(57)【要約】【課題】必要な領域のみ電磁波遮蔽を行うことが可能な電磁波遮蔽装置を提供する。【解決手段】電磁波遮蔽装置１０は、シート体１６上に複数のコイル１８が配設されており、各コイル１８はそれぞれの電流制御回路３６が磁気検出センサ４６の検出値に基づいて設定した電流を流すことによって漏洩磁界に対応した打消し磁界を生成する。これにより、モータ１２の漏洩磁界が打消し磁界によって打ち消される。なお、各コイル１８は、個別にそれぞれの電流制御回路３６によって制御されているため、必要な領域のみ漏洩磁界を打消す（電磁波遮蔽する）ことができる。【選択図】図１
2019021814.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シート体と、
シート体上に等間隔で配置された複数のコイルと、
前記複数のコイルの各々に電流を供給可能な電源と、
各コイル位置における磁界をそれぞれ検知する磁気センサと、
各磁気センサの出力に基づいて漏洩磁界を打ち消すために前記それぞれのコイルに流す電流値を決定し、当該電流値の電流をコイルに流す電流制御回路と、
を備え、前記コイルの長さをＬ、隣接するコイル間のコイルピッチをＬｐ、漏洩磁界特性長さをＤとすると、
０．４≦Ｌ／Ｌｐ≦０．６
かつ
Ｌｐ≦Ｄ
である電磁波遮蔽装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁波遮蔽装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、金属材料（導体）で対象物を囲むことで高周波数電磁波を遮蔽することが行われている。金属表面に進入する高周波数電磁波により金属表面に電磁波を打ち消すような渦電流が生成され、しかも、渦電流である高周波電流は表皮効果により導体表面に集中して流れるため金属材料の板厚が小さくとも十分な遮蔽効果が得られる。
【０００３】
これに対して低周波数電磁波では、小さな渦電流しか生ぜず、渦電流による遮蔽効果が小さい。したがって、低周波数電磁波を遮蔽するためには、透磁率の高い材料で遮蔽の必要な空間を囲み磁力線をバスパスさせる方法、あるいは透磁率が低い材料で磁力線を弱める方法が一般的に採用される。しかし、これらの方法で十分な遮蔽効果を確保するためには、板厚の大きい遮蔽材が必要となり、重量が増加するという不都合があった。
【０００４】
あるいは、電磁波発生源を遠ざけ距離減衰を得る方法もあるが、機器の配置やパッケージングの制約を受ける。
【０００５】
これらと異なる方法で電磁波を吸収又は反射する電磁波遮蔽装置が提案されている。例えば、特許文献１には、アンテナ上に複数のコイルと、ガスを充填した誘電体容器を配置し、アンテナの動作周波数とコイルにより発生される磁界との間に電子サイクロトン共振条件が成立するようなコイルの巻き数と電源により供給される電流値を調整するように構成し、プラズマを用いて外部より到来する電磁波を吸収もしくは反射するものが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１５−１７３１４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１記載の電磁波遮蔽装置は、アンテナ上においてコイルの配置範囲の全体が電磁波遮蔽範囲となるため、コイル配置範囲の一部の必要な領域のみ電磁波の遮蔽を行うことができないという不都合があった。
【０００８】
本発明は、上記事実を考慮し、必要な領域のみ電磁波遮蔽を行うことが可能な電磁波遮蔽装置を提供することが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１に記載の電磁波遮蔽装置は、シート体と、シート体上に等間隔で配置された複数のコイルと、前記複数のコイルの各々に電流を供給可能な電源と、各コイル位置における磁界をそれぞれ検知する磁気センサと、各磁気センサの出力に基づいて漏洩磁界を打ち消すために前記それぞれのコイルに流す電流値を決定し、当該電流値の電流をコイルに流す電流制御回路と、を備え、前記コイルの長さをＬ、隣接するコイル間のコイルピッチをＬｐ、漏洩磁界特性長さをＤとすると、０．４≦Ｌ／Ｌｐ≦０．６かつＬｐ≦Ｄである。
【００１０】
請求項１に記載の電磁波遮蔽装置では、シート体を電磁波遮蔽する対象物（の一部分）に近接配置し、シート体に形成された複数のコイル位置でそれぞれの磁気センサが検知した磁界に基づいて、当該磁界を打ち消すような電流を電源から各コイルに供給する。これにより、各コイルに流れた電流によって生じた誘導磁界によって当該コイル近傍の磁界が打ち消される。
【００１１】
特に、シート体上に等間隔に配置されたコイルの長さをＬとし、隣接するコイル間ピッチをＬｐとした場合、Ｌ／Ｌｐ＜０．４として隣接したコイルにそれぞれ電流を流すとコイル同士が離間し過ぎているためコイル間の磁界が大きく低下する。一方、Ｌ／Ｌｐ＞０．６として隣接したコイルにそれぞれ電流を流すと、逆向きの磁力線同士が打消しあい、コイル間の磁界を大きく低下させてしまう。そこで、０．４≦Ｌ／Ｌｐ≦０．６とすることにより隣接するコイル間の磁界が大きく低下することが防止される。したがって、コイル間の磁界分布に応じた打消し磁界を生じさせることができる。
なお、ここで、「コイル長さ」とは、隣接するコイル同士で対向する部分の長さをいう。平面視多角形であれば、対向する一辺の長さのことである。
【００１２】
また、漏洩磁界特性長さＤよりもコイル間ピッチを短くしたため、漏洩磁界領域に対応して少なくとも２つのコイルを配置することができ、漏洩磁界領域の磁界分布に対応した打消し磁界を生じさせることができる。
ここで、「漏洩磁界特性長さ」とは、漏洩磁界領域における最大長さのことである。
【００１３】
これにより、一層効果的に電磁波の遮蔽を行うことができる。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１に記載の発明によれば、必要な領域のみ電磁波遮蔽を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第１実施形態に係る電磁波遮蔽装置がモータに適用された例を示した斜視図である。
【図２】第１実施形態に係る電磁波遮蔽装置の展開状態を示した模式的な平面図である。
【図３】（Ａ）は第１実施形態に係る電磁波遮蔽装置の１コイル部分の構造を示した表面図であり、（Ｂ）はその裏面図である。
【図４】第１実施形態に係る電磁波遮蔽装置の１コイル部分の要部拡大断面図である。
【図５】第１実施形態に係るモータの端面図である。
【図６】コイル電流値決定制御を示すフローチャートである。
【図７】磁気検出センサで検出された検出信号ＤＳと、ローパスフィルタを通された算出基礎信号ＬＳの関係を示すグラフである。
【図８】コイル電流指令値算出制御を示すフローチャートである。
【図９】マップに記憶された算出基礎信号ＬＳの値とコイル電流指令値Ｉｃとの関係を示すグラフである。
【図１０】第１実施形態に係る電磁波遮蔽装置において、一部のコイルに打消し磁界を発生させている状態を示す模式的な斜視図である。
【図１１】隣接するコイル間に作用する磁力線の関係を示す図であり、（Ａ）はコイル長さＬ／コイルピッチＬｐ＜０．４の場合、（Ｂ）は０．４≦Ｌ／Ｌｐ≦０．６の場合、（Ｃ）は０．６＜Ｌ／Ｌｐの場合を示した図である。
【図１２】Ｌ／Ｌｐと隣接するコイル間の磁界強さとの関係を示すグラフである。
【図１３】第２実施形態に係る電磁波遮蔽装置の展開状態を示した模式的な平面図である。
【図１４】第２実施形態に係る電磁波遮蔽装置の１コイル部分の構造を示した平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
［第１実施形態］
第１実施形態に係る電磁波遮蔽装置がモータに適用された例について、図１〜図１２を参照して説明する。なお、矢印Ａはモータの軸方向、矢印Ｃ方向がモータの周方向を、矢印Ｘ方向が展開状態の電磁波遮蔽装置の長手方向、矢印Ｙ方向が展開状態の電磁波遮蔽装置の短手方向を示す。
【００１７】
（構成）
図１に示すように、電磁波遮蔽装置１０は、モータ１２のハウジング１４の外周面の一部を覆う可撓性を有するシート体１６と、シート体１６の表面にマトリックス状に形成された複数のコイル１８とを備えている。
【００１８】
電磁波遮蔽装置１０のシート体１６を展開した状態を図２に模式的に示す。図２では、シート体１６の裏面１６Ｂ（図３（Ｂ）、図４参照）側に形成されたバス３０や供給ライン３４Ａ、３４Ｂ、磁気検出センサ４６等も説明の便宜のために表面１６Ａに記載されている。
【００１９】
なお、図１に示すように、モータ１２のハウジング１４の端面２０には、周方向に所定間隔を開けて冷却用孔部２２が四つ形成されている。
【００２０】
シート体１６は、矩形状に形成されており、その長手方向（図２、矢印Ｘ方向参照。以下、「Ｘ方向」という場合がある。）の端部に、長手方向に直交する短手方向（図２、矢印Ｙ方向参照。以下、「Ｙ方向」という場合がある。）に沿って延在するバス３０が形成されている。バス３０は、直流電源（以下、「電源」という）３１に電源ライン３２を介して接続されていると共に、各コイル１８に電流を供給するためにシート体１６上をＸ方向に延在する複数の供給ライン３４Ａ、３４Ｂに接続されている。なお、本実施形態において「平面視」とは、シート体１６の板厚方向から視ることを意味する。
【００２１】
供給ライン３４Ａ、３４Ｂには、各コイル１８に設けられた電流制御回路３６が接続されている。電流制御回路３６は、平面視で各コイル１８の中央位置でシート体１６の裏面１６Ｂに配置された磁気検出センサ４６の検出値に基づいて算出された電流値の電流をコイル１８に流す制御を行うものである。
【００２２】
電流制御回路３６は、コイル１８に流す電流量を調整する機能を有している。具体的には、図３及び図４に示すように、供給ライン３４Ａ、３４Ｂとコイル１８の後述する始点４０、終点４２との接続を切り替えることにより、コイル１８上を平面視で時計回り、又は反時計回りに電流が流れるように構成されると共に、接続を遮断（電流値０を）可能に構成されている。また、電流量を制御可能に構成されている。なお、図３（Ｂ）では、シート体１６の表面１６Ａから裏面１６Ｂまで延在する導体部３８Ａ、３８Ｂによって供給ライン３４Ａと始点４０、供給ライン３４Ｂと終点４２が接続された状態が模式的に示されている。
【００２３】
コイル１８は、図３（Ａ）に示すように、電流制御回路３６の導体部３８Ａに接続された一端（以下、「始点」という）４０からＹ方向に一定距離延在する第１導体部４４Ａと、第１導体部４４Ａの端部からＸ方向に距離Ｌ延在する第２導体部４４Ｂと、第２導体部４４Ｂの端部からまたＹ方向に距離Ｌ延在する第３導体部４４Ｃと、第３導体部４４Ｃの端部からＸ方向に一定距離、他端（以下、「終点」という）４２まで延在する第４導体部４４Ｄとを有する。すなわち、コイル１８は、シート体１６の表面１６Ａ上に略正方形の配線パターンが形成されたものである。本実施形態では、配線パターンが平面視で完全に一周していないものもコイルに含む。
【００２４】
各コイル１８は、図２及び図３（Ａ）に示すように、Ｘ方向及びＹ方向に沿った一辺の長さＬとされた略正方形に形成されている。
【００２５】
また、図３（Ａ）、（Ｂ）及び図４に示すように、平面視でコイル１８の中央の位置でシート体１６の裏面１６Ｂ側には磁界を検出する磁気検出センサ４６が配置されている。磁気検出センサ４６は、検出線４８を介して電流制御回路３６に磁界強さの検出値（検出信号）を出力している。すなわち、電流制御回路３６では、磁気検出センサ４６の検出値に基づいてコイル１８に流す電流値を決定し、その電流をコイル１８に流す構成である。
【００２６】
なお、コイル１８と、これに付属して配置された電流制御回路３６と、磁気検出センサ４６のセットを、以下、ユニット４９という場合がある。
【００２７】
また、図２に示すように、シート体１６の表面１６Ａには、Ｘ方向とＹ方向に沿ってマトリックス状に複数のコイル１８が配設されている。なお、図の煩雑さを回避するために、一列のコイル１８にのみ参照符号を付している。
【００２８】
図２に示すように、各コイル１８の一辺（第２導体部４４Ｂ、第３導体部４４Ｃ）の長さはＬであり、Ｘ方向及びＹ方向に隣接するコイル１８のピッチはＬｐとされている。
【００２９】
ここで、Ｌ／Ｌｐは、０．４≦Ｌ／Ｌｐ≦０．６とされている。
【００３０】
また、モータ１２のハウジング１４の端面２０に形成された冷却用孔部２２の周方向長さを漏洩磁界特性長さＤとすると、
【００３１】
Ｌｐ≦Ｄとされている。
【００３２】
ここで、漏洩磁界特性長さＤとは、モータ１２のハウジング１４から漏洩している磁界領域の最大長さのことである。例えば、図１及び図５に示すように、モータ１２のハウジング１４に冷却用孔部２２が円弧状に形成されている場合には、孔部２２の周方向長さであり、径方向外側と径方向内側で長さが異なる場合にはその平均値である。また、モータ１２のハウジング１４に冷却用の孔部が形成されておらず、モータ内にコイルが配置されている場合には、ハウジング１４の外周をコイル数で割った長さが該当する。
【００３３】
（作用）
次に、このように形成された電磁波遮蔽装置１０の作用について説明する。
【００３４】
図１に示すように、電磁波遮蔽装置１０は、モータ１２のハウジング１４において漏洩磁界を遮蔽したい部分をシート体１６で覆う。例えば、モータ１２が電気自動車の駆動用モータである場合には、ハウジング１４の外周面のうち車室側のみ覆う。
【００３５】
このように、モータ１２のハウジング１４の一部を覆った電磁波遮蔽装置１０の各コイル１８に流す電流値決定制御について図６及び図７を参照して説明する。
【００３６】
電磁波遮蔽装置１０のシート体１６上に配置された各ユニット４９の電流制御回路３６にそれぞれの磁気検出センサ４６から検出線４８を介して検出信号ＤＳ（図７参照）が入力される（図６、ステップＳ１０参照）。電流制御回路３６では、検出信号ＤＳにローパスフィルタを掛けて高周波成分を除去して後述するコイル電流指令値Ｉｃを算出するための算出基礎信号ＬＳ（図７参照）を生成する（図６、ステップＳ１２参照）。次に、この算出基礎信号ＬＳに基づいてコイル電流指令値算出制御を行い、コイル電流指令値Ｉｃを算出する（図６、ステップＳ１４参照）。
【００３７】
次に、コイル電流指令値算出制御について図８〜図１０を参照して具体的に説明する。
【００３８】
電流制御回路３６では、電磁波遮蔽装置１０の電源３１がオンであるか否かを判定する（図８、ステップＳ２０参照）。
【００３９】
電磁波遮蔽装置１０が駆動されていなかった場合（図８、ステップＳ２０でＮ）には、算出基礎信号ＬＳにゲインＧ（０＜Ｇ≦１）を乗じた値を打消し目標磁界強さＳｃとする（図８、ステップＳ２２参照）。
【００４０】
打消し目標磁界強さＳｃが電磁波遮蔽装置１０を過熱させるおそれがある上限値Ｓｃmax、下限値Ｓｃminを超えている場合には、目標磁界強さＳｃをそれぞれ上限値Ｓｃmax、下限値Ｓｃminに設定する（図８、ステップＳ２４参照）。
【００４１】
続いて、電流制御回路３６には、打消し磁界強さＳｃとコイル電流指令値Ｉｃとの校正された関係（図９参照）が予め記憶されていたマップに基づいて、打消し磁界強さＳｃに対応するコイル電流指令値Ｉｃを読み出す（図８、ステップＳ２６参照）。
【００４２】
電流制御回路３６は、供給ライン３４Ａ、３４Ｂからコイル１８に供給される電流値がコイル電流指令値Ｉｃとなるように、コイル１８の始点４０、終点４２と、供給ライン３４Ａ、３４Ｂとを接続する（図８、ステップＳ２８参照）。
【００４３】
これにより、コイル電流指令値Ｉｃが０でないコイル１８Ａ〜１８Ｆには、その電流値の電流が平面視時計回り又は反時計回りに流される。これにより、コイル１８Ａ〜１８Ｆによって漏洩磁界に対応した打消し磁界が発生し、漏洩磁界を打ち消す。
【００４４】
このようにして、電磁波遮蔽装置１０の駆動後の初回の打消し目標磁界強さＳｃが設定された後（二回目以降）は、電磁波遮蔽装置１０が駆動されているため、ステップＳ２０でＹとなる。この際、初回に設定された打消し目標磁界強さＳｃを前回打消し目標磁界強さＳｃoldとする（図８、ステップＳ３０参照）。
【００４５】
電流制御回路３６では、今回生成された算出基礎信号ＬＳ（補正検出磁界強さ）と前回打消し目標磁界強さＳｃoldとを足したものにゲインＧ（０＜Ｇ≦１）を乗じた値を新たな打消し目標磁界強さＳｃとする（図８、ステップＳ３２参照）。
【００４６】
これは、既に電磁波遮蔽装置１０が駆動されているため、コイル１８に電流が流されることにより漏洩磁界が打ち消されている（低減されている）ため、打消し目標の磁界強さが磁気検出センサ４６で正確に検出されないことの影響を抑制するための処置である。
【００４７】
以下、初回と同様にしてコイル電流指令値Ｉｃを求め、供給ライン３４Ａ、３４Ｂからコイル１８に供給される電流値をコイル電流指令値Ｉｃとなるように制御する（図８、ステップＳ２４〜Ｓ２８参照）。
【００４８】
すなわち、図１０に示すように、磁気検出センサ４６で漏洩磁界が検出されたユニット４９のコイル１８（図１０、コイル１８Ａ〜１８Ｆ参照）には、それぞれの電流制御回路３６で設定されたコイル電流指令値Ｉｃの電流が流されて打消し磁界が形成され、漏洩磁界が打ち消される。このように、漏洩磁界の範囲に応じて電磁波遮蔽装置１０の必要な範囲（コイル１８Ａ〜１８Ｆ）のみを駆動して打消し磁界を発生することができるので、効率的に漏洩磁界の取消しができる。
【００４９】
また、電磁波遮蔽装置１０のシート体１６上にマトリックス状に配置されたコイル１８のＸ方向及びＹ方向のコイルピッチＬｐ（図２参照）と平面視略正方形に形成されたコイル１８のＸ方向及びＹ方向のコイル長さＬ（図２参照）との比（Ｌ／Ｌｐ）が０．４以上０．６以下に形成されているため、隣接するコイル間の磁界強さがコイル形成位置と比較して大きく低下しない。磁界強さの分布に対応して精度良く打消し磁界を生じさせることができ、漏洩磁界の打消しができる。
【００５０】
すなわち、図１１（Ａ）に示すように、コイルピッチＬｐとコイル長さＬとの比（Ｌ／Ｌｐ）が０．４未満である場合、隣接するコイル１８Ｊと、コイル１８Ｋが大きく離間するため、コイル１８Ｊの第３導体部４４Ｃとコイル１８Ｋの第１導体部４４Ａに形成される磁力線の密度がコイル間で低下し（疎となり）、隣接するコイル１８Ｊ、１８Ｋ間の磁界強さが大きく減少する。
【００５１】
一方、図１１（Ｃ）に示すように、コイルピッチＬｐとコイル長さＬとの比（Ｌ／Ｌｐ）が０．６よりも大きい場合、コイル１８Ｊとコイル１８Ｋが接近しすぎ、同一方向（例えば、反時計回り）に流される電流によってコイル１８Ｊの第３導体部４４Ｃに流れる電流の向きとコイル１８Ｋの第１導体部４４Ａに流れる電流の向きが反対となる。この結果、それぞれ、コイル１８Ｊの第３導体部４４Ｃに流れる電流で形成される磁力線とコイル１８Ｋの第１導体部４４Ａに流れる電流で形成される磁力線とが干渉して打消しあい、隣接するコイル１８Ｊ、１８Ｋ間の磁界強さが大きく減少する。
【００５２】
これに対して、図１１（Ｂ）に示すように、コイルピッチＬｐとコイル長さＬとの比（Ｌ／Ｌｐ）が０．４以上０．６以下に形成された場合には、コイル１８Ｊの第３導体部４４Ｃに形成される磁界とコイル１８Ｋの第１導体部４４Ａに形成される磁界がコイル１８Ｊとコイル１８Ｋの間で同一方向となり、コイル１８Ｊ、１８Ｋ間の磁界強さが大きく減少することが抑制される。
【００５３】
すなわち、図１２に示すように、コイルピッチＬｐとコイル長さＬとの比（Ｌ／Ｌｐ）が０．４以上０．６以下に形成された場合には、隣接するコイル間の磁界強さが最も大きくなり、隣接するコイル間の磁界強さの低下が最も抑制される。したがって、コイル間においても漏洩磁界の打消しが効果的にできる。
【００５４】
また、漏洩磁界特性長さＤ、本実施形態ではモータ１２のハウジング１４の端面２０に形成された冷却用孔部２２の周方向長さＤよりもコイルピッチＬｐが短く設定されているため、冷却用孔部２２の周方向長さＤの範囲に少なくとも２つのコイル１８が配置されることになる。この結果、冷却用孔部２２から漏洩する磁界分布に対応した打消し磁界を精度良く発生することができる。すなわち、電磁波遮蔽装置１０がモータ１２の漏洩磁界を所望の範囲で精度良く打ち消すことができる。
【００５５】
さらに、電磁波遮蔽装置１０は可撓性を有するシート体１６上に形成されているため、モータ１２のハウジング１４等の表面に沿って容易に配置することができる。これにより、モータ１２からの漏洩磁界を一層精度良く打ち消すことができる。
【００５６】
また、電磁波遮蔽装置１０は、各ユニット４９のコイル１８をそれぞれのユニット４９に設けられた磁気検出センサ４６の検出値に基づいて電流制御回路３６で制御しているため、必要な範囲のコイル１８にのみ電流を流して打消し磁界を発生させて漏洩磁界を打ち消すことができる。すなわち、効率的に漏洩磁界を打ち消すことができる。
【００５７】
さらに、電磁波遮蔽装置１０は各コイル１８に電流を流すことによって打消し磁界を発生させているため、ハウジングを導体で覆うことによって生ずる渦電流により電磁波遮蔽ができる高周波電磁波のみならず、低周波電磁波（漏洩磁界）に対しても有効に遮蔽することができる。特に、モータ１２のハウジング１４を軽量化のために樹脂等で成形している場合に有効である。
【００５８】
［第２実施形態］
第２実施形態に係る電磁波遮蔽装置について、図１３及び図１４を参照して説明する。なお、第１実施形態の電磁波遮蔽装置と同様の構成要素については同一の参照符号を付し、その詳細な説明を省略する。また、図１３、図１４では、シート体１６の裏面側に形成された磁気検出センサ４６と検出線４８も説明の便宜ために表面１６Ａに記載されている。
【００５９】
（構成）
電磁波遮蔽装置５０は、図１３に示すように、電源３１に接続されたプラスの電源ライン５２と、マイナスの電源ライン５４がシート体１６上にそれぞれハニカム形状（六角形が連続する形状）に形成されている。電源ライン５２、５４は、平面視で僅かにずらして形成されている。この電源ライン５２、５４で形成された六角形の部分の内部には、平面視円形の第１コイル５６と第２コイル５８が形成されている。第１コイル５６と第２コイル５８は、平面視で僅かにずらして形成されている。
【００６０】
第１コイル５６は、図１４に示すように、電源ライン５２から分岐線６０、電流制御回路３６Ａを介して始点４０に接続され、電源ライン５４から分岐線６２、電流制御回路３６Ａを介して終点４２が接続されている。したがって、第１コイル５６には、平面視時計回り（図１４、矢印Ｐ参照）で電流が流される構成である。
【００６１】
同様に、第２コイル５８は、図１４に示すように、電源ライン５２から分岐線６４、電流制御回路３６Ｂを介して始点４０に接続され、電源ライン５４から分岐線６６、電流制御回路３６Ｂを介して終点４２が接続されている。ただし、電流制御回路３６Ｂに対する始点４０と終点４２の位置関係が電流制御回路３６Ａと逆なので、第２コイル５８には平面視反時計回り（図１４、矢印Ｑ参照）で電流が流される構成である。
【００６２】
図１４に示すように、平面視で第１コイル５６、第２コイル５８の内側（略中心）には、シート体１６の裏面１６Ｂに磁気検出センサ４６が配設されている。磁気検出センサ４６は、検出線４８を介して第１コイル５６、第２コイル５８の電流制御回路３６Ａ、３６Ｂに接続されている。
【００６３】
（作用）
このように形成された電磁波遮蔽装置５０の作用について説明する。
【００６４】
電磁波遮蔽装置５０では、電流制御回路３６Ａ、３６Ｂで磁気検出センサ４６の検出信号に基づいて第１実施形態と同様にしてコイル電流指令値Ｉｃを求める。このコイル電流指令値Ｉｃが正の場合には、電流制御回路３６Ａから第１コイル５６にその値の電流を流し、所定の打消し磁界を発生させる。一方、コイル電流指令値Ｉｃが負の場合には、電流制御回路３６Ｂのみがその値の電流を第２コイル５８に流し、逆向きで所定の打消し磁界を発生させる。
【００６５】
このように、電磁波遮蔽装置５０では、平面視で相互に反対向きに電流が流される第１コイル５６と第２コイル５８とを設けたため、漏洩磁界の変化に対応して精度良く打消し磁界を発生させることができる。すなわち、モータ１２からの漏洩磁界を精度良く打ち消すことができる。
【００６６】
また、第１コイル５６、第２コイル５８に対して、ハニカム型とされた電源ライン５２、５４で電流を供給しているため、バスが不要となる。
【００６７】
さらに、プラスの電源ライン５２とマイナスの電源ライン５４がハニカム型とされているため、シート体１６の構造強化の補助となる。
なお、本実施形態では、図１３に示すように、隣接する「コイルピッチＬｐ」は、電源ライン５２、５４で形成された六角形が隣接する方向の隣接する第１コイル５６同士又は第２コイル５８同士の距離である。また、「コイルの長さＬ」は、六角形が隣接する方向で隣接する第１コイル５６同士又は第２コイル５８同士の対向する部分の長さ、すなわち平面視半円の部分の長さである。
【００６８】
（その他）
なお、本実施形態では、電磁波遮蔽装置１０、５０のシート体１６が可撓性を有するとしましたが、これに限定するものではない。すなわち、シート体１６が剛体であっても良い。
【００６９】
また、本実施形態では、電磁波遮蔽装置１０はモータ１２のハウジング１４の外周面の一部を覆っただけであったが、全周を覆っても良い。
【符号の説明】
【００７０】
１０、５０  電磁波遮蔽装置
１６        シート体
１８        コイル
３１        直流電源（電源）
３６        電流制御回路
３６Ａ      電流制御回路
３６Ｂ      電流制御回路
４６        磁気検出センサ（磁気センサ）
５６        第１コイル（コイル）
５８        第２コイル（コイル）
Ｄ          漏洩磁界特性長さ
Ｌ          コイルの長さ
Ｌｐ        コイルピッチ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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