(57)【要約】【課題】ブレードが回転することによって生じる遠心力に対する第１部材と第２部材との接合強度を大きくできる、ブレードおよびそれを備える機器を提供する。【解決手段】ブレード１０は、回転軸線Ｘ周りに回転され、第１部材１４と第２部材１６とを備える。第１部材１４は、回転軸線Ｘに対して径方向に延び、第２部材１６を係止する係止部２８を含む。第２部材１６は、回転方向Ｙにおけるフランジ部３０（第１部材１４）の前縁部４８の一端部から他端部まで設けられ、かつフランジ部３０（第１部材１４）の前縁部４８よりも前方に位置するように設けられる。係止部２８は、回転軸線Ｘに対する径方向において第２部材１６よりも外方に位置する第１部分３６、および回転軸線Ｘ方向において第２部材１６と重なる第２部分３８を有する。また、第１部材１４は第２部材１６よりも曲げ弾性率が高く、第２部材１６は第１部材１４よりも衝撃値が高い。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸線周りに回転されるブレードであって、
前記回転軸線に対して径方向に延びる第１部材と、
回転方向における前記第１部材の前縁部のうち少なくとも前記径方向の外端部に設けられかつ少なくとも一部が前記第１部材の前記前縁部よりも前方に位置するように設けられる第２部材とを備え、
前記第１部材は、前記第２部材を係止する係止部を含み、
前記係止部は、前記径方向において前記第２部材よりも外方に位置する第１部分を有する、ブレード。
【請求項２】
前記第１部材は前記第２部材よりも曲げ弾性率が高く、前記第２部材は前記第１部材よりも衝撃値が高い、請求項１に記載のブレード。
【請求項３】
前記係止部は、前記回転軸線方向において前記第２部材と重なる第２部分をさらに有する、請求項１または２に記載のブレード。
【請求項４】
前記第２部材は、前記回転軸線方向において前記第２部分を挟むように設けられる、請求項３に記載のブレード。
【請求項５】
前記第２部材は、前記径方向における前記第１部材の一端部から他端部まで設けられる、請求項１から４のいずれかに記載のブレード。
【請求項６】
前記係止部は、前記回転軸線方向において前記第１部材を貫通する貫通孔を有し、前記貫通孔の内周面によって前記第２部材を係止する、請求項１から５のいずれかに記載のブレード。
【請求項７】
前記係止部は、前記第１部材の前記前縁部から前記回転方向の後方に凹む凹部を有し、前記凹部の内面によって前記第２部材を係止する、請求項１から５のいずれかに記載のブレード。
【請求項８】
前記回転方向における前記第１部材の前縁から前記第２部材の前縁までの寸法は、前記径方向の内側よりも外側の方が大きい、請求項１から７のいずれかに記載のブレード。
【請求項９】
請求項１から８のいずれかに記載のブレードを備える、機器。
【請求項１０】
当該機器は航空機である、請求項９に記載の機器。
【請求項１１】
当該機器はボートである、請求項９に記載の機器。
【請求項１２】
当該機器は送風機である、請求項９に記載の機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はブレードおよびそれを備える機器に関し、より特定的には回転されるブレードおよびそれを備える機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、航空機等のような回転されるブレードを用いた機器において、ブレードが破損することを抑制するために、ブレードに補強材が設けられる。
【０００３】
この種の従来技術の一例として、特許文献１には、タービンエンジン用のブレードおよびブレードの前縁部に設けられる補強材が開示されている。ブレードの前縁部には、ブレードの長手方向に延びる溝が形成されており、補強材は、ブレードの前縁部に形成された溝に埋め込まれるようにして、ブレードに設けられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１４−５３２１１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１において、ブレードの長手方向に延びる溝では、ブレードの長手方向に生じる力すなわちブレードが回転されることによって生じる遠心力に対して、補強材を十分に係止できず、補強材がブレードから脱落してしまうおそれがあり、ブレードと補強材との接合強度が十分でない。
【０００６】
それゆえにこの発明の主たる目的は、ブレードが回転することによって生じる遠心力に対する第１部材と第２部材との接合強度を大きくできる、ブレードおよびそれを備える機器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述の目的を達成するために、回転軸線周りに回転されるブレードであって、回転軸線に対して径方向に延びる第１部材と、回転方向における第１部材の前縁部のうち少なくとも径方向の外端部に設けられかつ少なくとも一部が第１部材の前縁部よりも前方に位置するように設けられる第２部材とを備え、第１部材は、第２部材を係止する係止部を含み、係止部は、径方向において第２部材よりも外方に位置する第１部分を有する、ブレードが提供される。
【０００８】
この発明では、第１部材の前縁部のうち少なくとも外端部に、第１部材の前縁部よりも前方に位置するように第２部材が設けられるので、ブレードが回転しているときに、ブレードが径方向の外方から衝撃を受けたとしても、第１部材が破損することを外端部に設けられる第２部材によって抑制できる。そして、係止部は径方向において第２部材よりも外方に位置する第１部分を有するので、ブレードが回転されることによって遠心力が生じたとしても、第２部材が第１部材からはずれないように第２部材を係止でき、第１部材と第２部材との接合強度を大きくできる。
【０００９】
好ましくは、第１部材は第２部材よりも曲げ弾性率が高く、第２部材は第１部材よりも衝撃値が高い。この場合、第１部材によってブレードの剛性を確保でき、第２部材によってブレードが破断することを抑制できる。
【００１０】
また好ましくは、係止部は、回転軸線方向において第２部材と重なる第２部分をさらに有する。この場合、係止部は回転軸線方向において第２部材と重なる第２部分を有するので、第１部材および第２部材が回転軸線方向に力を受けたとしても、第２部材が第１部材からはずれないように第２部材を係止でき、第１部材と第２部材との接合強度を大きくできる。
【００１１】
さらに好ましくは、第２部材は、回転軸線方向において第２部分を挟むように設けられる。この場合、係止部は回転軸線方向のどちら側からの力に対しても第２部材を係止できるので、第２部材が第１部材からはずれないように第１部材と第２部材との接合強度をさらに大きくできる。
【００１２】
好ましくは、第２部材は、径方向における第１部材の一端部から他端部まで設けられる。この場合、第１部材が破損することをさらに抑制できるとともに、第１部材と第２部材との接触面積が増加することによって第１部材と第２部材との接合強度をさらに大きくできる。
【００１３】
また好ましくは、係止部は、回転軸線方向において第１部材を貫通する貫通孔を有し、貫通孔の内周面によって第２部材を係止する。この場合、係止部は貫通孔の内周面によって第２部材を係止できるので、簡単な構成で第２部材を係止できるとともに、回転方向においても第１部材と第２部材との接合強度を大きくできる。
【００１４】
さらに好ましくは、係止部は、第１部材の前縁部から回転方向の後方に凹む凹部を有し、凹部の内面によって第２部材を係止する。この場合、係止部は第１部材の前縁部から回転方向の後方に凹む凹部の内面によって第２部材を係止できるので、径方向における第１部材と第２部材との接合強度をさらに大きくできる。
【００１５】
好ましくは、回転方向における第１部材の前縁から第２部材の前縁までの寸法は、径方向の内側よりも外側の方が大きい。この場合、ブレードが回転しているときに、径方向の外方からの衝撃を受けやすい第１部材の外側が破損することをさらに抑制できる。
【００１６】
また、上述のブレードを備える、機器が提供される。
【００１７】
この発明では、ブレードが破損や分離することを抑制できるので、機器を安定して使用できる。
【００１８】
好ましくは、当該機器は航空機である。この場合、ブレードが破損や分離することを抑制できるので、ブレードを回転させることによって推進する航空機に好適に用いられる。
【００１９】
また好ましくは、当該機器はボートである。この場合、ブレードが破損や分離することを抑制できるので、ブレードを回転させることによって推進するボートに好適に用いられる。
【００２０】
さらに好ましくは、当該機器は送風機である。この場合、ブレードが破損や分離することを抑制できるので、ブレードを回転させることによって送風する送風機に好適に用いられる。
【発明の効果】
【００２１】
この発明によれば、ブレードが回転することによって生じる遠心力に対する第１部材と第２部材との接合強度を大きくできる、ブレードおよびそれを備える機器が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】この発明の一実施形態に係るブレードを示す斜視図である。
【図２】（ａ）は、図１の実施形態に係るブレードを示す平面図であり、（ｂ）は、第１部材および第１連結部を示す平面図である。
【図３】図２（ａ）のＡ−Ａ線断面斜視図である。
【図４】（ａ）は、第２部分を示す平面図であり、（ｂ）は、第１部分を示す拡大図である。
【図５】（ａ）は、第１部材および第２部材の他の例を示す平面図であり、（ｂ）は、第１部材および第２部材のその他の例を示す平面図である。
【図６】（ａ）は、第１部材および第２部材のさらにその他の例を示す断面図であり、（ｂ）は、第１部材および第２部材の他の例を示す断面図である。
【図７】図１の実施形態に係るブレードを備えたマルチコプタを示す斜視図である。
【図８】図１の実施形態に係るブレードを備えたボートを示す側面図である。
【図９】この発明の他の実施形態に係るブレードを備えた送風機を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、図面を参照してこの発明の実施形態について説明する。
【００２４】
図１〜図３を参照して、ブレード１０は、ハブ部１２、複数（この実施形態では、２つ）の第１部材１４、および複数（この実施形態では、２つ）の第２部材１６を含む。ブレード１０は、ハブ部１２の中央に形成される貫通孔１８、および回転軸線Ｘ（後述）に対する径方向において貫通孔１８の両側に形成される複数（この実施形態では、２つ）の貫通孔２０を介して、航空機等の機器に取り付けられる。そして、ブレード１０は、ハブ部１２（ブレード１０）の中心を回転軸線Ｘとして矢印Ｙで示す方向に回転される。なお、回転軸線Ｘに対する径方向とは、図２、図４および図５の矢印Ｚで示す方向である。
【００２５】
ハブ部１２は、第１連結部２２、および複数（この実施形態では、２つ）の第２連結部２４を有する。貫通孔１８および各貫通孔２０は、回転軸線Ｘ方向において第１連結部２２および複数の第２連結部２４を貫通する。第１連結部２２は、回転軸線Ｘに対して径方向に延びる板状に形成され、複数の第１部材１４を相互に連結する。また、第１連結部２２は、回転軸線Ｘ方向の両主面に形成される複数（この実施形態では、２つ）の凹部２３を有する。各凹部２３は、回転軸線Ｘ方向に凹む。一方主面に形成される凹部２３は、回転軸線Ｘ方向に対する径方向において第１連結部２２の一端部から他端部まで延び、各第１部材１４のフランジ部３０（後述）の一方主面（第２部分３８）同士を連結する。他方主面に形成される凹部２３は、回転軸線Ｘ方向に対する径方向において第１連結部２２の一端部から他端部まで延び、各第１部材１４のフランジ部３０の他方主面（第２部分３８）同士を連結する。複数の第２連結部２４は、回転軸線Ｘ方向において第１連結部２２を挟む。各第２連結部２４は、対応する凹部２３を埋めるように形成される。また、各第２連結部２４は、回転軸線Ｘに対する径方向において対応する凹部２３の一端部から他端部まで延びる板状に形成され、複数の第２部材１６を相互に連結する。
【００２６】
複数の第１部材１４は、回転軸線Ｘに対して径方向に延び、回転軸線Ｘ方向から見て回転軸線Ｘに対して相互に点対称となるように、第１連結部２２に接続される。各第１部材１４は、本体部２６および係止部２８を有する。この実施形態では、複数の第１部材１４および第１連結部２２は、ＣＦＲＰ（炭素繊維強化プラスチック）からなり、一体的に形成される。また、第１部材１４は、第２部材１６よりも曲げ弾性率が高く、第２部材１６よりも融点が高い。
【００２７】
本体部２６は、回転軸線Ｘに対して径方向に延びる板状に形成され、第１連結部２２に接続される。
【００２８】
係止部２８は、フランジ部３０、および複数（この実施形態では、１４個）の貫通孔３２を有し、第２部材１６を係止する。
【００２９】
フランジ部３０は、回転方向Ｙにおいて本体部２６の前縁部３４に設けられる。フランジ部３０は、回転軸線Ｘ方向における本体部２６の前縁部３４の中央から前方に突出し、回転軸線Ｘに対する径方向において本体部２６の前縁部３４の一端部から他端部まで延びる鍔状に形成され、第１連結部２２に接続される。ここで、図４（ａ）を参照して、この実施形態では、フランジ部３０の回転軸線Ｘ方向の両主面が、第２部分３８に相当する（斜線部分参照）。このように、第２部分３８は、回転軸線Ｘに対して径方向に延びる。フランジ部３０の一方主面（第２部分３８）は、第１連結部２２の一方主面に形成される凹部２３に接続され、フランジ部３０の他方主面（第２部分３８）は、第１連結部２２の他方主面に形成される凹部２３に接続される。
【００３０】
複数の貫通孔３２は、回転軸線Ｘ方向においてフランジ部３０を貫通し、回転軸線Ｘに対する径方向において略一列かつ略等間隔に並んで形成される。また、各貫通孔３２は、断面円形に形成される。ここで、図４（ａ）に示す範囲Ｅの拡大図である図４（ｂ）を参照して、この実施形態では、各貫通孔３２のそれぞれの内周面のうち、回転軸線Ｘに対する径方向の外方側半分が、第１部分３６に相当する（太線部分参照）。このように、第１部分３６は、回転軸線Ｘ方向から見て円弧状に形成される。各貫通孔３２には、第２部材１６の引掛部４６（後述）が嵌合される。係止部２８は、貫通孔３２の内周面によって引掛部４６（第２部材１６）を係止する。特に、回転軸線Ｘに対する径方向において、係止部２８は、引掛部４６（第２部材１６）よりも外方に位置する第１部分３６によって引掛部４６（第２部材１６）を係止する（図２（ａ）および図４（ｂ）参照）。
【００３１】
複数の第２部材１６は、回転軸線Ｘに対して径方向に延び、回転軸線Ｘ方向から見て回転軸線Ｘに対して相互に点対称となるように設けられる。一方の第２部材１６は、回転軸線Ｘに対する径方向において、各第２連結部２４の一端部に接続される。他方の第２部材１６は、回転軸線Ｘに対する径方向において、各第２連結部２４の他端部に接続される。各第２部材１６は、回転軸線Ｘ方向においてフランジ部３０（第２部分３８）を挟むように設けられ、回転軸線Ｘに対する径方向において第１部材１４の一端部から他端部まで設けられる。各第２部材１６は、第１板状部４０、第２板状部４２、突出部４４、および複数（この実施形態では、１４個）の引掛部４６を有する。第１板状部４０は、回転軸線Ｘ方向においてフランジ部３０の一方主面（第２部分３８）に形成され、回転軸線Ｘに対する径方向においてフランジ部３０（第２部分３８）の一端部から他端部まで延びる板状に形成される。第２板状部４２は、回転軸線Ｘ方向においてフランジ部３０の他方主面（第２部分３８）に形成され、回転軸線Ｘに対する径方向においてフランジ部３０（第２部分３８）の一端部から他端部まで延びる板状に形成される。突出部４４は、回転方向Ｙにおいて、フランジ部３０の前縁部４８よりも前方に位置するように設けられ、第１板状部４０と第２板状部４２とを連結する。また、突出部４４は、回転軸線Ｘに対する径方向において、フランジ部３０の前縁部４８の一端部から他端部まで設けられる。回転方向Ｙにおける突出部４４の寸法（フランジ部３０の前縁部４８から突出部４４の前縁部５０までの寸法）は、回転軸線Ｘに対する径方向の内側の寸法Ｄ１よりも外側の寸法Ｄ２の方が大きい（図２（ａ）参照）。これによって、回転軸線Ｘに対する径方向において、ブレード１０の内側は、第１部材１４によって剛性を確保でき、ブレード１０の外側は、第２部材１６によって衝撃を吸収できる。複数の引掛部４６は、回転軸線Ｘ方向において第１板状部４０と第２板状部４２とを連結し、回転軸線Ｘに対する径方向において略一列かつ略等間隔に並んで形成される。各引掛部４６は、対応する貫通孔３２の内周面に接触するように貫通孔３２に嵌合される。この実施形態では、複数の第２部材１６および複数の第２連結部２４は、ＵＨＭＷＰＥ（超高分子量ポリエチレン）からなり、一体的に形成される。また、第２部材１６は、第１部材１４よりも衝撃値が高い。
【００３２】
このようなブレード１０によれば、フランジ部３０（第１部材１４）の前縁部４８の一端部から他端部に、フランジ部３０（第１部材１４）の前縁部４８よりも前方に位置するように第２部材１６が設けられるので、ブレード１０が回転しているときに、ブレード１０が回転軸線Ｘに対して径方向の外方から衝撃を受けたとしても、第１部材１４が破損することを第２部材１６によって抑制できる。そして、係止部２８は回転軸線Ｘに対する径方向において引掛部４６（第２部材１６）よりも外方に位置する第１部分３６を有するので、ブレード１０が回転されることによって遠心力が生じたとしても、第２部材１６が第１部材１４からはずれないように第２部材１６を係止でき、第１部材１４と第２部材１６との接合強度を大きくできる。
【００３３】
第１部材１４は第２部材１６よりも曲げ弾性率が高く、第２部材１６は第１部材１４よりも衝撃値が高いので、第１部材１４によってブレード１０の剛性を確保でき、第２部材１６によってブレード１０が破断することを抑制できる。
【００３４】
係止部２８は回転軸線Ｘ方向において第２部材１６と重なる第２部分３８を有するので、第１部材１４および第２部材１６が回転軸線Ｘ方向に力を受けたとしても、第２部材１６が第１部材１４からはずれないように第２部材１６を係止でき、第１部材１４と第２部材１６との接合強度を大きくできる。
【００３５】
第２部材１６は、回転軸線Ｘに対する径方向における第１部材１４の一端部から他端部まで設けられるので、第１部材１４が破損することをさらに抑制できるとともに、第１部材１４と第２部材１６との接触面積が増加することによって第１部材１４と第２部材１６との接合強度をさらに大きくできる。
【００３６】
複数の第２部材１６は、複数の第２連結部２３によって相互に連結されるので、各第２部材１６が第１部材１４から分離することを抑制できる。
【００３７】
回転方向Ｙにおけるフランジ部３０（第１部材１４）の前縁部４８から突出部４４（第２部材１６）の前縁部５０までの寸法は、回転軸線Ｘに対する径方向の内側の寸法Ｄ１よりも外側の寸法Ｄ２の方が大きいので、ブレード１０が回転しているときに、回転軸線Ｘに対して径方向の外方からの衝撃を受けやすい第１部材１４の外側が破損することをさらに抑制できる。
【００３８】
上述した作用効果は、後述する図５および図６に示す第１部材および第２部材を用いた場合においても同様に奏する。
【００３９】
第２部材１６は、回転軸線Ｘ方向において第２部分３８を挟むように設けられるので、係止部２８は回転軸線Ｘ方向のどちら側からの力に対しても第２部材１６を係止でき、第２部材１６が第１部材１４からはずれないように第１部材１４と第２部材１６との接合強度をさらに大きくできる。上述した作用効果は、後述する図５および図６（ｂ）に示す第１部材および第２部材を用いた場合においても同様に奏する。
【００４０】
係止部２８は貫通孔３２の内周面によって第２部材１６を係止できるので、簡単な構成で第２部材１６を係止できるとともに、回転方向Ｙにおいても第１部材１４と第２部材１６との接合強度を大きくできる。上述した作用効果は、後述する図６に示す第１部材および第２部材を用いた場合においても同様に奏する。
【００４１】
図５（ａ）を参照して、第１部材および第２部材の他の例について説明する。
【００４２】
第１部材１４ａは、複数の貫通孔３２を有さず、複数（この例では、７個）の凹部５２ａを有する点において第１部材１４と異なる。各凹部５２ａは、フランジ部３０ａ（第１部材１４ａ）の前縁部４８ａから後方に凹み、回転軸線Ｘ方向においてフランジ部３０ａの一方主面から他方主面まで形成される。第２部材１６ａは、複数の引掛部４６を有さず、複数（この例では、７個）の引掛部４６ａを有する点において第２部材１６と異なる。各引掛部４６ａは、対応する凹部５２ａの内面に接触するように凹部５２ａに嵌合される。この例では、各凹部５２ａの側面のうち、回転軸線Ｘに対する径方向の外方側の側面が、第１部分３６ａに相当する（太点線部分参照）。
【００４３】
このような第１部材１４ａおよび第２部材１６ａを用いた場合、係止部２８ａはフランジ部３０ａ（第１部材１４ａ）の前縁部４８ａから回転方向Ｙの後方に凹む凹部５２ａの内面によって引掛部４６ａ（第２部材１６ａ）を係止できるので、回転軸線Ｘに対する径方向における第１部材１４ａと第２部材１６ａとの接合強度を大きくできるとともにブレードを容易に製造できる。
【００４４】
図５（ｂ）を参照して、第１部材および第２部材のその他の例について説明する。
【００４５】
第１部材１４ｂは、複数の貫通孔３２を有さず、複数（この例では、８個）の凹部５２ｂを有する点において第１部材１４と異なる。各凹部５２ｂは、フランジ部３０ｂ（第１部材１４ｂ）の前縁部４８ｂから後方に凹み、回転軸線Ｘ方向においてフランジ部３０ｂの一方主面から他方主面まで形成される。また、各凹部５２ｂは、後方に向かって漸次幅広となる部分を有する。第２部材１６ｂは、複数の引掛部４６を有さず、複数（この例では、８個）の引掛部４６ｂを有する点において第２部材１６と異なる。各引掛部４６ｂは、対応する凹部５２ｂの内面に接触するように凹部５２ｂに嵌合される。この例では、各凹部５２ｂの側面のうち、回転軸線Ｘに対する径方向の外方側の側面が、第１部分３６ｂに相当する（太点線部分参照）。
【００４６】
このような第１部材１４ｂおよび第２部材１６ｂを用いた場合、第１部材１４ａおよび第２部材１６ａを用いた場合と同様の作用効果が得られる。さらに、係止部２８ｂは、回転方向Ｙにおいても第２部材１６ｂを係止できるので、第１部材１４ｂと第２部材１６ｂとの接合強度をさらに大きくできる。
【００４７】
図６（ａ）を参照して、第１部材および第２部材のさらにその他の例について説明する。この例では、第２部材１６ｃは、回転軸線Ｘ方向において、フランジ部３０ｃを挟まず、フランジ部３０ｃと重なるように設けられる。
【００４８】
第１部材１４ｃは、フランジ部３０および複数の貫通孔３２を有さず、フランジ部３０よりも回転軸線Ｘ方向の厚みが大きいフランジ部３０ｃ、および貫通孔３２よりも回転軸線Ｘ方向の寸法が大きくかつフランジ部３０ｃを貫通する貫通孔３２ｃを有する点において第１部材１４と異なる。第２部材１６ｃは、第２板状部４２および複数の引掛部４６を有さず、複数の引掛部４６よりも回転軸線Ｘ方向の厚みが大きい複数の引掛部４６ｃを有する点において第２部材１６と異なる。各引掛部４６ｃは、対応する貫通孔３２ｃの内周面に接触するように貫通孔３２に嵌合される。
【００４９】
このような第１部材１４ｃおよび第２部材１６ｃを用いた場合、第２部材１６ｃは第１部材１４ｃを挟まないように設けられるので、ブレードを容易に製造できる。
【００５０】
図６（ｂ）を参照して、第１部材および第２部材の他の例について説明する。この例では、第２部材１６ｄは、回転軸線Ｘ方向において第１板状部４０および第３板状部５６ｄ（後述）によってフランジ部３０ｄの一部を挟むように設けられる。
【００５１】
第１部材１４ｄは、複数の貫通孔３２ｃを有さず、複数の貫通孔３２および凹部５４ｄを有する点において第１部材１４ｃと異なる。凹部５４ｄは、フランジ部３０ｄの第１板状部４０側とは反対側の主面に形成される。凹部５４ｄは、回転軸線Ｘ方向に凹み、貫通孔３２に接続される。また、凹部５４ｄは、回転軸線Ｘに対する径方向において、各貫通孔３２を結ぶように、フランジ部３０ｄの一端部から他端部まで延びる。第２部材１６ｄは、複数の引掛部４６ｃを有さず、複数の引掛部４６および第３板状部５６ｄを有する点において第２部材１６ｃと異なる。第３板状部５６ｄは、凹部５４ｄを埋めるように設けられ、各引掛部４６に接続される。
【００５２】
このような第１部材１４ｄおよび第２部材１６ｄを用いた場合、第２部材１６ｄは第１部材１４ｄの一部を挟むように設けられるので、ブレードを容易に製造できるとともに、第１部材１４ｄと第２部材１６ｄとの接合強度を大きくできる。
【００５３】
図７〜図９を参照して、ブレードを備える機器（マルチコプタ１００、ボート２００および送風機３００）について説明する。
【００５４】
図７を参照して、航空機の一例としてのマルチコプタ１００は、主支持部１０２を含む。主支持部１０２は、円板状のハブ部１０４と、複数（この実施形態では、６個）の円柱状のスポーク部１０６とを含む。６個のスポーク部１０６は、ハブ部１０４の側面において周方向に略等間隔（略６０度間隔）をあけて設けられ、かつ放射状に延びるように形成される。各スポーク部１０６の先端部には、駆動源である電動モータ１０８が回転自在に設けられ、電動モータ１０８には、ブレード１０が取り付けられる。電動モータ１０８によってブレード１０が回転駆動される。また、マルチコプタ１００は、無線信号を送受信するためのアンテナ１１０、マルチコプタ１００の動作を制御するための制御装置（図示せず）、および脚部ユニット１１２を備える。アンテナ１１０は、主支持部１０２の中央部から上方に延び、制御装置は、主支持部１０２内に収容される。脚部ユニット１１２は、複数（この実施形態では、４個）の脚部１１４を有し、主支持部１０２から下方に延びる。
【００５５】
このようなマルチコプタ１００によれば、ブレード１０が破損や分離することを抑制できるので、マルチコプタ１００を安定して使用できる。このように、ブレード１０は、ブレード１０を回転させることによって推進するマルチコプタ１００に好適に用いられる。
【００５６】
図８を参照して、ボート２００は、本体部２０２、駆動源２０４、ブレード１０、および舵２０６を含む。本体部２０２は、前後方向に延びる。駆動源２０４は、本体部２０２上に設けられる。ブレード１０は、駆動源２０４の後部に接続され、駆動源２０４によって回転駆動される。舵２０６は、板状に形成され、ブレード１０の後方に設けられる。
【００５７】
このようなボート２００によれば、ブレード１０が破損や分離することを抑制できるので、ボート２００を安定して使用できる。このように、ブレード１０は、ブレード１０を回転させることによって推進するボート２００に好適に用いられる。
【００５８】
図９を参照して、送風機３００は、本体部３０２、および複数（この実施形態では、３個）のブレード１０ｅを含む。本体部３０２は、円筒状に形成される円筒部３０４を有する。複数のブレード１０ｅは、円筒部３０４内に設けられ、図示しない駆動源によって回転駆動される。複数のブレード１０ｅはそれぞれ、ハブ部１２ｅ、複数（この実施形態では、３個）の第１部材１４、および複数（この実施形態では、３個）の第２部材１６を有する。ハブ部１２ｅは、複数の第１部材１４を放射状に連結する。
【００５９】
このような送風機３００によれば、ブレード１０ｅが破損や分離することを抑制できるので、送風機３００を安定して使用できる。このように、ブレード１０ｅは、ブレード１０ｅを回転させることによって送風する送風機３００に好適に用いられる。
【００６０】
図７および図８のブレード１０は、第１部材１４に代えて第１部材１４ａ〜１４ｄを有していてもよく、第２部材１６に代えて第２部材１６ａ〜１６ｄを有していてもよい。
【００６１】
図９のブレード１０ｅは、第１部材１４に代えて第１部材１４ａ〜１４ｄを有していてもよく、第２部材１６に代えて第２部材１６ａ〜１６ｄを有していてもよい。
【００６２】
上述した実施形態では、ブレードが、２つの第１部材および２つの第２部材を有する場合や、３個の第１部材および３個の第２部材を有する場合について説明したが、これに限定されない。たとえば、ブレードは、１つの第１部材および１つの第２部材を有していてもよく、４個以上の第１部材および４個以上の第２部材を有していてもよい。
【００６３】
上述した実施形態では、第２部材１６（１６ａ〜１６ｄ）が、回転軸線Ｘに対する径方向において第１部材１４（１４ａ〜１４ｄ）の一端部から他端部まで設けられる場合について説明したが、これに限定されない。第２部材は、回転軸線Ｘに対する径方向において少なくとも第１部材１４（１４ａ〜１４ｄ）の外端部に設けられればよい。
【００６４】
上述した実施形態では、第２部材１６（１６ａ〜１６ｄ）が、回転軸線Ｘ方向において第１部材１４（１４ａ〜１４ｄ）と重なる場合について説明したが、これに限定されない。第２部材は、第１部材１４（１４ａ〜１４ｄ）の前縁部４８（４８ａ〜４８ｄ）よりも少なくとも前方に設けられればよく、回転軸線Ｘ方向において第１部材１４（１４ａ〜１４ｄ）と重ならなくてもよい。
【００６５】
上述した実施形態では、第１部材１４（１４ａ〜１４ｄ）が、ＣＦＲＰ（炭素繊維強化プラスチック）からなり、第２部材１６（１６ａ〜１６ｄ）が、ＵＨＭＷＰＥ（超高分子量ポリエチレン）からなる場合について説明したが、これに限定されない。たとえば、第１部材が、ＵＨＭＷＰＥ（超高分子量ポリエチレン）からなり、第２部材が、ＣＦＲＰ（炭素繊維強化プラスチック）からなってもよい。
【００６６】
また、第１部材を、複合成形品、炭素繊維含有の射出成形品、またはプレス成形品で構成し、第２部材を、射出成形品（ＰＡ、ＰＰ系）で構成してもよい。
【００６７】
また、第１部材および第２部材に着色部材を用いることによって、ブレードを着色してもよい。この場合、ブレードの視認性が向上する。
【００６８】
上述した実施形態では、複数の貫通孔３２（３２ｃ）が、回転軸線Ｘに対する径方向に略一列に並んで形成される場合について説明したが、これに限定されない。たとえば、回転軸線Ｘに対する径方向に延びるスリット状の貫通孔が不規則に並んで形成されてもよい。
【００６９】
上述した実施形態では、第２部材１６（１６ａ，１６ｂ，１６ｄ）は、フランジ部３０（３０ａ，３０ｂ，３０ｄ）を挟むように設けられる場合について説明したが、これに限定されない。たとえば、第１部材は、フランジ部を有さず、第２部材は、第１部材の本体部を挟むように設けられ、第１部材の本体部に形成された貫通孔に係止されてもよい。
【００７０】
また、第２部材は、第１部材１４（１４ａ〜１４ｄ）全体を覆うように設けられてもよい。
【００７１】
上述した実施形態では、この発明に係るブレードを備えるマルチコプタ１００、ボート２００および送風機３００について説明したが、これに限定されない。たとえば、この発明に係るブレードは、固定翼航空機のプロペラ、風車等にも適用できる。
【符号の説明】
【００７２】
１０，１０ｅ      ブレード
１４，１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ      第１部材
１６，１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄ      第２部材
１８，２０，３２，３２ｃ      貫通孔
２８，２８ａ，２８ｂ，２８ｃ，２８ｄ      係止部
３４，４８，４８ａ，４８ｂ，４８ｃ，４８ｄ，５０      前縁部
３６      第１部分
３８      第２部分
４４      突出部
４６，４６ａ，４６ｂ，４６ｃ      引掛部
２３，５２ａ，５２ｂ，５４ｄ      凹部
１００      マルチコプタ
２００      ボート
３００      送風機
Ｘ      回転軸線
Ｙ      回転方向
Ｚ      回転軸線に対する径方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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