(57)【要約】【課題】熱可塑性樹脂の黄変抑制する方法を提供する。【解決手段】ポリシランを熱可塑性樹脂に配合して、熱可塑性樹脂の黄変を抑制する。前記ポリシランの重量平均分子量は、例えば４００〜５００００である。前記ポリシランは、鎖状ポリアルキルアリールシランおよび／または環状ポリジアリールシランであってもよい。前記熱可塑性樹脂は、例えば、オレフィン系樹脂、ポリエステル系樹脂およびポリカーボネート系樹脂からなる群より選択された少なくとも１種である。前記熱可塑性樹脂と前記ポリシランの重量割合は、前者／後者＝９９．９５／０．０５〜９０／１０である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱可塑性樹脂にポリシランを配合して、溶融混錬することを特徴とする、樹脂の黄変抑制方法。
【請求項２】
前記ポリシランの重量平均分子量が４００〜５００００である請求項１記載の樹脂の黄変抑制方法。
【請求項３】
前記ポリシランが、下記式（１）および（２）で表される構造単位のうち少なくとも１つの構造単位を有する、鎖状および／または環状のポリシランである請求項１または２記載の樹脂の黄変抑制方法。
【化１】
2019172824.tif 000008
（式中、Ｒ１〜Ｒ３は、同一または相異なって、水素原子、ヒドロキシル基、有機基またはシリル基を示す）。
【請求項４】
前記熱可塑性樹脂が、オレフィン系樹脂、ポリエステル系樹脂およびポリカーボネート系樹脂からなる群より選択された少なくとも１種である請求項１〜３のいずれかに記載の樹脂の黄変抑制方法。
【請求項５】
前記熱可塑性樹脂と前記ポリシランとを、前者／後者＝９９．９５／０．０５〜９０／１０の重量比で配合する請求項１〜４のいずれかに記載の樹脂の黄変抑制方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長期間の使用などによって、水、熱、光などに起因して樹脂が黄変するのを抑制する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラスチックなどの樹脂は、過酷な条件に曝されたり、長期間使用すると、水や熱、太陽光などにより劣化して機械的特性が低下したり、黄変する。そのため、樹脂には各種の安定剤が配合されている。安定剤としては、フェノール系化合物やリン系化合物などの熱安定剤、アミン系化合物やフェノール系化合物などの酸化防止剤、ベンゾトリアゾール系化合物やベンゾフェノン系化合物などの光安定剤などが汎用されている。しかし、これらの安定剤を配合した場合であっても、条件や使用期間によっては、劣化が発生し、特に、熱履歴による黄変を高度に抑制するのは困難であった。
【０００３】
一方、ポリシランは、通常、外観が淡黄色の粉末であって、樹脂の改質剤として知られている。特開２００３−２６８２４７号公報（特許文献１）には、難燃剤や補強剤などの添加剤を樹脂に配合したときに引張強度などの機械的特性が低下するのを抑制するために、ポリシランを改質剤として配合することが開示されている。
【０００４】
また、特開２００３−２７７７５６号公報（特許文献２）には、ハロゲンフリーで安全性が高い難燃剤として、熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂にポリシランを添加する方法が開示されている。ＷＯ２０１５／０６４３９４（特許文献３）には、配管などのポリオレフィン成形体が、内部を流通する熱水によって劣化し、破断伸びなどの機械的特性が低下するのを抑制するための配合剤として、ポリシランが開示されている。さらに、特開２０１６−２０４６２０号公報（特許文献４）には、ポリオレフィンで形成された成形体における球晶の成長を抑制するための結晶核剤として、ポリシランが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−２６８２４７号公報
【特許文献２】特開２００３−２７７７５６号公報
【特許文献３】ＷＯ２０１５／０６４３９４
【特許文献４】特開２０１６−２０４６２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上述した特許文献には、ポリシランと樹脂の黄変との関係について、何らの記載も示唆もない。
【０００７】
本発明の目的は、熱可塑性樹脂の黄変を抑制する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、通常、淡黄色の粉体であるポリシランを樹脂に配合することにより、意外にも熱可塑性樹脂の黄変を抑制できることを見出し、本発明を完成した。
【０００９】
すなわち、本発明は、熱可塑性樹脂にポリシランを配合して、溶融混錬することを特徴とする、樹脂の黄変抑制方法である。前記ポリシランの重量平均分子量は、好ましくは４００〜５００００であり、前記ポリシランは、好ましくは、下記式（１）および（２）で表される構造単位のうち少なくとも１つの構造単位を有する、鎖状および／または環状のポリシランである。
【００１０】
【化１】
2019172824.tif 000002
【００１１】
（式中、Ｒ１〜Ｒ３は、同一または相異なって、水素原子、ヒドロキシル基、有機基またはシリル基を示す）。
【００１２】
前記熱可塑性樹脂は、好ましくは、オレフィン系樹脂、ポリエステル系樹脂およびポリカーボネート系樹脂からなる群より選択された少なくとも１種である。本発明においては、前記熱可塑性樹脂と前記ポリシランとを、前者／後者＝９９．９５／０．０５〜９０／１０の重量比で配合することが好ましい。
【００１３】
なお、本願明細書及び特許請求の範囲において、置換基の炭素原子の数をＣ１、Ｃ６、Ｃ１０などで示すことがある。すなわち、例えば、炭素数が１のアルキル基は「Ｃ１アルキル」で示し、炭素数が６〜１０のアリール基は「Ｃ６−１０アリール」で示す。
【発明の効果】
【００１４】
本発明では、ポリシランを熱可塑性樹脂に配合して、熱可塑性樹脂の黄変を抑制できる。特に、熱履歴を受け易い熱可塑性樹脂にポリシランを配合することで、熱可塑性樹脂の黄変を効果的に抑制できる。また、黄変の抑制効果が大きく、少量の配合であっても、熱可塑性樹脂の黄変を抑制できる。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
ポリシランは、Ｓｉ−Ｓｉ結合を有する、鎖状（直鎖状もしくは分岐鎖状）、環状または網目状の化合物であれば特に限定されない。ポリシランは、通常、下記式（１）および（２）で表される構造単位のうち少なくとも１つの構造単位を有する場合が多い。ポリシランの分子構造は、鎖状（直鎖状もしくは分岐鎖状）、または環状であるのが好ましい。
【００１６】
【化２】
2019172824.tif 000003
【００１７】
（式中、Ｒ１〜Ｒ３は、前記と同じである）。
【００１８】
前記式（１）および（２）において、Ｒ１〜Ｒ３で表される有機基としては、炭化水素基、これらの炭化水素基に対応するエーテル基などが挙げられる。前記炭化水素基としては、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、アラルキル基などが挙げられる。前記エーテル基としては、アルコキシ基、シクロアルキルオキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基などが挙げられる。通常、前記有機基は、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基などの炭化水素基である場合が多い。また、Ｒ１〜Ｒ３で表される水素原子やヒドロキシル基、アルコキシ基、シリル基などは、末端に置換している場合が多い。
【００１９】
前記式（１）および（２）のＲ１〜Ｒ３において、アルキル基としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシルなどのＣ１−１４アルキル基が挙げられる。Ｃ１−１４アルキル基の中でも、Ｃ１−１０アルキル基が好ましく、Ｃ１−６アルキル基がさらに好ましい。
【００２０】
アルコキシ基としては、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、ｔ−ブトキシ、ペンチルオキシなどのＣ１−１４アルコキシ基が挙げられる。
【００２１】
アルケニル基としては、ビニル、アリル、ブテニル、ペンテニルなどのＣ２−１４アルケニル基が挙げられる。
【００２２】
シクロアルキル基としては、シクロペンチル、シクロヘキシル、メチルシクロヘキシルなどのＣ５−１４シクロアルキル基などが挙げられる。シクロアルキルオキシ基としては、シクロペンチルオキシ、シクロヘキシルオキシなどのＣ５−１４シクロアルキルオキシ基などが挙げられる。シクロアルケニル基としては、シクロペンテニル、シクロヘキセニルなどのＣ５−１４シクロアルケニル基などが挙げられる。
【００２３】
アリール基としては、フェニル、メチルフェニル（トリル）、ジメチルフェニル（キシリル）、ナフチルなどのＣ６−２０アリール基などが挙げられる。Ｃ６−２０アリール基の中でも、Ｃ６−１５アリール基が好ましく、Ｃ６−１２アリール基がさらに好ましい。
【００２４】
アリールオキシ基としては、フェノキシ、ナフチルオキシなどのＣ６−２０アリールオキシ基などが挙げられる。
【００２５】
アラルキル基としては、ベンジル、フェネチル、フェニルプロピルなどのＣ６−２０アリール−Ｃ１−４アルキル基などが挙げられる。
【００２６】
アラルキルオキシ基としては、ベンジルオキシ、フェネチルオキシ、フェニルプロピルオキシなどのＣ６−２０アリール−Ｃ１−４アルキルオキシ基などが挙げられる。
【００２７】
シリル基としては、シリル基、ジシラニル基、トリシラニル基などのＳｉ１−１０シラニル基などが挙げられる。Ｓｉ１−１０シラニル基の中でも、Ｓｉ１−６シラニル基が好ましい。
【００２８】
また、Ｒ１〜Ｒ３が、アルキル基、アリール基などの前記有機基またはシリル基である場合には、その水素原子の少なくとも１つが、置換基（または官能基）により置換されていてもよい。このような置換基（または官能基）は、例えば、ヒドロキシル基、アルキル基、アリール基、アルコキシ基などの前記と同様の基であってもよい。
【００２９】
これらのうち、Ｒ１〜Ｒ３は、アルキル基、アリール基が汎用される。アルキル基の中でも、Ｃ１−４アルキル基が好ましく、メチル基が特に好ましい。アリール基の中でも、Ｃ６−２０アリール基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。さらに、Ｒ１〜Ｒ３は、Ｃ１−４アルキル基とＣ６−２０アリール基との組み合わせが好ましく、メチル基とフェニル基との組み合わせが特に好ましい。
【００３０】
ポリシランが直鎖状、分岐鎖状、網目状などの非環状構造の場合、末端は、封止されていてもよく、封止されていなくてもよい。末端が封止されていないポリシランにおいて、末端のケイ素原子は、通常、前記有機基に加えて、水素原子、ヒドロキシル基、塩素原子などのハロゲン原子などを有している場合が多く、ヒドロキシル基を有している場合が特に多い。さらに、末端が封止されていないポリシランにおいて、末端のケイ素原子は、黄変を抑制する効果が大きい点から、前記有機基として、アルキル基またはアリール基を含むのが好ましく、メチル基などのＣ１−３アルキル基およびフェニル基などのＣ６−１２アリール基を含むのが特に好ましい。
【００３１】
具体的なポリシランとしては、例えば、前記式（１）で表される構造単位を有する直鎖状ポリシラン、前記式（１）で表される構造単位を有する環状ポリシラン、前記式（２）で表される構造単位を有する分岐鎖状ポリシラン、前記式（２）で表される構造単位を有する網目状ポリシラン、前記式（１）および（２）で表される構造単位を組み合わせて有するポリシラン（分岐鎖状または網目状ポリシラン）などが挙げられる。これらのポリシランにおいて、前記式（１）および（２）で表される構造単位は、それぞれ、単独でまたは２種以上組み合わせてもよい。なお、分岐鎖状または網目状ポリシランは、下記式（３）で表される構造単位をさらに含んでいてもよい。
【００３２】
【化３】
2019172824.tif 000004
【００３３】
代表的なポリシランとしては、鎖状（直鎖状又は分岐鎖状）のポリシランのポリシランである、ポリジアルキルシラン、ポリアルキルアリールシラン、ポリジアリールシラン、ジアルキルシラン−アルキルアリールシラン共重合体や、環状のポリシランであるポリ環状ジアリールシランなどが挙げられる。
【００３４】
鎖状のポリジアルキルシランとしては、ポリジメチルシラン、ポリメチルプロピルシラン、ポリメチルブチルシラン、ポリメチルペンチルシラン、ポリジブチルシラン、ポリジヘキシルシラン、ジメチルシラン−メチルへキシルシラン共重合体などの直鎖状のポリジアルキルシランや、その直鎖状ポリジアルキルシランの一部に前記式（２）で表される構造単位（Ｒ３がアルキル基）を含むポリシランが挙げられる。
【００３５】
前記ポリアルキルアリールシランとしては、ポリメチルフェニルシラン、メチルフェニルシラン−フェニルヘキシルシラン共重合体などの直鎖状のポリアルキルアリールシランや、その直鎖状ポリアルキルアリールシランの一部に前記式（２）で表される構造単位（Ｒ３がアルキル基又はアリール基）を含むポリシランが挙げられる。
【００３６】
前記ポリジアリールシランとしては、環状または直鎖状のポリジフェニルシランや、この直鎖状ポリジアルキルシランの一部に前記式（２）で表される構造単位（Ｒ３がアリール基）を含むポリシランなどが挙げられる。
【００３７】
前記ジアルキルシラン−アルキルアリールシラン共重合体としては、ジメチルシラン−メチルフェニルシラン共重合体、ジメチルシラン−フェニルヘキシルシラン共重合体、ジメチルシラン−メチルナフチルシラン共重合体などが挙げられる。
【００３８】
これらのポリシランは、単独でまたは二種以上組み合わせて使用できる。
【００３９】
これらのうち、黄変の抑制効果が大きい点から、Ｒ１がアルキル基またはアリール基であり、かつＲ２がアリール基である構造単位（１）を有する鎖状または環状ポリシランが好ましく、鎖状ポリＣ１−６アルキルＣ６−１０アリールシランなどの鎖状ポリアルキルアリールシラン、および環状ポリジＣ６−１０アリールシランなどの環状ポリジアリールシランからなる群より選択された少なくとも１種がさらに好ましく、鎖状ポリメチルフェニルシランなどの鎖状ポリＣ１−３アルキルＣ６−１０アリールシランが最も好ましい。
【００４０】
ポリシランの重量平均分子量は、ＧＰＣ（ポリスチレン換算）による測定方法において、例えば４００〜５００００程度の範囲から選択でき、好ましい範囲としては、以下段階的に、７００〜３００００、８００〜２００００、１０００〜１００００、１２００〜５０００、１３００〜３０００であり、最も好ましい範囲は１５００〜２０００である。ポリシランの分子量が小さすぎると、ポリオレフィン成形体における球晶の成長を抑制する効果が低下する。ポリシランの分子量が小さすぎると、黄変の抑制効果が低下する虞があり、逆に大きすぎると、樹脂中で均一に分散させるのが困難となり、樹脂との相溶性が低下する虞がある。
【００４１】
ポリシランの平均重合度は、ケイ素原子換算（すなわち、一分子当たりのケイ素原子の平均数）で３〜５００程度の範囲から選択でき、例えば７〜１００、好ましくは８〜５０、さらに好ましくは９〜３０、最も好ましくは１０〜２０である。
【００４２】
好ましいポリシランは、例えば、下記式（Ａ）で表される鎖状ポリアルキルアリールポリシランや下記式（Ｂ）で表される環状ポリアリールシランであってもよい。
【００４３】
【化４】
2019172824.tif 000005
【００４４】
（式中、Ｒ４はアルキル基を示し、Ｒ５〜Ｒ７はアリール基を示し、ｎ１およびｎ２は３〜５００の整数である）。
【００４５】
ポリシランは、２０℃程度の室温で、液体状であってもよいが、取り扱い性などの点から、固体状が好ましい。
【００４６】
ポリシランは、慣用の方法により得ることができる。慣用の方法としては、マグネシウムを還元剤としてハロシラン類を脱ハロゲン縮重合させる方法（「マグネシウム還元法」、ＷＯ９８／２９４７６号公報など）、アルカリ金属の存在下でハロシラン類を脱ハロゲン縮重合させる方法（「キッピング法」、J.Am.Chem.Soc.,110,124(1988)、Macromolecules,23,3423(1990)など）、電極還元によりハロシラン類を脱ハロゲン縮重合させる方法（J.Chem.Soc.,Chem.Commun.,1161(1990)、J.Chem.Soc.,Chem.Commun.897(1992)など）、金属触媒の存在下にヒドロシラン類を脱水素縮重合させる方法（特開平４−３３４５５１号公報など）、ビフェニルなどで架橋されたジシレンのアニオン重合による方法（Macromolecules,23,4494(1990)など）、環状シラン類の開環重合による方法などが挙げられる。
【００４７】
樹脂は、熱履歴を受け易く、黄変が問題となり易い熱可塑性樹脂である。熱可塑性樹脂としては、特に限定されないが、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルペンテンなどのポリα−Ｃ２−１０オレフィンや、シクロペンタジエン系樹脂やノルボルネン系樹脂などの環状ポリオレフィンなどのオレフィン系樹脂；ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、酢酸ビニル系樹脂などのビニル系樹脂；ポリスチレン、アクリロニトリル−スチレン樹脂、スチレン−メタクリル酸メチル樹脂、ＡＢＳ樹脂などの芳香族ビニル系樹脂；ポリメタクリル酸メチル、（メタ）アクリル酸−（メタ）アクリル酸エステルなどの（メタ）アクリル系単量体の単独または共重合体、メタクリル酸メチル−スチレン共重合体などのアクリル系樹脂；ビスフェノールＡ型ポリカーボネートなどのポリカーボネート系樹脂；ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリシクロヘキサンジメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレートなどのポリＣ２−１０アルキレン−Ｃ６−１０アリレートまたはコポリエステルや、フルオレン含有ポリエステル、ポリアリレート、液晶ポリエステルなどのポリエステル系樹脂；ポリオキシメチレンなどのポリアセタール系樹脂；ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン４６、ナイロン６Ｔ、ナイロンＭＸＤなどのポリアミド系樹脂；ポリスルホン、ポリエーテルスルホンなどのスルホン系樹脂；ポリフェニレンエーテル、変性ポリフェニレンエーテルなどのフェニレンエーテル系樹脂；スチレン系熱可塑性エラストマー、オレフィン系熱可塑性エラストマーなどの熱可塑性エラストマー；ポリテトラフルオロエチレンなどのフッ素樹脂などが挙げられる。これらの熱可塑性樹脂は、単独でまたは二種以上組み合わせて使用できる。
【００４８】
これらの熱可塑性樹脂のうち、オレフィン系樹脂、ポリエステル系樹脂およびポリカーボネート系樹脂からなる群より選択された少なくとも１種が特に好ましい。
【００４９】
オレフィン系樹脂としては、低密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ノルボルネン系樹脂などが挙げられる。これらのオレフィン系樹脂は、単独でまたは二種以上組み合わせて使用できる。これらのうち、低密度ポリエチレン、中密度ポリエチレンなどのポリエチレンが好ましい。
【００５０】
ポリエステル系樹脂としては、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレートなどの芳香族ポリエステルなどが挙げられる。芳香族ポリエステルは、芳香環としてフルオレン環を有する芳香族ポリエステルであってもよい。これらのポリエステル系樹脂は、単独でまたは二種以上組み合わせて使用できる。これらのうち、ＰＥＴなどのポリアルキレンアリレート、フルオレン含有ポリエステルが好ましい。
【００５１】
ポリカーボネート系樹脂としては、ビスフェノールＡ型ポリカーボネートが好ましい。
【００５２】
本発明の方法では、例えば、これらの熱可塑性樹脂を押出成形や射出成形に供することにより熱履歴を受けても熱可塑性樹脂の黄変を抑制でき、さらに熱可塑性樹脂のリサイクルなどによって繰り返し熱履歴を受けたり、製造条件や使用条件によって過酷な熱履歴を受けても熱可塑性樹脂の黄変を抑制できる。
【００５３】
本発明の方法では、熱可塑性樹脂に対するポリシランの割合が少量であっても、樹脂の黄変を抑制できる。熱可塑性樹脂とポリシランとの重量比は、熱可塑性樹脂／ポリシラン＝９９．９５／０．０５〜９０／１０程度の範囲から選択でき、好ましい範囲としては、以下段階的に、９９．９４／０．０６〜９５／５、９９．９２／０．０８〜９７／３、９９．９／０．１〜９８／２、９９．８８／０．１２〜９９／１、９９．８５／０．１５〜９９．５／０．５、９９．８／０．２〜９９．６／０．４であり、最も好ましくは９９．７５／０．２５〜９９．６５／０．３５である。
【００５４】
本発明の方法では、ポリシランに加えて、慣用の安定剤をさらに配合してもよい。慣用の安定剤としては、フェノール系化合物やリン系化合物などの熱安定剤、アミン系化合物やフェノール系化合物などの酸化防止剤、ベンゾトリアゾール系化合物やベンゾフェノン系化合物などの光安定剤などが挙げられる。但し、ポリシランを配合することにより、熱可塑性樹脂にとって異物である安定剤の割合を抑制できるのも本発明の重要な特徴の一つである。そのため、慣用の安定剤の割合は、ポリシラン１００重量部に対して５０重量部以下であってもよく、例えば３０重量部以下、好ましくは１０重量部以下、さらに好ましくは５重量部以下であり、慣用の安定剤を含まないのが最も好ましい。慣用の安定剤を含む場合、慣用の安定剤の割合は、ポリシラン１００重量部に対して０．１〜５０重量部であってもよい。
【実施例】
【００５５】
以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、以下の実施例および比較例で使用した原料の詳細および黄変の評価方法を以下に示す。
【００５６】
［使用原料］
ＬＬＤＰＥ：低密度ポリエチレン、添加剤無添加
ＭＤＰＥ：ＳＫ−Ｇｌｏｂａｌ  ｃｈｅｍｉｃａｌ（株）製「商品名ＹＵＣＬＡＩＲ  ＤＸ８００」
ＰＣ：三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製「商品名ノバレックス  ７０２２ＰＪ」
ポリメチルフェニルシラン（分子量１２７００）：大阪ガスケミカル（株）製「商品名オグソールＳＩ−１０−１０」、末端が封止されてない直鎖状ポリメチルフェニルシラン、重量平均分子量１２７００
ポリメチルフェニルシラン（分子量１８００）：大阪ガスケミカル（株）製「商品名オグソールＳＩ−１０−２０」、末端が封止されてない直鎖状ポリメチルフェニルシラン、重量平均分子量１８００
ポリジフェニルシラン（分子量９１１）：大阪ガスケミカル（株）製「商品名オグソールＳＩ−３０−１０」、環状ポリジフェニルシラン、重量平均分子量９１１
フェノール系安定剤：ＢＡＳＦジャパン（株）製「イルガノックス１０１０」
リン系安定剤：ＢＡＳＦジャパン（株）製「イルガフォス１６８」。
【００５７】
［黄色度ＹＩ］
実施例および比較例で得られたペレットまたは三段プレートを、ＡＳＴＭ  Ｅ３１３−３に準拠して黄色度ＹＩを測定した。
【００５８】
実施例１〜４
表１に示す樹脂９９．７重量部に対して、表１に示すポリシラン０．３重量部を添加し、押出成形機を用いて、１７０〜２５０℃の温度で溶融混練し、ペレットを造粒した。造粒を５回繰り返し、１回目のペレットの黄色度と、５回目のペレットの黄色度とを測定し、両者の差（ΔＹＩ）を求めた。
【００５９】
比較例１〜２
ポリシランを添加せずに実施例１または４と同様の方法で造粒し、ΔＹＩを求めた。
【００６０】
比較例３〜４
ポリシランの代わりに表１に示す安定剤を使用する以外は実施例１と同様の方法で造粒し、ΔＹＩを求めた。
【００６１】
実施例１〜４および比較例１〜４の結果を表１に示す。
【００６２】
【表１】
2019172824.tif 000006
【００６３】
表１の結果から明らかなように、実施例のペレットは、ポリシランを配合し比較例１および２のペレットと比較すると、熱履歴を受けても、黄変が抑制されていた。また、慣用の安定剤を配合した比較例３および４は黄変を抑制できなかった。
【００６４】
実施例５
ポリカーボネート９９．７重量部に対して、ポリメチルフェニルシラン（分子量１８００）０．３重量部を添加し、押出成形機を用いて、２８０℃の温度で溶融混練し、造粒した後、射出成形機を用いて得られたペレットから三段プレート（１ｍｍ厚／２ｍｍ厚／３ｍｍ厚）を作製し、黄色度を測定した。さらに、得られた三段プレートを、表２に示す３種の条件（８５℃および８５％ＲＨの条件で６２２時間、８５℃および８５％ＲＨの条件で１３３５時間、１００℃大気下の条件で５５０時間）で放置した後の黄色度を測定した。
【００６５】
比較例５
ポリシランを添加せずに実施例５と同様の方法で三段プレートを作製し、黄色度を測定した。
【００６６】
実施例５および比較例５の結果を表２に示す。
【００６７】
【表２】
2019172824.tif 000007
【００６８】
表２の結果から明らかなように、実施例５のプレートは、比較例５のプレートよりも黄変が抑制された。
【産業上の利用可能性】
【００６９】
本発明の方法は、熱可塑性樹脂の黄変を抑制する方法として利用でき、特に、オレフィン系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂の黄変を抑制する方法として好適である。