(57)【要約】【課題】並列される複数のホースを、各ホースの間隔を実質的に変えることなく保持することができるホースの保持部材を提供する。【解決手段】並列される複数のホースを把持するホースの保持部材であって、前記ホースの各々が嵌め込まれる内周円弧部と、前記内周円弧部内に前記ホースを導入する切欠部とを有する複数のＣ状部材を備える。互いに隣り合う一対の前記Ｃ状部材のうち、一方の前記Ｃ状部材の外周縁の一部は、他方の前記Ｃ状部材の切欠部を構成する。【選択図】図１
2019173899.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
並列される複数のホースを把持するホースの保持部材であって、
前記ホースの各々が嵌め込まれる内周円弧部と、前記内周円弧部内に前記ホースを導入する切欠部とを有する複数のＣ状部材を備え、
互いに隣り合う一対の前記Ｃ状部材のうち、一方の前記Ｃ状部材の外周縁の一部は、他方の前記Ｃ状部材の切欠部を構成するホースの保持部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ホースの保持部材に関する。特に、並列された複数のホースを所定の間隔に保持するホースの保持部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
ウォッシャ液が流通されるウォッシャホースの保持部材として、自動車のカウルルーバの下面において、クランプによりウォッシャホースを組み付ける構成がある。例えば、特許文献１には、カウルトップガーニッシュ（カウルルーバ）に、車幅方向に沿って間隔をおいて配設される複数の爪でウォッシャホースをクランプする構成が開示されている。
【０００３】
一方、ウォッシャホースの一部を並列された状態で保持する構成もある。図４に示すように、ウォッシャ液の供給ホース２１をチェックバルブ３０ａに繋ぎ、チェックバルブ３０ａから左右に分岐する分岐ホース２２ａ、２２ｂを介して噴射ノズル側にウォッシャ液を送ることがある。この場合、供給ホース２１と一方の分岐ホース２２ａはほぼ平行に並列され、他方の分岐ホース２２ｂはチェックバルブ３０ａを挟んで一方の分岐ホース２２ａとは反対側に伸延される。並列される供給ホース２１と一方の分岐ホース２２ａは、一方の分岐ホース２２ａを供給ホース２１側に寄せ、両者を近接させた状態として、上下から板状のクランプ１０で挟むようにして保持される。このクランプ１０は、チェックバルブ３０ａから離れて、両ホース２１、２２ａの間隔を変えられる位置に配置される。チェックバルブ３０ａと供給ホース２１及び一方の分岐ホース２２ａとが接続される箇所は、両ホース２２ａ、２２ｂの並列間隔を実質的に変えることができないからである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−１９０７８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のチェックバルブ３０ａのように、複数のホースの並列間隔を規定する連結部材の近傍において、ホース同士の並列間隔を変えることなく保持する構成が望まれる。これは、図４のクランプには、次のような問題点があるからである。
【０００６】
（１）クランプ１０とチェックバルブ３０ａとの間において、一方の分岐ホース２２ａは供給ホース２１に比べて余長を持っている。そのため、一方の分岐ホース２２ａがクランプ１０よりもチェックバルブ３０ａと反対側に引っ張られると、上記余長分が引張方向に移動し、クランプ１０に摺接して異音が生じたり、周辺部品と干渉したりする虞がある。
【０００７】
（２）クランプ１０がチェックバルブ３０ａから離れていると、チェックバルブ３０ａが振れて周辺部材に接触したりして、異音の原因となる虞がある。
【０００８】
（３）クランプ１０をチェックバルブ３０ａに近接しようとしても、板状のクランプ１０では板厚が薄く、強度不足となる虞がある。クランプ１０を大型化したり、板厚を厚くしたりしても、実用的な寸法のクランプ１０を実現することが困難な上、樹脂成形品であるカウルルーバＣにおけるクランプ１０の取付面の裏面にヒケが生じる虞もある。
【０００９】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたもので、その目的の一つは、並列される複数のホースを、各ホースの間隔を実質的に変えることなく保持することができるホースの保持部材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
（１）本発明の一態様に係るホースの保持部材は、
並列される複数のホースを把持するホースの保持部材であって、
前記ホースの各々が嵌め込まれる内周円弧部と、前記内周円弧部内に前記ホースを導入する切欠部とを有する複数のＣ状部材を備え、
互いに隣り合う一対の前記Ｃ状部材のうち、一方の前記Ｃ状部材の外周縁の一部は、他方の前記Ｃ状部材の切欠部を構成する。
【００１１】
（２）上記（１）に係るホースの保持部材の一形態として、
前記複数のホースは、連結部材により一端側の中心間隔が実質的に維持された状態で並列され、
前記各Ｃ状部材は、
前記各ホースの外径に対応する内径を有する内周円弧部と、
前記内周円弧部内に前記ホースを導入する切欠部とを有する複数のＣ状部材を備え、
前記各内周円弧部は、
前記各ホースの外周の過半に及ぶ周長と、
前記各ホースの一端側の中心の並列状態に対応した並列状態を有する中心とを有する形態が挙げられる。
【００１２】
（３）上記（２）に係るホースの保持部材の一形態として、
並列方向の一端側から他端側に向かって順次第一Ｃ状部材…第ｎＣ状部材とし、並列方向の一端側から他端側に向かって順次第一ホース…第ｎホースとし、前記ｎを２以上の整数とするとき、
前記第ｎＣ状部材を構成する前記切欠部は、前記第一Ｃ状部材に前記第一ホースを嵌め込んだ状態で、前記第一Ｃ状部材を構成する前記内周円弧部の中心軸を回転軸として前記第ｎホースを回動させた際、前記第ｎホースの回動軌跡に重なる向きに開口している形態が挙げられる。
【００１３】
（４）上記（３）に係るホースの保持部材の一形態として、
回動される前記第ｎホースを前記第ｎＣ状部材に案内する円弧状の内周ガイド部を備え、
前記内周ガイド部は、
前記第一Ｃ状部材を構成する前記内周円弧部と同心状に形成され、かつ第ｎ−１Ｃ状部材の外周縁で構成され、
前記第一Ｃ状部材を構成する前記内周円弧部の中心と前記第ｎＣ状部材を構成する前記内周円弧部の中心との間隔から前記第ｎホースの半径を減じた値に対応した半径を有する形態が挙げられる。
【００１４】
（５）上記（３）又は（４）に係るホースの保持部材の一形態として、
回動される前記第ｎホースを前記第ｎＣ状部材に案内する円弧状の外周ガイド部を備え、
前記外周ガイド部は、
前記第一Ｃ状部材を構成する前記内周円弧部と同心状に形成され、かつ前記第ｎＣ状部材の内周縁で構成され、
前記第一Ｃ状部材を構成する前記内周円弧部の中心と前記第ｎＣ状部材を構成する前記内周円弧部の中心との間隔に前記第ｎホースの半径を加算した値に対応した半径を有する形態が挙げられる。
【発明の効果】
【００１５】
（１）に係るホースの保持部材によれば、ホースが嵌め込まれる内周円弧部とホースを内周円弧部に導入する切欠部とを有する複数のＣ状部材を備え、互いの隣り合う一方のＣ状部材と他方のＣ状部材が特定の構成を有することで、チェックバルブなどの連結部材の近傍において、複数のホースを、その間隔を実質的に変えることなく容易に保持することができる。詳細は後述するが、例えば、ホースが２本、Ｃ状部材が２つあり、個々のホースをＣ状部材の各々に嵌め込む場合、まず一方のホースを一方のＣ状部材に嵌め込む。その状態で、一方のＣ状部材を構成する内周円弧部の中心軸を回転軸として連結部材ごと他方のホースを回動させる。それにより、一方のＣ状部材の外周縁の一部で構成される切欠部を介して他方のホースを他方のＣ状部材に容易に嵌め込むことができる。よって、図４に示すクランプのように、一方の分岐ホースを供給ホースに近づけた状態で両ホースを保持する必要がなく、並列される複数のホースのうち、チェックバルブに代表される連結部材の近傍箇所を簡易な構成にて保持することができる。
【００１６】
（２）に係るホースの保持部材によれば、各内周円弧部が各ホースの外周の過半に及ぶ周長を有することで、ホースを弾性変形させて内周円弧部内に嵌め込むと、ホースが内周円弧部内で弾性復帰する。それにより、一旦内周円弧部内に嵌められたホースが切欠部を介してＣ状部材から外れることがない。
【００１７】
各内周円弧部の中心が、各ホースの一端側の中心の並列状態に対応した並列状態を有することで、各ホースの一端側の並列状態を維持したまま各ホースをＣ状部材に保持することができる。内周円弧部の中心の「並列状態」とは、ホースの一端側の中心の並列間隔のみならず、配列位置にも対応した状態となっていることをいう。例えば、３本のホースの一端側の中心を結ぶ線分が折れ線状に配列されている場合、個々の内周円弧部の中心の間隔のみならず、折れ線状の配列状態をも共通するように各内周円弧部の中心が配列されていることをいう。
【００１８】
（３）に係るホースの保持部材によれば、第ｎホースを第ｎＣ状部材の切欠部を介して容易に第ｎＣ状部材の内周円弧部に嵌め込むことができる。第ｎＣ状部材を構成する切欠部が、第一ホースを第一Ｃ状部材に嵌め込み、その状態で第一Ｃ状部材の内周円弧部の中心軸を回転軸として第ｎホースを回動させた際、第ｎホースの回動軌跡に重なる向きに開口しているからである。
【００１９】
（４）に係るホースの保持部材によれば、回動される第ｎホースを第ｎＣ状部材に案内する円弧状の内周ガイド部を備えることで、上述のように第ｎホースを回動させた際、その回動軌跡に沿って第ｎホースの内周側を内周ガイド部により案内することができる。よって、上記の回動動作を安定して行うことができ、第ｎホースを第ｎＣ状部材の内周円弧部に容易に嵌め込むことができる。特に、内周ガイド部が第ｎ−１Ｃ状部材の外周縁で構成されることで、隣り合うＣ状部材の一部を利用して内周ガイド部を構成でき、独立した部材を別途用意する必要がない。
【００２０】
（５）に係るホースの保持部材によれば、回動される第ｎホースを第ｎＣ状部材に案内する円弧状の外周ガイド部を備えることで、上述のように第ｎホースを回動させた際、その回動軌跡に沿って第ｎホースの外周側を外周ガイド部により案内することができる。よって、上記の回動動作を安定して行うことができ、第ｎホースを第ｎＣ状部材の内周円弧部に容易に嵌め込むことができる。特に、外周ガイド部が第ｎＣ状部材の内周縁で構成されることで、隣り合うＣ状部材の一部を利用して外周ガイド部を構成でき、独立した部材を別途用意する必要がない。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】実施形態１に係るホースの保持部材でホースを保持した状態を示す斜視図である。
【図２】図１のＩＩ-ＩＩ矢視図である。
【図３】実施形態３に係るホースの保持部材を示す正面図である。
【図４】従来のホースの保持構造を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、図１、図２を参照して、本発明の実施形態を説明する。図において同一符号は同一名称物を意味する。各図において、車両の前方をＦＲ、後方をＲＲ、上方をＵＰ、下方をＬＷＲ、右方をＲＨとして示す。なお、図１はカウルルーバＣを車両の下面側から見た斜視図であるため、図１の下方が車両の上方である。
【００２３】
［実施形態１］
図１に示すように、実施形態１のホースの保持部材１Ａは、並列された複数のホース２０を保持する部材である。本例では、カウルルーバＣの下面において、連結部材３０により一定の間隔に保持された２本のウォッシャホース２０を保持する保持部材１Ａを説明する。実施形態１に係る保持部材１Ａの特徴の一つは、特定の構成の複数のＣ状部材１２が所定の配列を有することにある。まず、複数のホース２０の構成と配列について説明し、続いて保持部材１Ａの構成について詳しく述べる。
【００２４】
(ホースと連結部材)
〈ホース〉
保持部材１Ａが保持する対象となるホース２０は、カウルルーバＣの下面に配されるウォッシャホース２０である。ウォッシャホース２０は、供給ホース２１と一対の分岐ホース２２ａ、２２ｂとを備える。いずれのホース２１、２２ａ、２２ｂも連結部材３０となるチェックバルブ３０ａに接続される。供給ホース２１には、図示しないリザーバに貯えられたウォッシャ液が、図示しないウォッシャポンプの駆動により流通される。供給ホース２１の一端はチェックバルブ３０ａの導入管３１に接続され、一対の分岐ホース２２ａ、２２ｂの各々の一端は、チェックバルブ３０ａの排出管３２ａ、３２ｂに接続される。供給ホース２１からチェックバルブ３０ａに導入されたウォッシャ液は、チェックバルブ３０ａを経て車幅方向の左右に分かれて伸延される各分岐ホース２２ａ、２２ｂへと送られる。ウォッシャ液の流通方向は、図１に白抜き矢印で示す通りだが、これに限定されるものではない。各分岐ホース２２ａ、２２ｂの他端は、図示しない噴射ノズルに繋がっており、噴射ノズルからウィンドシールドなどの所定の箇所に向けてウォッシャ液を噴射する。いずれのホース２１、２２ａ、２２ｂも、塩化ビニルなどの樹脂で構成されており、屈曲自在であると共に、人力で径方向に圧縮することで断面形状が扁平となる弾性変形能を有する。本例では、断面形状が円形で、いずれも同一の内外径を有するウォッシャホース２０としている。
【００２５】
〈連結部材〉
連結部材３０は並列される各ホース２１、２２ａの一端側の中心間隔を規定する部材である。本例では、チェックバルブ３０ａが連結部材３０に相当する。チェックバルブ３０ａは、ウォッシャ液を噴射しない際、ウォッシャ液が噴射ノズルから垂れ出ないようにする一方向弁である。このチェックバルブ３０ａは、導入管３１と一方の排出管３２ａが平行に配置され、他方の排出管３２ｂが導入管３１と対向する向きに配置される。それにより、導入管３１に接続される供給ホース２１と、一方の排出管３２ａに接続される一方の分岐ホース２２ａは、車両の前後方向に並列され、一方の分岐ホース２２ａと他方の分岐ホース２２ｂは車幅方向に段違い状に配置される。一般にチェックバルブ３０ａは金属製であり、導入管３１と一方の排出管３２ａとの間隔は一定であり、変更することはできない。そのため、供給ホース２１と一方の分岐ホース２２ａの各々の一端は、各ホース２１、２２ａの中心同士の間隔が導入管３１と一方の排出管３２ａの中心同士の間隔に規定されており、両ホース２１、２２ａの中心間隔を狭めたり広げたりすることが実質的にできない。なお、各ホース２１、２２ａの一端側の中心間隔とは、扁平状に弾性変形されていない各ホース２１、２２ａの中心同士の間隔のことである。
【００２６】
(保持部材)
保持部材１Ａは、供給ホース２１と一方の分岐ホース２２ａとを、連結部材３０の近傍で所定の間隔に保持する部材である。この保持部材１Ａは、カウルルーバＣと一体の基台部１１と、基台部１１により一体化される複数のＣ状部材１２とを備える。
【００２７】
〈基台部〉
基台部１１は、カウルルーバＣの下面において、その下面と一体に成形されたリブ状の部材で、次述するＣ状部材１２を一体化する。本例の基台部１１は、高さが低い長尺の突条と、その突条の局所で高さが高い短尺の矩形板片とを一体化したような形状である。
【００２８】
〈Ｃ状部材〉
Ｃ状部材１２は、各ホース２１、２２ａを個別に保持するＣ字状の板状部材である。Ｃ状部材１２の数は、並列状態で保持するホース２１、２２ａの本数に対応する。本例では、把持するホースが供給ホース２１と一方の分岐ホース２２ａの２本であるため、ホース２０の本数に対応して２つのＣ状部材１２ａ、１２ｂを備える。いずれのＣ状部材１２ａ、１２ｂも根本側（図２の下方）が基台部１１の矩形板片に並列状態で一体化されている。Ｃ状部材１２ａ、１２ｂと基台部１１とは同じ厚さである。本例のＣ状部材１２ａ、１２ｂには、連結部材３０側の面に補強リブ１３ｒが設けられている。本例の補強リブ１３ｒは、カウルルーバＣの下面からＣ状部材１２ａ、１２ｂの連結部材３０側の面に沿って延び、Ｃ状部材１２ａ、１２ｂに対して直交する方向に突出する突条である。但し、補強リブ１３ｒは必須の構成ではない。Ｃ状部材１２ａ、１２ｂを構成するＣ字状の板状片は、後述の切欠部１４をほぼ同一の方向に向けて並列されている。各Ｃ状部材１２ａ、１２ｂは、各ホース２１、２２ａの外周の一部を把持する内周円弧部１３（１３ａ、１３ｂ）と、内周円弧部１３内にホース２１、２２ａを導入するための切欠部１４（１４ａ、１４ｂ）と、内周円弧部１３と同心状の内周ガイド部１５とを備える（図２）。
【００２９】
・内周円弧部
内周円弧部１３ａ、１３ｂは、各Ｃ状部材１２ａ、１２ｂの内周縁で構成され、各ホース２１、２２ａの外周の周方向の過半を把持する。内周円弧部１３ａ、１３ｂの周長は、ホース２１、２２ａの外周長の２／３以上、さらには３／４以上とすることが好ましい。内周円弧部１３ａ、１３ｂの各周長は、同じであっても異なっていても構わない。この内周円弧部１３ａ、１３ｂは、供給ホース２１と一方の分岐ホース２２ａの外径に対応する内径を有する。例えば、内周円弧部１３ａ、１３ｂの内径は、上記各ホース２１、２２ａの外径と実質的に同一か、若干大きい程度とする。つまり、内周円弧部１３ａ、１３ｂ内に各ホース２１、２２ａを把持した状態において、各ホース２１、２２ａの外周面と内周円弧部１３ａ、１３ｂとの隙間が極力小さくなるようにする。
【００３０】
本例の内周円弧部１３ａ、１３ｂは、供給ホース２１と一方の分岐ホース２２ａの一端側の中心間隔に対応した間隔に一直線上に並列される中心１３ｃ１、１３ｃ２を有する。各中心１３ｃ１、１３ｃ２は、内周円弧部１３ａ、１３ｂの内径を形成する円の中心であり、各ホース２１、２２ａを内周円弧部１３ａ、１３ｂ内に嵌め込んだ状態では、ホース２１、２２ａの中心にほぼ対応する。これら中心１３ｃ１、１３ｃ２は、上記両ホース２１、２２ａの一端側の中心間隔に対応した間隔であるため、後述するように、両ホース２１、２２ａの並列間隔を変えることなく内周円弧部１３ａ、１３ｂ内に各ホース２１、２２ａを嵌め込むことができる。なお、内周円弧部の中心が一直線状ではなく、折れ線状に配列される構成については後に実施形態３で説明する。
【００３１】
さらに、各内周円弧部１３ａ、１３ｂは、保持部材１Ａの使用状態における鉛直線Ｌｖに対して交差する二箇所の交点を有する。本例では、内周円弧部１３ａ、１３ｂの各々の中心１３ｃ１、１３ｃ２同士をつなぐ線分が水平線Ｌｈに相当するため、この線分に直交し、かつ上記中心１３ｃ１、１３ｃ２の各々を通る垂直線が鉛直線Ｌｖに相当する。そのため、各内周円弧部１３ａ、１３ｂは、鉛直線Ｌｖに対して交差する二箇所の交点１３ｘ１，１３ｘ２を有する。上記二箇所の交点１３ｘ１，１３ｘ２を有することで、各ホース２１、２２ａの対向する二箇所を把持することができる。即ち、Ｃ状部材１２ａ、１２ｂで各ホース２１、２２ａを保持した際、両交点１３ｘ１，１３ｘ２が鉛直方向の上下になっても、一方の交点１３ｘ１又は１３ｘ２が鉛直下方側からホース２１、２２ａを支持することができ、Ｃ状部材１２ａ、１２ｂからのホース２１、２２ａの脱落を効果的に抑制できる。
【００３２】
・切欠部
切欠部１４ａ、１４ｂは、Ｃ状部材１２ａ、１２ｂで保持する各ホース、即ち、本例では供給ホース２１及び一方の分岐ホース２２ａの各々を弾性変形させて内周円弧部１３ａ、１３ｂ内に嵌め込むための導入口である。Ｃ状部材１２ｂの切欠部１４ｂは、隣り合うＣ状部材１２ａの外周縁の一部で構成される。この外周縁は、後述する内周ガイド部１５として機能する。切欠部１４ａ、１４ｂの最小間隔は、各ホース２１、２２ａの外径よりも小さく、各ホース２１、２２ａの厚みの２倍よりも大きい寸法に設定されている。そのため、各ホースは２１、２２ａは弾性変形により断面形状を扁平状態にしないと、切欠部１４ａ、１４ｂを通過して内周円弧部１３ａ、１３ｂ内に導入することができない。切欠部１４ａ、１４ｂに嵌め込むために扁平状態に弾性変形された各ホース２１、２２ａの短径は、例えば、弾性変形前の各ホース２１、２２ａの直径の８０〜４０％程度とすることが挙げられる。一旦、内周円弧部１３ａ、１３ｂ内に嵌め込まれた各ホース２１、２２ａは、断面が円形に弾性復帰するため、嵌め込み時と同様に再度扁平に弾性変形させない限り、内周円弧部１３ａ、１３ｂ内から外れることはない。内周円弧部１３ａ、１３ｂの周長が、ホース２１、２２ａの外周長の過半に及ぶからである。
【００３３】
本例の各切欠部１４ａ、１４ｂは、上記の各鉛直線Ｌｖに対して共通する方向に開口している。具体的には、供給ホース２１を把持するＣ状部材１２ａは、図２の斜め下方に切欠部１４ａが開口し、一方の分岐ホース２２ａを把持するＣ状部材１２ｂは、図２の斜め上方に切欠部１４ｂが開口している。但し、いずれの切欠部１４ａ、１４ｂも各鉛直線Ｌｖを挟んで同一の方向、つまり図２の左側に開口している。詳しいホースの嵌め込み手順は後述するが、切欠部１４ａ、１４ｂの開口方向が共通であることにより、次のように各ホース２１、２２ａをＣ状部材１２ａ、１２ｂに嵌め込むことができる。まず、供給ホース２１を、切欠部１４ａ、１４ｂの開口方向の最も端に位置する一方のＣ状部材１２ａに嵌め込む。次に、その状態で連結部材３０と共に一方の分岐ホース２２ａを回動させることで、一方の分岐ホース２２ａを他方のＣ状部材１２ｂに嵌め込むことができる。Ｃ状部材１２ｂを構成する切欠部１４ｂは、Ｃ状部材１２ａに供給ホース２１を嵌め込んだ状態で、Ｃ状部材１２ａを構成する内周円弧部１３ａの中心軸を回転軸として一方の分岐ホース２２ａを回動させた際、一方の分岐ホース２２ａの回動軌跡に重なる向きに開口しているからである。供給ホース２１を把持するＣ状部材１２ａは、切欠部１４ａが図２の斜め下方（車両の斜め上方）に開口することで、一方の内周円弧部１３ａ内に嵌め込んだ供給ホース２１の脱落を抑制し易い。一方の分岐ホース２２ａを把持するＣ状部材１２ｂは、図２の斜め上方（車両の斜め下方）に切欠部１４ｂが開口していることで、供給ホース２１を軸として回動された一方の分岐ホース２２ａを他方の内周円弧部１３ｂ内に嵌め込み易い。
【００３４】
・内周ガイド部
内周ガイド部１５は、複数のホース２１、２２ａのうち、後からＣ状部材１２ｂに嵌めるホース２２ａをガイドして、そのＣ状部材１２ｂに当該ホース２２ａを嵌め込み易くするための部位で、先にホース２１を嵌めるＣ状部材１２ａの外周縁で構成される。内周ガイド部１５は、少なくとも一つのＣ状部材、本例では切欠部１４ａ、１４ｂの開口方向の最も端に位置して、最初にホース２１が嵌め込まれるＣ状部材１２ａに設けられる。本例では、供給ホース２１を嵌め込む一方のＣ状部材１２ａに内周ガイド部１５を設けている。内周ガイド部１５は、一方のＣ状部材１２ａの内周円弧部１３ａと同心状に形成され、隣り合う内周円弧部１３ａ、１３ｂの中心同士の間隔から一方の分岐ホース２２ａの半径を減じた値に対応した半径を有する。換言すれば、供給ホース２１又は一方の分岐ホース２２ａの直径に相当する長さに内周円弧部１３ａと内周ガイド部１５との径差を加算した値が、両Ｃ状部材１２ａ、１２ｂを構成する内周円弧部１３ａ、１３ｂの中心１３ｃ１、１３ｃ２同士の間隔に相当する。上述のような半径を有することにより、供給ホース２１を一方のＣ状部材１２ａに嵌め込み、その状態で連結部材３０と共に一方の分岐ホース２２ａを回動させることで、一方の分岐ホース２２ａは内周ガイド部１５に沿ってガイドされる。つまり、内周ガイド部１５は、一方の分岐ホース２２ａの回動軌跡の内周側を案内する。内周ガイド部１５を他方のＣ状部材１２ｂの内周円弧部１３ｂに連続させることで、内周ガイド部１５に沿ってガイドされた一方の分岐ホース２２ａをそのまま他方のＣ状部材１２ｂの内周円弧部１３ｂに嵌め込み易くできる。
【００３５】
(ホースの組付け手順)
上記のホースの保持部材１Ａには、次のように各ホース２１、２２ａを組み付ける。
【００３６】
まず、図１の二点鎖線で示すように、一方の分岐ホース２２ａを切欠部１４ａ、１４ｂの開口方向側(図１の左奥側)に、供給ホース２１を切欠部１４ａ、１４ｂの開口方向と反対側(図１の右手前側)に並列させた状態とする。その状態で、供給ホース２１を切欠部１４ａ、１４ｂの開口方向の端部に位置する一方のＣ状部材１２ａ、つまり各Ｃ状部材１２ａ、１２ｂの自由端が向いた方向の端部に位置するＣ状部材１２ａの内周円弧部１３ａに嵌め込む。その際、連結部材３０の近傍で、供給ホース２１のうち、内部に導入管３１が挿入されていない箇所を圧縮して扁平に弾性変形させ、必要に応じて供給ホース２１を導入管３１の近傍で折り曲げたりして、切欠部１４ａを介して内周円弧部１３ａに供給ホース２１を嵌め込む。嵌め込まれた供給ホース２１は弾性により断面が円形に復帰される。
【００３７】
その状態で、一方のＣ状部材１２ａを構成する内周円弧部１３ａの中心軸を回転軸として連結部材３０ごと一方の分岐ホース２２ａを回動させる（図２の矢印参照）。この回動に伴い、図２に二点鎖線で示すように、一方の分岐ホース２２ａは内周ガイド部１５に沿ってガイドされる。換言すれば、両ホース２１、２２ａの間に一方のＣ状部材１２ａを挟み込んだ状態で一方の分岐ホース２２ａの回動が行われる。
【００３８】
さらに上記回動を進めて一方の分岐ホース２２ａを他方のＣ状部材１２ｂの内周円弧部１３ｂに嵌め込む。その際、一方の分岐ホース２２ａのうち、内部に一方の排出管３２ａが挿入されていない箇所を圧縮して扁平に弾性変形させ、必要に応じて一方の分岐ホース２２ａを一方の排出管３２ａの近傍で折り曲げたりして、切欠部１４ｂを介して内周円弧部１３ｂに一方の分岐ホース２２ａを嵌め込む。嵌め込まれた一方の分岐ホース２２ａも弾性により断面が円形に復帰される。以上の動作により、図１の実線で示すように、供給ホース２１は切欠部１４ａ、１４ｂの開口方向側(図１の左奥側)に、一方の分岐ホース２２ａは切欠部１４ａ、１４ｂの開口方向と反対側(図１の右手前側)に並列させた状態で各Ｃ状部材１２ａ、１２ｂに保持される。
【００３９】
(作用効果)
実施形態１に係るホースの保持部材１Ａは、次の効果を奏する。
【００４０】
（１）複数のホース２１、２２ａを、その間隔を変えることなく容易に保持することができる。一方のＣ状部材１２ａの内周円弧部１３ａに嵌め込んだ供給ホース２１を軸として連結部材３０ごと一方の分岐ホース２２ａを回動することで、両ホース２１、２２ａの間隔を維持したまま他方のＣ状部材１２ｂの内周円弧部１３ｂに一方の分岐ホース２２ａを嵌め込むことができる。特に、一方のＣ状部材１２ａの外周縁の一部により他方のＣ状部材１２ｂの切欠部１４ｂが構成されるため、その切欠部１４ｂを介することで一方の分岐ホース２２ａを他方のＣ状部材１２ｂの内周円弧部１３ｂに容易に嵌めることができる。よって、図４に示すように、一方の分岐ホース２２ａを供給ホース２１側に寄せる必要がなく、連結部材３０により互いの間隔が実質的に不変に規定される両ホース２１、２２ａであっても、連結部材３０の近傍を把持することができる。また、各ホース２１、２２ａを保持部材１Ａに組み付ける際、各ホース２１、２２ａを屈曲させて、互いの間隔を広げる必要もなく、組付け性に優れる。
【００４１】
（２）連結部材３０の近傍を複数のＣ状部材１２ａ、１２ｂで把持することに伴い、いずれかのホース２１、２２ａに余長をとる必要がなく、ホース２１、２２ａに張力が作用しても、ホース２１、２２ａがＣ状部材１２ａ、１２ｂに摺接して異音が生じたり、周辺部材と干渉したりすることも抑制できる。さらには、連結部材３０が振れて周辺部材に接触したりして、異音が生じることも抑制できる。
【００４２】
（３）特定の構成の複数のＣ状部材１２ａ、１２ｂを特定の配列とすることで、簡易な構成にて、複数のホース２１、２２ａを個別に保持することができる。よって、複数のホース２１、２２ａを一括して保持する場合に比べて各ホース２１、２２ａに対する把持状態を極力同一とすることができ、特定のホース２０に対する把持力が小さすぎたり大きすぎたりすることがない。また、Ｃ状部材１２ａ、１２ｂを過大な大きさとする必要がなく、実用的な寸法の保持部材１Ａとすることができる。特に、保持部材１Ａを大型化する必要がないため、保持部材１Ａが樹脂成形品の場合にヒケが生じるという問題もない。
【００４３】
（４）一方のＣ状部材１２ａに所定の半径の内周ガイド部１５を備えることで、一方の分岐ホース２２ａを内周ガイド部１５にガイドさせて安定して回動させることができる。それに伴い、一方の分岐ホース２２ａを他方のＣ状部材１２ｂに容易に嵌め込むことができる。
【００４４】
［実施形態２］
実施形態１では、所定の半径を持つ内周ガイド部１５を有するホースの保持部材１Ａについて説明したが、Ｃ状部材１２ａの外周縁の半径が実施形態１とは異なるホースの保持部材を実施形態２として説明する。実施形態２は、図示を省略するが、一方のＣ状部材の外周縁の半径が実施形態１における内周ガイド部１５の半径よりも小さい。つまり、供給ホースを一方のＣ状部材に嵌め込んだ状態で一方の分岐ホースを連結部材ごと回動させた際、一方の分岐ホースは一方のＣ状部材の外周縁にガイドされない。但し、一方のＣ状部材の外周縁の一部で他方のＣ状部材の切欠部が構成されているため、この切欠部を介することで、一方の分岐ホースを他方のＣ状部材に嵌め込み易い。また、一方のＣ状部材の外周縁は実施形態１のそれに比べて半径が小さいため、ホースの保持部材をより小型化することができる。図２に示すように、両Ｃ状部材１２ａ、１２ｂは、強度や剛性のバランス上、ほぼ同じ高さに形成することが多いが、実施形態２でも同様に他方のＣ状部材の高さも小さくすれば、ホースの保持部材全体を小型化することができる。一方、Ｃ状部材の外周縁の半径が実施形態１のそれに比べて小さくなると、相対的に他方のＣ状部材の切欠部の間隔が広がるため、必要に応じて他方のＣ状部材を構成するＣ字状の板状部材の先端（自由端）を周方向に沿って延長し、当該切欠部の間隔が一方の分岐ホースの外径よりも小さくなるようにすればよい。
【００４５】
［実施形態３］
次に、実施形態３を図３に基づいて説明する。実施形態３のホースの保持部材１Ｂは、実施形態１と主に次の点で異なり、他の点は実施形態１の構成とほぼ共通する。
Ａ：Ｃ状部材の数及び保持するホースの数が３つである。
Ｂ：内周円弧部の中心を繋ぐ線分が一直線状ではなく、折れ線状である。
Ｃ：各切欠部の開口する向きが共通ではない。
Ｄ：鉛直線Ｌｖに対する交点が一点の内周円弧部がある。
Ｅ：ホースの回動軌跡の外周側をガイドする外周ガイド部を有する。
【００４６】
以下、主に上記相違点について説明し、実施形態１との共通点は説明を省略する。図３において、並列方向の一端側（左）から他端側（右）に向かって順次第一Ｃ状部材１２ａ、第二Ｃ状部材１２ｂ、第三Ｃ状部材１２ｃとし、並列方向の一端側（左）から他端側（右）に向かって順次第一ホース２３ａ、第二ホース２３ｂ、第三ホース２３ｃとする。連結部材は図示を省略している。
【００４７】
本例では、第一ホース２３ａは第一Ｃ状部材１２ａに、第二ホース２３ｂは第二Ｃ状部材１２ｂに、第三ホース２３ｃは第三Ｃ状部材１２ｃに嵌め込まれる。いずれのホース２３ａ、２３ｂ、２３ｃも同じ内外径を有する。第一ホース２３ａと第二ホース２３ｂの一端側の中心間距離と、第二ホース２３ｂと第三ホース２３ｃの一端側の中心間距離とは同じである。各ホース２３ａ、２３ｂ、２３ｃ内を流通される流体の流通方向は問われず、全てのホースが同一方向でも、一部のホースが異なる方向であって構わない。
【００４８】
隣り合う各ホース２３ａ、２３ｂ、２３ｃの中心を繋ぐ線分及び各Ｃ状部材１２ａ、１２ｂ、１２ｃにおける内周円弧部１３ａ、１３ｂ、１３ｃの中心１３ｃ１、１３ｃ２、１３ｃ３を繋ぐ線分は、図３に一点鎖線で示すように、Ｖ字型の折れ線状である。
【００４９】
各切欠部１４ａ、１４ｂ、１４ｃは、第一Ｃ状部材１２ａの切欠部１４ａが図３の左下に、第二Ｃ状部材１２ｂの切欠部１４ｂが図３の僅かに右寄りの上方に、第三Ｃ状部材１２ｃの切欠部１４ｃが図３の僅かに左寄りの上方に開口している。後述のように、第一ホース２３ａを基点として第二ホース２３ｂ及び第三ホース２３ｃを回動させた際、両ホース２３ｂ、２３ｃの回転軌跡の各々と重なる向きに切欠部１４ｂ、１４ｃが開口している。切欠部１４ｂ、１４ｃは、それぞれ第一Ｃ状部材１２ａ、第二Ｃ状部材１２ｂの外周縁の一部で構成されている。
【００５０】
この保持部材１Ｂの使用時における鉛直線Ｌｖに対し、第一Ｃ状部材１２ａの内周円弧部１３ａは二箇所の交点１３ｘ１を有し、第二Ｃ状部材１２ｂ及び第三Ｃ状部材１２ｃの各内周円弧部１３ｂ、１３ｃは図３の下方側に一箇所の交点１３ｘ２、１３ｘ３を有する。換言すれば、第二Ｃ状部材１２ｂ及び第三Ｃ状部材１２ｃにおける内周円弧部１３ｂ、１３ｃの中心を通る各鉛直線Ｌｖは切欠部１４ｂ、１４ｃに重なる。
【００５１】
各Ｃ状部材１２ａ、１２ｂ、１２ｃは、互いの形状が異なる。第一Ｃ状部材１２ａは第二ホース２３ｂの第二Ｃ状部材１２ｂへの回動を案内する内周ガイド部１５ａを有する円弧形状である。内周ガイド部１５ａは、第一Ｃ状部材１２ａを構成する内周円弧部１３ａと同心状で、かつ第一Ｃ状部材１２ａの外周縁の一部で構成されている。さらに、内周ガイド部１５ａは、第一Ｃ状部材１２ａを構成する内周円弧部１３ａの中心１３ｃ１と第二Ｃ状部材１２ｂを構成する内周円弧部１３ｂの中心１３ｃ２との間隔から第二ホース２３ｂの半径を減じた値に対応した半径を有する。第二Ｃ状部材１２ｂは第二ホース２３ｂを第二Ｃ状部材１２ｂへの回動を案内する外周ガイド部１６を有し、Ｕ字状に近いＣ字状である。外周ガイド部１６は、第一Ｃ状部材１２ａの内周円弧部１３ａと同心状で、かつ第二Ｃ状部材１２ｂの内周縁の一部で構成されている。この外周ガイド部１６は、第一Ｃ状部材１２ａを構成する内周円弧部１３ａの中心１３ｃ１と第二Ｃ状部材１２ｂを構成する内周円弧部１３ｂの中心１３ｃ２との間隔に第二ホース２３ｂの半径を加算した値に対応した半径を有する。さらに、第二Ｃ状部材１２ｂは第三ホース２３ｃの第三Ｃ状部材１２ｃへの回動を案内する内周ガイド部１５ｂを有する。内周ガイド部１５ｂは、第一Ｃ状部材１２ａを構成する内周円弧部１３ａと同心状で、かつ第二Ｃ状部材１２ｂの外周縁の一部で構成されており、内周ガイド部１５ａに比べて短い。この内周ガイド部１５ｂは、第一Ｃ状部材１２ａを構成する内周円弧部１３ａの中心１３ｃ１と第三Ｃ状部材１２ｃを構成する内周円弧部１３ｃの中心１３ｃ３との間隔から第三ホース２３ｃの半径を減じた値に対応した半径を有する。第三Ｃ状部材１２ｃはＣ字状であるが、外周ガイド部を備えない。
【００５２】
各ホース２３ａ、２３ｂ、２３ｃを保持部材１Ｂに組み付けるには、まず第一ホース２３ａを第一Ｃ状部材１２ａの内周円弧部１３ａに嵌め込み、その状態で当該内周円弧部１３ａの中心軸を回転軸として、図示しない連結部材ごと第二ホース２３ｂ及び第三ホース２３ｃを回動させる。回動の開始から終了に至る過程で、各ホース２３ａ、２３ｂ、２３ｃは、互いの配列をＶ字型に保たれる。第二ホース２３ｂは、回動の開始からほぼ終了に至る全過程で、第一Ｃ状部材１２ａに設けられた内周ガイド部１５ａに沿って回動軌跡の内周側を案内され、回動の後期には第二Ｃ状部材１２ｂに設けられた外周ガイド部１６に沿って回動軌跡の外周側を案内されて第二Ｃ状部材１２ｂの内周円弧部１３ｂに嵌め込まれる。第三ホース２３ｃは、第二ホース２３ｂよりも外周側に回動軌跡を描いて回動され、その回動の終期において、内周ガイド部１５ｂに沿って案内されて、第三Ｃ状部材１２ｃの内周円弧部１３ｃに嵌め込まれる。
【００５３】
このように、ホースが３本で、各ホース２３ａ、２３ｂ、２３ｃの一端側の中心が折れ線状に配列されている場合であっても、第一Ｃ状部材１２ａに嵌め込んだ第一ホース２３ａを基点として第二ホース２３ｂ及び第三ホース２３ｃを回動させることで、両ホース２３ｂ、２３ｃを第二Ｃ状部材１２ｂ及び第三Ｃ状部材１２ｃに嵌めることができる。切欠部１４ｂ、１４ｃが鉛直線Ｌｖの一方側（図３の上側）に開口していても、各内周円弧部１３ｂ、１３ｃが各ホース２３ｂ、２３ｃの外周の過半に及ぶことで、各ホース２３ｂ、２３ｃがＣ状部材１２ｂ、１２ｃから脱落することはない。さらに、第二ホース２３ｂは回動軌跡の一部で内周ガイド部１５と外周ガイド部１６の間に挟まれるように案内されるため、内周円弧部１３ｂに容易に嵌めることができる。
【００５４】
なお、本発明は、これらの例示に限定されるものではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
【００５５】
例えば、Ｃ状部材で保持する複数のホースの外径が異なっていてもよい。その場合、各Ｃ状部材の内周円弧部は個々のホースの外径に対応する内径を有する。
【００５６】
その他、Ｃ状部材で保持するホースの数が３本以上の場合、隣り合うホースの中心同士の間隔が異なっていても良い。その場合、各内周円弧部の中心は、隣り合うホースの中心同士の間隔に対応させればよい。
【符号の説明】
【００５７】
１Ａ、１Ｂ  ホースの保持部材
１１  基台部
１２、１２ａ、１２ｂ  Ｃ状部材
１２ａ  第一Ｃ状部材
１２ｂ  第二Ｃ状部材
１２ｃ  第三Ｃ状部材
１３、１３ａ、１３ｂ、１３ｃ  内周円弧部
１３ｒ  補強リブ
１３ｃ１、１３ｃ２、１３ｃ３  中心
１３ｘ１、１３ｘ２、１３ｘ３  交点
１４、１４ａ、１４ｂ、１４ｃ  切欠部
１５、１５ａ、１５ｂ  内周ガイド部
１６  外周ガイド部
２０  ウォッシャホース（ホース）
２１  供給ホース
２２ａ  一方の分岐ホース
２２ｂ  他方の分岐ホース
２３ａ  第一ホース
２３ｂ  第二ホース
２３ｃ  第三ホース
３０  連結部材
３０ａ  チェックバルブ
３１  導入管
３２ａ  一方の排出管
３２ｂ  他方の排出管
Ｌｈ  水平線
Ｌｖ  鉛直線
Ｃ  カウルルーバ
１０  クランプ
【図１】
2019173899.tif 000003
【図２】
2019173899.tif 000004
【図３】
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【図４】
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