該空気流出口板は、空気出口アパーチャー要素を有し、前記空気流は、該空気出口アパーチャー要素を通って該空気流チャンバーから退出する、項目４４に記載の方法。
（項目４６）
空気流導管カプラーを前記空気流出口板に結合することをさらに含み、該空気流導管カプラーは、空気流導管カプラー第一端と空気流導管カプラー第二端との間に配置された導管カプラー体を有し、該空気流導管カプラー第一端は、該空気流出口板に密封可能に結合され、該空気流導管カプラー第二端は、使い捨て可能な空気流導管を該空気流導管カプラーと空気流生成器との間で密封可能に係合するように適合される、項目４５に記載の方法。
（項目４７）
円筒ネックを前記空気流導管カプラー第一端と前記空気流導管カプラー第二端との間に配置することと、前記空気流チャンバーを覆う前記空気流入口板の方に、かつ該空気流入口板の上に面するネックアパーチャーを該円筒ネックにおいて配置することとをさらに含み、前記空気流は、該ネックアパーチャーを通って前記空気流導管カプラーの中を通る、項目４６に記載の方法。
（項目４８）
空気流制御要素を前記空気流導管カプラーに結合することをさらに含み、該空気流制御要素は、前記ネックアパーチャーを通して前記空気流を制御するために調整可能である、項目４７に記載の方法。
（項目４９）
空気流制御アパーチャーを前記空気流制御要素上に配置することをさらに含み、該空気流制御要素は、円筒体を備え、該空気流制御アパーチャーは、空気流制御要素内表面と空気流制御要素外表面との間で連通し、かつ、該空気流制御要素内表面およびネック要素を回転係合し、かつ、該空気流制御アパーチャーを前記ネックアパーチャーと整列させて、該ネックアパーチャーを通過する前記空気流を制御する、項目４８に記載の方法。
（項目５０）
半径方向スロットを一組の円筒体端間に配置することをさらに含み、前記空気流制御要素は、該半径方向スロットを画定する半径方向にスロットをつけられた環状体を備える、項目４９に記載の方法。
（項目５１）
前記空気流導管カプラーのヘッド要素を前記ネック要素に接続することをさらに含み、該ヘッド要素は、ヘッド要素外表面を有し、かつ該ヘッド要素外表面を内側に先細りさせて、空気流出口カプラーの第二端に接近する、項目５０に記載の方法。
（項目５２）
真空チャンバーを前記基部底部において配置することであって、該真空チャンバーは、該基部底部において真空チャンバー開口部を画定する真空チャンバー周縁を含む、ことと、前記空気流出口通路を該真空チャンバーに流動的に結合することと、該基部底部の支持表面との係合および前記空気流生成器の操作の際に、該真空チャンバー内において真空を生成することとをさらに含む、項目３１に記載の方法。
（項目５３）
真空チャンバーシールを前記真空チャンバー周縁のまわりで前記基部底部に結合することをさらに含む、項目５２に記載の方法。
（項目５４）
第一傾斜要素を前記基部の第一側面に接続することをさらに含み、該第一傾斜要素は、前記基部底部と前記基部上部との間で第一傾斜面を画定する、項目５３に記載の方法。
（項目５５）
第二傾斜要素を前記基部の第二側面に接続することをさらに含み、該第二傾斜要素は、前記基部上部と前記基部底部との間で第二傾斜面を画定する、項目５４に記載の方法。
（項目５６）
ハンドルを前記基部に接続することをさらに含む、項目５５に記載の方法。
（項目５７）
空気流導管第一端と空気流導管第二端との間に長さを配置することをさらに含み、該空気流導管第一端は、前記空気流出口要素に密封可能に結合される、項目５６に記載の方法。
（項目５８）
空気流生成器を前記空気流導管第二端に結合することをさらに含む、項目５７に記載の方法。
（項目５９）
装置を得ることであって、該装置は、
基部上部および基部底部を有する基部と、
該基部上部において配置された空気流チャンバーと、
該空気流チャンバーを覆うために、該基部上部に除去可能に係合された空気流入口板であって、該空気流入口板は、複数の空気流入口アパーチャー要素を有し、該複数の空気流入口アパーチャー要素は、該空気流チャンバーに流動的に結合された空気流入口開口エリアを画定する、空気流入口板と、
空気流出口要素であって、該空気流出口要素は、該空気流チャンバーに流動的に結合された空気流出口通路を画定する内表面を有する、空気流出口要素と
を含む、ことと、
該基部において配置された空気流チャンバーを覆う該空気流入口板の該複数の空気流入口アパーチャー要素を通過する空気流を生成することであって、該空気流は、該空気流出口要素を通って該空気流チャンバーを退出する、ことと、
物質巻き込み要素を、該複数の空気流入口アパーチャー要素を通過する該空気流を通過させることと、
該物質巻き込み要素によって巻き込まれた物質の量を、該複数の空気流入口アパーチャー要素を通過する該空気流に移すことと
を含む、方法。
（項目６０）
前記空気流チャンバーは、該空気流チャンバー内において一つ以上の空気流隔壁をさらに含み、該空気流隔壁は、該空気流チャンバーを二つ以上の空気流チャンバー区画に分け、かつ、空気流入口板底部を第一空気流方向において前記基部上部と係合することをさらに含み、前記空気流入口アパーチャー要素は、該二つ以上の空気流チャンバー区画と対応して整列して、前記空気流を該二つ以上の空気流チャンバー区画のうちのそれぞれのほうに方向づける、項目５９に記載の方法。
（項目６１）
空気流入口板上部を第二空気流方向において前記基部上部と係合することをさらに含み、前記空気流入口アパーチャー要素のうちの一つ以上は、前記一つ以上の空気流隔壁と整列して、一つ以上の該空気流入口アパーチャー要素を通る前記空気流を調整する、項目６０に記載の方法。
（項目６２）
前記装置は、前記基部底部において配置された真空チャンバーをさらに含み、該真空チャンバーは、該基部底部において真空チャンバー開口部を画定する真空チャンバー周縁を含み、該真空チャンバーは、前記空気流出口通路に流動的に結合され、前記方法は、該真空チャンバーを支持表面に係合することをさらに含む、項目６１に記載の方法。
（項目６３）
前記真空チャンバー内において真空を生成することをさらに含む、項目６２に記載の方法。
（項目６４）
前記真空チャンバーは、前記真空チャンバー周縁のまわりに配置された真空チャンバーシールをさらに含み、前記方法は、該真空チャンバー周縁を前記支持表面に密封可能に係合することをさらに含む、項目６３に記載の方法。
（項目６５）
前記空気流出口要素は、導管カプラー第一端と導管カプラー第二端との間に配置されたネック要素をさらに含み、該導管カプラー第一端は、前記空気流チャンバーを覆う空気流出口板に密封可能に結合され、該ネック要素は、該空気流チャンバーを覆う前記空気流入口板の方に、かつ該空気流入口板の上に面するネックアパーチャーを有し、前記方法は、前記物質巻き込み要素を該空気流入口板および該ネックアパーチャーの上方で移動させることをさらに含む、項目６４に記載の方法。
（項目６６）
前記空気流出口要素は、該空気流出口要素に結合された空気流制御要素をさらに含み、前記方法は、前記ネックアパーチャーを通過する前記空気流を調節するために、該空気流制御要素を調整することをさらに含む、項目６５に記載の方法。
（項目６７）
前記空気流出口要素は、ネックアパーチャーを有する円筒ネックを備え、前記空気流制御要素は、空気流制御要素内表面と空気流制御要素外表面との間で連通する空気流制御アパーチャーを有する円筒体を備え、該空気流制御要素内表面は、前記ネック要素を回転係合し、前記方法は、該空気流制御アパーチャーを該ネックアパーチャーと整列させて、該ネックアパーチャーを通過する前記空気流を制御することをさらに含む、項目６６に記載の方法。
（項目６８）
前記空気流入口板は、該空気流入口板上または前記空気流入口板底部上に粗さ要素をさらに含み、該粗さ要素は、約３２Ｒａ未満の予め選択されたプロファイル粗さを有し、前記方法は、該粗さ要素の該予め選択されたプロファイル粗さの受動的抵抗を克服して、前記物質巻き込み要素を該空気流入口板の上方で移動させることをさらに含む、項目６７に記載の方法。
（項目６９）
前記装置は、前記基部の第一側面に接続された第一傾斜要素をさらに含み、該基部の該第一傾斜要素および該第一側面は、前記支持表面と前記基部上部との間の傾斜面を画定し、前記方法は、該支持表面と該基部上部との間の該第一傾斜要素の上方で前記物質巻き込み要素を移動させることをさらに含む、項目６８に記載の方法。
（項目７０）
前記装置は、第二傾斜要素をさらに含み、前記第一傾斜要素および該第二傾斜要素は、前記基部の前記第一側面および第二側面に対向して接続し、前記方法は、
前記支持表面と前記基部上部との間の該第一傾斜要素の上方で前記物質巻き込み要素を第一方向において移動させることと、
該支持表面と該基部上部との間の該第二傾斜要素の上方で該物質巻き込み要素を第二方向において移動させることと
をさらに含む、項目６９に記載の方法。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
（ＩＶ．図面の簡単な説明）
【図１】図１は、発明の器具ヘッドクリーナーの実施形態を使用する方法の例示である。
【００１０】
【図２】図２は、発明の器具ヘッドクリーナーの実施形態の分解図である。
【００１１】
【図３】図３は、発明の器具ヘッドクリーナーの実施形態の上方前面斜視図であって、空気流導管カプラーと、ネックアパーチャーおよび空気流制御アパーチャーの整列とを示す。
【００１２】
【図４】図４は、器具ヘッドクリーナーの実施形態の斜視図であって、第一空気流方向における空気流チャンバーに結合された空気流入口板を有する。
【００１３】
【図５】図５は、発明の器具ヘッドクリーナーの実施形態の斜視図であって、空気流入口アパーチャー要素の第二空気流方向における空気流チャンバーに結合された空気流入口板を有する。
【００１４】
【図６】図６は、空気流入口板を有さない器具ヘッドクリーナー基部の実施形態の上方図であって、別個の空気流区画に分けられた空気流チャンバーを示し、図４および図５に示されるように空気流入口板が第一空気流方向または第二空気流方向のいずれかにおいて配置されることを可能にする構成を有する。
【００１５】
【図７】図７は、器具ヘッドクリーナーの特定の実施形態の底平面図であって、真空チャンバーおよび真空チャンバーシールを有する。
【００１６】
【図８】図８は、器具ヘッドクリーナーの特定の実施形態の背立面図である。
【００１７】
【図９】図９は、器具ヘッドクリーナーの特定の実施形態の前立面図である。
【００１８】
【図１０】図１０は、器具ヘッドクリーナーの特定の実施形態の第一端立面図である。
【００１９】
【図１１】図１１は、器具ヘッドクリーナーの特定の実施形態の第二端立面図である。
【００２０】
【図１２】図１２は、空気流入口板の特定の実施形態の上平面図である。
【００２１】
【図１３】図１３は、空気流入口板の特定の実施形態の底平面図である。
【００２２】
【図１４】図１４は、空気流入口板の特定の実施形態の第一端立面図である。
【００２３】
【図１５】図１５は、空気流入口板の特定の実施形態の第二端立面図である。
【００２４】
【図１６】図１６は、空気流入口板の特定の実施形態の第一側面立面図である。
【００２５】
【図１７】図１７は、空気流入口板の特定の実施形態の第二側面立面図である。
【００２６】
【図１８】図１８は、図１２に示されるような空気流入口板の１８−１８の断面図である。
【００２７】
【図１９】図１９は、空気流出口板の特定の実施形態の上平面図である。
【００２８】
【図２０】図２０は、空気流出口板の特定の実施形態の底平面図である。
【００２９】
【図２１】図２１は、空気流出口板の特定の実施形態の第一側面立面図である。
【００３０】
【図２２】図２２は、空気流出口板の特定の実施形態の第二側面立面図である。
【００３１】
【図２３】図２３は、空気流出口板の特定の実施形態の第一端立面図である。
【００３２】
【図２４】図２４は、空気流出口板の特定の実施形態の第二端立面図である。
【００３３】
【図２５】図２５は、空気流出口の特定の実施形態の斜視図である。
【００３４】
【図２６】図２６は、空気流出口の特定の実施形態の立面図である。
【００３５】
【図２７】図２７は、空気流出口の特定の実施形態の上平面図である。
【００３６】
【図２８】図２８は、空気流出口の特定の実施形態の底平面図である。
【００３７】
【図２９】図２９は、器具ヘッドクリーナーの特定の実施形態の、図４に示されるような２９−２９の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
（Ｖ．発明を実施するための様式）
ここで、主に図１から図６を参照すると、器具ヘッドクリーナー（１）の特定の実施形態は、基部底部（４）と反対側に配置された基部上部（３）を有する基部（２）を含む。図２および図６に示されるように、空気流チャンバー（５）は、基部上部（３）における空気流チャンバー開口部（８）を画定する、空気流チャンバー底部（７）と基部上部（３）との間に接続された空気流チャンバー側壁（６）を含むことができる。空気流入口板（９）は、空気流チャンバー開口部（８）を覆うために、基部上部（３）に結合されてもよいが、必ずしも結合される必要はない。特定の実施形態について、凹ショルダー（１０）は、空気流チャンバー（５）に関して空気流入口板（９）の配置を支持し、横方向において固定するために、空気流チャンバー周縁（１１）の周りで基部上部（３）において配置されてもよいが、必ずしも配置される必要はない。凹ショルダー（１０）の深さは、空気流入口板上部（１２）表面を基部上部（３）と同一面または実質的に同一面に配置するのに十分であることができる。特定の実施形態について、一つ以上の締め具（１３）は、基部上部（３）に関して、または凹ショルダー（１０）において、空気流入口板（９）の配置を固定してもよいが、必ずしも固定する必要はない。一つ以上の締め具（１３）は、ボルト、ねじなどの（破線で図２の例に示されるような）機械的締め具（１４）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はないか、あるいは、ある実施形態について、（図２の例に示されるように）一つ以上の締め具は、基部上部（３）または凹ショルダー（１０）に固定された一つ以上の磁気要素（１５）を含むことができ、一つ以上の磁気要素（１５）は、空気流入口板（９）を磁気的に固定することができ、空気流入口板（９）は、磁気要素（１５）を磁気的に固定する強磁性物質で作られることができる。特定の実施形態について、一つ以上の磁気要素（１５）は、空気流チャンバー開口部（８）に関して金属製空気流入口板（９）の取り外し可能な磁気固定を可能にするために、締め具または接着剤によって凹ショルダー（１０）に固定される磁気テープ（１６）の形態であってもよいが、必ずしも磁気テープ（１６）の形態である必要はない。
【００３９】
ここで、主に図２から図５ならびに図１２および図１３を参照すると、空気流入口板（８）は、空気流入口板（８）の空気流入口板底部（１８）と反対側の空気流入口板上部（１２）の間で連通する一つ以上の空気流入口アパーチャー要素（１７）を有することができる。図に示された空気流入口板（９）の実施形態は、空気流入口アパーチャー要素（１６）を含み、空気流入口アパーチャー要素（１６）は、空気流入口板において間隔を空けて実質的に平行に配置された第一、第二、および第三の実質的に直線状の細長吸気スロット（１７Ａ）（１７Ｂ）（１７Ｃ）として構成されるが、これは、別様に構成された複数の空気流入口アパーチャー要素（１７）を有する空気流入口板（８）の実施形態を排除することを意図されていない。これらの構成は、例えば、長方形、正方形、三角形、星形、あるいは多角形、円形、長円形、楕円形、または他の周囲構成もしくはそれらの組み合わせとして構成されるアパーチャー周囲によって画定された空気流入口開口エリア（１０）を有する空気流入口アパーチャー要素（１７）であり得る。
【００４０】
ここで、主に図１４から図１８を参照すると、空気流入口板上部（１２）および底部（１８）を接合する空気流入口アパーチャー側壁（１９）は、約９０度（９０°）または９０°の角度であってもよいが、必ずしも約９０度（９０°）または９０°の角度である必要はない。特定の実施形態について、空気流入口アパーチャー要素（１７）は、９０°より大きいまたは小さい角度で空気流入口板上部（１２）および底部（１８）を接合する空気流入口アパーチャー側壁（１９）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。図１８の例示の例に示されるように、角度は、空気流入口板上部面（１２）および底部面（１８）のうちの一つまたは両方に関して約７０°と約９０°との間であることができるか、または、特定の実施形態について、空気流入口板上部（１２）および底部（１８）のうちの一つまたは両方に関して９０°と１２０°との間であることができる。特定の実施形態について、空気流入口アパーチャー側壁（１９）の角度は、約７０度から約８０度、約７５度から約８５度、約８０度から約９０度、約８５度から約９５度、約９０度から約１００度、約９５度から約１０５度、約１００度から約１１０度、約１０５度から約１１５度、約１１０度から約１２０度、およびそれらの組み合わせを含むか、または、これらから成るグループから選択されることができる。
【００４１】
器具ヘッド（２２）の物質巻き込み要素（２１）との係合力を高めることができる空気流入口アパーチャー縁（２０）を作り出すために、空気流入口アパーチャー側壁（１９）を空気流入口板上部（１２）または底部（１８）に９０°未満の角度で接合することには、利点があり得る。同様に、器具ヘッド（２２）の物質巻き込み要素（２１）との係合力を減らすことができる空気流入口アパーチャー縁（２０）を作り出すために、空気流入口アパーチャー側壁（１９）を空気流入口板上部（１２）または底部（１８）に９０°より大きい角度で接合することには、利点があり得る。
【００４２】
空気流入口板上部（１２）または底部（１８）の実施形態は、制御されたプロファイル粗さパラメーター（「Ｒａ」）を有する粗さ要素（２３）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。本発明の目的において、「Ｒａ」という用語は、評価長さ内で記録される、平均線からの粗さ要素（２３）のプロファイル高さ偏差の絶対値の算術平均を意味する。空気流入口板上部（１２）もしくは底部（１８）または基部上部（３）は、物質巻き込み要素（２１）が空気流入口アパーチャー要素（１７）の上方を通る速度を制御するために、基部上部（３）の上方または空気流入口板上部（１２）もしくは底部（１８）の上方の器具ヘッド（２２）の物質巻き込み要素（２１）の移動に予め選択された受動的抵抗を提供する予め選択されたプロファイル粗さパラメーターを有することができる。特定の実施形態について、空気流入口板上部（１２）または底部（１８）は、約３２Ｒａ未満のプロファイル粗さパラメーターを有する粗さ要素（２３）を有することができる。特定の実施形態について、粗さ要素（２３）は、約０Ｒａから約１０Ｒａ、約５Ｒａから約１５Ｒａ、約１０Ｒａから約２０Ｒａ、約１５Ｒａから約２５Ｒａ、約２０Ｒａから約３０Ｒａ、および約２５Ｒａから約３２Ｒａ未満、ならびにそれらの組み合わせを含むか、またはこれらから成るグループから選択される空気流入口板上部（１２）または底部表面（１８）の予め選択されたプロファイル粗さパラメーターを有することができる。
【００４３】
特定の実施形態は、空気流入口アパーチャー側壁（１９）に結合された粗さ要素（２３）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。空気流入口アパーチャー側壁（１９）に結合された粗さ要素（２３）の予め選択されたプロファイル粗さパラメーターは、空気流入口アパーチャー側壁（１９）を作り出すために、空気流入口板（９）を切断するために使用される方法に応じて約２５０Ｒａと約３２Ｒａとの間であることができる。特定の実施形態について、空気流入口アパーチャー側壁（１９）に結合された粗さ要素（２３）は、約３２Ｒａから約６０Ｒａ、約４５Ｒａから約７５Ｒａ、約６０Ｒａから約９０Ｒａ、約７５Ｒａから約１０５Ｒａ、約９０Ｒａから約１２０Ｒａ、約１０５Ｒａから約１３５Ｒａ、約１２０Ｒａから約１５０Ｒａ、約１３５Ｒａから約１６５Ｒａ、約１５０Ｒａから約１８０Ｒａ、約１６５Ｒａから約１９５Ｒａ、約１８０Ｒａから約２１０Ｒａ、約１９５Ｒａから約２２５Ｒａ、約２１０Ｒａから約２４０Ｒａ、および約２２５Ｒａから約２５０Ｒａ、ならびにそれらの組み合わせを含むか、またはこれらから成るグループから選択されることができる。
【００４４】
空気流入口板上部（１２）もしくは底部（１８）または空気流入口アパーチャー側壁（１９）に結合された粗さ要素（２３）のプロファイル粗さパラメーター（Ｒａ）が小さくなればなるほど、空気流入口アパーチャー縁（２０）の鋭さは大きくなる。特定の実施形態について、空気流入口アパーチャー縁（２０）は、約０．０１５インチ以下の半径または面取りを作り出すために、壊されてもよいが、必ずしも壊される必要はない。
【００４５】
空気流入口板上部（１２）もしくは底部（１８）上に配置されるか、または空気流入口アパーチャー側壁（１９）に結合される粗さ要素（２３）の予め選択されたプロファイル粗さは、研削、研磨、ラッピング、ブラスト処理、ホーニング、放電加工、ミーリング、リングラフィー、エッチング、ケミカルミーリング、レーザダル加工、または他の同様の過程を通して達成されることができる。
【００４６】
ここで、主に図２、図４から図６、図１２および図１３を参照すると、特定の実施形態について、空気流チャンバー側壁（６）は、空気流チャンバー（５）を二つ以上の空気流チャンバー区画（２５）に細分するために、一つ以上の空気流隔壁（２４Ａ）（２４Ｂ）を提供するように構成されてもよいが、必ずしもそのように構成される必要はない。対応して、空気流入口アパーチャー要素（１７）は、一つ以上の別個の空気流（２６）を二つ以上の空気流チャンバー区画（２５）のうちのそれぞれに提供するために、空気流入口板（９）において配置されることができる。図４から図６、図１２および図１３の例示の例によって示されるように、空気流入口アパーチャー要素（１７）は、三つの直線状の細長空気流スロット（１７Ａ）（１７Ｂ）（１７Ｃ）として構成されることができ、それぞれの細長吸気スロットは、第一および第二隔壁（２４Ａ）（２４Ｂ）によって分離された三つの別個の空気流チャンバー区画（２５Ａ）（２５Ｂ）（２５Ｃ）のうちのそれぞれ一つに別個の空気流（２６Ａ）（２６Ｂ）（２６Ｃ）を送達する。特定の実施形態について、空気流入口板（９）の構成は、空気流入口板底部（１８）が基部上部（３）に固定されることを可能にし、（図４の例に示されるように）三つの直線状の細長空気流スロット（１７Ａ）（１７Ｂ）（１７Ｃ）のうちのそれぞれ一つを三つの別個の空気流チャンバー区画（２５Ａ）（２５Ｂ）（２５Ｃ）のうちの対応する一つと整列させ、空気流入口板（９）の第一空気流方向（２７）を提供して、空気流入口板（９）が裏返しにされて空気流入口板上部（１２）を基部上部（３）と係合することを可能にして、第一直線状の細長空気流スロット（１７Ａ）および第三直線状の細長空気流スロット（１７Ｃ）のみを第一空気流チャンバー区画（２５Ａ）および第三空気流チャンバー区画（２５Ｃ）と整列させて、（図５に示されるように）空気流入口板（９）の第二空気流方向（２８）を提供する。第二直線状の細長空気流スロット（１７Ｂ）は、関連する空気流入口開口エリア（３０）を低減するか、または閉じるために、空気流隔壁上部（２９）に重なり、それによって、対応して第二空気流チャンバー区画（２５Ｂ）への第二空気流（２６Ｂ）を低減するか、または遮る。空気流入口板（９）の第一および第二空気流方向（２７）（２８）は、一つ以上の利点を提供することができ、一つ以上の利点は、物質巻き込み要素（２１）もしくは器具ヘッド（２２）の構成に空気流（２６）をより密接に適応させること、またはより大きい空気流入口開口エリア（３０）を通してより遅い速度を有する空気流（２６）を生成すること、またはより小さい空気流入口開口エリア（３０）を通してより速い速度を有する空気流（２６）を生成することを含む。
【００４７】
ここで、主に図２から図６および図１９から図２４を参照すると、空気流出口要素（３１）は、基部（２）に結合されることができる。空気流出口要素（３１）は、内表面（３２）を有することができ、内表面（３２）は、空気流出口通路（３３）を画定し、空気流出口通路（３３）は、空気流チャンバー（５）の中を通る空気流（２６）の退出を可能にする。特定の実施形態は、空気流（２６）が空気流チャンバー（５）から退出するために通る空気出口アパーチャー開口エリア（３６）を画定する空気流出口板上部（３４Ａ）と空気流出口板底部（３４Ｂ）との間で連通する一つ以上の空気出口アパーチャー要素（３５）を提供するために、空気流チャンバー（５）の上方に配置された空気流出口板（３４）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。上記のように、特定の実施形態について、空気流出口板（３４）および空気流入口板（９）は、空気流チャンバー（５）への空気流（２６）を調節するために、裏返されるように構成された一片として作られることができる。
【００４８】
ここで、主に図２から図６を参照すると、実施形態は、空気流導管カプラー第一端（３９）と空気流導管カプラー第二端（４０）との間に配置された空気流導管カプラー体（３８）を有する空気流導管カプラー（３７）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。空気流導管カプラー第一端（３９）は、空気流（２６）が空気流チャンバー（５）を通して引き出されることを可能にするために、空気流出口板（３４）に密封可能に結合されるか、または十分に密封可能に結合されることができる。
【００４９】
ここで、主に図２から図６および図２５から図２８を参照すると、特定の実施形態について、空気流導管カプラー体（３８）は、空気流導管カプラー第一端（３９）と空気流導管カプラー第二端（４０）との間の円筒ネック（４１）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。円筒ネック（４１）は、空気流（２６）が空気流導管カプラー（３７）を通過することができるネックアパーチャー（４２）を含むことができる。ネックアパーチャー（４２）は、空気流チャンバー（５）を覆う空気流入口板（９）の方に、かつ空気流入口板（９）の上に面することができる。
【００５０】
空気流制御要素（４３）は、ネックアパーチャー（４２）を通して空気流を調整可能に制御するために、空気流導管カプラー（３７）に結合されてもよいが、必ずしも結合される必要はない。特定の実施形態について、空気流制御要素（４３）は、空気流制御要素内表面（４６）と空気流制御外表面（４７）との間で連通する空気流制御アパーチャー（４５）を有する円筒体（４４）を含むことができる。空気流制御要素内表面（４６）は、空気流制御アパーチャー（４５）がネックアパーチャー（４２）と整列することを可能にして、ネックアパーチャー（４２）を通過する空気流（２６）の量を制御するために、ネック要素（４８）のまわりで回転係合されることができる。特定の実施形態について、空気流制御要素（４３）は、一組の円筒体端（５１）間に配置された半径方向スロット（５０）を画定する半径方向にスロットをつけられた環状体（４９）を備えることができる。
【００５１】
空気流導管カプラー体（３８）は、空気流導管第一端（５２）への密封可能な結合を可能にするようにさらに構成されることができる。特定の実施形態について、空気流導管カプラー体（３８）は、ネック要素（４８）に結合されたヘッド要素（５３）を含むことができる。ヘッド要素（５３）は、空気流導管第一端（５２）の様々な直径が空気流導管カプラー体（３８）と結合、接続または摩擦係合されることを可能にするために、空気流導管カプラー第二端（４０）に接近しながら内側に先細りすることができる。
【００５２】
ここで、主に図２、図６、図７および図２９を参照すると、基部（２）の実施形態は、支持表面（５５）上の配置のために構成された基部底部（４）において配置された真空チャンバー（５４）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。真空チャンバー側壁（５６）は、真空チャンバー周縁（５８）および真空チャンバー開口部（５９）を画定する基部底部（４）に真空チャンバー上部（５７）を接続する。空気流出口通路（３３）は、真空チャンバー開口部（５９）を通して空気流（２６）を生成するために、真空チャンバー（５４）に流動的に結合されることができる。
【００５３】
特定の実施形態について、真空チャンバー周縁シール（６０）は、真空チャンバー周縁（５８）のまわりに配置されてもよいが、必ずしも配置される必要はない。真空チャンバー周縁シール（６０）は、通常の使用の間、支持表面（５５）上の基部（２）の移動を防ぐまたは低減するために十分な真空を真空チャンバー（５４）において生成する（真空チャンバー（５４）内の気圧が周囲の大気圧未満になる）ために、真空チャンバー開口部（５９）を通過する空気流（２６）を遮るかまたは低減するために、支持表面（５５）を密封可能に係合するように構成されることができる。真空チャンバー周縁（５８）のまわりに配置された真空チャンバー周縁シール（６０）は、真空チャンバー周縁シール（６０）の支持表面（５５）との係合の際に第一および第二傾斜要素（６１）（６４）が支持表面（５５）の上である距離に配置され得るように、基部底部（４）の外方向へある距離だけ延び得る。真空チャンバー周縁シール（６０）は、真空チャンバー（５４）における真空の生成の間、圧縮されることができ、それによって、基部底部（４）を支持表面（５５）の方へ引き込んで、第一および第二傾斜要素（６１）（６４）を支持表面（５５）に近接させるようにまたは接触させるように配置する。図２９の例は、真空チャンバー周縁シール（６０）を真空チャンバー（５４）内の真空に応じて折り畳み可能な中空の弾性管として描写するが、真空チャンバー周縁シール（６０）は、中実の構造であろうが中空の構造であろうが、仕様に応じて、真空チャンバー（５４）内の真空の生成を可能にするために、支持表面（５５）を密封可能に係合することができる幅広い様々な実質的に剛性の物質、圧縮可能な物質、または折り畳み可能な物質（連続気泡フォームまたは独立気泡フォーム、弾性高分子、天然ゴムまたは合成ゴムなど）から作り出されることができる。特定の実施形態について、基部（２）および真空チャンバー周縁シール（６０）は、一片であり得る。
【００５４】
ここで、主に図１から図５および図７から図１１を参照すると、基部（２）の実施形態は、基部（２）の第一側面（６２）に接続された第一傾斜要素（６１）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。第一傾斜要素は、基部底部（４）と基部上部（３）との間に配置された第一傾斜面（６３）を画定し、（図１および図４の例によって示されるように）おおよそ支持表面（５５）の高さと基部上部（３）の高さとの間に第一傾斜面（６３）を与える。基部（２）の実施形態は、基部の第二側面（６５）に接続された第二傾斜要素（６４）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。第二傾斜要素（６４）は、基部底部（４）と基部上部（３）との間に配置された第二傾斜面（６６）を画定し、おおよそ支持表面（５５）の高さと基部上部（３）の高さとの間に第二傾斜面（６６）を与える。第一傾斜要素（６１）または第二傾斜要素（６４）の構成は、図４の例に示されるのと実質的に同様であってもよいか、または、器具ヘッド（２２）の物質巻き込み要素（２１）の異なる構成との摺動可能な係合を容易にするために、図４の例に示されるのと実質的に同様でなくてもよい。第一および第二傾斜要素（６１）（６４）は、基部（２）から取り外し可能に着脱可能であってもよいが、必ずしも基部（２）から取り外し可能に着脱可能である必要はないか、または、基部（２）ならびに第一および第二傾斜要素（６１）（６４）は、一片であってもよい。図７は、基部底部（４）ならびに第一および第二傾斜要素（６１）（６４）上の構造パターンを描写するが、構造パターンは、基部底部または第一および第二傾斜要素（６１）（６４）の構造に関して限定することを意味されていない。示された構造パターンまたは同様の構造パターンは、基部（２）または第一および第二傾斜要素（６１）（６４）の製造において使用される物質の量を低減するためか、または、作製過程または成形過程の間の基部（２）もしくは第一および第二傾斜要素（６１）（６４）の反りを避けるために、使用され得る。
【００５５】
特定の実施形態について、器具ヘッドクリーナー（１）は、器具ヘッドクリーナー（１）を運ぶために把持可能なハンドル（６７）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。図３の例示の例に示されるように、ハンドル（６７）および基部（２）は、通過アパーチャー（６８）において位置づけられた手の一部によって把持可能な構成を提供するために、基部（２）から延びるハンドル（６７）とともに一片に形成されることができる。特定の実施形態について、ハンドル（６７）は、支持表面（５５）と係合された基部底部（４）で通過アパーチャー（６８）における手の位置を可能にするために、通過アパーチャー（６８）をハンドル（６７）の反対側で開いた状態で維持するために、基部上部（３）または基部底部（４）に関してある角度で配置されることができる。他の実施形態について、ハンドル要素（６９）は、線、ケーブル、コードなどとして提供されることができ、一組のハンドル締め具要素（７０）間に配置された長さを有する。（破線で図２および図３の例に示されるように）ハンドル要素（６９Ａ）（６９Ｂ）の対向する端部のうちのそれぞれは、空気流出口板（３４）の対向する側面において配置された一組のハンドルスロット（７１）のうちの対応する一つに固定されることができる。
【００５６】
ここで、主に図１を参照すると、実施形態は、空気流導管第一端（５２）と空気流導管第二端（７３）との間に配置された長さを有する空気流導管（７２）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。空気流導管（７２）は、概して、約１インチと約３インチとの間の内径を有し、かつ空気流出口板（３４）と空気流生成器（７４）との間で空気流（２６）を生成するために十分な長さを有する真空のホースであるだろう。
【００５７】
ここで、主に図１を参照すると、実施形態は、複数の空気流入口アパーチャー要素（１７）を通して立法フィート毎分（「ＣＦＭ」）で測定される空気流（２６）を生成することが可能な空気流生成器（７４）を含んでもよいが、必ずしも含む必要はない。仕様に応じて多少の空気流（２６）が生成されることができるが、典型的に、空気流生成器（７４）は、約１００ＣＦＭと約１０００ＣＦＭとの間の空気流（２６）を生成することができる。
【００５８】
ここで、主に図１を参照すると、図１は、発明の器具ヘッドクリーナー（１）の特定の実施形態を使用する方法を例示しており、特定の実施形態は、基部上部（３）において配置された空気流チャンバー（５）を有する基部（２）であって、支持表面（５５）上の配置のために構成された基部底部（４）において配置された真空チャンバー（５４）を有する基部（２）と、空気流入口板（９）の空気流入口板上部（１２）と空気流入口板底部（１８）との間で連通する一つ以上の空気流入口アパーチャー要素（１７）の空気流入口開口エリア（３０）を通って空気流（２６）を方向づけるために、空気流チャンバー（５）に結合された空気流入口板（９）と、空気出口アパーチャー開口エリア（３６）を通って空気流（９）を方向づけるために、空気流チャンバー（５）に結合された空気流出口板（３４）と、空気流チャンバー（５）および真空チャンバー（５４）に流動的に結合された、空気流（２６）を生成する空気流生成器（７４）とを有する器具ヘッドクリーナー（１）を得ることを含む。
【００５９】
器具ヘッドクリーナー（１）を通る空気流生成器（７４）の操作によって空気流を生成することによって、空気流（２６）は、空気流入口板（９）の空気流入口アパーチャー要素（１７）を通って空気流チャンバー（５）の中を通り、空気流出口板（３４）の空気出口アパーチャー開口エリア（３６）を通って空気流チャンバー（５）を退出する。空気流（２６）が空気流入口板（９）を通過するとき、器具（７５）の器具ヘッド（２２）の物質巻き込み要素（２１）は、巻き込まれた物質（７６）の量を、器具ヘッド（２２）の物質巻き込み要素（２１）から、空気流入口アパーチャー要素（１７）を通過する空気流に移すために、空気流を通過されることができる。
【００６０】
本発明の目的において、「器具」という用語は、器具ヘッド、手持ち式、もしくは他の態様を含む任意の道具、用具、または機器を意味する。
【００６１】
本発明の目的において、「器具ヘッド」という用語は、一つ以上の物質巻き込み要素に、直接的または間接的に運ぶ、受け取る、結合する、取り付ける、またはそれらの任意の組み合わせを行う器具の部分を意味する。
【００６２】
本発明の目的において、「物質巻き込み要素」という用語は、その幅を低減することなく物質を巻き込むことが可能な物質を意味し、一つ以上のスポンジ、パッド、シート、ストリング、ファイバー、ブリッスルなど、またはそれらの組み合わせであることができる。
【００６３】
方法は、空気流入口アパーチャー要素（１７）が空気流チャンバー（５）の二つ以上の空気流チャンバー区画（２５Ａ）（２５Ｂ）（２５Ｃ）と対応して整列する第一空気流方向（２７）において空気流入口板底部（１８）を基部上部（３）と係合して、上記の空気流を上記の二つ以上の空気流チャンバー区画（２５Ａ）（２５Ｂ）（２５Ｃ）のうちのそれぞれのほうに方向づけることをさらに含むことができる。
【００６４】
方法は、空気流入口アパーチャー要素（１７）が二つ以上の空気流チャンバー区画（２５Ａ）（２５Ｂ）（２５Ｃ）のうちのそれぞれと対応して整列しない第二空気流方向（２８）において空気流入口板上部（１２）を基部上部（３）と係合することをさらに含むことができる。むしろ、第二空気流方向（２８）における空気流入口アパーチャー要素（１７）のうちの一つ以上は、一つ以上の空気流隔壁（２４）の上方に配置されることができ、それによって、第一空気流方向（２７）の空気流入口開口エリア（３０）と比較して空気流入口開口エリア（３０）を減らす。
【００６５】
器具ヘッドクリーナー（１）を使用するこの方法は、空気流入口板（９）に結合された粗さ要素（２３）の受動的抵抗を克服するために、空気流入口板（９）の上方で物質巻き込み要素（２１）を移動させることをさらに含むことができる。空気流入口板上部（１２）、空気流入口板底部（１８）、空気流入口開口側壁（１９）、またはそれらの任意の組み合わせの予め選択されたプロファイル粗さを変更することによって、粗さ要素（２３）の追加またはこれらのそれぞれの表面からの粗さ要素（２３）の削減を通して、空気流入口板（９）の上方の物質巻き込み要素（２１）の移動への受動的抵抗は、高められることができるか、または減らされることができる。
【００６６】
器具ヘッドクリーナー（１）を使用する方法は、空気流を、空気流チャンバー（５）を覆う空気流出口板（３４）を通過させることをさらに含むことができる。空気流は、そして、空気流導管カプラー（３７）を通過させられ、空気流導管カプラー（３７）は、空気流導管カプラー第一端（３９）と空気流導管カプラー第二端（４０）との間に円筒ネック（４１）を有する。円筒ネック（４１）は、ネックアパーチャー（４２）を有し、空気流（２６）は、ネックアパーチャー（４２）を通って空気流導管カプラー（３７）の中を通る。空気流制御要素（４３）は、円筒ネック（４１）の周の周囲で適合するように形状決定され、空気流制御要素（４３）は、空気流制御アパーチャー（４５）を有し、空気流制御要素（４３）は、空気流導管カプラー体（３８）に接続される。空気流出口板（３４）を通って空気流チャンバー（５）から退出する空気流（２６）もしくはネックアパーチャー（６３）を通って空気流導管カプラー（３７）に入る空気流（２６）を増加させるためまたは減少させるために、空気流制御要素（４３）は、円筒ネック（４１）のまわりで回転させられて、ネックアパーチャー（６３）を空気流制御アパーチャー（４５）と整列させることができる。
【００６７】
方法は、器具ヘッド（２２）の周縁における物質巻き込み要素（２１）がネックアパーチャー（４２）に入る空気流（２６）を通過するように、ネックアパーチャー（４２）に隣接した物質巻き込み要素（２１）を移動させることをさらに含むことができる。これらの実施形態について、物質巻き込み要素は、仕様に応じて、主にネックアパーチャー（４２）に入る空気流（２６）、主に空気流入口アパーチャー要素（１７）に入る空気流（２６）、または現在両方の空気流（２６）を通過することができる。
【００６８】
器具ヘッドクリーナー（１）を使用する方法は、第一傾斜要素（６１）もしくは第二傾斜要素（６４）またはその両方を基部（２）に接続すること、および物質巻き込み要素（２１）を第一傾斜要素（６１）、第二傾斜要素（６４）またはその両方の上方に移動させることをさらに含むことができる。第一傾斜要素（６１）および第二傾斜要素（６４）は、支持表面（５５）と基部上部（３）との間の傾斜面をそれぞれ画定することができる。
第一傾斜要素（６１）および第二傾斜要素（６４）の両方が基部（２）に結合される場合、第一傾斜要素（６１）および第二傾斜要素（６４）は、基部（２）の基部第一側面（６２）および基部第二側面（６５）に対向して取り付けられることができる。第一傾斜要素（６１）のみを有する実施形態について、物質巻き込み要素（２１）は、第一傾斜面（６３）に摺動可能に係合されることができ、基部（２）の基部第一側面（６２）に向かう方向において第一傾斜面（６３）の上方で移動させられることができ、かつ物質巻き込み要素（２１）を空気流入口板（９）の上方で摺動可能に移動させることを継続することによって、物質巻き込み要素（２１）は、空気流入口アパーチャー要素（１７）に入る空気流（２６）を通過させられることができる。第一傾斜要素（６１）および第二傾斜要素（６４）を有する実施形態について、物質巻き込み要素（２１）は、第一傾斜面（６３）に摺動可能に係合されることができ、基部（２）の基部第一側面（６２）に向かう方向において第一傾斜面（６３）の上方で移動させられることができ、物質巻き込み要素（２１）を空気流入口板（９）の上方で摺動可能に移動させることを継続し、物質巻き込み要素（２１）は、空気流入口アパーチャー要素（１７）に入る空気流（２６）を通過させられることができ、そして、物質巻き込み要素（２１）を第二傾斜面（６６）の上方で基部（２）の基部第二側面（６５）から離れる方向において摺動可能に移動させることを継続する。空気流入口アパーチャー要素（１７）に入る空気流（２６）またはネックアパーチャー（４２）に入る空気流（２６）と物質巻き込み要素（２１）を繰り返し係合するために、物質巻き込み要素（２１）の移動は、基部（２）に関して相互に反転させられることができる。
【００６９】
上記から容易に理解できるように、本発明の基本的な概念は、様々なやり方で実施され得る。本発明は、器具ヘッドクリーナーの多数かつ種々の実施形態、および最良の様式を含むそのような器具ヘッドクリーナーを作り出し、かつ使用するための方法を伴う。
【００７０】
このように、説明によって開示された、または本出願に添付の図もしくは表に示された本発明の特定の実施形態または要素は、限定することを意図されておらず、むしろ本発明によって包括的に包含される多数かつ種々の実施形態またはそれらの任意の特定の要素に関して包含される均等物の例示であることを意図されている。加えて、本発明の単一の実施形態または要素の具体的な説明は、可能な全ての実施形態または要素を明示的に説明しないこともある。多くの代替物が、説明および図によって暗黙的に開示される。
【００７１】
装置の各要素または方法の各ステップは、装置用語または方法用語によって説明され得ることが理解されるべきである。そのような用語は、本発明が権利を付与される暗示的な広範な範囲を明示的にすることを所望された場合、置き換えられることができる。しかし、一つの例として、方法の全てのステップは、動作として、その動作をとるための手段として、またはその動作を引き起こす要素として開示され得るということが理解されるべきである。同様に、装置の各要素は、物理的要素として、またはその物理的要素が容易にする動作として、開示され得る。しかし、一つの例として、「空気流生成器」の開示は、明示的に論じられていようがいまいが、「空気流を生成する」動作の開示を包含すると理解されるべきであり、かつ、逆に、「空気流を生成する」動作の効率的な開示があった場合、そのような開示は、「空気流生成器」の開示および「空気流を生成する手段」の開示さえも包含すると理解されるべきである。各要素または各ステップに対するそのような代替用語は、説明に明示的に含まれると理解されるべきである。
【００７２】
加えて、使用される各用語について、本出願におけるその利用がそのような解釈と矛盾しない限り、共通の辞書定義は、ランダムハウスウェブスター大辞典第２版に含まれるような各用語に対する説明に含まれると理解されるべきであり、各定義は、本明細書において参照により援用される。
【００７３】
本明細書における全ての数値は、明示的に示されようが明示的に示されまいが、「約」という用語によって、修飾されると仮定される。本発明の目的において、範囲は、「約」一つの特定の値から「約」他の特定の値までとして表現され得る。そのような範囲が表現される場合、他の実施形態は、一つの特定の値から他の特定の値までを含む。エンドポイントによる数値範囲の記載は、その範囲内に包摂される全ての数値を含む。一から五までの数値範囲は、例えば、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、５などの数値を含む。範囲のうちのそれぞれのエンドポイントは、他のエンドポイントに関しても、かつ他のエンドポイントから独立しても、重要であることがさらに理解されるだろう。値が、それに先行する「約」の使用によって近似として表現される場合、特定の値は、他の実施形態を形成するということが、理解されるだろう。「約」という用語は、概して、当業者が記載された数値範囲と均等であると考える数値の範囲または同じ機能もしくは結果を有する数値の範囲を指す。同様に、前述の「実質的な」は、全面的にではないが主として、同じ形態、態様または程度を意味し、かつ、特定の要素は、当業者が同じ機能または結果を有すると考える構成の範囲を有するだろう。特定の要素が、前述の「実質的な」の使用によって近似として表現される場合、それは、他の実施形態を形成するということが、理解されるだろう。
【００７４】
さらに、本発明の目的において、「一つの（“ａ”または“ａｎ”）」実体という用語は、他の様態で限定されない限り、その実体の一つ以上を指す。このように、「一つの（“ａ”または“ａｎ”）」、「一つ以上の（“ｏｎｅ  ｏｒ  ｍｏｒｅ”）」および「少なくとも一つの（“ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ”）」という用語は、本明細書において同義的に使用されることができる。
【００７５】
よって、出願人は、少なくともｉ）本明細書において開示および説明される器具ヘッドクリーナーのうちのそれぞれ、ｉｉ）開示および説明される関連する方法、ｉｉｉ）これらのデバイスおよび方法のうちのそれぞれの同様の変種、均等の変種、および暗示的な変種さえ、ｉｖ）示されるか、開示されるか、または説明される機能のうちのそれぞれを実現する代替実施形態、ｖ）開示および説明されたことを実現すると暗示される機能のうちのそれぞれを実現する代替設計および方法、ｖｉ）分離された発明かつ独立した発明として示される各特徴、構成要素およびステップ、ｖｉｉ）開示される様々なシステムまたは構成要素によって増強される仕様、ｖｉｉｉ）システムまたは構成要素によって作り出される、結果として生じる生産物、ｉｘ）上記で付随する例を参照して実質的に述べられた方法および装置、ｘ）前述の開示された要素のうちのそれぞれの様々な組み合わせおよび並び替えを特許請求すると理解されるべきである。
【００７６】
本特許出願の背景セクションは、本発明が関わる分野の陳述を提供する。このセクションは、また、関連する情報、問題、もしくはそれに向けて本発明が引き出された技術水準についての懸案事項において有用な、ある米国特許、特許出願、公開、または本願発明の発明の言い換えを援用し得るか、あるいは含み得る。任意の米国特許、特許出願、公開、本明細書において引用もしくは援用された陳述または他の情報が本発明に関して先行技術として認められると解釈、判断、または考えられることは、意図されていない。
【００７７】
本明細書に定められた請求項は、存在する場合、本発明のこの説明の一部として本明細書において参照によって援用され、出願人は、請求項のうちのいずれかもしくは全てまたはそれらの任意の要素もしくは構成要素をサポートするための追加的な説明としてそのような請求項のそのような援用された内容の全部または一部を使用する権利を明らかに留保し、さらに出願人は、本出願により、または任意の後続の出願、継続出願、分割出願もしくは部分継続出願によって保護を求める事項を画定するために、そのような請求の援用された内容のうちの任意の部分もしくは全部、またはそれらの任意の要素もしくは構成要素を、必要に応じて説明から請求項へ、または請求項から説明へ移動させる権利、または、任意の国もしくは条約の特許法、特許規則または特許規定に従うあるいはこれらに準拠する減額の任意の利益を得る権利を明らかに留保し、本出願の任意の後続出願、分割出願もしくは部分継続出願または本出願の任意の再発行もしくは延長を含む本出願の全係属中、参照によって援用されるそのような内容は、存続するものとする。
【００７８】
追加的に、本明細書に定められた請求項は、存在する場合、本発明の限定された数の好ましい実施形態の範囲および境界を記載することをさらに意図されており、本発明の広範な実施形態または請求され得る本発明の実施形態の完全な一覧として判断されるべきでない。出願人は、任意の継続出願、分割出願もしくは部分継続出願または同様の出願の一部として、上記に定められた記載に基づいてさらなる請求を進める一切の権利も放棄しない。
【図１】
2019130532.tif 000003
【図２】
2019130532.tif 000004
【図３】
2019130532.tif 000005
【図４】
2019130532.tif 000006
【図５】
2019130532.tif 000007
【図６】
2019130532.tif 000008
【図７】
2019130532.tif 000009
【図８】
2019130532.tif 000010
【図９】
2019130532.tif 000011
【図１０】
2019130532.tif 000012
【図１１】
2019130532.tif 000013
【図１２】
2019130532.tif 000014
【図１３】
2019130532.tif 000015
【図１４】
2019130532.tif 000016
【図１５】
2019130532.tif 000017
【図１６】
2019130532.tif 000018
【図１７】
2019130532.tif 000019
【図１８】
2019130532.tif 000020
【図１９】
2019130532.tif 000021
【図２０】
2019130532.tif 000022
【図２１】
2019130532.tif 000023
【図２２】
2019130532.tif 000024
【図２３】
2019130532.tif 000025
【図２４】
2019130532.tif 000026
【図２５】
2019130532.tif 000027
【図２６】
2019130532.tif 000028
【図２７】
2019130532.tif 000029
【図２８】
2019130532.tif 000030
【図２９】
2019130532.tif 000031
【外国語明細書】
2019130532000001.pdf