(57)【要約】【課題】ヨーモーメントを車両に付加する車両ヨー制御を行う車両の制御装置において、操舵装置の切り込み操作に基づき車両の駆動力を低下させる車両姿勢制御を考慮して車両ヨー制御を実行することで、当該制御によりドライバーに与える違和感を適切に抑制する。【解決手段】車両の制御装置は、ステアリングホイール６と、車両１の駆動力を出力するエンジン４と、左右の車輪に異なる制動力を付与可能なブレーキ装置１６と、プロセッサなどを含むＰＣＭ１４と、を備える。このＰＣＭ１４は、ステアリングホイール６の切り込み操作に基づきエンジン４の出力トルクを低下させる車両姿勢制御の実行後に、車両１に発生しているヨーレートとは逆回りのヨーモーメントを車両１に付加するようにブレーキ装置１６を制御する車両ヨー制御を実行する場合において、車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも車両ヨー制御の制御量を大きくする。【選択図】図６
2019172013.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
操舵装置と、車両の駆動力を制御する駆動力制御機構と、左右の車輪に異なる制動力を付与可能なブレーキ装置と、制御器と、を有する車両の制御装置であって、
前記制御器は、
前記操舵装置の切り込み操作に基づき、前記車両の駆動力を低下させるように前記駆動力制御機構を制御する車両姿勢制御を実行し、
前記操舵装置の戻し操作に基づき、前記車両に発生しているヨーレートとは逆回りのヨーモーメントを前記車両に付加するように前記ブレーキ装置を制御する車両ヨー制御を実行し、
前記車両姿勢制御の実行後に前記車両ヨー制御を実行する場合において、当該車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも当該車両ヨー制御の制御量を大きくするよう構成されている、ことを特徴とする車両の制御装置。
【請求項２】
前記車両姿勢制御の制御量は、少なくとも、前記車両の駆動力低下により前記車両に付加する減速度、前記車両の駆動力低下量、前記車両の駆動力低下速度、及び、前記車両の駆動力低下量の総和の何れかを含む、請求項１に記載の車両の制御装置。
【請求項３】
前記制御器は、前記車両姿勢制御の終了から前記車両ヨー制御の開始までの時間が所定時間以下である場合に、当該車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも当該車両ヨー制御の制御量を大きくするよう構成されている、請求項１又は２に記載の車両の制御装置。
【請求項４】
前記制御器は、前記操舵装置の戻し操作に応じた値が所定の閾値以上となったときに前記車両ヨー制御を実行し、前記車両姿勢制御の実行後に前記車両ヨー制御を実行する場合において、当該車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも前記閾値を小さくするよう構成されている、請求項１に記載の車両の制御装置。
【請求項５】
前記制御器は、前記操舵装置の操舵速度が所定の閾値以上となったときに、前記操舵速度及び車速に応じた目標横ジャークに基づき前記ヨーモーメントを設定して、このヨーモーメントを前記車両に付加するように前記車両ヨー制御を実行するよう構成されている、請求項１乃至４のいずれか一項に記載の車両の制御装置。
【請求項６】
前記制御器は、前記操舵装置の操舵角及び車速に応じた目標ヨーレートと前記車両に実際に生じている実ヨーレートとの差の変化速度が所定の閾値以上となったときに、この変化速度に基づき前記ヨーモーメントを設定して、このヨーモーメントを前記車両に付加するように前記車両ヨー制御を実行するよう構成されている、請求項１乃至５のいずれか一項に記載の車両の制御装置。
【請求項７】
操舵装置と、車両の駆動力を制御する駆動力制御機構と、左右の車輪に異なる制動力を付与可能なブレーキ装置と、制御器と、を有する車両の制御装置であって、
前記制御器は、
前記操舵装置の切り込み操作に基づき、前記車両の駆動力を低下させるように前記駆動力制御機構を制御する車両姿勢制御を実行し、
前記操舵装置の戻し操作に応じた値が所定の閾値以上となったときに、前記操舵装置の戻し操作に基づき、前記車両に発生しているヨーレートとは逆回りのヨーモーメントを前記車両に付加するように前記ブレーキ装置を制御する車両ヨー制御を実行し、
前記車両姿勢制御の実行後に前記車両ヨー制御を実行する場合において、当該車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも前記閾値を小さくするよう構成されている、ことを特徴とする車両の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の制御装置に係わり、特に、左右の車輪に異なる制動力を付与可能なブレーキ装置を備えた車両の制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、スリップ等により車両の挙動が不安定になった場合に安全方向に車両の挙動を制御するもの（横滑り防止装置等）が知られている。具体的には、車両のコーナリング時等に、車両にアンダーステアやオーバーステアの挙動が生じたことを検出し、それらを抑制するように車輪に適切な減速度を付与するようにしたものが知られている。
【０００３】
一方、上述したような車両の挙動が不安定になるような走行状態における安全性向上のための制御とは異なり、通常の走行状態にある車両のコーナリング時におけるドライバーによる一連の操作（ブレーキング、ステアリングの切り込み、加速、及び、ステアリングの戻し等）が自然で安定したものとなるように、コーナリング時に減速度を調整して操舵輪である前輪に加わる荷重を調整するようにした車両運動制御装置が知られている。
【０００４】
さらに、ドライバーのステアリング操作に対応するヨーレート関連量（例えばヨー加速度）に応じて、エンジンやモータの生成トルクを低減させることにより、ドライバーがステアリング操作を開始したときに減速度を迅速に車両に生じさせ、十分な荷重を操舵輪である前輪に迅速に加えるようにした車両用挙動制御装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。この装置によれば、ステアリング操作の開始時に荷重を前輪に迅速に加えることにより、前輪と路面との間の摩擦力が増加し、前輪のコーナリングフォースが増大するので、カーブ進入初期における車両の回頭性が向上し、ステアリングの切り込み操作に対する応答性（つまり操安性）が向上する。これにより、ドライバーの意図に沿った車両姿勢の制御を実現することができる。以下では、このような制御を適宜「車両姿勢制御」と呼ぶ。
【０００５】
また、上述したような車両の挙動が不安定になるような走行状態における安全性向上のための制御とは異なり、日常運転領域から稼動するハンドル操作に連係した加減速を自動的に行い、限界運転領域で横滑りを低減させるようにした車両の運動制御装置が知られている（例えば、特許文献２参照）。特に、この特許文献１には、車両の前後方向の加減速を制御する第１のモードと、車両のヨーモーメントを制御する第２のモードと、を備えた車両の運動制御装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１４−１６６０１４号公報
【特許文献２】特許５１４３１０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述したように、特許文献２に開示された技術では、第２のモードにおいて、ヨーモーメントを車両に付加している。このヨーモーメントを車両に付加する制御は、典型的にはステアリングホイール（以下では単に「ステアリング」とも表記する。）が切り戻し操作されるときに実行される。すなわち、ステアリングが切り戻し操作されたときに、車両の旋回を抑えるべく、換言すると車両の直進方向への復帰を促進させるべく、車両に発生しているヨーレートとは逆回りのヨーモーメントが付加されるように、ブレーキ装置により旋回外輪に制動力が付与される。以下では、このようなヨーモーメントを車両に付加する制御を適宜「車両ヨー制御」と呼ぶ。
【０００８】
この車両ヨー制御と、特許文献１に開示されているような車両姿勢制御とを組み合わせて、ドライバーがステアリングの切り込み操作を開始したときに車両姿勢制御を実行し、その後、ステアリングが切り戻し操作されたときに、車両ヨー制御を実行することが考えられる。このとき、車両姿勢制御における制御量と、車両ヨー制御における制御量とのバランスが適切ではないと、制御介入に一貫性が欠けているような違和感をドライバーに与えてしまう。
【０００９】
本発明は、上述した従来技術の問題点を解決するためになされたものであり、ヨーモーメントを車両に付加する車両ヨー制御を行う車両の制御装置において、操舵装置（ステアリング）の切り込み操作に基づき車両の駆動力を低下させる車両姿勢制御を考慮して車両ヨー制御を実行することで、当該制御によりドライバーに与える違和感を適切に抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の目的を達成するために、本発明は、操舵装置と、車両の駆動力を制御する駆動力制御機構と、左右の車輪に異なる制動力を付与可能なブレーキ装置と、制御器と、を有する車両の制御装置であって、制御器は、操舵装置の切り込み操作に基づき、車両の駆動力を低下させるように駆動力制御機構を制御する車両姿勢制御を実行し、操舵装置の戻し操作に基づき、車両に発生しているヨーレートとは逆回りのヨーモーメントを車両に付加するようにブレーキ装置を制御する車両ヨー制御を実行し、車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行する場合において、当該車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも当該車両ヨー制御の制御量を大きくするよう構成されている、ことを特徴とする。
このように構成された本発明によれば、制御器は、車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行する場合において、車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも、車両ヨー制御の制御量を大きくする。車両姿勢制御量が比較的大きいときには、操舵装置の切り込み操作に応じた方向に車両を旋回させようとするモーメントが一層強くなる傾向にある。そのため、その切り込み操作に続く切り戻し操作時に、車両姿勢制御量にかかわらず車両ヨー制御の制御量が一定であると、操舵装置の切り戻し操作に応じた方向に付加されるヨーモーメントが不足する。本発明によれば、上記のとおり、車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも、車両ヨー制御の制御量を大きくするので、切り込み操作に続く切り戻し操作時に、車両ヨー制御により車両に付加するヨーモーメントが不足することを抑制できる。これにより、車両姿勢制御における制御量と、車両ヨー制御における制御量との適切なバランスを実現することができ、車両の旋回時において連続して実行される車両姿勢制御と車両ヨー制御の制御介入に一貫性が欠けているような違和感をドライバーに与えてしまうことを抑制できる。
【００１１】
本発明において、好ましくは、車両姿勢制御の制御量は、少なくとも、車両の駆動力低下により車両に付加する減速度、車両の駆動力低下量、車両の駆動力低下速度、及び、車両の駆動力低下量の総和の何れかを含む。
このように構成された本発明によれば、車両姿勢制御における制御量を適切に考慮することができる。
【００１２】
本発明において、好ましくは、制御器は、車両姿勢制御の終了から車両ヨー制御の開始までの時間が所定時間以下である場合に、当該車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも当該車両ヨー制御の制御量を大きくするよう構成されている。
このように構成された本発明によれば、車両姿勢制御の終了から車両ヨー制御の開始までの時間が所定時間以下であり、車両姿勢制御の影響が残っている状況で車両ヨー制御を実行するときには、車両姿勢制御の影響を考慮して車両ヨー制御の制御量を調整し、当該制御によりドライバーに与える違和感を適切に抑制することができる。
【００１３】
本発明において、好ましくは、制御器は、操舵装置の戻し操作に応じた値が所定の閾値以上となったときに車両ヨー制御を実行し、車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行する場合において、当該車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも閾値を小さくするよう構成されている。
このように構成された本発明によれば、車両姿勢制御の制御量が大きかったときに、車両ヨー制御を実行するか否かを判定するための閾値を小さくするので、車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行しないことによりドライバーに違和感を与えてしまうことを適切に抑制することができる。
【００１４】
また、本発明において、好ましくは、制御器は、操舵装置の操舵速度が所定の閾値以上となったときに、操舵速度及び車速に応じた目標横ジャークに基づきヨーモーメントを設定して、このヨーモーメントを車両に付加するように車両ヨー制御を実行するよう構成されている。
このように構成された本発明によれば、ドライバーのステアリング操作の速さに応じた大きさのヨーモーメントを車両の旋回を抑える方向に付与することができ、ドライバーのステアリング操作に応じて素早く車両挙動を安定化させることができる。
【００１５】
また、本発明において、好ましくは、制御器は、操舵装置の操舵角及び車速に応じた目標ヨーレートと車両に実際に生じている実ヨーレートとの差の変化速度が所定の閾値以上となったときに、この変化速度に基づきヨーモーメントを設定して、このヨーモーメントを車両に付加するように車両ヨー制御を実行するよう構成されている。
このように構成された本発明によれば、例えば圧雪路のような低μ路でステアリングホイールの操作を行った場合に、実ヨーレートの応答遅れに起因するヨーレート差の急激な変化に応じて直ちに旋回を抑える方向のヨーモーメントを車両に付与することができ、車両の挙動が不安定になる前の状況において、ドライバーのステアリング操作に応じて素早く車両挙動を安定化させることができる。
【００１６】
他の観点では、上記の目的を達成するために、本発明は、操舵装置と、車両の駆動力を制御する駆動力制御機構と、左右の車輪に異なる制動力を付与可能なブレーキ装置と、制御器と、を有する車両の制御装置であって、制御器は、操舵装置の切り込み操作に基づき、車両の駆動力を低下させるように駆動力制御機構を制御する車両姿勢制御を実行し、操舵装置の戻し操作に応じた値が所定の閾値以上となったときに、操舵装置の戻し操作に基づき、車両に発生しているヨーレートとは逆回りのヨーモーメントを車両に付加するようにブレーキ装置を制御する車両ヨー制御を実行し、車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行する場合において、当該車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも閾値を小さくするよう構成されている、ことを特徴とする。
このように構成された本発明によれば、制御器は、車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行する場合において、車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも、車両ヨー制御を実行するか否かを判定するための閾値を小さくするので、車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行しないことによりドライバーに違和感を与えてしまうことを適切に抑制することができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、ヨーモーメントを車両に付加する車両ヨー制御を行う車両の制御装置において、操舵装置（ステアリング）の切り込み操作に基づき車両の駆動力を低下させる車両姿勢制御を考慮して車両ヨー制御を実行することで、当該制御によりドライバーに与える違和感を適切に抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施形態による車両の制御装置を搭載した車両の全体構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施形態による車両の制御装置の電気的構成を示すブロック図である。
【図３】本発明の実施形態による車両制御処理のフローチャートである。
【図４】本発明の実施形態による付加減速度設定処理のフローチャートである。
【図５】本発明の実施形態による付加減速度と操舵速度との関係を示したマップである。
【図６】本発明の実施形態による目標ヨーモーメント設定処理のフローチャートである。
【図７】本発明の実施形態による目標ヨーモーメント設定処理において用いる閾値を示したマップである。
【図８】本発明の実施形態による目標ヨーモーメント設定処理において用いるゲインを示したマップである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施形態による車両の制御装置を説明する。
【００２０】
＜システム構成＞
まず、図１により、本発明の実施形態による車両の制御装置を搭載した車両のシステム構成を説明する。図１は、本発明の実施形態による車両の制御装置を搭載した車両の全体構成を示すブロック図である。
【００２１】
図１において、符号１は、本実施形態による車両の制御装置を搭載した車両を示す。車両１の車体前部には、駆動輪（図１の例では左右の前輪２）を駆動する駆動源として、エンジン４が搭載されている。エンジン４は、ガソリンエンジンやディーゼルエンジンなどの内燃エンジンであり、本実施形態では点火プラグを有するガソリンエンジンである。
【００２２】
また、車両１は、主に、当該車両１を操舵するための操舵装置（ステアリングホイール６など）と、この操舵装置においてステアリングホイール６に連結されたステアリングコラム（図示せず）の回転角度としての操舵角を検出する操舵角センサ８と、車速を検出する車速センサ１０と、ヨーレートを検出するヨーレートセンサ１２と、を有する。これらの各センサは、それぞれの検出値をＰＣＭ（Power-train Control Module）１４に出力する。
【００２３】
また、車両１は、各車輪に設けられたブレーキ装置１６のホイールシリンダやブレーキキャリパにブレーキ液圧を供給するブレーキ制御システム１８を備えている。ブレーキ制御システム１８は、各車輪に設けられたブレーキ装置１６において制動力を発生させるために必要なブレーキ液圧を生成する液圧ポンプ２０を備えている。液圧ポンプ２０は、例えばバッテリから供給される電力で駆動され、ブレーキペダルが踏み込まれていないときであっても、各ブレーキ装置１６において制動力を発生させるために必要なブレーキ液圧を生成することが可能となっている。また、ブレーキ制御システム１８は、各車輪のブレーキ装置１６への液圧供給ラインに設けられた、液圧ポンプ２０から各車輪のブレーキ装置１６へ供給される液圧を制御するためのバルブユニット２２（具体的にはソレノイド弁）を備えている。例えば、バッテリからバルブユニット２２への電力供給量を調整することによりバルブユニット２２の開度が変更される。また、ブレーキ制御システム１８は、液圧ポンプ２０から各車輪のブレーキ装置１６へ供給される液圧を検出する液圧センサ２４を備えている。液圧センサ２４は、例えば各バルブユニット２２とその下流側の液圧供給ラインとの接続部に配置され、各バルブユニット２２の下流側の液圧を検出し、検出値をＰＣＭ（Power-train Control Module）１４に出力する。
【００２４】
ブレーキ制御システム１８は、ＰＣＭ１４から入力された制動力指令値や液圧センサ２４の検出値に基づき、各車輪のホイールシリンダやブレーキキャリパのそれぞれに独立して供給する液圧を算出し、それらの液圧に応じて液圧ポンプ２０の回転数やバルブユニット２２の開度を制御する。
【００２５】
次に、図２により、本発明の実施形態による車両の制御装置の電気的構成を説明する。図２は、本発明の実施形態による車両の制御装置の電気的構成を示すブロック図である。
【００２６】
本実施形態によるＰＣＭ１４は、上述したセンサ８、１０、１２、２４の検出信号の他、エンジン４の運転状態を検出する各種センサが出力した検出信号に基づいて、駆動力制御機構として機能するエンジン４の各部（典型的には点火プラグ２６。その他には、スロットルバルブや、ターボ過給機や、可変バルブ機構や、燃料噴射弁や、ＥＧＲ装置等）、及びブレーキ制御システム１８に対する制御を行うべく、制御信号を出力する。
【００２７】
ＰＣＭ１４及びブレーキ制御システム１８は、それぞれ、１つ以上のプロセッサ、当該プロセッサ上で解釈実行される各種のプログラム（ＯＳなどの基本制御プログラムや、ＯＳ上で起動され特定機能を実現するアプリケーションプログラムを含む）、及びプログラムや各種のデータを記憶するためのＲＯＭやＲＡＭの如き内部メモリを備えるコンピュータにより構成される。詳細は後述するが、ＰＣＭ１４及びブレーキ制御システム１８は本発明における「制御器」に相当する。
【００２８】
＜車両の制御＞
次に、車両の制御装置が実行する具体的な制御内容を説明する。まず、図３により、本発明の実施形態において車両の制御装置が行う車両制御処理の全体的な流れを説明する。図３は、本発明の実施形態による車両制御処理のフローチャートである。
【００２９】
図３の車両制御処理は、車両１のイグニッションがオンにされ、ＰＣＭ１４などに電源が投入された場合に起動され、所定周期（例えば５０ｍｓ）で繰り返し実行される。
車両制御処理が開始されると、図３に示すように、ステップＳ１において、ＰＣＭ１４は、車両１の各種情報を取得する。具体的には、ＰＣＭ１４は、操舵角センサ８が検出した操舵角、車速センサ１０が検出した車速、ヨーレートセンサ１２が検出したヨーレート等を含む、車両１の各種センサが出力した検出信号を取得する。
【００３０】
次に、ステップＳ２において、ＰＣＭ１４は、付加減速度設定処理を実行し、車両１に付加すべき付加減速度を設定する。
続いて、ステップＳ３において、ＰＣＭ１４は、目標ヨーモーメント設定処理を実行し、車両１に付与すべき目標ヨーモーメントを設定する。
【００３１】
次に、ステップＳ４において、ＰＣＭ１４は、ステップＳ２において設定された付加減速度を車両１に付加するようにエンジン４を制御する（車両姿勢制御）。この場合、ＰＣＭ１４は、設定された付加減速度を車両１に付加するように、エンジン４の出力トルクを減少させる。典型的には、ＰＣＭ１４は、エンジン４において点火時期を遅角させるように点火プラグ２６を制御して、エンジン４の出力トルクを減少させる。
【００３２】
また、ステップＳ４において、ブレーキ制御システム１８は、ステップＳ３において設定された目標ヨーモーメントを車両１に付与するようにブレーキ装置１６を制御する（車両ヨー制御）。ブレーキ制御システム１８は、ヨーモーメント指令値と液圧ポンプ２０の回転数との関係を規定したマップを予め記憶しており、このマップを参照することにより、ステップＳ３の目標ヨーモーメント設定処理において設定されたヨーモーメント指令値に対応する回転数で液圧ポンプ２０を作動させる（例えば、液圧ポンプ２０への供給電力を上昇させることにより、制動力指令値に対応する回転数まで液圧ポンプ２０の回転数を上昇させる）。
【００３３】
また、ブレーキ制御システム１８は、例えば、ヨーモーメント指令値とバルブユニット２２の開度との関係を規定したマップを予め記憶しており、このマップを参照することにより、ヨーモーメント指令値に対応する開度となるようにバルブユニット２２を個々に制御し（例えば、ソレノイド弁への供給電力を上昇させることにより、制動力指令値に対応する開度までソレノイド弁の開度を増大させる）、各車輪の制動力を調整する。なお、ブレーキ制御システム１８は、ステップＳ３において目標ヨーモーメントが設定されなかった場合には、上記のステップＳ４の制御を行わない。
【００３４】
以上述べたステップＳ４の後、ＰＣＭ１４は、車両制御処理を終了する。
【００３５】
次に、図４及び図５により、本発明の実施形態による付加減速度設定処理について説明する。図４は、本発明の実施形態による付加減速度設定処理のフローチャートであり、図５は、本発明の実施形態による付加減速度と操舵速度との関係を示したマップである。
【００３６】
図４に示すように、付加減速度設定処理が開始されると、ステップＳ１１において、ＰＣＭ１４は、図３の車両制御処理のステップＳ１において取得した操舵角に基づき操舵速度を算出する。
【００３７】
次に、ステップＳ１２において、ＰＣＭ１４は、ステアリングホイール６の切り込み操作中（即ち操舵角（絶対値）が増大中）且つ操舵速度が所定の閾値Ｓ1以上であるか否かを判定する。
その結果、切り込み操作中且つ操舵速度が閾値Ｓ1以上である場合、ステップＳ１３に進み、ＰＣＭ１４は、操舵速度に基づき付加減速度を設定する。この付加減速度は、ドライバーの意図した車両挙動を正確に実現するために、ステアリング操作に応じて車両１に付加すべき減速度である。
【００３８】
具体的には、ＰＣＭ１４は、図５のマップに示した操舵速度と付加減速度との関係に基づき、ステップＳ１１において算出した操舵速度に対応する付加減速度を設定する。
図５における横軸は操舵速度を示し、縦軸は付加減速度を示す。図５に示すように、操舵速度が閾値Ｓ1未満である場合、対応する付加減速度は０である。即ち、操舵速度が閾値Ｓ1未満である場合、ＰＣＭ１４は、ステアリング操作に基づき車両１に減速度を付加するための制御（具体的にはエンジン４の出力トルクの低減）を行わない。
一方、操舵速度が閾値Ｓ1以上である場合には、操舵速度が増大するに従って、この操舵速度に対応する付加減速度は、所定の上限値Ｄmaxに漸近する。即ち、操舵速度が増大するほど付加減速度は増大し、且つ、その増大量の増加割合は小さくなる。この上限値Ｄmaxは、ステアリング操作に応じて車両１に減速度を付加しても、制御介入があったとドライバーが感じない程度の減速度に設定される（例えば０．５ｍ／ｓ2≒０．０５Ｇ）。
さらに、操舵速度が閾値Ｓ1よりも大きい閾値Ｓ2以上の場合には、付加減速度は上限値Ｄmaxに維持される。
【００３９】
次に、ステップＳ１４において、ＰＣＭ１４は、ステップＳ１３で設定した付加減速度に基づき、トルク低減量を決定する。具体的には、ＰＣＭ１４は、エンジン４の出力トルクの低下により付加減速度を実現するために必要となるトルク低減量を、図３の車両制御処理のステップＳ１において取得された現在の車速、ギヤ段、路面勾配等に基づき決定する。
【００４０】
次に、ステップＳ１５において、ＰＣＭ１４は、ステアリングホイール６の切り込み操作の完了に伴い車両姿勢制御が終了してから、ステアリングホイール６の戻し操作の開始に伴い車両ヨー制御が開始するまでの間、ステアリングホイール６が保持されている時間（以下では、この時間を適宜「保舵時間」と呼ぶ）をリセットする。この保舵時間は、後述のステップＳ１７においてカウントされる値である。ステップＳ１５の後、ＰＣＭ１４は付加減速度設定処理を終了し、メインルーチンに戻る。
【００４１】
また、ステップＳ１２においてステアリングホイール６の切り込み操作中ではない（即ち操舵角が一定又は減少中）か、操舵速度が閾値Ｓ1未満である場合、ステップＳ１６に進み、ＰＣＭ１４は、ステアリングホイール６の切り込み操作の完了に伴い車両姿勢制御が終了した後、ステアリングホイール６の戻し操作の開始に伴い車両ヨー制御が開始するまでの間、ステアリングホイール６が保持されている状態（以下では、このような状態を適宜「切り込み後保舵中」と呼ぶ）か否かを判定する。具体的には、ＰＣＭ１４は、現在の操舵角が、最後にステップＳ１２においてステアリングホイール６の切り込み操作中且つ操舵速度が閾値Ｓ1以上であると判定されたときの操舵角から所定角度範囲内（例えば±５°以内）である場合に、切り込み後保舵中であると判定する。
【００４２】
その結果、切り込み後保舵中である場合、ステップＳ１７に進み、ＰＣＭ１４は、ステアリングホイール６の切り込み操作の完了に伴い車両姿勢制御が終了してから、ステアリングホイール６の戻し操作の開始に伴い車両ヨー制御が開始するまでの経過時間（保舵時間）をカウントする。ステップＳ１７の後、ＰＣＭ１４は付加減速度設定処理を終了し、メインルーチンに戻る。
【００４３】
また、ステップＳ１６において切り込み後保舵中ではない場合（即ち、ステアリングホイール６の戻し操作中や中立位置付近でステアリングホイール６を保持中である場合）、ＰＣＭ１４は付加減速度設定処理を終了し、メインルーチンに戻る。
【００４４】
ＰＣＭ１４は、上述した付加減速度設定処理のステップＳ１４において設定したトルク低減量に相当するトルクを、図３の車両制御処理のステップＳ４においてエンジン４の出力トルクから減少させる。このように、ステアリングホイール６の切り込み操作が行われた場合に、その操舵速度に基づきエンジン４の出力トルクを減少させることにより前輪２の垂直荷重を増大させ、ドライバーによる切り込み操作に対して良好な応答性で車両１の挙動を制御することができる。
【００４５】
次に、図６乃至図８により、本発明の実施形態における目標ヨーモーメント設定処理について説明する。
【００４６】
図６は、本発明の実施形態による目標ヨーモーメント設定処理のフローチャートであり、図７は、本発明の実施形態による目標ヨーモーメント設定処理において用いる閾値を示したマップであり、図８は、本発明の実施形態による目標ヨーモーメント設定処理において用いるゲインを示したマップである。
【００４７】
図６に示すように、目標ヨーモーメント設定処理が開始されると、ステップＳ３１において、ＰＣＭ１４は、図３の車両制御処理のステップＳ１において取得した操舵角及び車速に基づき目標ヨーレート及び目標横ジャークを算出する。具体的には、ＰＣＭ１４は、車速に応じた係数を操舵角に乗ずることにより目標ヨーレートを算出する。また、ＰＣＭ１４は、操舵速度及び車速に基づき目標横ジャークを算出する。
【００４８】
次に、ステップＳ３２において、ＰＣＭ１４は、図３の車両制御処理のステップＳ１において取得したヨーレートセンサ１２が検出したヨーレート（実ヨーレート）とステップＳ３１で算出した目標ヨーレートとの差（ヨーレート差）Δγを算出する。
【００４９】
次に、ステップＳ３３において、ＰＣＭ１４は、今回の目標ヨーモーメント設定処理において設定した目標ヨーモーメントに基づき車両ヨー制御を実行する前に実行された車両姿勢制御の制御量（車両姿勢制御量）に応じて、以下の処理での判定において用いる閾値Ｙ1及びＳ3を設定すると共に、以下の処理で目標ヨーモーメントを設定するために用いるゲインを設定する。
【００５０】
まず、図７を参照して、閾値Ｙ1及びＳ3の設定について具体的に説明する。これらの閾値Ｙ1及びＳ3は、後述するステップＳ３４（Ｓ３６も含む）とステップＳ３７の異なる判定で用いられるものであるが、基本的には、ステアリングホイール６の切り戻し操作に応じた所定のパラメータが当該閾値Ｙ1及びＳ3以上である場合に、車両１に付与すべき目標ヨーモーメントを設定するように用いられる（つまり所定のパラメータが閾値Ｙ1及びＳ3未満である場合には目標ヨーモーメントは設定されない）。なお、図７の説明においては、「閾値Ｙ1」及び「閾値Ｓ3」のことを単に「閾値」と表記することがある。
【００５１】
図７は、本発明の実施形態において目標ヨーモーメントを設定するために用いられる閾値を規定したマップである。このマップは予め作成されメモリ等に記憶されている。図７は、横軸に車両姿勢制御量を示しており、縦軸に閾値を示している。
【００５２】
車両姿勢制御量は、少なくとも、図４の付加減速度設定処理のステップＳ１３において設定した付加減速度、ステップＳ１４において決定したトルク低減量（駆動力低下量）、トルク低減量に基づきエンジン４の出力トルクを低下させるときの低下速度（駆動力低下速度）、及び、トルク低減量の総和の少なくとも何れかを含む。付加減速度は、ＰＣＭ１４が図４の付加減速度設定処理のステップＳ１３において付加減速度を設定したときにメモリ等に記憶される。トルク低減量は、ＰＣＭ１４が図４の付加減速度設定処理のステップＳ１４においてトルク低減量を決定したときにメモリ等に記憶される。出力トルクの低下速度は、ＰＣＭ１４が図４の付加減速度設定処理のステップＳ１４においてトルク低減量を決定したときに、前回の付加減速度設定処理において決定したトルク低減量との差分がＰＣＭ１４により算出され、その値が出力トルクの低下速度としてメモリ等に記憶される。トルク低減量の総和は、ステアリングの切り込み操作が開始され、図４の付加減速度設定処理のステップＳ１４において最初にトルク低減量を決定したときから、ステアリングの切り込み操作が終了し、ステップＳ１４において最後にトルク低減量を決定したときまでの間、ステップＳ１４においてＰＣＭ１４がトルク低減量を決定する度に加算されたトルク低減量の総和が、メモリ等に記憶される。
【００５３】
図７において、実線は、ステアリングホイール６の切り込み操作の完了に伴い車両姿勢制御が終了してから、ステアリングホイール６の戻し操作の開始に伴い車両ヨー制御が開始するまでの時間（保舵時間）が所定時間（例えば２秒）以下である場合の閾値を示し、破線は、保舵時間が所定時間より長い場合の閾値を示している。図７に実線で示すように、保舵時間が所定時間以下である場合には、車両姿勢制御量が大きかったときに、閾値が小さくなるように、具体的には閾値Ｙ1及び閾値Ｓ3の両方とも値が小さくなるように、マップが規定されている。
【００５４】
このような閾値を適用することで、車両姿勢制御量が大きかったときに、ステアリングホイール６の切り戻し操作に応じた所定のパラメータ（換言すると車両１の旋回状態に応じた所定のパラメータ）が閾値以上であるという条件が成立しやすくなる。その結果、以下の処理において目標ヨーモーメントが設定される可能性が高くなる。すなわち、ステアリングの切り込み操作に基づき車両１の駆動力を低下させる車両姿勢制御量が大きかったときに、その後、実ヨーレートとは逆回りのヨーモーメントをブレーキ装置１６により車両１に付与する制御（車両ヨー制御）が促進されることとなる、換言すると車両ヨー制御が実行されやすくなる。これにより、車両姿勢制御の制御量が大きかったときに、その車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行しないことによりドライバーに違和感を与えてしまうことを適切に抑制できるようになる。
【００５５】
他方で、上記のような閾値を適用することで、車両姿勢制御量が小さかったときに、ステアリングホイール６の切り戻し操作に応じた所定のパラメータが閾値以上であるという条件が成立しにくくなる。その結果、以下の処理において目標ヨーモーメントが設定される可能性が低くなる。すなわち、車両姿勢制御量が小さかったときに車両ヨー制御が抑制されることとなる、換言すると車両ヨー制御が実行されにくくなる。これにより、車両姿勢制御の制御量が小さかったときに車両ヨー制御が実行されることによりドライバーに違和感を与えてしまうことを適切に抑制できるようになる。
【００５６】
これに対し、図７に破線で示すように、保舵時間が所定時間より長い場合には、閾値は車両姿勢制御量が最小のとき（具体的には車両姿勢制御が実行されなかったとき）の値で一定となっている。これは、保舵時間が所定時間より長い場合、車両ヨー制御を開始するときには車両姿勢制御の影響が十分に小さくなっており、車両姿勢制御の制御量に応じて車両ヨー制御の実行されやすさを調整する必要性が低いと考えられるからである。
【００５７】
なお、図７は、車両姿勢制御量に応じた閾値Ｙ1及びＳ3の両方の傾向を概略的に示したものであり、実際には、このような傾向に従って、車両姿勢制御量に応じて閾値Ｙ1及びＳ3のそれぞれが別々に設定される。つまり、ステップＳ３４（Ｓ３６も含む）とステップＳ３７の異なる判定で用いられる閾値Ｙ1と閾値Ｓ3のそれぞれについて、車両姿勢制御量に応じたマップが規定されており、原則、閾値Ｙ1と閾値Ｓ3とは異なる値に設定される。また、これら閾値Ｙ1及びＳ3は、事前にシミュレーションや実験などを行うことで、車両ヨー制御を適用する車両１の特性などに応じた値が適合により設定される（後述するゲインも同様である）。
【００５８】
次に、図８を参照して、本発明の実施形態において目標ヨーモーメントを設定するために用いられるゲインについて具体的に説明する。図８は、本発明の実施形態によるゲインを規定したマップである。このマップは予め作成されメモリ等に記憶されている。図８は、横軸に車両姿勢制御量を示しており、縦軸にゲインを示している。このゲインは、車両姿勢制御量に応じた０から１までの値に設定されており（０≦ゲイン≦１）、後述する手法により算出された目標ヨーモーメントに対して乗算するよう用いられる。すなわち、０から１までの値であるゲインを乗算して得られた値が、最終的に適用すべき目標ヨーモーメントとして用いられる。
【００５９】
図８においても図７と同様に、実線は、保舵時間が所定時間（例えば２秒）以下である場合のゲインを示し、破線は、保舵時間が所定時間より長い場合のゲインを示している。図８に実線で示すように、保舵時間が所定時間以下である場合には、車両姿勢制御量が大きかったときに、ゲインが大きくなるように、マップが規定されている。このようなゲインによれば、車両姿勢制御量が大きかったときに、目標ヨーモーメントが大きくなる。その結果、車両姿勢制御量が大きかったときに、その後、実ヨーレートとは逆回りのヨーモーメントをブレーキ装置１６により車両１に付与する制御（車両ヨー制御）を実行するときの制御量が大きくなる。これにより、車両姿勢制御における制御量と、車両ヨー制御における制御量との適切なバランスを実現することができ、制御介入に一貫性が欠けているような違和感をドライバーに与えてしまうことを抑制できる。
【００６０】
他方で、車両姿勢制御量が小さかったときに、目標ヨーモーメントが小さくなる。その結果、車両姿勢制御量が小さかったときに、その後に実行される車両ヨー制御の制御量が小さくなる。これによっても、車両姿勢制御における制御量と、車両ヨー制御における制御量との適切なバランスを実現することができ、制御介入に一貫性が欠けているような違和感をドライバーに与えてしまうことを抑制できる。
【００６１】
これに対し、図８に破線で示すように、保舵時間が所定時間より長い場合には、ゲインは車両姿勢制御量が最小のとき（具体的には車両姿勢制御が実行されなかったとき）の値で一定となっている。これは、保舵時間が所定時間より長い場合、車両ヨー制御を開始するときには車両姿勢制御の影響が十分に小さくなっており、車両姿勢制御の制御量に応じて車両ヨー制御の制御量を調整する必要性が低いと考えられるからである。
【００６２】
なお、後述する処理においては、異なるステップＳ３５とステップＳ３８において目標ヨーモーメントが別々に設定されるが、これら異なるステップＳ３５、Ｓ３８での目標ヨーモーメントの設定において異なる値のゲインが用いられるようにしてもよい。そうした場合にも、基本的には、車両姿勢制御量が大きかったときに、ゲインを大きくすればよい。
【００６３】
図６に戻って、ステップＳ３４以降の処理について説明を再開する。ステップＳ３４において、ＰＣＭ１４は、ステアリングホイール６の切り戻し操作中（即ち操舵角が減少中）であり、且つ、ヨーレート差Δγを時間微分することで得られるヨーレート差の変化速度Δγ′が閾値Ｙ1以上であるか否かを判定する。ＰＣＭ１４は、この閾値Ｙ1として、ステップＳ３３で設定された値を用いる。
【００６４】
その結果、切り戻し操作中且つヨーレート差の変化速度Δγ′が閾値Ｙ1以上である場合、ステップＳ３５に進み、ＰＣＭ１４は、ヨーレート差の変化速度Δγ′と、ステップＳ３３で設定されたゲインとに基づき、車両１の実ヨーレートとは逆回りのヨーモーメントを目標ヨーモーメントとして設定する。具体的には、ＰＣＭ１４は、所定の係数をヨーレート差の変化速度Δγ′に乗ずることにより、基準となる目標ヨーモーメントの大きさを算出し、この基準となる目標ヨーモーメントに対してゲインを更に乗ずることにより、車両１に適用すべき目標ヨーモーメントの大きさを算出する。
【００６５】
一方、ステップＳ３４において、ステアリングホイール６の切り戻し操作中ではない（即ち操舵角が一定又は増大中である）場合、ステップＳ３６に進み、ＰＣＭ１４は、ヨーレート差の変化速度Δγ′が実ヨーレートが目標ヨーレートより大きくなる方向（即ち車両１の挙動がオーバーステアとなる方向）であり且つヨーレート差の変化速度Δγ′が閾値Ｙ1以上であるか否かを判定する。具体的には、ＰＣＭ１４は、目標ヨーレートが実ヨーレート以上の状況の下でヨーレート差が減少している場合や、目標ヨーレートが実ヨーレート未満の状況の下でヨーレート差が増大している場合に、ヨーレート差の変化速度Δγ′は実ヨーレートが目標ヨーレートより大きくなる方向であると判定する。
【００６６】
その結果、ヨーレート差の変化速度Δγ′が実ヨーレートが目標ヨーレートより大きくなる方向であり且つヨーレート差の変化速度Δγ′が閾値Ｙ1以上である場合、ステップＳ３５に進み、ＰＣＭ１４は、上記と同様にして、ヨーレート差の変化速度Δγ′とステップＳ３３で設定されたゲインとに基づき、車両１の実ヨーレートとは逆回りのヨーモーメントを目標ヨーモーメントとして設定する。
【００６７】
ステップＳ３５の後、又は、ステップＳ３６においてヨーレート差の変化速度Δγ′が実ヨーレートが目標ヨーレートより大きくなる方向ではないかヨーレート差の変化速度Δγ′が閾値Ｙ1未満である場合、ステップＳ３７に進み、ＰＣＭ１４は、ステアリングホイール６の切り戻し操作中（即ち操舵角が減少中）であり、且つ、操舵速度が所定の閾値Ｓ3以上であるか否かを判定する。ＰＣＭ１４は、この閾値Ｓ3として、ステップＳ３３で設定された値を用いる。
【００６８】
その結果、切り戻し中且つ操舵速度が閾値Ｓ3以上である場合、ステップＳ３８に進み、ＰＣＭ１４は、ステップＳ３１で算出した目標横ジャークと、ステップＳ３３で設定されたゲインとに基づき、車両１の実ヨーレートとは逆回りのヨーモーメントを第２の目標ヨーモーメントとして設定する。具体的には、ＰＣＭ１４は、所定の係数を目標横ジャークに乗ずることにより、基準となる第２の目標ヨーモーメントの大きさを算出し、この基準となる第２の目標ヨーモーメントに対してゲインを更に乗ずることにより、車両１に適用すべき第２の目標ヨーモーメントの大きさを算出する。
【００６９】
ステップＳ３８の後、又は、ステップＳ３７においてステアリングホイール６の切り戻し操作中ではない（即ち操舵角が一定又は増大中である）か操舵速度が閾値Ｓ3未満である場合、ステップＳ３９に進み、ＰＣＭ１４は、ステップＳ３５で設定した目標ヨーモーメントとステップＳ３８で設定した第２の目標ヨーモーメントとの内、大きい方をヨーモーメント指令値に設定する。なお、ステップＳ３５及びステップＳ３８の両方において目標ヨーモーメントが設定されなかった場合（つまりステップＳ３５、Ｓ３８の処理が両方とも実行されなかった場合）、ＰＣＭ１４は、ステップＳ３９においてヨーモーメント指令値を設定しない。ステップＳ３９の後、ＰＣＭ１４は目標ヨーモーメント設定処理を終了し、メインルーチンに戻る。
【００７０】
上記した車両制御処理、付加減速度設定処理、目標ヨーモーメント設定処理が実行される走行シーンの一例として、車両１が直進している状況において、ドライバーがステアリングホイール６の切り込み操作を行い、ステアリングホイール６を切り込んだ状態でしばらく保舵し、その後切り戻し操作を行い、直進状態に戻るという走行シーンを想定することができる。このような走行シーンにおいては、まず、ステアリングホイール６の切り込み操作に応じて車両姿勢制御が実行されることにより、付加減速度設定処理で設定された減速度が車両１に付加される。次に、保舵状態においては、保舵時間のカウントが行われる。続いて、ステアリングホイール６の切り戻し操作に応じて車両ヨー制御が実行されることにより、目標ヨーモーメント設定処理において設定された目標ヨーモーメントが車両１に付与される。この車両ヨー制御により車両１に付与されるヨーモーメントの大きさは、先行して実行された車両姿勢制御の制御量に応じて調整される。即ち、車両姿勢制御により車両１に付加された減速度が大きかった場合には、車両ヨー制御により車両１に付加されるヨーモーメントが大きくされる。これにより、切り込み操作に続く切り戻し操作時に、車両ヨー制御により車両１に付加するヨーモーメントが不足することを抑制できる。したがって、車両１の旋回時において連続して実行される車両姿勢制御と車両ヨー制御の制御介入に一貫性が欠けているような違和感をドライバーに与えてしまうことを抑制できる。
【００７１】
＜作用効果＞
次に、本発明の実施形態による車両の制御装置の作用効果について説明する。
【００７２】
本実施形態によれば、ＰＣＭ１４は、ステアリングの切り込み操作に基づき車両１の駆動力を低下させる車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行する場合において、車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも、車両１に発生している実ヨーレートとは逆回りのヨーモーメントを車両１に付加するための車両ヨー制御の制御量を大きくする。車両姿勢制御量が比較的大きいときには、ステアリングの切り込み操作に応じた方向に車両１を旋回させようとするモーメントが一層強くなる傾向にある。そのため、その切り込み操作に続く切り戻し操作時に、車両姿勢制御量にかかわらず車両ヨー制御の制御量が一定であると、ステアリングの切り戻し操作に応じた方向に付加されるヨーモーメントが不足する。本発明によれば、上記のとおり、車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも、車両ヨー制御の制御量を大きくするので、切り込み操作に続く切り戻し操作時に、車両ヨー制御により車両１に付加するヨーモーメントが不足することを抑制できる。これにより、車両姿勢制御における制御量と、車両ヨー制御における制御量との適切なバランスを実現することができ、車両１の旋回時において連続して実行される車両姿勢制御と車両ヨー制御の制御介入に一貫性が欠けているような違和感をドライバーに与えてしまうことを抑制できる。
【００７３】
また、本実施形態によれば、車両姿勢制御量は、少なくとも、図４の付加減速度設定処理のステップＳ１３において設定した付加減速度、ステップＳ１４において決定したトルク低減量（駆動力低下量）、トルク低減量に基づきエンジン４の出力トルクを低下させるときの低下速度（駆動力低下速度）、及び、トルク低減量の総和の少なくとも何れかを含む。これにより、車両姿勢制御における制御量を適切に考慮することができる。
【００７４】
また、本実施形態によれば、ＰＣＭ１４は、車両姿勢制御の終了から車両ヨー制御の開始までの保舵時間が所定時間以下である場合に、車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも車両ヨー制御の制御量を大きくする。これにより、車両姿勢制御の影響が残っている状況で車両ヨー制御を実行するときには、車両姿勢制御の影響を考慮して車両ヨー制御の制御量を調整し、当該制御によりドライバーに与える違和感を適切に抑制することができる。
【００７５】
また、本実施形態によれば、ＰＣＭ１４は、ステアリングホイール６の切り戻し操作に応じた値（ヨーレート差の変化速度Δγ′又は操舵速度）が所定の閾値（閾値Ｙ1又はＳ3）以上となったときに車両ヨー制御を実行し、車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行する場合において、車両姿勢制御の制御量が大きいときには、そうでないときよりも当該閾値を小さくするので、車両姿勢制御の制御量が大きかったときに、その車両姿勢制御の実行後に車両ヨー制御を実行しないことによりドライバーに違和感を与えてしまうことを適切に抑制できるようになる。
【００７６】
また、本実施形態によれば、ＰＣＭ１４は、操舵角センサ８の検出値に基づき取得した操舵速度が閾値Ｓ3以上となったときに、操舵速度及び車速に基づき目標横ジャークを設定し、当該目標横ジャークに基づき車両ヨー制御において適用するヨーモーメントを設定する。これにより、ドライバーのステアリング操作の速さに応じた大きさのヨーモーメントを車両１の旋回を抑える方向に付与することができ、ドライバーのステアリング操作に応じて素早く車両挙動を安定化させることができる。
【００７７】
また、本実施形態によれば、ＰＣＭ１４は、車両１に実際に生じている実ヨーレートと操舵角センサ８の検出値に基づき設定された目標ヨーレートとの差の変化速度が閾値Ｙ1以上となったときに、当該変化速度に基づき車両ヨー制御において適用するヨーモーメントを設定する。これにより、例えば圧雪路のような低μ路でステアリングホイール６の操作を行った場合に、実ヨーレートの応答遅れに起因するヨーレート差の急激な変化に応じて直ちに旋回を抑える方向のヨーモーメントを車両１に付与することができ、車両１の挙動が不安定になる前の状況において、ドライバーのステアリング操作に応じて素早く車両挙動を安定化させることができる。
【００７８】
＜変形例＞
次に、本実施形態の変形例（他の実施形態と同義である）について説明する。以下では示す複数の変形例は、互いに適宜組み合わせて実施可能である。
【００７９】
（変形例１）
上記した実施形態では、車両ヨー制御を実行するか否かを判定するための閾値と、車両ヨー制御により付加するヨーモーメントの両方を変更することで（ゲインにより変更）、車両ヨー制御を抑制するようにしていたが、変形例では、これら閾値及びヨーモーメントの一方のみを変更することで、車両ヨー制御を抑制してもよい。つまり、ステアリングホイール６の切り戻し操作時の操舵速度が低いときに、車両ヨー制御を実行するか否かを判定するための閾値を大きくするか、或いは、車両ヨー制御により付加するヨーモーメントを小さくするようにしてもよい。これによっても、操舵速度が比較的低いときに車両ヨー制御を抑制することができる。
【００８０】
（変形例２）
上記した実施形態では、保舵時間が所定時間以下である場合に、車両姿勢制御量が大きかったときに、車両ヨー制御を実行するか否かを判定するための閾値が小さく、車両ヨー制御により付加するヨーモーメント（ゲインにより変更）が大きくなるようになるように変更し、保舵時間が所定時間より長い場合には、車両姿勢制御量にかかわらず閾値やヨーモーメントが一定であるようにしている。しかし、変形例では、同一の車両姿勢制御量に対して、保舵時間が短いときには、そうでないときよりも車両ヨー制御の制御量を大きく、閾値を小さくするようにしてもよい。これによっても、車両姿勢制御の影響を考慮して車両ヨー制御の制御量を調整し、当該制御によりドライバーに与える違和感を適切に抑制することができる。
【００８１】
（変形例３）
上記した実施形態では、ヨーレート差の変化速度Δγ′に基づく目標ヨーモーメントの設定と（図６のステップＳ３５）、目標横ジャークに基づく目標ヨーモーメントの設定（図６のステップＳ３８）の両方を実行していたが、変形例では、これら２つの目標ヨーモーメントの設定のうちのいずれか一方のみを実行してもよい。
【００８２】
（変形例４）
上記した実施形態では、ＰＣＭ１４は、エンジン４の出力トルクの低下により車両１の駆動力を低下させて減速度を発生させると説明したが、エンジン４の出力トルクの低下と共に、あるいはそれに代えて、オルタネータやモータジェネレータを回転させ発電させることによる回生ブレーキの制動力、自動変速機の変速比を低速側に変更する（ダウンシフト等）ことによるアクセルペダルが踏み込まれていないときのエンジンブレーキの制動力、自動変速機内部のクラッチやブレーキの締結度合を低下させる（よりスリップさせる）ことによる車両駆動力の低下、エアコン用コンプレッサ３４等のエンジン４により駆動されるエンジン補機類の回転抵抗等により、車両１の駆動力を低下させて減速度を発生させても良い。
【００８３】
（変形例５）
上記した実施形態では、ステアリングホイール６に連結されたステアリングコラムの回転角度（操舵角センサ８により検出される角度）を車両１の操舵角として用いる例を示したが、変形例では、ステアリングコラムの回転角度の代わりに又はステアリングコラムの回転角度と共に、操舵系における各種状態量（アシストトルクを付与するモータの回転角や、ラックアンドピニオンにおけるラックの変位等）を車両１の操舵角として用いてもよい。
【符号の説明】
【００８４】
１  車両
２  前輪
４  エンジン
６  ステアリングホイール
８  操舵角センサ
１０  車速センサ
１２  ヨーレートセンサ
１４  ＰＣＭ
１６  ブレーキ装置
１８  ブレーキ制御システム
【図１】
2019172013.tif 000003
【図２】
2019172013.tif 000004
【図３】
2019172013.tif 000005
【図４】
2019172013.tif 000006
【図５】
2019172013.tif 000007
【図６】
2019172013.tif 000008
【図７】
2019172013.tif 000009
【図８】
2019172013.tif 000010