(57)【要約】      （修正有）【課題】利用者の運動量を高精度に算定する、足踏型の運動器具を提供する。【解決手段】運動器具は、利用者の踏込により交互に上下運動する右ペダルおよび左ペダルと、右ペダルおよび左ペダルの上下運動に連動して運動する可動体と、可動体の運動を検出する運動検出部と、運動検出部による検出の結果に応じて右ペダルまたは左ペダルの踏込量を特定する踏込量特定部３２とを具備する。【選択図】図７
2019130281.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
利用者の踏込により交互に上下運動する第１ペダルおよび第２ペダルと、  前記第１ペダルおよび前記第２ペダルの上下運動に連動して運動する可動体と、  前記可動体の運動を検出する運動検出部と、  前記運動検出部による検出の結果に応じて前記第１ペダルまたは前記第２ペダルの踏込量を特定する踏込量特定部と、  を具備する運動器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、健康の維持または増進を目的とした身体運動のための器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
利用者が足踏することで左右のペダルを上下運動させる足踏型の運動器具（いわゆるステッパ）が従来から提案されている。例えば特許文献１には、利用者がペダルを踏込んだ回数（以下「踏込回数」という）を表示部に表示させる運動器具が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２５３７００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
以上に例示した足踏型の運動器具では、利用者によるペダルの踏込が深い場合でも浅い場合でも１回として踏込回数が計数される。したがって、利用者の運動量を正確に把握できないという問題がある。以上の事情を考慮して、本発明の好適な態様は、足踏型の運動器具を利用した運動について利用者の運動量を高精度に特定することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
以上の課題を解決するために、本発明の好適な態様に係る運動器具は、利用者の踏込により交互に上下運動する第１ペダルおよび第２ペダルと、前記第１ペダルおよび前記第２ペダルの上下運動に連動して運動する可動体と、前記可動体の運動を検出する運動検出部と、前記運動検出部による検出の結果に応じて前記第１ペダルまたは前記第２ペダルの踏込量を特定する踏込量特定部と、前記踏込量特定部が特定した踏込量に応じて運動量を特定する運動量特定部とを具備する。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る運動器具の外観を例示する斜視図である。
【図２】運動器具の構成を例示する六面図である。
【図３】図２におけるIII−III線の断面図である。
【図４】連動ユニットの斜視図である。
【図５】連動ユニットの上面図，側面図および底面図である。
【図６】可動範囲の説明図である。
【図７】処理ユニットの構成を例示するブロック図である。
【図８】検出信号の波形図である。
【図９】踏込量特定処理の内容を例示するフローチャートである。
【図１０】表示画面の模式図である。
【図１１】第２実施形態における処理ユニットの構成を例示するブロック図である。
【図１２】第１期間および第２期間の説明図である。
【図１３】踏込指示処理の内容を例示するフローチャートである。
【図１４】第３実施形態における処理ユニットの構成を例示するブロック図である。
【図１５】第５実施形態における処理ユニットの構成を例示するブロック図である。
【図１６】変形例において右ペダルと左ペダルとを連動させるための構成の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
［第１実施形態］  図１は、本発明の第１実施形態における運動器具１の外観を例示する斜視図であり、図２は運動器具１の六面図である。また、図３は、図２におけるIII−III線の断面図である。第１実施形態の運動器具１は、利用者が足踏することで左右のペダルを上下運動させる足踏型の健康器具（ステッパ）であり、利用者の健康の維持または増進のために使用される。図１から図３に例示される通り、第１実施形態の運動器具１は、基礎部１０と支持体１１と右ペダル１２Rと左ペダル１２Lと減衰ユニット１３Rと減衰ユニット１３Lと連動ユニット１４と処理ユニット１５とを具備する。  
【０００８】
基礎部１０は、運動器具１の各要素が設置される構造体である。右ペダル１２R（第１ペダルおよび第２ペダルの一方の例示）は、利用者の右足が載置される踏板であり、左ペダル１２L（第１ペダルおよび第２ペダルの他方の例示）は、利用者の左足が載置される踏板である。なお、以下の説明において、右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとを区別する必要がない場合には単に「ペダル１２」と表記する。右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの各々の上面には、利用者の足が滑るのを抑制する滑止め１２１が設置される。各滑止め１２１は、滑止めシートの貼付、または、各ペダル１２の表面の加工により形成される。なお、滑止め１２１の個数や位置は任意であり、図２の例示には限定されない。  
【０００９】
図１には、利用者が運動器具１を使用する使用状態が図示され、図２には、運動器具１が使用されない保管状態の一例が図示されている。使用状態では、右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとが相異なる高さに位置し、利用者が足踏により各ペダル１２を交互に上下させる。保管状態は、例えば運動器具１が非使用時に収納および保管される状態である。保管状態では、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの双方が略水平な状態に維持される。ただし、使用状態で運動器具１を保管してもよい。  
【００１０】
支持体１１は、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lを支持する構造体であり、支持部１１１と支持部１１２と軸部材１１３Rと軸部材１１３Lとを含んで構成される。支持部１１１および支持部１１２は、右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとの間に設置される。支持部１１１は、支持部１１２からみて前方側に位置する。支持部１１１の右側面に軸部材１１３Rが設置され、支持部１１１の左側面に軸部材１１３Lが設置される。軸部材１１３Rは、右ペダル１２Rのうちの前方の部分を軸支する円柱体であり、軸部材１１３Lは、左ペダル１２Lのうちの前方の部分を軸支する円柱体である。右ペダル１２Rは軸部材１１３Rを中心として回転し、左ペダル１２Lは軸部材１１３Lを中心として回転する。軸部材１１３Rおよび軸部材１１３Lは、支持部１１１側の端部が反対側の端部よりも低い位置となるように水平面に対して傾斜する。  
【００１１】
減衰ユニット１３Rは、右ペダル１２Rの移動に対して抵抗（減衰作用）を付与し、減衰ユニット１３Lは、左ペダル１２Lの移動に対して抵抗を付与する。例えば油圧シリンダまたは空気圧シリンダが減衰ユニット１３Rおよび減衰ユニット１３Lとして好適に利用される。減衰ユニット１３Rは、右ペダル１２Rの後方側の底面と基礎部１０との間に設置される。減衰ユニット１３Lは、左ペダル１２Lの後方側の底面と基礎部１０との間に設置される。以上の構成により、利用者が右足で右ペダル１２Rを踏込む動作に抵抗が付与され、利用者が左足で左ペダル１２Lを踏込む動作に抵抗が付与される。  
【００１２】
支持体１１の支持部１１２は、右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとの間において支持部１１１から後方に延在する部分である。第１実施形態では支持部１１１と支持部１１２とが一体に構成された形態を例示するが、支持部１１１と支持部１１２とを相互に別体で構成してもよい。図３に例示される通り、支持部１１２は、連動ユニット１４を支持する。連動ユニット１４は、右ペダル１２Rの上下運動と左ペダル１２Lの上下運動とを相互に連動させるための機構である。  
【００１３】
図２から理解される通り、運動器具１の正面部分（すなわち上面）は、支持部１１１と支持部１１２と右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとで構成され、各々は直線が多用された意匠となっている。したがって、運動器具１の形状は、正面からみると角張った意匠が強調され、全体的に凹凸が少ない形状である。以上の意匠を採用することで、一見しただけでは運動用の器具とは認識されず、室内に設置した場合には他の家電製品や家具と意匠的に調和する。  
【００１４】
図４は、連動ユニット１４の構造を例示する斜視図であり、図５は、連動ユニット１４の上面図，側面図および底面図である。図４および図５に例示される通り、第１実施形態の連動ユニット１４は、支持部１４１と可動体１４２と腕部１４３と取付部１４４と運動検出部１４５とを含んで構成される。  
【００１５】
支持部１４１は、可動体１４２を支持する。第１実施形態の支持部１４１は、可動体１４２を挟んで相互に対向する一対の平板材の端部を連結した略Ｕ字型の構造体である。腕部１４３は、支持部１４１から可動体１４２とは反対側に延在する直棒状の部材である。図１から図３に例示される通り、腕部１４３のうち支持部１４１とは反対側の端部には円柱状の調整部１１４が設置される。利用者は、調整部１１４を回転することで、連動ユニット１４の前後方向の位置を変化させることが可能である。  
【００１６】
可動体１４２は、支持部１４１に軸支された円盤状の回転体である。第１実施形態の可動体１４２は、水平面内で方向ＡRまたは方向ＡLに回転可能である。具体的には、外周面に溝部が形成されたプーリーが可動体１４２として好適に利用される。可動体１４２の一方の表面の外周縁には、当該表面から略垂直に突出する複数の遮光体１４６が相互に間隔をあけて配置される。各遮光体１４６は、遮光性の板状部材である。可動体１４２の回転により、複数の遮光体１４６の配列が可動体１４２の円周方向に移動する。複数の遮光体１４６は、例えば可動体１４２と一体に形成される。ただし、可動体１４２とは別体で形成された複数の遮光体１４６を可動体１４２に固定してもよい。  
【００１７】
取付部１４４は、支持部１４１に固定された板状部材であり、可動体１４２のうち複数の遮光体１４６が形成された表面に対向する。取付部１４４は、運動検出部１４５を支持する。運動検出部１４５は、可動体１４２の運動を検出するセンサである。第１実施形態の運動検出部１４５は、可動体１４２の外周縁に沿って相互に間隔をあけて取付部１４４に設置された光学センサ１４５Aと光学センサ１４５Bとを含んで構成される。  
【００１８】
光学センサ１４５Aおよび光学センサ１４５Bの各々は、発光素子（例えば発光ダイオード）と受光素子とを相互に対向させ、発光素子からの出射光を受光素子により受光させる透過型の光検出器である。受光素子は、発光素子からの受光量に応じた検出信号を出力する。運動検出部１４５は、発光素子と受光素子との間を複数の遮光体１４６が通過するように取付部１４４に設置される。したがって、可動体１４２の回転に連動して各光学センサ１４５の受光素子による受光／非受光が順次に切替わる。すなわち、光学センサ１４５Aおよび光学センサ１４５Bの各々が出力する検出信号は、発光素子と受光素子との間を通過した遮光体１４６に対応する個数のパルスが配列された２値信号である。なお、光学センサ１４５Aおよび光学センサ１４５Bの各々は、遮光体１４６の表面で反射した発光素子からの出射光を受光素子により受光させる反射型の光検出器でもよい。  
【００１９】
図３に例示される通り、右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとの間にはケーブル１６が架設される。ケーブル１６は、第１端と第２端とを含むワイヤである。ケーブル１６の第１端は右ペダル１２Rから下方に突起する連動片に固定され、ケーブル１６の第２端は左ペダル１２Lから下方に突起する連動片に固定される。ケーブル１６のうち第１端と第２端との間の部分は可動体１４２の外周面に巻付けられる。以上の構成において、利用者が右ペダル１２Rを
踏込むと、右ペダル１２Rに対応する連動片によりケーブル１６が引張られる。したがって、可動体１４２が方向ＡRに回転するとともに左ペダル１２Lが上昇する。他方、利用者が左ペダル１２Lを踏込むと、左ペダル１２Lに対応する連動片によりケーブル１６が引張られる。したがって、方向ＡRとは反対の方向ＡLに可動体１４２が回転するとともに右ペダル１２Rが上昇する。以上の説明から理解される通り、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lは、利用者の踏込により交互に上下運動し、可動体１４２は、各ペダル１２の上下運動に連動して回転する。第１実施形態によれば、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの各々に対応した連動片を相互に連結するケーブル１６を可動体１４２に巻付けた簡便な構成により、右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとを相互に連動させ、かつ、可動体１４２を右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとに連動させることができる。  
【００２０】
図６は、利用者の踏込により各ペダル１２が移動可能な範囲（以下「可動範囲」という）Ｒの説明図である。図６に例示される通り、各ペダル１２は、基礎部１０に接触する位置まで降下する。すなわち、可動範囲Ｒの下端Ｅ1は、基礎部１０に各ペダル１２が接触したときの当該ペダル１２の位置である。また、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの各々は、他方のペダル１２が可動範囲Ｒの下端Ｅ1に位置する状態まで上昇する。すなわち、可動範囲Ｒの上端Ｅ2は、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの一方が下端Ｅ1に位置する状態における他方のペダル１２の位置である。  
【００２１】
利用者が調整部１１４を操作することで連動ユニット１４の前後方向の位置を変化させると、可動体１４２の外周に対するケーブル１６の接線が変化し、ケーブル１６の動作経路が変化する。ケーブル１６の長さは一定であるため、ケーブル１６の動作経路が短くなるほど、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの一方が他方の動作に与える制約が小さくなり、ケーブル１６の動作経路が長くなるほど、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの一方が他方の動作に与える制約が大きくなる。したがって、各ペダル１２が利用者の踏込により移動する可動範囲Ｒは、利用者による調整部１１４に対する操作で変化する。前述の通り、可動範囲Ｒの下端Ｅ1は、各ペダル１２が基礎部１０に接触する固定的な位置であり、調整部１１４に対する操作によりケーブル１６の動作経路が変化することで、可動範囲Ｒの上端Ｅ2が変化する。  
【００２２】
例えば、調整部１１４に対する操作で連動ユニット１４が前方に移動すると、ケーブル１６の動作経路が短くなる。すなわち、右ペダル１２Rが可動範囲Ｒの下端Ｅ1に位置する場合における、ケーブル１６のうち第２端から可動体１４２の接点までの長さが長くなる。したがって、各ペダル１２がケーブル１６により引張られる量が減少し、各ペダル１２の可動範囲Ｒが縮小する。他方、調整部１１４に対する操作で連動ユニット１４が後方に移動すると、ケーブル１６の動作経路が長くなる。したがって、各ペダル１２の可動範囲Ｒが拡大する。すなわち、第１実施形態においては、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの上下運動による可動範囲Ｒが可変である。  
【００２３】
処理ユニット１５は、利用者が右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lを交互に踏込む運動（以下「踏込運動」という）に関する各種の処理を実行する。図７は、処理ユニット１５の構成を例示するブロック図である。図７に例示される通り、第１実施形態の処理ユニット１５は、制御部１５１と記憶部１５２と表示部１５３と操作部１５４と放音部１５５とを具備する。表示部１５３は、例えば支持部１１１の上面に設置され、制御部１５１から指示された画像を表示する。例えば液晶表示パネルが表示部１５３として好適に利用される。操作部１５４は、利用者からの操作を受付ける入力機器（例えば操作ボタン）である。放音部１５５は、例えばスピーカで構成され、制御部１５１から指示された音を再生する。  
【００２４】
制御部１５１は、処理ユニット１５の各要素を制御する要素であり、例えばＣＰＵ（Central Processing Unit）またはＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等の処理回路で実現される。記憶部１５２は、制御部１５１が実行するプログラムと制御部１５１が使用する各種のデータとを記憶する。例えば利用者の属性が記憶部１５２に記憶される。利用者の属性は、運動器具１を利用した運動量に影響する利用者の情報であり、例えば年齢、性別および体重である。例えば操作部１５４に対する操作で利用者が指定した属性が記憶部１５２に記憶される。  
【００２５】
図７に例示される通り、制御部１５１は、記憶部１５２に記憶されたプログラムを実行することで、利用者による踏込運動を管理するための複数の要素（運動解析部３１，踏込量特定部３２，踏込回数特定部３３，運動量特定部３４，表示制御部３５および放音制御部３６）として機能する。なお、制御部１５１の各機能を複数の処理回路により実現してもよい。  
【００２６】
運動解析部３１は、運動検出部１４５による検出の結果に応じて可動体１４２の回転方向と回転量（回転角度）とを特定する。回転方向は、可動体１４２が回転している方向（方向ＡRまたは方向ＡL）である。光学センサ１４５Aと光学センサ１４５Bとは、図８に例示される通り、光学センサ１４５Aから出力される検出信号ＳAと光学センサ１４５Bから出力される検出信号ＳBとの間に位相差が生じるように、可動体１４２の円周方向における位置が決定されている。運動解析部３１は、検出信号ＳAと検出信号ＳBとの間の位相の先後に応じて可動体１４２の回転方向を特定する。また、光学センサ１４５Aおよび光学センサ１４５Bの各々における発光素子と受光素子との間を通過する遮光体１４６の個数は可動体１４２の回転量に応じて変化する。運動解析部３１は、検出信号ＳAまたは検出信号ＳBにおけるパルスの個数を計数することで可動体１４２の回転量を特定する。  
【００２７】
踏込量特定部３２は、運動検出部１４５による検出の結果に応じて各ペダル１２の踏込量Ｈを特定する。具体的には、踏込量特定部３２は、運動解析部３１が特定した可動体１４２の回転方向および回転量から踏込量Ｈを特定する。図９は、踏込量特定部３２が踏込量Ｈを特定する処理（以下「踏込量特定処理」という）の内容を例示するフローチャートである。  
【００２８】
踏込量特定処理を開始すると、踏込量特定部３２は、運動解析部３１が特定した可動体１４２の回転量から右ペダル１２Rの位置ＤRと左ペダル１２Lの位置ＤLとを特定する（Ｓ10）。右ペダル１２Rの位置ＤRは右ペダル１２Rの踏込の深度に相当し、左ペダル１２Lの位置ＤLは左ペダル１２Lの踏込の深度に相当する。位置ＤRおよび位置ＤLの各々は可動範囲Ｒ内で変化する。具体的には、位置ＤRおよび位置ＤLの各々は、可動範囲Ｒの下端Ｅ1に対応する最低値から上端Ｅ2に対応する最高値までの数値で表現される。なお、位置ＤRおよび位置ＤLの一方を所定値から減算することで他方を算定してもよい。  
【００２９】
踏込量特定部３２は、右ペダル１２Rの踏込量ＨRと左ペダル１２Lの踏込量ＨLとを特定する（Ｓ12）。踏込量ＨRは、利用者の踏込による右ペダル１２Rの移動量であり、利用者が右ペダル１２Rを踏込んでいる期間内における位置ＤRの変化幅（振幅）に相当する。踏込量ＨLは、利用者の踏込による左ペダル１２Lの移動量であり、利用者が左ペダル１２Lを踏込んでいる期間内における位置ＤLの変化幅に相当する。  
【００３０】
第１実施形態の踏込量特定部３２は、運動解析部３１が特定した可動体１４２の回転方向と、ステップＳ10で特定した位置ＤRおよび位置ＤLとから、踏込量ＨRおよび踏込量ＨLを特定する。具体的には、踏込量特定部３２は、可動体１４２が方向ＡRに回転している期間内（すなわち利用者が右ペダル１２Rを踏込んでいる期間内）における位置ＤRの変化量を踏込量ＨRとして特定する。すなわち、踏込量ＨRは、右ペダル１２Rの移動方向が上方から下方に反転する時点における位置ＤRと、直後に右ペダル１２Rの移動方向が下方から上方に反転する時点における位置ＤRとの差分値に相当する。同様に、踏込量特定部３２は、可動体１４２が方向ＡLに回転している期間内（すなわち利用者が左ペダル１２Lを踏込んでいる期間内）における位置ＤLの変化量を踏込量ＨLとして特定する。すなわち、踏込量ＨLは、左ペダル１２Lの移動方向が上方から下方に反転する時点における位置ＤLと、直後に左ペダル１２Lの移動方向が下方から上方に反転する時点における位置ＤRとの差分値に相当する。  
【００３１】
踏込量特定部３２は、右ペダル１２Rの踏込量ＨRと左ペダル１２Lの踏込量ＨLとから踏込量Ｈを特定する（Ｓ14）。例えば、踏込量ＨRと踏込量ＨLとの平均値が踏込量Ｈとして特定される。右ペダル１２Rの１回の踏込と左ペダル１２Lの１回の踏込とが実行される期間（以下「単位期間」という）毎に、以上に例示した踏込量特定処理により踏込量Ｈが特定される。単位期間は、利用者による踏込運動の周期に相当する。以上が踏込量特定処理の具体例である。  
【００３２】
図７の踏込回数特定部３３は、運動検出部１４５による検出の結果に応じて右ペダル１２Rまたは左ペダル１２Lの踏込回数Ｎを特定する。踏込回数Ｎは、単位時間（例えば１分間）毎の踏込の回数（rpm）である。第１実施形態の踏込回数特定部３３は、運動解析部３１が特定した回転方向が方向ＡRから方向ＡLに反転する回数を計数することで踏込回数Ｎを特定する。すなわち、右ペダル１２Rの１回の踏込と左ペダル１２Lの１回の踏込とを単位（１回）として踏込回数Ｎが計数される。  
【００３３】
運動量特定部３４は、踏込量特定部３２が特定した踏込量Ｈと踏込回数特定部３３が特定した踏込回数Ｎとに応じて運動量Ｍを特定する。運動量Ｍは、利用者が実施した運動の強度に関する指標である。具体的には、以下の数式(1)で表現される運動強度（METz）が運動量Ｍとして好適である。すなわち、第１実施形態の運動量特定部３４は、踏込量Ｈと踏込回数Ｎとを適用した数式(1)の演算により運動量Ｍを算定する。なお、数式(1)の記号ａおよび記号ｂは、所定の係数（ａ＞０，ｂ＞０）である。  Ｍ＝ａ×Ｎ＋ｂ×Ｎ×Ｈ＋１    (1)  
【００３４】
以上に説明した通り、第１実施形態では、可動体１４２の運動を検出した結果に応じて右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの踏込量Ｈが特定されるから、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの踏込回数Ｎのみを特定する構成と比較して、利用者の運動量Ｍを正確に特定できる。例えば、利用者による右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの踏込が充分でない場合には、利用者が右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lを充分に踏み込んだ場合と比較して小さい運動量Ｍが特定される。第１実施形態では特に、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの踏込量Ｈと踏込回数Ｎとに応じて運動量Ｍが特定される。したがって、踏込回数Ｎのみから運動量Ｍを特定する構成と比較して、利用者の運動量Ｍを正確に特定できるという前述の効果は格別に顕著である。また、単体の可動体１４２の運動に応じて踏込量Ｈおよび踏込回数Ｎの双方が特定されるから、踏込量Ｈの特定のための要素と踏込回数Ｎの特定のための要素とが個別に設置された構成と比較して、運動器具１の構成が簡素化されるという利点もある。  
【００３５】
図７の表示制御部３５は、利用者による踏込運動の測定結果を表示部１５３に表示させる。図１０は、測定結果を表す表示画面の具体例である。図１０に例示される通り、表示部１５３の表示画面は、領域ＧCと領域ＧRと領域ＧLとを含んで構成される。領域ＧRは領域ＧCの右側に位置し、領域ＧLは領域ＧCの左側に位置する。領域ＧCには、複数種の測定値の各々が、操作部１５４に対する操作毎に順次に表示される。例えば、踏込運動の開始からの経過時間（TIME）、踏込回数特定部３３が特定した踏込回数Ｎ（STEP/m）、踏込運動の開始からの踏込回数Ｎの累積値（STEP）、運動量Ｍから算定される消費カロリー（Kcal）、および、運動量特定部３４が特定した運動量Ｍ（METz）の各々が、表示部１５３に順次に表示される。  
【００３６】
領域ＧRには、右ペダル１２Rの位置ＤRの時間的な変化を表す踏
込位置画像ｇRが表示され、領域ＧLには、左ペダル１２Lの位置ＤLの時間的な変化を表す踏込位置画像ｇLが表示される。踏込位置画像ｇRは、右ペダル１２Rの位置ＤRに応じて全長が変化するレベルバーである。具体的には、右ペダル１２Rの位置ＤRが深いほど踏込位置画像ｇRは伸長する。同様に、踏込位置画像ｇLは、左ペダル１２Lの位置ＤLに応じて全長が変化するレベルバーである。具体的には、左ペダル１２Lの位置ＤLが深いほど踏込位置画像ｇLは伸長する。前述の通り、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lは交互に上下運動するから、右ペダル１２Rの踏込により踏込位置画像ｇRが伸長する期間では、踏込位置画像ｇLが収縮し、左ペダル１２Lの踏込により踏込位置画像ｇLが伸長する期間では、踏込位置画像ｇRが収縮する。すなわち、利用者による踏込運動に同期して踏込位置画像ｇRと踏込位置画像ｇLとが交互に伸縮する。以上の説明から理解される通り、第１実施形態の表示制御部３５は、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの各々について位置（ＤR，ＤL）の時間的な変化を表示部１５３に表示させる。したがって、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの各々について位置の時間的な変化（さらには踏込が充分であるか否か）を利用者が視覚的に把握できる。  
【００３７】
図７の放音制御部３６は、利用者による踏込運動を案内する案内音を間欠的に放音部１５５に放音させる。案内音は、利用者による右ペダル１２Rまたは左ペダル１２Lの踏込のタイミングを通知する音響（例えばビープ音）である。利用者は、案内音の再生に同期するように右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lの踏込を順次に反復する。なお、利用者に踏込のタイミングを指示する音声を、案内音の代わりに放音部１５５から放音してもよい。  
【００３８】
第１実施形態の放音制御部３６は、運動量特定部３４が特定した運動量Ｍに応じて案内音の間隔を制御する。具体的には、放音制御部３６は、利用者の運動量Ｍと所定の基準値Ｍrefとを比較した結果に応じて案内音の間隔を制御する。基準値Ｍrefは、記憶部１５２に記憶された利用者の属性（年齢、性別または体重）に応じて設定された数値であり、運動量Ｍの目標値に相当する。  
【００３９】
放音制御部３６は、運動量Ｍが基準値Ｍrefを下回る場合（運動量Ｍが充分でない場合）には、案内音の間隔を短縮する。すなわち、踏込の頻度が上昇する（ひいては運動量Ｍが増加する）ように利用者を誘導する。また、放音制御部３６は、運動量Ｍが基準値Ｍrefを上回る場合（運動量Ｍが過剰である場合）には、案内音の間隔を伸長する。すなわち、踏込の頻度が低下する（ひいては運動量Ｍが減少する）ように利用者を誘導する。以上に説明した通り、第１実施形態では、利用者の運動量Ｍと基準値Ｍrefとの比較の結果に応じて案内音の間隔が制御されるから、利用者が目標の運動量Ｍを達成し易いという利点がある。放音部１５５による案内音の放音は、利用者に対する運動指示に相当する。すなわち、第１実施形態の放音制御部３６は、利用者に対して運動指示を付与する要素（運動指示部）としても機能する。  
【００４０】
［第２実施形態］  本発明の第２実施形態を説明する。なお、以下の各例示において機能が第１実施形態と同様である要素については、第１実施形態の説明で使用した符号を流用して各々の詳細な説明を適宜に省略する。  
【００４１】
第２実施形態では、第１実施形態の処理ユニット１５が図１１の処理ユニット１５Aに置換される。図１１に例示される通り、第２実施形態の処理ユニット１５Aは、第１実施形態の処理ユニット１５における制御部１５１を図１１の制御部１５１Aに置換した構成である。制御部１５１Aは、第１実施形態の制御部１５１と同様の要素（運動解析部３１，踏込量特定部３２，踏込回数特定部３３，運動量特定部３４、表示制御部３５および放音制御部３６）に範囲特定部３７と運動指示部３８とを追加した構成である。  
【００４２】
範囲特定部３７は、各ペダル１２の可動範囲Ｒを特定する。第１実施形態において前述した通り、可動範囲Ｒは、右ペダル１２Rの位置ＤRおよび左ペダル１２Lの位置ＤLが変動する範囲である。すなわち、利用者が各ペダル１２を充分に踏込んだ場合における位置ＤRおよび位置ＤLの変動幅（すなわち踏込量Ｈの最大値）が可動範囲Ｒに相当する。以上の関係を前提として、第２実施形態の範囲特定部３７は、踏込量特定部３２が特定した踏込量Ｈから各ペダル１２の可動範囲Ｒを特定する。具体的には、踏込量特定部３２は、以下に例示される通り、利用者が各ペダル１２を充分に踏込む可能性が高い状況で特定された各ペダル１２の踏込量Ｈに応じて可動範囲Ｒを特定する。  
【００４３】
第２実施形態では、図１２に例示される通り、利用者が運動器具１を利用して踏込運動を実施する期間（運動期間）が第１期間と第２期間とに区分される。第２期間は、第１期間の経過後の期間である。第１期間は、例えば踏込運動の開始から踏込運動が安定するまでの準備的な運動（すなわちウォーミングアップ）のための期間であり、例えば約１分程度に設定される。第１期間の始点は、例えば運動器具１の電源が投入された直後、または、各ペダル１２の上下運動が開始された直後（例えば休止状態からの復帰の直後）である。他方、第２期間は、利用者が目標の踏込運動を安定的に実施する期間であり、例えば約５分から約２０分程度の適切な時間長に設定される。なお、第１期間と第２期間との間に所定長の間隔を介挿してもよい。また、第１期間を時間長により規定するのではなく、踏込回数Ｎにより規定してもよい。例えば、踏込運動の開始から踏込回数Ｎが所定の回数（例えば１０回）に到達するまでの期間を第１期間として規定してもよい。  
【００４４】
踏込運動を開始した直後の第１期間では、踏込運動が低速であり、利用者が充分な時間をかけて各ペダル１２を充分に踏込む可能性が高い、という傾向がある。以上の傾向を考慮して、第２実施形態の範囲特定部３７は、第１期間における踏込量Ｈに応じて可動範囲Ｒを特定する。具体的には、範囲特定部３７は、第１期間における踏込量Ｈの最大値を可動範囲Ｒの範囲幅として特定する。例えば、位置ＤRまたは位置ＤLの最低値が可動範囲Ｒの下端Ｅ1として特定され、位置ＤRまたは位置ＤLの最高値が可動範囲Ｒの上端Ｅ2として特定される。他方、第２期間では、範囲特定部３７による可動範囲Ｒの特定は実行されない。  
【００４５】
以上に説明した通り、第２実施形態では、踏込量特定部３２が特定した踏込量Ｈから右ペダル１２Rまたは左ペダル１２Lの上下運動の可動範囲Ｒが特定される。したがって、可動範囲Ｒを特定するための専用の構成（例えば連動ユニット１４の位置を検出する光学センサ）を必要とせずに可動範囲Ｒを特定できるという利点がある。また、第２期間の開始前の第１期間において可動範囲Ｒが特定されるから、後述の通り、第２期間において踏込量Ｈと可動範囲Ｒとの関係（例えば踏込量Ｈが可動範囲Ｒに対して充分であるか否か）を評価できるという利点もある。  
【００４６】
前述の通り、第１期間では利用者が各ペダル１２を充分に踏込む可能性が高いという傾向はあるが、第２実施形態では更に、放音部１５５が放音する案内音を利用して、利用者が各ペダル１２を充分に踏込む状態に誘導する。放音制御部３６は、第１期間および第２期間の双方において案内音を放音部１５５に間欠的に放音させる。第２実施形態の放音制御部３６は、第１期間における案内音の間隔を、第２期間における案内音の間隔よりも長い時間に設定する。具体的には、第２期間における案内音の間隔は、第１実施形態と同様に、運動量Ｍと基準値Ｍrefとの比較の結果に応じて可変に設定され、第１期間における案内音の間隔は、第２期間における案内音の間隔の最大値を上回るように設定される。利用者は案内音を指標として踏込運動を実施するから、案内音の間隔が長い第１期間では、利用者が時間をかけて充分に各ペダル１２を踏込む可能性が高い。すなわち、利用者は、各ペダル１２を充分に踏込む状態に誘導される。したがって、各ペダル１２の可動範囲Ｒを第１期間において高精度に特定できるという利点がある。  
【００４７】
図１３は、案内音の放音に関する処理（以下「踏込指示処理」という）の内容を例示するフローチャートである。操作部１５４に対する操作を契機として、運動器具１を利用した踏込運動の開始とともに図１３の踏込指示処理が開始される。  
【００４８】
踏込指示処理を開始すると、放音制御部３６は、案内音を所定の間隔で放音部１５５に放音させる（Ｓ20）。利用者は、放音部１５５による案内音の放音に同期するように踏込運動を実施する。踏込量特定部３２は、運動検出部１４５による検出の結果に応じて各ペダル１２の踏込量Ｈを特定する（Ｓ22）。範囲特定部３７は、踏込量特定部３２が特定した踏込量Ｈから各ペダル１２の可動範囲Ｒを特定する（Ｓ24）。制御部１５１は、第１期間が経過したか否かを判定する（Ｓ26）。第１期間内においては（Ｓ26：NO）、案内音の放音（Ｓ20）と踏込量Ｈの特定（Ｓ22）と可動範囲Ｒの特定（Ｓ24）とが反復される。  
【００４９】
第１期間が経過して第２期間に遷移すると（Ｓ26：YES）、踏込量特定部３２による踏込量Ｈの特定（Ｓ30）と踏込回数特定部３３による踏込回数Ｎの特定（Ｓ32）とが順次に実行される。運動量特定部３４は、踏込量Ｈと踏込回数Ｎとから利用者の運動量Ｍを算定する（Ｓ34）。放音制御部３６は、運動量Ｍと基準値Ｍrefとの比較の結果に応じた間隔で、案内音を放音部１５５に放音させる（Ｓ36）。第２期間内における案内音の間隔は、第１期間内における案内音の間隔よりも短い時間長に設定される。踏込量Ｈの特定（Ｓ30）と踏込回数Ｎの特定（Ｓ32）と運動量Ｍの特定（Ｓ34）と案内音の放音（Ｓ36）とは、第２期間の終点が到来するまで反復される（Ｓ38：NO）。  
【００５０】
図１１の運動指示部３８は、利用者に対して運動指示を付与する。具体的には、運動指示部３８は、範囲特定部３７が特定した可動範囲Ｒと踏込量特定部３２が特定した踏込量Ｈとの関係に応じた運動指示を利用者に付与する。第２実施形態の運動指示部３８は、運動指示を表す画像を表示部１５３に表示させることで利用者に運動指示を付与する。  
【００５１】
具体的には、可動範囲Ｒに対する踏込量Ｈの比率に応じた運動指示が利用者に付与される。例えば、可動範囲Ｒに対して踏込量Ｈが充分である場合、運動指示部３８は、踏込運動が適切であることを表す画像（例えば「その調子！」等のメッセージ）を表示部１５３に表示させる。他方、可動範囲Ｒに対して踏込量Ｈが不足している場合（すなわち利用者による踏込が浅い場合）、運動指示部３８は、右ペダル１２Rおよび左ペダル１２Lを充分に踏込むことを指示する画像（例えば「もっと踏込んで！」等のメッセージ）を表示部１５３に表示させる。なお、可動範囲Ｒに対する踏込量Ｈの比率に応じて運動指示の内容を段階的に変化させてもよい。以上の構成によれば、利用者が各ペダル１２を踏込む度合に応じた適切な運動指示を利用者に付与することが可能である。  
【００５２】
なお、運動指示を表す音声を放音部１５５に放音させることで利用者に運動指示を付与することも可能である。また、放音部１５５から放音される案内音の間隔を制御することで利用者に運動指示を付与してもよい。例えば、可動範囲Ｒに対して踏込量Ｈが不足している場合に案内音の間隔を増加させることで、利用者に運動指示を付与することができる。すなわち、案内音の間隔を増加させることで、可動範囲Ｒに対して踏込量Ｈが充分な数値となるように利用者が誘導される。  
【００５３】
また、第２実施形態では、踏込量Ｈのみに応じた運動指示ではなく、可動範囲Ｒと踏込量Ｈとの関係に応じた運動指示が利用者に付与されるから、調整部１１４に対する操作で可動範囲Ｒが変更された場合でも、適切な運動指示を利用者に付与できるという利点がある。例えば、可動範囲Ｒの範囲幅が「１０」である状況で測定された踏込量Ｈが「５」である場合には、踏込量Ｈの不足を改善するための運動指示を利用者に付与することが妥当である。他方、可動範囲Ｒの範囲幅が「５」に変更された状況では、踏込量Ｈの「
５」は可動範囲Ｒに対して充分であるから、踏込量Ｈの不足を改善するための運動指示を付与することは妥当ではない。第２実施形態では、可動範囲Ｒの範囲幅が「５」に調整された状況で踏込量Ｈが「５」である場合には、踏込量Ｈが適切であることを表す画像を表示部１５３に表示させることが可能である。なお、可動範囲Ｒに対する踏込量Ｈの比率に応じて運動指示の内容を段階的に変化させてもよい。  
【００５４】
［第３実施形態］  第３実施形態では、第１実施形態の処理ユニット１５が図１４の処理ユニット１５Bに置換される。図１４に例示される通り、第３実施形態の処理ユニット１５Bは、第１実施形態と同様の要素（制御部１５１，記憶部１５２，表示部１５３，操作部１５４および放音部１５５）に通信部１５６を追加した構成である。通信部１５６は、端末装置２（外部機器の例示）との間で有線または無線による通信が可能である。  
【００５５】
端末装置２は、例えば携帯電話機またはスマートフォン等の可搬型の情報端末である。図１４には、端末装置２の具体的な構成が処理ユニット１５Bとともに併記されている。図１４に例示される通り、端末装置２は、制御部２１と記憶部２２と通信部２３と表示部２４とを具備する。制御部２１は、例えばＣＰＵ（Central Processing Unit）またはＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等の処理回路で実現される。記憶部２２は、制御部２１が実行するプログラムと制御部２１が使用する各種のデータとを記憶する。通信部２３は、運動器具１の通信部１５６との間で有線または無線による通信が可能である。なお、運動器具１の通信部１５６と端末装置２の通信部２３との間の通信の方式は任意であるが、例えばbluetooth（登録商標）等の近距離無線通信が好適である。  
【００５６】
第３実施形態における運動器具１は、第１動作モードと第２動作モードとを含む複数の動作モードの何れかで動作する。第１動作モードは、運動器具１の通信部１５６が端末装置２と通信する動作モードである。他方、第２動作モードは、運動器具１の通信部１５６が端末装置２と通信しない動作モードである。第１動作モードは、運動器具１と端末装置２とが相互に連携する動作モードとも表現され、第２動作モードは、運動器具１が単体で動作する動作モードとも表現される。  
【００５７】
第１動作モードにおいて、通信部１５６は、踏込量特定部３２が特定した踏込量Ｈと踏込回数特定部３３が特定した踏込回数Ｎとを端末装置２に送信する。運動量特定部３４による運動量Ｍの特定は、第１動作モードでは実行されない。端末装置２の制御部２１は、運動器具１から通信部２３が受信した踏込量Ｈと踏込回数Ｎとから利用者の運動量Ｍを特定する。運動量Ｍは、例えば前述の数式(1)の演算により算定される。制御部２１は、運動量Ｍを表示部２４（例えば液晶表示パネル）に表示させる。他方、第２動作モードでは、第１実施形態と同様に、運動器具１の運動量特定部３４が運動量Ｍを特定する。すなわち、第２動作モードでは、踏込量特定部３２による踏込量Ｈの特定と踏込回数特定部３３による踏込回数Ｎの特定と運動量特定部３４による運動量Ｍの特定とが実行される。  
【００５８】
以上に説明した通り、第３実施形態では、第１動作モードにおいて通信部１５６から端末装置２に踏込量Ｈおよび踏込回数Ｎが送信されるから、踏込量Ｈおよび踏込回数Ｎを利用した各種の処理（例えば運動量Ｍの算定）を端末装置２において実行することが可能である。また、第１動作モードでは運動量特定部３４による運動量Ｍの特定が停止されるから、運動器具１における消費電力が削減されるという利点もある。  
【００５９】
［第４実施形態］  第４実施形態においては、第３実施形態と同様の構成の運動器具１と端末装置２（第１外部機器の例示）とが利用される。運動器具１は、第１動作モードと第２動作モードとを含む複数の動作モードの何れかで動作する。第２動作モードにおいて運動器具１の運動量特定部３４が運動量Ｍを特定する動作は第３実施形態と同様である。  
【００６０】
第１動作モードにおいて、通信部１５６は、第３実施形態と同様に、踏込量特定部３２が特定した踏込量Ｈと踏込回数特定部３３が特定した踏込回数Ｎとを端末装置２に送信する。端末装置２の制御部２１は、第３実施形態と同様に、運動器具１から通信部２３が受信した踏込量Ｈと踏込回数Ｎとから利用者の運動量Ｍを特定して表示部２４に表示させる。  
【００６１】
第４実施形態における端末装置２の制御部２１は、運動量Ｍの特定および表示に加えて、通信部２３が運動器具１から受信した踏込量Ｈおよび踏込回数Ｎに応じた制御指示を生成する。通信部２３は、制御部２１が生成した制御指示を運動器具１に送信する。制御指示は、運動器具１の動作を制御するための指示である。具体的には、制御指示は、運動器具１の放音部１５５が案内音を放音する間隔を制御するための指示である。  
【００６２】
例えば、制御部２１は、第２実施形態の範囲特定部３７と同様の方法で踏込量Ｈから各ペダル１２の可動範囲Ｒを特定する。そして、制御部２１は、可動範囲Ｒに対して踏込量Ｈが不足している場合には、案内音の間隔を長くすることを指示する制御指示を生成して通信部２３から運動器具１に送信する。他方、可動範囲Ｒに対して踏込量Ｈが充分である場合には、案内音の間隔を維持することを指示する制御指示を生成して通信部２３から運動器具１に送信する。なお、可動範囲Ｒに対して踏込量Ｈが充分である場合には運動器具１に対する制御指示の送信を停止してもよい。  
【００６３】
第１動作モードにおいて、運動器具１の通信部１５６は、以上に例示した制御指示を端末装置２から受信する。放音制御部３６は、通信部１５６が受信した制御指示に応じて放音部１５５に案内音を間欠的に放音させる。すなわち、放音制御部３６は、放音部１５５が案内音を放音する間隔を制御指示に応じて制御する。例えば、案内音の間隔の増加を指示する制御指示を通信部１５６が受信した場合、放音制御部３６は案内音の間隔を増加させる。以上の例示の通り、第４実施形態では、運動器具１が端末装置２により遠隔制御される。  
【００６４】
第４実施形態によれば、第３実施形態と同様の効果が実現される。また、第４実施形態では、端末装置２が生成した制御指示に応じて運動器具１の動作（具体的には放音部１５５による案内音の放音）が制御されるから、運動器具１による処理負荷が軽減されるという利点がある。  
【００６５】
［第５実施形態］  図１５は、第５実施形態における処理ユニット１５Cおよび端末装置２の構成を例示するブロック図である。第５実施形態における処理ユニット１５Cの構成は、第３実施形態の処理ユニット１５Bと同様である。  
【００６６】
第５実施形態の端末装置２は、当該端末装置２とは別体の活動量計４（第２外部機器の例示）との間で有線または無線による通信が可能である。活動量計４は、例えば利用者の手首に装着される腕時計型の情報端末であり、利用者の生体情報を測定可能である。図１５に例示される通り、活動量計４は、生体測定部４１を具備する。生体測定部４１は、利用者の生体情報を測定するための生体センサである。例えば、利用者の脈拍数を生体情報として測定する脈拍センサが生体測定部４１として好適である。なお、端末装置２の構成は第３実施形態と同様である。第５実施形態の端末装置２は、生体測定部４１が生成した生体情報を活動量計４から受信する。例えば生体測定部４１が順次に生成した生成情報が活動量計４から端末装置２に周期的に送信される。  
【００６７】
運動器具１の通信部１５６は、第１動作モードにおいて、第３実施形態と同様に、踏込量特定部３２が特定した踏込量Ｈと踏込回数特定部３３が特定した踏込回数Ｎとを端末装置２に送信する。第５実施形態における端末装置２の制御部２１は、通信部２３が運動器具１から受信した踏込量Ｈおよび踏込回数Ｎと、活動量計４から受信した生体情報とに応じた制御指示を生成する。第５実施形態の制御指示は、第４実施形態と同様に、運動器具１の放音部１５５が案内音を放音する間隔を制御するための指示である。端末装置２の通信部２３は、制御部２１が生成した制御指示を運動器具１に送信する。運動器具１の通信部１５６は、端末装置２から制御指示を受信する。放音制御部３６は、通信部１５６が受信した制御指示に応じて放音部１５５に案内音を間欠的に放音させる。すなわち、放音制御部３６は、放音部１５５が案内音を放音する間隔を制御指示に応じて制御する。  
【００６８】
具体的には、制御部２１は、第４実施形態と同様に、踏込量Ｈおよび踏込回数Ｎに応じて案内音の間隔を制御する制御指示を生成するほか、利用者の生体情報に応じて案内音の間隔を制御する制御指示を生成する。例えば、生体情報が表す脈拍数が閾値を上回る場合（すなわち利用者による踏込運動が過剰である場合）には、案内音の間隔の増加を指示する制御指示が端末装置２から運動器具１に送信される。通信部１５６が以上の制御指示を受信すると、放音制御部３６は、案内音の間隔を増加させる。すなわち、利用者の脈拍数が高目である場合には、脈拍数を減少させ得る遅い踏込運動が利用者に指示される。他方、生体情報が表す脈拍数が閾値を下回る場合（すなわち利用者による踏込運動が不充分である場合）には、案内音の間隔の減少を指示する制御指示が端末装置２から運動器具１に送信される。通信部１５６が制御指示を受信すると、放音制御部３６は、案内音の間隔を減少させる。すなわち、利用者の脈拍数が低目である場合には、脈拍数を増加させ得る速い踏込運動が利用者に指示される。  
【００６９】
以上に説明した通り、第５実施形態では、利用者の生体情報に応じた制御指示を運動器具１の通信部１５６が受信する。したがって、生体情報を測定する要素（例えば生体測定部４１）が運動器具１に搭載されていない構成にも関わらず、生体情報に応じた運動器具１の動作の制御を実現できる。なお、図１５では、端末装置２とは別体の活動量計４に生体測定部４１を搭載した構成を例示したが、利用者の生体情報（例えば脈拍数）を測定する生体測定部を端末装置２に搭載してもよい。  
【００７０】
［変形例］  以上に例示した形態は多様に変形され得る。前述の形態に適用され得る具体的な変形の態様を以下に例示する。以下の例示から任意に選択された２以上の態様を、相互に矛盾しない範囲で適宜に併合してもよい。  
【００７１】
（１）前述の各形態では、右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとを相互に連結するケーブル１６を例示したが、右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとを相互に連動させるための構成は以上の例示に限定されない。例えば、図１６に例示される通り、右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとの間に軸支された長尺状の連動部材１７を可動体として利用することで、右ペダル１２Rと左ペダル１２Lとを相互に連動させてもよい。図１６の構成では、利用者による右ペダル１２Rの踏込により連動部材１７の右端部が降下すると、当該連動部材１７の左端部により押圧されて左ペダル１２Lが上昇する。他方、利用者による左ペダル１２Lの踏込により連動部材１７の左端部が降下すると、当該連動部材１７の右端部により押圧されて右ペダル１２Rが上昇する。  
【００７２】
（２）前述の各形態では、発光素子と受光素子とを具備する光学センサ（１４５A，１４５B）を運動検出部１４５として例示したが、運動検出部１４５の具体的な構成は以上の例示に限定されない。例えば、可動体１４２の運動に応じた磁界の変化を検出する磁気センサを運動検出部１４５として利用してもよい。また、センサの個数も前述の例示（２個）には限定されない。センサの個数は、センサの種類または検出方法に応じて適宜に決定される。  
【００７３】
（３）第５実施形態では脈拍数を利用者の生体情報として例示したが、生体情報は脈拍数に限定されない。例えば、利用者の血圧や消費カロリーを生体情報として生体測定部４１が測定してもよい。消費カロリーを生体情報として測定する構成では、所定の目標値と消費カロリーとの差分に相当するカロリー（すなわち目標の達成までに利用者が消費すべき残りのカロリー）を利用者に消費させるための制御
指示が、端末装置２から運動器具１に対して送信される。例えば、消費カロリーが目標値に到達するまでは案内音の再生を指示する制御指示が端末装置２から運動器具１に送信され、消費カロリーが目標値に到達すると、案内音の再生の停止を指示する制御指示が端末装置２から運動器具１に送信される。  
【００７４】
（４）前述の各形態では、運動量特定部３４が特定した運動量Ｍを表示部１５３に表示したが、運動量Ｍを利用者に提示するための方法は以上の例示に限定されない。例えば、運動量特定部３４が特定した運動量Ｍを音声の再生により利用者に提示してもよい。踏込量Ｈまたは踏込回数Ｎについても、音声の再生により利用者に通知することが可能である。  
【００７５】
（５）前述の各形態では、運動量特定部３４が数式(1)の演算により運動量Ｍを算定したが、運動量特定部３４が運動量Ｍを特定する方法は以上の例示に限定されない。例えば、踏込量Ｈと踏込回数Ｎと運動量Ｍとが対応付けられた参照テーブルが記憶部１５２に記憶された構成では、運動量特定部３４は、踏込量特定部３２が特定した踏込量Ｈと踏込回数特定部３３が特定した踏込回数Ｎとに対応する運動量Ｍを参照テーブルから検索する。以上の説明から理解される通り、運動量特定部３４による運動量Ｍの特定は、演算処理により運動量Ｍを算定する処理と、参照テーブルから運動量Ｍを検索する処理との双方を包含する。  
【００７６】
（６）案内音の間隔を制御する方法は、前述の各形態の例示に限定されない。例えば、前述の各形態では第１期間内における案内音の間隔を固定値としたが、放音制御部３６が第１期間内において案内音の間隔を変化させてもよい。具体的には、放音制御部３６は、第１期間内において案内音の間隔を経時的に減少させてもよい。また、前述の各形態では、利用者の運動量Ｍに応じて案内音の間隔を制御したが、案内音の間隔を固定値（例えば１秒）に設定してもよい。  
【００７７】
（７）前述の各形態では、右ペダル１２Rの位置ＤRを表す踏込位置画像ｇRと左ペダル１２Lの位置ＤLを表す踏込位置画像ｇLとをレベルバーとして表示部１５３に表示したが、位置ＤRおよび位置ＤLを利用者に提示する具体的な方法は任意である。例えば、位置ＤRおよび位置ＤLを数値として表示部１５３に表示する構成も想定される。  
【００７８】
（８）前述の各形態では、可動体１４２の運動から踏込量Ｈおよび踏込回数Ｎの双方を特定したが、踏込量Ｈの特定のための要素と踏込回数Ｎの特定のための要素とを個別に設置してもよい。例えば、可動体１４２の運動から踏込量Ｈを特定する構成とは別に、基礎部１０に対する各ペダル１２の接近または離間を各種のセンサ（例えば磁気センサ）により検知することで踏込回数Ｎを特定できる。  
【００７９】
（９）第４実施形態および第５実施形態において、通信部１５６が端末装置２と通信可能な第１動作モードでは、運動器具１の放音部１５５による案内音の放音と放音制御部３６による放音部１５５の制御とを停止してもよい。端末装置２の制御部２１は、運動器具１に制御指示を送信せず、当該端末装置２に搭載された放音装置（例えばスピーカ）に案内音を放音させる。例えば、制御部２１は、運動器具１から受信した踏込量Ｈおよび踏込回数Ｎに応じた間隔で放音装置に案内音を放音させる。生体測定部４１が生成した生体情報に応じて、放音装置が放音する案内音の間隔を制御してもよい。  
【００８０】
（１０）前述の各形態では、数式(1)で表現される運動強度（METz）を運動量Ｍとして例示したが、消費カロリー等の他の指標を、利用者の運動量Ｍとして特定してもよい。また、運動強度の数値範囲を区分した複数の段階の何れかを表す情報（例えば大／中／小）も、運動量Ｍの概念に包含される。以上の説明から理解される通り、運動量Ｍは、利用者による運動の強度の指標として包括的に表現される。  
【００８１】
（１１）第２実施形態では、運動器具１が運動指示部３８を具備する構成を例示したが、運動器具１と通信可能な端末装置２に運動指示部３８を搭載してもよい。例えば、端末装置２の制御部２１は、可動範囲Ｒに対する踏込量Ｈの比率に応じた運動指示を表示部２４に表示させる。  
【００８２】
（１２）前述の各形態では、足踏型の運動器具１を例示したが、運動器具１の具体的な形態は以上の例示に限定されない。例えば、足踏型の運動器具１のほか、自転車型の運動器具（フィットネスバイク）やルームランナー（トレッドミル）等の各種の運動器具について本発明が適用される。  
【００８３】
［付記］  以上に例示した形態から、例えば以下の構成が把握される。なお、各態様の理解を容易にするために、以下では、図面の参照符号を便宜的に括弧書で付記するが、本発明を図示の態様に限定する趣旨ではない。  
【００８４】
本発明の好適な態様（態様１）に係る運動器具（１）は、利用者の踏込により交互に上下運動する第１ペダル（１２R，１２L）および第２ペダル（１２R，１２L）と、前記第１ペダル（１２R，１２L）および前記第２ペダル（１２R，１２L）の上下運動に連動して運動する可動体（１４２）と、前記可動体（１４２）の運動を検出する運動検出部（１４５）と、前記運動検出部（１４５）による検出の結果に応じて前記第１ペダル（１２R，１２L）または前記第２ペダル（１２R，１２L）の踏込量（Ｈ）を特定する踏込量特定部（３２）と、前記踏込量特定部（３２）が特定した踏込量（Ｈ）に応じて運動量（Ｍ）を特定する運動量特定部（３４）とを具備する。以上の態様では、可動体（１４２）の運動を検出した結果に応じて第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の踏込量（Ｈ）が特定されるから、第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の踏込回数（Ｎ）のみを特定する構成と比較して、利用者の運動量（Ｍ）を正確に特定できる。  
【００８５】
なお、「踏込量（Ｈ）」は、利用者の踏込によるペダルの移動量である。具体的には、ペダルの移動方向が上方から下方に反転した地点（すなわち移動範囲の上端）と、その直後に移動方向が下方から上方に反転した地点（すなわち移動範囲の下端）との間の距離を意味する。ペダルの位置の変化幅（すなわち振幅）を「踏込量（Ｈ）」と解釈してもよい。また、「踏込量（Ｈ）」は、長さの単位で表現される数値でもよいし、複数の段階の何れかを示す数値でもよい。また、「踏込量（Ｈ）」は、例えば第１ペダル（１２R，１２L）の踏込量（ＨR，ＨL）と第２ペダル（１２R，１２L）の踏込量（ＨR，ＨL）との平均値であるが、第１ペダル（１２R，１２L）のみの踏込量（ＨR，ＨL）または第２ペダル（１２R，１２L）のみの踏込量（ＨR，ＨL）であってもよい。  
【００８６】
「上下運動」は、鉛直方向の上方および下方に向かう成分を含む運動である。すなわち、厳密に鉛直方向に沿う往復運動のみには限定されず、例えば横方向（水平方向または水平方向に対して傾斜した方向）の回転軸を中心とした回転方向の往復運動も「上下運動」に包含される。  
【００８７】
なお、「運動検出部（１４５）」が可動体（１４２）の運動を検出するための具体的な構成（例えばセンサの種類）は任意である。例えば可動体（１４２）の運動を光学的に検出する光学センサ（例えば光学スイッチ）、可動体（１４２）の運動を磁気的に検出する磁気センサ（例えば磁気センサ）、または可動体（１４２）の運動に応じて機械的に作動する機械スイッチが、「運動検出部（１４５）」として好適に利用される。以上の例示から理解される通り、「センサ」には各種のスイッチが包含される。  
【００８８】
「運動量（Ｍ）」は、利用者による運動の強度の指標である。例えばMETz（メッツ）が運動量（Ｍ）の好適例であるが、例えば消費カロリー等の他の指標や、運動量（Ｍ）の数値範囲を区分した複数の段階の何れかを表す情報（例えば大/中/小）も、「運動量（Ｍ）」の概念に包含される。  
【００８９】
態様１の好適例（態様２）に係る運動器具（１）は、前記運動検出部（１４５）による検出の結果に応じて前記第１ペダル（１２R，１２L）または前記第２ペダル（１２R，１２L）の踏込回数（Ｎ）を特定する踏込回数特定部（３３）を具備し、前記運動量特定部（３４）は、前記踏込量特定部（３２）が特定した踏込量（Ｈ）と前記踏込回数特定部（３３）が特定した踏込回数（Ｎ）とに応じて運動量（Ｍ）を特定する。以上の態様によれば、第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の踏込量（Ｈ）と踏込回数（Ｎ）とから利用者の運動量（Ｍ）を正確に特定できる。また、可動体（１４２）の運動に応じて踏込量（Ｈ）および踏込回数（Ｎ）の双方が特定されるから、踏込量（Ｈ）の特定のための要素と踏込回数（Ｎ）の特定のための要素とが個別に設置された構成と比較して運動器具（１）の構成が簡素化される。なお、「踏込回数（Ｎ）」は、累積的に計数された回数と、単位時間あたりの回数との双方を包含する。  
【００９０】
運動検出部（１４５）が可動体（１４２）の運動に応じた検出信号を出力する構成を想定すると、態様２に係る運動器具（１）は、以下の態様２ａのようにも表現できる。すなわち、態様２ａに係る運動器具（１）は、利用者の踏込により交互に上下運動する第１ペダル（１２R，１２L）および第２ペダル（１２R，１２L）と、前記第１ペダル（１２R，１２L）および前記第２ペダル（１２R，１２L）の上下運動に連動して運動する可動体（１４２）と、前記可動体（１４２）の運動に応じた検出信号（ＳA，ＳB）を出力する運動検出部（１４５）と、前記運動検出部（１４５）が出力する検出信号（ＳA，ＳB）に応じて前記第１ペダル（１２R，１２L）または前記第２ペダル（１２R，１２L）の踏込量（Ｈ）を特定する踏込量特定部（３２）と、前記運動検出部（１４５）が出力する検出信号（ＳA，ＳB）に応じて前記第１ペダル（１２R，１２L）または前記第２ペダル（１２R，１２L）の踏込回数（Ｎ）を特定する踏込回数特定部（３３）と、前記踏込量特定部（３２）が特定した踏込量（Ｈ）と前記踏込回数特定部（３３）が特定した踏込回数（Ｎ）とに応じて運動量（Ｍ）を特定する運動量特定部（３４）とを具備する。  
【００９１】
態様２ａにおいて、踏込量特定部（３２）は、運動検出部（１４５）が出力する検出信号（ＳA，ＳB）に応じて第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の踏込量（Ｈ）を特定する。また、踏込回数特定部（３３）は、運動検出部（１４５）が出力する検出信号（ＳA，ＳB）に応じて第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の踏込回数（Ｎ）を特定する。すなわち、運動検出部（１４５）が出力する検出信号から踏込量（Ｈ）および踏込回数（Ｎ）の双方が特定される。なお、運動検出部（１４５）が例えば複数のセンサで構成される場合、検出信号（ＳA，ＳB）は、相異なるセンサが生成する複数の信号で構成される。踏込量（Ｈ）および踏込回数（Ｎ）は、検出信号を構成する複数の信号のうちの一部の信号から特定され得る。すなわち、踏込量特定部（３２）は、運動検出部（１４５）が出力する少なくともひとつの信号に基づいて第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の踏込量（Ｈ）を特定する。踏込回数特定部（３３）は、運動検出部（１４５）が出力する少なくともひとつの信号に基づいて第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の踏込回数（Ｎ）を特定する。例えば、検出信号（ＳA，ＳB）を構成する複数の信号のうち一部の信号を利用して踏込量（Ｈ）が特定され、複数の信号のうち少なくとも踏込量（Ｈ）の特定で利用したのと同じ信号を利用して踏込回数（Ｎ）が特定される。以上に説明した通り、態様２ａによれば、運動検出部（１４５）が出力する共通の検出信号に基づいて踏込量（Ｈ）および踏込回数（Ｎ）の双方を特定することができる。  
【００９２】
態様１または態様２の好適例（態様３）に係る運動器具（１）は、前記第１ペダル（１２R，１２L）に固定された第１端と前記第２ペダル（１２R，１２L）に固定された第２端とを含むケーブル（１６）を具備し、前記可動体（１４２）は、前記ケーブル（１６）が巻付けられた回転体である。以上の
態様によれば、  第１ペダル（１２R，１２L）と第２ペダル（１２R，１２L）とを相互に連結するケーブル（１６）を可動体（１４２）に巻付けた簡便な構成により、第１ペダル（１２R，１２L）と第２ペダル（１２R，１２L）とを相互に連動させ、かつ、踏込量（Ｈ）を特定するための可動体（１４２）を第１ペダル（１２R，１２L）および第２ペダル（１２R，１２L）に連動させることができる。  
【００９３】
態様１から態様３の何れかの好適例（態様４）において、前記第１ペダル（１２R，１２L）または前記第２ペダル（１２R，１２L）の上下運動による可動範囲（Ｒ）は可変であり、前記踏込量特定部（３２）が特定した踏込量（Ｈ）から前記第１ペダル（１２R，１２L）または前記第２ペダル（１２R，１２L）の前記可動範囲（Ｒ）を特定する範囲特定部（３７）とを具備する。以上の態様によれば、踏込量特定部（３２）が特定した踏込量（Ｈ）から第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の上下運動の可動範囲（Ｒ）が特定されるから、当該可動範囲（Ｒ）を特定するための専用の構成を必要とせずに可動範囲（Ｒ）を特定できるという利点がある。  
【００９４】
態様４の好適例（態様５）において、前記踏込量特定部（３２）は、第１期間と当該第１期間の経過後の第２期間との各々において踏込量（Ｈ）を順次に特定し、前記範囲特定部（３７）は、前記第１期間において前記可動範囲（Ｒ）を特定する。以上の態様では、第２期間の開始前の第１期間において可動範囲（Ｒ）が特定されるから、第２期間において踏込量（Ｈ）と可動範囲（Ｒ）との関係（例えば踏込量（Ｈ）が可動範囲（Ｒ）に対して充分であるか否か）を評価できる。  
【００９５】
なお、第１期間は、第２期間の開始前の任意の期間である。例えば、第２期間は、利用者が目標の運動を定常的に実行する期間であり、第１期間は、定常的な運動に移行するまでの準備的な運動（すなわちウォーミングアップ）のための期間である。したがって、運動器具（１）を利用した運動を開始した直後の期間が第１期間として好適である。運動を開始した直後とは、例えば、運動器具（１）の電源が投入された直後、または、第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の上下運動が開始された直後（例えば休止状態からの復帰の直後）である。  
【００９６】
態様５の好適例（態様６）に係る運動器具（１）は、利用者による踏込運動を案内する案内音を間欠的に放音部（１５５）に放音させる放音制御部（３６）を具備し、前記放音制御部（３６）は、前記第１期間において、前記第２期間における案内音の間隔よりも長い間隔で案内音を放音させる。以上の態様では、第１期間では、第２期間よりも長い間隔で案内音が放音される。利用者が案内音を指標として踏込運動を実行した場合、第１期間では、充分な時間をかけて充分な踏込量（Ｈ）で踏込運動が実行される可能性が高い。したがって、第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の可動範囲（Ｒ）を第１期間において高精度に特定できるという利点がある。  
【００９７】
なお、第１期間における案内音の間隔は、固定値または可変値である。例えば第１期間の始点から終点にかけて案内音の間隔を連続的または段階的に変化させる（例えば徐々に短くする）構成が好適である。同様に、第２期間における案内音の間隔は、固定値または可変値である。例えば第２期間において利用者の運動量（Ｍ）に応じて案内音の間隔を制御する構成が好適である。なお、第１期間および第２期間において案内音の間隔が可変である構成のもとで、「第１期間における案内音の間隔が第２期間における案内音の間隔よりも長い」とは、例えば、第１期間における案内音の間隔の最小値が、第２期間における案内音の間隔の最大値を上回る関係を意味する。  
【００９８】
態様４から態様６の何れかの好適例（態様７）に係る運動器具（１）は、前記範囲特定部（３７）が特定した前記可動範囲（Ｒ）と前記踏込量特定部（３２）が特定した踏込量（Ｈ）との関係に応じた運動指示を利用者に付与する運動指示部（３８）を具備する。以上の態様によれば、利用者が第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）を踏込む度合に応じた適切な運動指示を利用者に付与できる。また、踏込量（Ｈ）のみに応じた運動指示ではなく、可動範囲（Ｒ）と踏込量（Ｈ）との関係に応じた運動指示が実行されるから、第１ペダル（１２R，１２L）または第２ペダル（１２R，１２L）の可動範囲（Ｒ）が変更された場合でも、適切な運動指示を利用者に付与できるという利点がある。  
【００９９】
なお、「可動範囲（Ｒ）と踏込量（Ｈ）との関係に応じた運動指示」は、例えば可動範囲（Ｒ）に対する踏込量（Ｈ）の比率に応じた運動指示である。例えば、可動範囲（Ｒ）に対して踏込量（Ｈ）が不充分である場合（すなわち踏込が浅い場合）に、第１ペダル（１２R，１２L）および第２ペダル（１２R，１２L）を充分に踏込むように指示する動作が「運動指示」の好適例である。なお、可動範囲（Ｒ）に対する踏込量（Ｈ）の比率に応じて運動指示の内容を段階的に変化させてもよい。  
【０１００】
態様１から態様５の何れかの好適例（態様８）に係る運動器具（１）は、利用者による踏込運動を案内する案内音を間欠的に放音部（１５５）に放音させる放音制御部（３６）を具備し、前記放音制御部（３６）は、前記運動量特定部（３４）が特定した運動量（Ｍ）と利用者の属性に応じた基準値とを比較した結果に応じて前記案内音の間隔を制御する。以上の態様では、利用者の運動量（Ｍ）と基準値との比較の結果に応じて案内音の間隔が制御されるから、利用者が目標の運動量（Ｍ）を達成し易いという利点がある。なお、「利用者の属性」は、運動量（Ｍ）に影響する利用者の個人的な情報であり、例えば年齢、性別または体重である。  
【０１０１】
態様１から態様８の何れかの好適例（態様９）に係る運動器具（１）は、前記第１ペダル（１２R，１２L）および前記第２ペダル（１２R，１２L）の各々について位置の時間的な変化を表示部（１５３）に表示させる表示制御部（３５）を具備する。以上の態様によれば、右足および左足の各々について位置の時間的な変化（さらには踏込量（Ｈ）が充分であるか否か）を利用者が視覚的に把握できる。なお、「踏込量（Ｈ）の表示」の具体的な態様は任意である。例えば、ペダルの位置を数値として表示する構成のほか、ペダルの位置を表すレベルバー（ペダルの位置に応じて長さが変化する直線状の画像）を表示する構成が想定される。  
【０１０２】
態様２の好適例（態様１０）に係る運動器具（１）は、外部機器（２）と通信可能な通信部（１５６）を具備し、前記通信部（１５６）が前記外部機器（２）と通信する第１動作モードにおいて、前記通信部（１５６）は、前記踏込量特定部（３２）が特定した踏込量（Ｈ）を前記外部機器（２）に送信し、前記運動量特定部（３４）は前記運動量（Ｍ）の特定を停止し、前記通信部（１５６）が前記外部機器（２）と通信しない第２動作モードにおいて、前記踏込量特定部（３２）による踏込量（Ｈ）の特定と、前記運動量特定部（３４）による運動量（Ｍ）の特定とが実行される。以上の態様において、第１動作モードでは通信部（１５６）から外部機器（２）に踏込量（Ｈ）が送信されるから、運動器具（１）から受信した踏込量（Ｈ）を利用した各種の処理を外部機器（２）において実行することができる。例えば、踏込量（Ｈ）を利用した踏込運動の評価、または、踏込量（Ｈ）を利用した運動器具（１）の制御を、外部機器（２）において実行することが可能である。また、第１動作モードでは運動量特定部（３４）による運動量（Ｍ）の特定が停止されるから、消費電力が削減されるという利点もある。  
【０１０３】
態様２の好適例（態様１１）に係る運動器具（１）は、第１外部機器（２）と通信可能な通信部（１５６）と、利用者による踏込運動を案内する案内音を放音部（１５５）に放音させる放音制御部（３６）とを具備し、前記通信部（１５６）が前記第１外部機器（２）と通信する第１動作モードにおいて、前記通信部（１５６）は、前記踏込量特定部（３２）が特定した踏込量（Ｈ）および前記踏込回数特定部（３３）が特定した踏込回数（Ｎ）を前記第１外部機器（２）に送信し、前記踏込量（Ｈ）および前記踏込回数（Ｎ）に応じた制御指示を前記第１外部機器（２）から受信し、前記放音制御部（３６）は、前記通信部（１５６）が受信した制御指示に応じて前記案内音を前記放音部（１５５）に放音させ、前記運動量特定部（３４）は前記運動量（Ｍ）の特定を停止し、前記通信部（１５６）が前記第１外部機器（２）と通信しない第２動作モードにおいて、前記運動量特定部（３４）は、前記踏込量特定部（３２）が特定した踏込量（Ｈ）と前記踏込回数特定部（３３）が特定した踏込回数（Ｎ）とに応じて運動量（Ｍ）を特定する。以上の態様によれば、第１外部機器（２）が生成した制御指示に応じて運動器具（１）の動作（具体的には案内音の放音）が制御されるから、運動器具（１）１による処理負荷が軽減されるという利点がある。  
【０１０４】
態様１１の好適例（態様１２）では、前記第１動作モードにおいて、前記通信部（１５６）は、前記第１外部機器（２）が第２外部機器（４）から受信した利用者の生体情報と、前記第１外部機器（２）が当該通信部（１５６）から受信した踏込量（Ｈ）および踏込回数（Ｎ）とに応じた前記制御指示を前記第１外部機器（２）から受信する。以上の態様では、生体情報に応じた制御指示を運動器具（１）の通信部（１５６）が受信するから、生体情報を測定する要素が運動器具（１）に搭載されていない場合でも、生体情報に応じた運動器具（１）の動作の制御を実現することが可能である。なお、態様１０または態様１１を、態様３から態様９の何れかに併合してもよい。
【符号の説明】
【０１０５】
１…運動器具、１０…基礎部、１１…支持体、１１１，１１２…支持部、１１３R，１１３L…軸部材、１１４…調整部、１２…ペダル、１２R…右ペダル、１２L…左ペダル、１３R，１３L…減衰ユニット、１４…連動ユニット、１４１…支持部、１４２…可動体、１４３…腕部、１４４…取付部、１４５…運動検出部、１４５A，１４５B…光学センサ、１４６…遮光体、１５，１５A，１５B，１５C…処理ユニット、１５１，１５１A…制御部、１５２…記憶部、１５３…表示部、１５４…操作部、１５５…放音部、１５６…通信部、１６…ケーブル、２…端末装置、２１…制御部、２２…記憶部、２３…通信部、２４…表示部、３１…運動解析部、３２…踏込量特定部、３３…踏込回数特定部、３４…運動量特定部、３５…表示制御部、３６…放音制御部、３７…範囲特定部、３８…運動指示部、４…活動量計、４１…生体測定部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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