(57)【要約】【課題】本発明は、耐フラッタ性を向上させつつ静的な強度を維持させることの可能な回転機械を提供することを目的とする。【解決手段】複数の動翼３５Ａ〜３５Ｄは、回転軸１１から径方向外側に向かって延びる翼本体と、翼本体に設けられて隣り合う動翼３５Ａ〜３５Ｄ同士で互いに周方向に当接し、第１及び第２のスタブ４１，４２からなる当接部材４３Ａ〜４３Ｃと、をそれぞれ有しており、複数の当接部材４３Ａ〜４３Ｃは、各動翼３５Ａ〜３５Ｄ同士で同一の径方向の位置に設けられており、当接部材同士の各当接部分のうち、少なくとも１つの当接部分の軸線方向Ｄａの位置が、他の当接部分の軸線方向Ｄａの位置とは異なる。【選択図】図３
2019173619.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸線回りに回転する回転軸と、
前記回転軸の外周に固定されるとともに、該回転軸の周方向に間隔をあけて配置された複数の動翼と、
を備え、
前記複数の動翼は、前記回転軸から径方向外側に向かって延びる翼本体と、該翼本体に設けられて隣り合う前記動翼同士で互いに周方向に当接する当接部材と、をそれぞれ有しており、
複数の前記当接部材は、各動翼同士で同一の径方向の位置に設けられており、
前記当接部材同士の各当接部分のうち、少なくとも１つの当接部分の軸線方向の位置が、他の当接部分の前記軸線方向の位置とは異なる回転機械。
【請求項２】
前記当接部材は、前記翼本体の正圧面に設けられた第１のスタブと、前記翼本体の負圧面に設けられた第２のスタブと、を有し、
前記当接部分は、互いに隣り合う前記第１のスタブの先端面と前記第２のスタブの先端面とが当接されることで形成される請求項１記載の回転機械。
【請求項３】
前記当接部材は、前記翼本体の先端に設けられたシュラウドを有し、
前記当接部分は、互いに隣り合う位置に配置された前記シュラウドのコンタクト面同士が当接されることで形成されている請求項１記載の回転機械。
【請求項４】
前記当接部材は、前記翼本体の正圧面に設けられた第１のスタブと、前記翼本体の負圧面に設けられた第２のスタブと、前記翼本体の先端に設けられたシュラウドと、を有し、
前記当接部分は、互いに隣り合う前記第１のスタブの先端面と前記第２のスタブの先端面とで形成された部分と、互いに隣り合う前記シュラウドのコンタクト面により形成されている部分と、を含む請求項１記載の回転機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転機械に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転機械では、動翼の振動応答レベルを低減する観点から、シールピンダンパ、シュラウドダンパ、板ばねダンパ等の各種ダンパが採用されている。
【０００３】
回転機械のうちの１つである蒸気タービンでは、タービンの高出力化及び高性能化の観点から、動翼の翼本体の長大化が望まれている。しかし、動翼の翼本体を長大化させると、耐フラッタ強度の低下が懸念される。
回転機械では、回転軸の軸方向に配置された動翼群のうち、長大化された翼本体にスタブを設けることが行われている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
特許文献１には、回転軸の周方向に配置された複数のスタブの位置を回転軸の径方向（以下、単に「径方向」という）にずらすことが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−２３６８９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１では、静的な強度を保つ機能を有するスタブを径方向にずらして配置させているため、径方向において、翼本体に遠心力が作用した際の応力分布が生じてしまう。これにより、一部のみに応力が偏る可能性があるため、強度上の観点から好ましくない。
【０００７】
そこで、本発明は、耐フラッタ性を向上させつつ静的な強度を維持させることの可能な回転機械を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため、本発明の一態様に係る回転機械は、軸線回りに回転する回転軸と、前記回転軸の外周に固定されるとともに、該回転軸の周方向に間隔をあけて配置された複数の動翼と、を備え、前記複数の動翼は、前記回転軸から径方向外側に向かって延びる翼本体と、該翼本体に設けられて隣り合う前記動翼同士で互いに周方向に当接する当接部材と、をそれぞれ有しており、複数の前記当接部材は、各動翼同士で同一の径方向の位置に設けられており、前記当接部材同士の各当接部分のうち、少なくとも１つの当接部分の軸線方向の位置が、他の当接部分の前記軸線方向の位置とは異なる。
【０００９】
本発明によれば、各動翼同士で同一の径方向の位置に当接部材を設けることで、静的な強度を維持することができる。
また、当接部材同士の各当接部分のうち、少なくとも１つの当接部分の軸線方向の位置が、他の当接部分の軸線方向の位置とは異なることで、ミスチューン構造とすることが可能となるので、耐フラッタ性を向上させることができる。
つまり、耐フラッタ性を向上させつつ静的な強度を維持させることができる。
【００１０】
また、上記本発明の一態様に係る回転機械において、前記当接部材は、前記翼本体の正圧面に設けられた第１のスタブと、前記翼本体の負圧面に設けられた第２のスタブと、を有し、前記当接部分は、互いに隣り合う前記第１のスタブの先端面と前記第２のスタブの先端面とが当接されることで形成されていてもよい。
【００１１】
このように、当接部材を翼本体の正圧面に設けられた第１のスタブ、及び翼本体の負圧面に設けられた第２のスタブで構成し、当接部分を互いに隣り合う第１のスタブの先端面と第２のスタブの先端面とで形成させることで、翼本体の振幅が大きい部分に当接部材を配置させることが可能となる。これにより、容易にミスチューニングを形成（不均一性を形成）することができる。
【００１２】
また、上記本発明の一態様に係る回転機械において、前記当接部材は、前記翼本体の先端に設けられたシュラウドを有し、前記当接部分は、互いに隣り合う位置に配置された前記シュラウドのコンタクト面同士が当接されることで形成されていてもよい。
【００１３】
このように、当接部材を翼本体の先端に設けられたシュラウドで構成し、当接部分を互いに隣り合うシュラウドのコンタクト面により形成させることで、両端支持梁とされた動翼の径方向外側の当接部分の軸線方向の位置を変えて、動翼自体の固有振動数を変えることが可能となる。
これにより、動翼の剛性・モード形状を容易に変えることが可能となるので、容易にミスチューニングを形成（不均一性を形成）することができる。
【００１４】
また、上記本発明の一態様に係る回転機械において、前記当接部材は、前記翼本体の正圧面に設けられた第１のスタブと、前記翼本体の負圧面に設けられた第２のスタブと、前記翼本体の先端に設けられたシュラウドと、を有し、前記当接部分は、互いに隣り合う前記第１のスタブの先端面と前記第２のスタブの先端面とで形成された部分と、互いに隣り合う前記シュラウドのコンタクト面により形成されている部分と、を含んでもよい。
【００１５】
このような構成とすることで、さらに容易にミスチューニングを形成（不均一性を形成）することができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、耐フラッタ性を向上させつつ静的な強度を維持させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施形態に係る回転機械の概略構成を模式的に示す断面図である。
【図２】図１に示す蒸気排出管の近傍に配置された動翼群の一部をＡ視した図である。
【図３】図２に示す動翼群のＡ１−Ａ２線方向の断面図である。
【図４】図１に示す蒸気排出管の近傍に配置された動翼群の一部を径方向外側から視た図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面を参照して本発明を適用した実施形態について詳細に説明する。
【００１９】
（実施形態）
図１を参照して、実施形態の回転機械１０について説明する。図１では、回転機械１０の一例として、蒸気タービンを例に挙げて図示する。
また、図１において、Ｏは回転軸１１の軸線（以下、「軸線Ｏ」という）、Ｄａは回転軸１１の軸線Ｏが延びる方向（以下、「軸線方向Ｄａ」という）、Ｄｃは回転軸１１の周方向（以下、「周方向Ｄｃ」という）、Ｄｒは回転軸１１の径方向（以下、「径方向Ｄｒ」という）をそれぞれ示している。
【００２０】
回転機械１０は、回転軸１１と、複数の動翼群１３と、動翼群１４と、ケーシング１６と、複数の静翼群１８と、ジャーナル軸受２３と、スラスト軸受２５と、を有する。
【００２１】
回転軸１１は、軸線方向Ｄａに延びている。回転軸１１は、両端部がケーシング１６の外側に配置された状態で、一方の端部と他方の端部との間に位置する部分がケーシング１６内に収容されている。
【００２２】
動翼群１３は、回転軸１１の外周のうち、ケーシング１６内に収容された面に固定されている。動翼群１３は、回転軸１１の周方向Ｄｃに間隔をあけて配置された複数の動翼２８を有する。動翼群１３は、軸線方向Ｄａに間隔をあけて複数配置されている。
【００２３】
動翼２８は、翼本体３１と、シュラウド３３と、を有する。翼本体３１は、回転軸１１の外周から径方向外側（径方向Ｄｒ外側）に向かって延びている。
【００２４】
シュラウド３３は、翼本体３１の先端に設けられている。シュラウド３３のコンタクト面は、周方向Ｄｃにおいて、互いに隣り合う位置に配置された別のシュラウド３３のコンタクト面に対して当接されている。
コンタクト面同士が当接された部分は、当接部分を構成している。複数の当接部分の軸線方向Ｄａの位置は、一致している。
【００２５】
図１〜図４を参照して、動翼群１４について説明する。図２において、図１に示す構造体と同一構成部分には、同一符号を付す。図３に示す矢印Ｂは、回転軸１１が回転する方向を示している。
図３では、回転軸１１も図示する。図３に示す点線は、第１のスタブ４１の先端面４１ａと第２のスタブ４２の先端面４２ａとが当接されることで形成される当接部分Ｅ１〜Ｅ３の位置が軸線方向Ｄａにおいて異なることを分かりやすくするために引いた点線である。図３において、図１及び図２に示す構造体と同一構成部分には、同一符号を付す。
【００２６】
図４に示す点線は、コンタクト面同士が当接されることで形成される当接部分Ｇ１〜Ｇ３の位置が軸線方向Ｄａにおいて異なることを分かりやすくするために引いた点線である。図４において、図１〜図３に示す構造体と同一構成部分には、同一符号を付す。
【００２７】
動翼群１４は、軸線方向Ｄａに設けられた複数の動翼群１３の後段（蒸気Ｓの流れ方向の下流側）に位置する回転軸１１の外周（蒸気排出管５３側に位置する回転軸１１の外周）に固定されている。
動翼群１４は、回転軸１１の周方向Ｄｃに間隔をあけて配置された複数の動翼３５Ａ〜３５Ｄを有する。動翼３５Ａ〜３５Ｄは、動翼３５Ａ、動翼３５Ｂ、動翼３５Ｃ、動翼３５Ｄの順で周方向Ｄｃに配置されている。
【００２８】
動翼３５Ａは、翼本体３６と、第１のスタブ４１と、第２のスタブ４２と、シュラウド４４と、を有する。
翼本体３６は、回転軸１１の外周に固定されており、径方向外側に向かって延びている。翼本体３６は、動翼群１３を構成する翼本体３１よりも径方向Ｄｒの長さの長い翼本体である。つまり、翼本体３６は、翼本体３１よりも長大化されている。
翼本体３６は、正圧面３６ａと、正圧面３６ａの反対側に配置された負圧面３６ｂと、を有する。
【００２９】
第１のスタブ４１は、正圧面３６ａに設けられており、動翼３５Ａと隣り合うように配置された動翼３５Ｂの負圧面３６ｂに向かう方向に突出している。第１のスタブ４１は、負圧面３６ｂと対向する先端面４１ａを有する。
第２のスタブ４２は、負圧面３６ｂに設けられており、動翼３５Ａと隣り合うように配置された動翼（図示せず）の正圧面に向かう方向に突出している。第２のスタブ４２は、正圧面と対向する先端面４２ａを有する。
【００３０】
シュラウド４４は、翼本体３６の先端３６Ａに設けられている。シュラウド４４は、径方向外側から平面視した際、周方向Ｄｃにおいて、正圧面３６ａ側、及び負圧面３６ｂ側に突出している。シュラウド４４のうち、正圧面３６ａ側に配置された部分には、コンタクト面４４ａが形成されている。
【００３１】
動翼３５Ｂは、翼本体３６と、第１のスタブ４１と、第２のスタブ４２と、シュラウド４５と、を有する。動翼３５Ｂは、軸線方向Ｄａにおける第１及び第２のスタブ４１，４２の形成位置を異ならせるとともに、シュラウド４４に替えて、シュラウド４５を有すること以外は、動翼３５Ａと同様に構成されている。
【００３２】
第１のスタブ４１は、翼本体３６の正圧面３６ａのうち、動翼３５Ａの第１のスタブ４１が形成された位置よりも動翼群１３側にずれた位置に設けられている。
第１のスタブ４１は、動翼３５Ｂと隣り合うように配置された動翼３５Ｃの負圧面３６ｂに向かう方向に突出している。
【００３３】
第２のスタブ４２は、負圧面３６ｂのうち、動翼３５Ａの第２のスタブ４２が形成された位置よりも蒸気排出管５３側にずれた位置に設けられている。
動翼３５Ｂを構成する第２のスタブ４２の先端面４２ａは、動翼３５Ａを構成する第１のスタブ４１の先端面４１ａに当接されている。
動翼３５Ｂを構成する第２のスタブ４２、及び動翼３５Ａを構成する第１のスタブ４１は、当接部材４３Ａを構成している。
また、動翼３５Ｂの先端面４２ａと動翼３５Ａの先端面４１ａとが当接された部分は、当接部分Ｅ１を構成している。
【００３４】
シュラウド４５は、動翼３５Ｂを構成する翼本体３６の先端３６Ａに設けられている。シュラウド４５は、径方向外側から平面視した際、周方向Ｄｃにおいて、正圧面３６ａ側、及び負圧面３６ｂ側に突出している。シュラウド４５のうち、正圧面３６ａ側に配置された部分にはコンタクト面４５ａが形成されており、負圧面３６ｂ側に配置された部分にはコンタクト面４５ｂが形成されている。
【００３５】
コンタクト面４５ｂは、コンタクト面４４ａと当接されている。シュラウド４５のうち、コンタクト面４５ｂが形成された部分、及びシュラウド４４のうち、コンタクト面４４ａが形成された部分は、当接部材４８Ａを構成している。
また、コンタクト面４５ｂとコンタクト面４４ａとが当接された部分は、当接部分Ｇ１を構成している。
【００３６】
動翼３５Ｃは、翼本体３６と、第１のスタブ４１と、第２のスタブ４２と、シュラウド４６と、を有する。動翼３５Ｃは、軸線方向Ｄａにおける第１及び第２のスタブ４１，４２の形成位置を異ならせるとともに、シュラウド４４またはシュラウド４５に替えて、シュラウド４６を有すること以外は、動翼３５Ａ，３５Ｂと同様に構成されている。
【００３７】
第１のスタブ４１は、翼本体３６の正圧面３６ａのうち、動翼３５Ｂの第１のスタブ４１が形成された位置よりも蒸気排出管５３側にずれた位置に設けられている。
第１のスタブ４１は、動翼３５Ｃと隣り合うように配置された動翼３５Ｄの負圧面３６ｂに向かう方向に突出している。
第２のスタブ４２は、負圧面３６ｂのうち、動翼３５Ｂの第２のスタブ４２が形成された位置よりも動翼群１３側にずれた位置に設けられている。
動翼３５Ｃを構成する第２のスタブ４２の先端面４２ａは、動翼３５Ｂを構成する第１のスタブ４１の先端面４１ａに当接されている。
動翼３５Ｃを構成する第２のスタブ４２、及び動翼３５Ｂを構成する第１のスタブ４１は、当接部材４３Ｂを構成している。
動翼３５Ｃの先端面４２ａと動翼３５Ｂの先端面４１ａとが当接された部分は、当接部分Ｅ２を構成している。当接部分Ｅ２の位置は、軸線方向Ｄａにおいて当接部分Ｅ１の位置よりも動翼群１３側にずれた位置に配置されている。
【００３８】
シュラウド４６は、動翼３５Ｃを構成する翼本体３６の先端３６Ａに設けられている。シュラウド４６は、径方向外側から平面視した際、周方向Ｄｃにおいて、正圧面３６ａ側、及び負圧面３６ｂ側に突出している。シュラウド４６のうち、正圧面３６ａ側に配置された部分にはコンタクト面４６ａが形成されており、負圧面３６ｂ側に配置された部分にはコンタクト面４６ｂが形成されている。
【００３９】
コンタクト面４６ｂは、コンタクト面４５ａと当接されている。シュラウド４６のうち、コンタクト面４６ｂが形成された部分、及びシュラウド４５のうち、コンタクト面４５ａが形成された部分は、当接部材４８Ｂを構成している。
また、コンタクト面４６ｂとコンタクト面４５ａとが当接された部分は、当接部分Ｇ２を構成している。コンタクト面４６ｂとコンタクト面４５ａとの接触面積は、コンタクト面４５ｂとコンタクト面４４ａとの接触面積よりも小さくなるように構成されている。当接部分Ｇ２の位置は、軸線方向Ｄａにおいて当接部分Ｇ１の位置よりも蒸気排出管５３側にずれた位置に配置されている。
【００４０】
動翼３５Ｄは、翼本体３６と、第１のスタブ４１と、第２のスタブ４２と、シュラウド４７と、を有する。動翼３５Ｄは、第１及び第２のスタブ４１，４２の形成位置を異ならせるとともに、シュラウド４４〜４６のうちのいずれか１つに替えて、シュラウド４７を有すること以外は、動翼３５Ａ〜３５Ｃと同様に構成されている。
【００４１】
第１のスタブ４１は、翼本体３６の正圧面３６ａのうち、動翼３５Ｃの第１のスタブ４１が形成された位置よりも動翼群１３側にずれた位置に設けられている。
第１のスタブ４１は、動翼３５Ｄと隣り合うように配置された動翼（図示せず）の負圧面に向かう方向に突出している。
第２のスタブ４２は、負圧面３６ｂのうち、動翼３５Ｃの第２のスタブ４２が形成された位置よりも蒸気排出管５３側にずれた位置に設けられている。
【００４２】
動翼３５Ｄを構成する第２のスタブ４２の先端面４２ａは、動翼３５Ｃを構成する第１のスタブ４１の先端面４１ａに当接されている。
動翼３５Ｄを構成する第２のスタブ４２、及び動翼３５Ｃを構成する第１のスタブ４１は、当接部材４３Ｃを構成している。
動翼３５Ｄの先端面４２ａと動翼３５Ｃの先端面４１ａとが当接された部分は、当接部分Ｅ３を構成している。当接部分Ｅ３の位置は、軸線方向Ｄａにおいて当接部分Ｅ２の位置よりも蒸気排出管５３側にずれた位置に配置されている。
【００４３】
シュラウド４７は、動翼３５Ｄを構成する翼本体３６の先端３６Ａに設けられている。シュラウド４７は、径方向外側から平面視した際、周方向Ｄｃにおいて、正圧面３６ａ側、及び負圧面３６ｂ側に突出している。シュラウド４７のうち、正圧面３６ａ側に配置された部分にはコンタクト面（図示せず）が形成されており、負圧面３６ｂ側に配置された部分にはコンタクト面４７ｂが形成されている。
【００４４】
コンタクト面４７ｂは、コンタクト面４６ａと当接されている。シュラウド４７のうち、コンタクト面４７ｂが形成された部分、及びシュラウド４６のうち、コンタクト面４６ａが形成された部分は、当接部材４８Ｃを構成している。
また、コンタクト面４７ｂとコンタクト面４６ａとが当接された部分は、当接部分Ｇ３を構成している。コンタクト面４７ｂとコンタクト面４６ａとの接触面積は、コンタクト面４５ｂとコンタクト面４４ａとの接触面積よりも小さく、かつコンタクト面４６ｂとコンタクト面４５ａとの接触面積よりも大きくなるように構成されている。当接部分Ｇ３の位置は、軸線方向Ｄａにおいて当接部分Ｇ１，Ｇ２の位置からずれた位置に配置されている。
【００４５】
このように、回転機械１０では、当接部分４３Ａ〜４３Ｃの軸線方向Ｄａの位置が異なるように構成されるとともに、当接部分４８Ａ〜４８Ｃの軸線方向Ｄａの位置が異なるように構成されている。
また、各動翼３５Ａ〜３５Ｄ同士で同一の径方向Ｄｒの位置に当接部材４３Ａ〜４３Ｃが配置されるとともに、同一の径方向Ｄｒの位置に当接部材４８Ａ〜４８Ｃが配置されている。
このように、各動翼３５Ａ〜３５Ｄ同士で同一の径方向Ｄｒの位置に当接部材４３Ａ〜４３Ｃ，４８Ａ〜４８Ｃを配置させることで、静的な強度を維持することができる。
【００４６】
上述したように、当接部分Ｅ１〜Ｅ３を互いに隣り合う第１のスタブ４１の先端面４１ａと第２のスタブ４２の先端面４２ａとで形成させることで、翼本体３６の振幅が大きい部分に当接部材Ｅ１〜Ｅ３を配置させることが可能となる。これにより、容易にミスチューニングを形成（不均一性を形成）することができる。
【００４７】
また、当接部材Ｇ１〜Ｇ３を翼本体３６の先端３６Ａに設けられたシュラウド４４〜４７で構成し、当接部分Ｇ１〜Ｇ３を互いに隣り合うシュラウド４４〜４７のコンタクト面４４ａ〜４６ａ，４５ｂ〜４７ｂにより形成させることで、両端支持梁とされた動翼３５Ａ〜３５Ｄの径方向外側の当接部分の軸線方向Ｄａの位置を変えて、動翼３５Ａ〜３５Ｄ自体の固有振動数を変えることが可能となる。
これにより、動翼３５Ａ〜３５Ｄの剛性・モード形状を容易に変えることが可能となるので、容易にミスチューニングを形成（不均一性を形成）することができる。
【００４８】
次に、図１を参照して、ケーシング１６について説明する。
ケーシング１６は、ケーシング本体５１と、蒸気供給管５２と、蒸気排出管５３とを有する。
ケーシング本体５１は、軸線方向Ｄａに延びる筒状とされた部材である。ケーシング本体５１は、複数の動翼群１３及び動翼群１４と、これらの動翼群１３，１４が設けられた回転軸１１の一部を収容している。
蒸気供給管５２は、ケーシング本体５１の軸線方向Ｄａの一方の側に設けられている。蒸気供給管５２は、ケーシング本体５１内に蒸気Ｓを取り込むための蒸気導入口として機能する。
蒸気排出管５３は、ケーシング本体５１の軸線方向Ｄａの他方の側に設けられている。蒸気排出管５３は、ケーシング本体５１の外側に蒸気Ｓを排出する蒸気排出口として機能する。
【００４９】
複数の静翼群１８は、ケーシング本体５１の内周面に沿って設けられており、軸線方向Ｄａに間隔をあけて配置されている。軸線方向Ｄａにおいて、互いに隣り合う静翼群１８の間には、それぞれ１つの動翼群１３が配置されている。
静翼群１８は、ケーシング本体５１の内周面の周方向Ｄｃに沿って設けられた複数の静翼台座５６と、各静翼台座５６に設けられ、径方向内側（径方向Ｄｒ内側）に延びる羽根状部材である静翼５８と、各静翼５８の先端に設けられた静翼シュラウド５９と、を有する。
【００５０】
ジャーナル軸受２３は、回転軸１１の両端部をそれぞれ支持している。ジャーナル軸受２３は、径方向Ｄｒの荷重を支持する。
スラスト軸受２５は、回転軸１１の軸線方向Ｄａの一方側のみに配置されている。スラスト軸受２５は、軸線方向Ｄａから回転軸１１を支持している。
【００５１】
蒸気Ｓは、蒸気供給管５２を介して、ケーシング本体５１内に供給された後、回転軸１１の回転に伴って複数の静翼群１８と複数の動翼群１３及び動翼群１４との隙間を通過し、蒸気排出管５３を介して、ケーシング１６の外部に排出される。
【００５２】
本実施形態の回転機械１０によれば、互いに隣り合う第１のスタブ４１の先端面４１ａと第２のスタブ４２の先端面４２ａとが当接されることで形成される当接部分Ｅ１〜Ｅ３を同一の径方向Ｄｒの位置に設けることで、静的な強度を維持することができる。
また、翼本体３６の振幅が大きい部分に当接部分Ｅ１〜Ｅ３を配置させるとともに、軸線方向Ｄａにおける当接部分Ｅ１〜Ｅ３の位置を異ならせる（ずらす）ことで、ミスチューン構造とすることが可能となるので、耐フラッタ性を向上させることができる。
つまり、耐フラッタ性を向上させつつ静的な強度を維持させることができる。
【００５３】
また、当接部材Ｇ１〜Ｇ３を翼本体３６の先端３６Ａに設けられたシュラウド４４〜４７で構成し、当接部分Ｇ１〜Ｇ３を互いに隣り合うシュラウド４４〜４７のコンタクト面４４ａ〜４６ａ，４５ｂ〜４７ｂにより形成させることで、両端支持梁とされた動翼３５Ａ〜３５Ｄの径方向外側の当接部分の軸線方向Ｄａの位置を変えて、動翼３５Ａ〜３５Ｄ自体の固有振動数を変えることが可能となる。
これにより、動翼３５Ａ〜３５Ｄの剛性・モード形状を容易に変えることが可能となるので、容易にミスチューニングを形成（不均一性を形成）することができる。
【００５４】
以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明はかかる特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲内に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形・変更が可能である。
【００５５】
本実施形態では、翼本体３６にシュラウド（シュラウド４４〜４７のうちのいずれか１つ）とスタブ（第１及び第２のスタブ４１，４２）の両方を設けた場合を例に挙げて説明したが、シュラウド及びスタブのうち、いずれか一方を翼本体３６に設けてもよい。
また、本実施形態では、複数の動翼群１３，１４のうち、蒸気排出管５３側に配置された動翼群１４を構成する翼本体３６にシュラウド及びスタブを設けた場合を例に挙げて説明したが、動翼群１４の近傍に配置された動翼群１３を構成する翼本体３１に設けてもよい。
【００５６】
さらに、本実施形態では、当接部分Ｅ１〜Ｅ３の軸線方向Ｄａの位置を全て異ならせた場合を例に挙げて説明したが、当接部分Ｅ１〜Ｅ３の軸線方向Ｄａの位置は、少なくとも１つの位置が異なっていればよい。
また、本実施形態では、当接部分Ｇ１〜Ｇ３の軸線方向Ｄａの位置を全て異ならせた場合を例に挙げて説明したが、当接部分Ｇ１〜Ｇ３の軸線方向Ｄａの位置は、少なくとも１つの位置が異なっていればよい。
【符号の説明】
【００５７】
１０…回転機械
１１…回転軸
１３，１４…動翼群
１６…ケーシング
１８…静翼群
２３…ジャーナル軸受
２５…スラスト軸受
２８，３５Ａ〜３５Ｄ…動翼
３１，３６…翼本体
３３…シュラウド
３６ａ…正圧面
３６Ａ…先端
３６ｂ…負圧面
４１…第１のスタブ
４１ａ，４２ａ…先端面
４２…第２のスタブ
４３Ａ〜４３Ｃ，４８Ａ〜４８Ｃ…当接部材
４４〜４７…シュラウド
４４ａ，４５ａ，４５ｂ，４６ａ，４６ｂ，４７ｂ…コンタクト面
５１…ケーシング本体
５２…蒸気供給管
５３…蒸気排出管
５６…静翼台座
５８…静翼
５９…静翼シュラウド
Ｄａ…軸線方向
Ｄｃ…周方向
Ｄｒ…径方向
Ｅ１〜Ｅ３，Ｇ１〜Ｇ３…当接部分
Ｓ…蒸気
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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