(57)【要約】【課題】  定植してから１年程度以下の樹木であっても、風雨による横倒を防止し得る定植方法、緑化方法、及び緑化システムを提供する。【解決手段】  複数の細孔１４，１４，…が開設された底板１２を周囲壁１１に着脱可能に設けてなる育苗箱１０にて定植用苗Ｂｃを少なくとも、定植用苗Ｂｃを構成する複数の根Ｒ，Ｒ，…が底板１２の細孔１４，１４，…から延出するまで栽培し、底板１２及び定植用苗Ｂｃを育苗箱１０の周囲壁１１から取り出す。一方、人工地盤Ｇ上に防水層１及びネット部材５をこの順に積層しておき、ネット部材５上に底板１２及び定植用苗Ｂｃを載置し、載置した底板１２をネット部材５に係止する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
人工地盤上に敷設した緑化用土壌に被定植物を定植する方法において、
複数の貫通孔が開設された底板を枠部材に着脱可能に設けてなる育苗箱にて定植用の苗を少なくとも、当該苗を構成する複数の根が前記底板の複数の貫通孔から延出するまで栽培し、
底板及び苗を前記育苗箱の枠部材から取り出す一方、
人工地盤上に防水層及びネット部材をこの順に積層しておき、
前記ネット部材上に底板及び苗を載置し、
載置した底板をネット部材に係止しておく
ことを特徴とする定植方法。
【請求項２】
前記育苗箱にて前記苗を、当該苗を構成する複数の根が相互に絡まって立体構造体を形成するまで栽培し、
１又は複数の棒材を、枠部材から取り出された苗の根の立体構造体中に、前記底板の苗の幹側の面に沿って挿通させ、
当該棒材に前記ネット部材を係合させることによって底板をネット部材に係止する
請求項１記載の定植方法。
【請求項３】
前記底板の寸法より長い寸法の棒材を用い、前記立体構造体中に挿通させた棒材の両端部をそれぞれ底板の縁部から突出させ、当該棒材の両端部にそれぞれ前記ネット部材を係合させる請求項２記載の定植方法。
【請求項４】
前記立体構造体に複数の棒材を互いに平行な姿勢で挿通させる請求項２又は３記載の定植方法。
【請求項５】
前記立体構造体に複数の棒材を互いに交わる姿勢で挿通させる請求項２又は３記載の定植方法。
【請求項６】
更に、前記苗の幹とネット部材との間に複数の線状部材を展張させる請求項１から５のいずれかに記載の定植方法。
【請求項７】
人工地盤の上に敷設した緑化用土壌に被定植物を定植して、当該人工地盤上を緑化する方法において、
請求項１から６のいずれかに記載の定植方法を用いることを特徴とする緑化方法。
【請求項８】
複数の貫通孔が開設された底板を枠部材に着脱可能に設けてなり、被定植物の苗を栽培する育苗箱と、人工地盤の上に敷設した緑化用土壌とを備え、前記育苗箱で栽培した苗が人工地盤の上の緑化用土壌に定植されて、当該人工地盤上を緑化する緑化システムにおいて、
前記人工地盤と緑化用土壌との間に介装され、人工地盤への水の浸透を防止する防水層と、該防水層から距離を隔てて積層されるネット部材とを備え、
前記苗は前記育苗箱にて、当該苗を構成する複数の根が前記底板の複数の貫通孔から延出するまで栽培した後、苗及び底板が前記枠部材から取り出されて、前記ネット部材上に載置されるようになっており、
ネット部材上に載置された底板をネット部材に係止させる係止部材を備える
ことを特徴とする緑化システム。
【請求項９】
前記苗は前記育苗箱にて、当該苗を構成する複数の根が相互に絡まって立体構造体を形成するまで栽培されるようになっており、
前記係止部材として１又は複数の棒材を具備し、
該棒材は、枠部材から取り出された苗の根の立体構造体中に、前記底板の苗側の面に沿って挿通させてある
請求項８記載の緑化システム。
【請求項１０】
前記棒材は底板の寸法より長い寸法になしてあり、前記立体構造体中に挿通させた棒材の両端部をそれぞれ底板の縁部から突出させ、当該棒材の両端部にそれぞれ前記ネット部材を係合させるようになっている請求項９記載の緑化システム。
【請求項１１】
更に、苗の幹とネット部材との間に展張させる複数の線状部材を具備する請求項８から１０のいずれかに記載の緑化システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、樹木を定植するための定植方法、及び該定植方法を適用して、屋上、ベランダ又は歩道等の人工地盤を緑化する方法、並びに当該緑化方法を適用して人工地盤を緑化する緑化システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
都市にあっては、ヒートアイランド現象の低減、又は視覚的な改善効果等を目的として、屋上又はベランダ等、建物上に設けられた人工地盤上を緑化することが推進されているが、建物の屋上を緑化するに当たっては関係法令によって、土壌及び資材等、緑化のために屋上に印加し得る全荷重は、１ｍ２当たり６０ｋｇ以下と定められているため、かかる制限を満足し得る緑化システムの開発が要求されている。そのため、後述する特許文献１には次のような緑化システムが提案されている。
【０００３】
図９は特許文献１に開示された緑化システムの構成を示す縦断面図であり、図中、５１はコンクリートといった人工地盤で構成した屋上スラブである。この屋上スラブ５１の上には防水層５２が配設されており、防水層５２上には育成基盤５３が１５ｃｍ以下の厚さになるように形成されている。育成基盤５３は前記防水層５２上に配設した防水性シート５４を具備しており、防水性シート５４上に織編物にて構成した保水性シート５５、へちま状の立体網目構造を有する排水層５６、織布等で構成した導水性シート５７、植栽するための土壌５８がこの順に積層してある。この土壌５８は、火山灰風化の下層土、木炭、ゼオライトを適宜な組成比で混合してなり、５ｃｍ程度の厚さになしてある。また、土壌５８中には給水パイプ６１が埋設してあり、給水パイプ６１内の水は当該給水パイプ６１から導水性シート５７へ供給されるようになっている。
【０００４】
一方、前述した土壌５８中には立体構造ネット６０も埋設してあり、かかる立体構造ネット６０によって、土壌５８表面の雨水による浸食、風による風食を防止するとともに、土壌５８に植栽された草木の根を立体構造ネット６０に絡ませるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−２８９２０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、このような従来の緑化システムにあっては、土壌５８の厚さが５ｃｍ程度と非常に薄いため、土壌５８中の深い位置に草木の根を定植することができない。そのため、背丈が低い草類は別として、主に、数十ｃｍ以上の背丈に成長する樹木をかかる土壌５８に定植した場合、当該樹木は風雨によって容易に横倒してしまうという問題があった。ところで、従来の緑化システムにあっては前述したように立体構造ネット６０が土壌５８中に埋設してあるが、土壌５８に定植してから１年程度以下の樹木にあっては、当該樹木の根が立体構造ネット６０に十分に絡まっておらず、従ってかかる期間にあっては、土壌５８に定植した樹木の風雨による横倒を立体構造ネット６０によって防止することはできない。
【０００７】
本発明は斯かる事情に鑑みてなされたものであって、定植してから１年程度以下の樹木であっても、風雨による横倒を防止し得る定植方法、及び、この定植方法を適用して、屋上、ベランダ又は歩道等の人工地盤上を緑化する方法、並びに当該緑化方法を適用して人工地盤を緑化する緑化システムを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）本発明に係る定植方法は、人工地盤上に敷設した緑化用土壌に被定植物を定植する方法において、複数の貫通孔が開設された底板を枠部材に着脱可能に設けてなる育苗箱にて定植用の苗を少なくとも、当該苗を構成する複数の根が前記底板の複数の貫通孔から延出するまで栽培し、底板及び苗を前記育苗箱の枠部材から取り出す一方、人工地盤上に防水層及びネット部材をこの順に積層しておき、前記ネット部材上に底板及び苗を載置し、載置した底板をネット部材に係止しておくことを特徴とする。
【０００９】
本発明の定植方法にあっては、人工地盤上に敷設した緑化用土壌に被定植物を定植する場合、複数の貫通孔が開設された底板を枠部材に着脱可能に設けてなる育苗箱にて定植用の苗を少なくとも、当該苗を構成する複数の根が前記底板の複数の貫通孔から延出するまで栽培する。これによって、苗の根と育苗箱の底板とが一体的に結合される。このようにして、一体的に相互結合した底板及び苗を前記育苗箱の枠部材から取り出す。
【００１０】
一方、人工地盤上に防水層及びネット部材をこの順に積層しておき、このネット部材上に、底板及び苗を載置する。この際、防水層とネット部材との間に緑化用土壌を投入しておくとよい。そして、載置した底板をネット部材に係止した後、ネット部材、底板及び苗の根を緑化用土壌で被覆する。
【００１１】
前述した如く、苗を構成する複数の根と底板とは一体的に相互結合しており、この状態の底板がネット部材に係止してあるため、苗は底板を介してネット部材に強固に係止される。従って、定植してから１年程度以下の樹木であっても、風雨による横倒を防止することができる。
【００１２】
（２）本発明に係る定植方法は、前記育苗箱にて前記苗を、当該苗を構成する複数の根が相互に絡まって立体構造体を形成するまで栽培し、１又は複数の棒材を、枠部材から取り出された苗の根の立体構造体中に、前記底板の苗の幹側の面に沿って挿通させ、当該棒材に前記ネット部材を係合させることによって底板をネット部材に係止することを特徴とする。
【００１３】
本発明の定植方法にあっては、前記育苗箱にて苗を、当該苗を構成する複数の根が相互に絡まって立体構造体を形成するまで栽培する。このとき、前述したように苗を構成する複数の根と育苗箱の底板とは一体的に相互結合している。
【００１４】
一方、所要強度を有する樹脂製又は金属製の１又は複数の棒材を容易しておき、枠部材から取り出された苗の根の立体構造体中に、前記底板の苗の幹側の面に沿って挿通させる。そして、かかる棒材にネット部材を係合させることによって底板をネット部材に係止する。
【００１５】
互いに絡み合って立体構造体となった苗の根は外力に対して非常に強固であり、かかる立体構造体に挿通させた棒材は当該立体構造体中に強固に保持される。この棒材にネット部材を係合させるため、底板は棒材とネット部材との間に強固に挟持され、従って、風雨による横倒を更に防止することができる。
【００１６】
（３）本発明に係る定植方法は、前記底板の寸法より長い寸法の棒材を用い、前記立体構造体中に挿通させた棒材の両端部をそれぞれ底板の縁部から突出させ、当該棒材の両端部にそれぞれ前記ネット部材を係合させることを特徴とする。
【００１７】
本発明の定植方法にあっては、育苗箱の底板の寸法より長い寸法の棒材を用い、立体構造体中に挿通させた棒材の両端部をそれぞれ底板の縁部から突出させる。そして、棒材の前記底板の縁部から突出させた両端部にそれぞれネット部材を係合させるため、棒材にネット部材を係合させる作業を比較的容易に実施することができる一方、棒材とネット部材とを互いに強固に係合させることができる。
【００１８】
（４）本発明に係る定植方法は、前記立体構造体に複数の棒材を互いに平行な姿勢で挿通させることを特徴とする。
【００１９】
本発明の定植方法にあっては、苗を構成する複数の根の立体構造体に、複数の棒材を互いに平行な姿勢で挿通させるため、比較的広い面積の底板であっても、当該底板をネット部材に強固に係止させることができる。
【００２０】
（５）本発明に係る定植方法は、前記立体構造体に複数の棒材を互いに交わる姿勢で挿通させることを特徴とする。
【００２１】
本発明の定植方法にあっては、苗を構成する複数の根の立体構造体に、複数の棒材を互いに交わる姿勢で挿通させるため、縦方向及び横方向で底板を係止することができ、当該底板をネット部材に更に強固に係止させることができる。従って、背丈が相対的に高い苗であっても、風雨による横倒を防止することができる。
【００２２】
（６）本発明に係る定植方法は、更に、前記苗の幹とネット部材との間に複数の線状部材を展張させることを特徴とする。
【００２３】
本発明の定植方法にあっては、更に、前記苗の幹とネット部材との間に、天然素材又は人工素材にて構成した紐状材、又は金属製の条材といった複数の線状部材を展張させる。これによって、定植した苗の風雨による横倒を更に防止することができる。
【００２４】
（７）本発明に係る緑化方法は、人工地盤の上に敷設した緑化用土壌に被定植物を定植して、当該人工地盤上を緑化する方法において、前記（１）から（６）のいずれかに記載の定植方法を用いることを特徴とする。
【００２５】
本発明の緑化方法にあっては、人工地盤の上に敷設した緑化用土壌に被定植物を定植して、当該人工地盤上を緑化する場合、前述した（１）から（６）のいずれかに記載の定植方法を用いる。これによって、前同様、定植してから１年程度以下の樹木であっても、風雨による横倒を防止することができる。
【００２６】
（８）本発明に係る緑化システムは、複数の貫通孔が開設された底板を枠部材に着脱可能に設けてなり、被定植物の苗を栽培する育苗箱と、人工地盤の上に敷設した緑化用土壌とを備え、前記育苗箱で栽培した苗が人工地盤の上の緑化用土壌に定植されて、当該人工地盤上を緑化する緑化システムにおいて、前記人工地盤と緑化用土壌との間に介装され、人工地盤への水の浸透を防止する防水層と、該防水層から距離を隔てて積層されるネット部材とを備え、前記苗は前記育苗箱にて、当該苗を構成する複数の根が前記底板の複数の貫通孔から延出するまで栽培した後、苗及び底板が前記枠部材から取り出されて、前記ネット部材上に載置されるようになっており、ネット部材上に載置された底板をネット部材に係止させる係止部材を備えることを特徴とする。
【００２７】
本発明の緑化システムにあっては、複数の貫通孔が開設された底板を枠部材に着脱可能に設けてなり、被定植物の苗を栽培する育苗箱と、人工地盤の上に敷設した緑化用土壌とを備え、人工地盤と緑化用土壌との間に、人工地盤への水の浸透を防止する防水層が介装してあり、また、防水層から距離を隔てた位置にネット部材が積層してある。
【００２８】
前述した苗は育苗箱にて、当該苗を構成する複数の根が前記底板の複数の貫通孔から延出するまで栽培した後、苗及び底板が前記枠部材から取り出されて、前記ネット部材上に載置されるようになっている。苗を構成する複数の根が前記底板の複数の貫通孔から延出するまで栽培した場合、苗の根と育苗箱の底板とが一体的に結合される。
【００２９】
一方、緑化システムは、ネット部材上に載置された底板をネット部材に係止させる係止部材を備えている。かかる係止部材として、例えば樹脂製の紐材又は防錆能が高い金属製の条材等を適用することができ、その一端部を底板に固着させた紐材又は条材の他端部をネット部材に固着させることによって、底板をネット部材に強固に係止させることができる。
【００３０】
前述した如く、苗を構成する複数の根と底板とは一体的に相互結合しており、この状態の底板がネット部材に係止してあるため、苗は底板を介してネット部材に強固に係止される。従って、定植してから１年程度以下の樹木であっても、風雨による横倒を防止することができる。
【００３１】
（９）本発明に係る緑化システムは、前記苗は前記育苗箱にて、当該苗を構成する複数の根が相互に絡まって立体構造体を形成するまで栽培されるようになっており、前記係止部材として１又は複数の棒材を具備し、該棒材は、枠部材から取り出された苗の根の立体構造体中に、前記底板の苗側の面に沿って挿通させてあることを特徴とする。
【００３２】
本発明の緑化システムにあっては、苗は育苗箱にて、当該苗を構成する複数の根が相互に絡まって立体構造体を形成するまで栽培されるようになっており、前記係止部材として所要強度を有する樹脂製又は金属製の１又は複数の棒材を具備している。かかる棒材は、枠部材から取り出された苗の根の立体構造体中に、前記底板の苗側の面に沿って挿通させてあり、この棒材にネット部材を直接又は間接的に係合させる。
【００３３】
互いに絡み合って立体構造体となった苗の根は外力に対して非常に強固であり、かかる立体構造体に挿通させた棒材は当該立体構造体中に強固に保持される。この棒材にネット部材を係合させるため、底板は棒材とネット部材との間に強固に挟持され、従って、風雨による横倒を更に防止することができる。
【００３４】
（１０）本発明に係る緑化システムは、前記棒材は底板の寸法より長い寸法になしてあり、前記立体構造体中に挿通させた棒材の両端部をそれぞれ底板の縁部から突出させ、当該棒材の両端部にそれぞれ前記ネット部材を係合させるようになっていることを特徴とする。
【００３５】
本発明の緑化システムにあっては、前述した前記棒材は底板の寸法より長い寸法になしてあり、苗を構成する複数の根の立体構造体中に挿通させた棒材の両端部をそれぞれ底板の縁部から突出させる。そして、かかる棒材の両端部にそれぞれ前記ネット部材を係合させるようになっている。従って、棒材にネット部材を係合させる作業を比較的容易に実施することができる一方、棒材とネット部材とを互いに強固に係合させることができる。
【００３６】
（１１）本発明に係る緑化システムは、更に、苗の幹とネット部材との間に展張させる複数の線状部材を具備することを特徴とする。
【００３７】
本発明の緑化システムにあっては、天然素材又は人工素材にて構成した紐状材、又は金属製の条材といった複数の線状部材を具備しており、各線状部材を苗の幹とネット部材との間に展張させるようになっている。これによって、定植した苗の風雨による横倒を更に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明に係る定植方法及び緑化方法、並びに緑化システムの一例を、被定植物の栽培手順に従って説明する説明図である。
【図２】本発明に係る定植方法及び緑化方法、並びに緑化システムの一例を、被定植物の栽培手順に従って説明する説明図である。
【図３】本発明に係る定植方法及び緑化方法、並びに緑化システムの一例を、被定植物の栽培手順に従って説明する説明図である。
【図４】本発明に係る定植方法及び緑化方法、並びに緑化システムの一例を、被定植物の栽培手順に従って説明する説明図である。
【図５】本発明に係る定植方法及び緑化方法、並びに緑化システムの一例を、被定植物の栽培手順に従って説明する説明図である。
【図６】本発明に係る定植方法及び緑化方法、並びに緑化システムの一例を、被定植物の栽培手順に従って説明する説明図である。
【図７】定植された被定植物を適宜期間栽培した後における本緑化システムの部分縦断面図である。
【図８】図１に示した育苗箱の一例を示す分解斜視図である。
【図９】特許文献１に開示された緑化システムの構成を示す縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
本発明に係る定植方法、及び該定植方法を適用した緑化方法、並びにこの緑化方法を適用した緑化システムを図面に基づいて詳述する。なお、本実施の形態で説明する定植方法及び緑化方法、並びに緑化システムは、本発明の趣旨を説明する一例であり、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲での変形や改造を含むことはいうまでもない。
【００４０】
図１から図６は、本発明に係る定植方法及び緑化方法、並びに緑化システムの一例を、被定植物の栽培手順に従って説明する説明図である。ここで、被定植物としては主に樹木を対象とするが、樹木の場合は低木又は高木いずれも用いることができ、例えば、シマトネリコ、常緑ヤマボウシ、オオデマリ、ハクチョウゲ、ドウダンツツジ、イロハモミジ、ブルーベリー、シラカシ、カンツバキ、フイリプリベッド、フィリフェラオーレア等を用いることができる。
【００４１】
図１に示したように、挿し木又は発芽等によって得られた被定植物の苗Ｂａ，Ｂａ，…を路地に定植し（ａ）、数か月から数年に亘って路地栽培して、３０ｃｍ前後〜１５０ｃｍ前後まで成長させた被定植物の移植用苗Ｂｂ，Ｂｂ，…を得る（ｂ）。このようにして移植用苗Ｂｂ，Ｂｂ，…が得られると、当該移植用苗Ｂｂを路地から掘り起こし、移植用苗Ｂｂの根から路地の土壌を除去した後、着脱可能な底板（図示せず）を有する育苗箱１０内に充填された後述する育苗時における緑化用土壌Ｓ２中に移植する（ｃ）。
【００４２】
図８は図１に示した育苗箱１０の一例を示す分解斜視図である。育苗箱１０は平面視が長方形の箱状をなしており、周囲壁（枠部材）１１の底部開口に枡目状に掛け渡した支持部１１ａによって底板１２が着脱可能に支持されている。底板１２には例えば正方形状の複数の細孔１４，１４，…が開設してあり、育苗箱１０に移植された移植用苗の根が細孔１４，１４，…内を通過して育苗箱１０の外方へ延出し得るようになっている。また、周囲壁１１の底部近傍の位置には複数の水抜き孔１１ｂ，１１ｂ，…が周方向へ適宜の間隔で開設してあり、育苗箱１０内の水はけを良好に維持し得るようになっている。なお、周囲壁１１の一側壁部を開閉可能な構造になして、底板１２をより容易に取り出し得るようになしてもよい。
【００４３】
図１（ｃ）に示したように、かかる育苗箱１０内には緑化用土壌Ｓ２を、１００ｍｍ以下の深さ、好ましくは５０ｍｍ程度から６０ｍｍ程度の深さになるように充填されている。そのため、路地から掘り起こした移植用苗Ｂｂは必要に応じて、当該移植用苗Ｂｂの根を育苗箱１０内の緑化用土壌Ｓ２の深さ程度に切り揃える処理を行っておくとよい。なお、育苗箱１０内の緑化用土壌Ｓ２の深さは、後述するように緑化システムを施工する場所に応じて定めればよく、例えば、屋上に緑化システムを施工する場合にあっては、緑化用土壌Ｓ２を、１００ｍｍ以下の深さ、好ましくは５０ｍｍ程度から６０ｍｍ程度の深さになすとよい。一方、屋上以外の場所、例えば歩道等に緑化システムを施工する場合にあっては、緑化用土壌Ｓ２を、５０ｍｍ程度から２００ｍｍ程度の深さにすることができる。
【００４４】
ところで、前述した緑化用土壌Ｓ２、及び後述する如く人工地盤上に敷設する緑化用土壌Ｓ１は、主に礫と粘土とを所定の比率になるように混合させ、その比重が１未満になしてある。礫としてはボラ土、又は真珠岩及び松脂岩等を焼成してなるパーライトというように、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石、即ち多連通細孔性石を用いることができ、粒径は２ｍｍ程度以上４ｍｍ程度以下に揃えておく。なお、緑化用土壌Ｓ１及び緑化用土壌Ｓ２は、礫及び粘土以外に、例えばココヤシピート、腐葉土、木片等の土壌用資材、及び／又は、発酵鶏糞、化成肥料等の肥料用資材等を含むことができる。
【００４５】
ここで、軽石というように表面のみに多くの穴が形成された石、又は気泡を有さない石を用いた緑化用土壌にあっては水はけが悪く、植栽された樹木に根腐れが生じる虞がある。これに対して、多連通細孔性石を用いた緑化用土壌にあっては、粘土を混合された場合であっても、相隣る多連通細孔性石内の連通細孔を介して水が移動し得るため、緑化用土壌の水はけが良好であり、植栽された樹木に根腐れが生じない。その一方、多連通細孔性石の連通細孔内に水及び水に溶出した肥料が保持されるため、保水力及び保肥力に優れている。
【００４６】
また、多連通細孔性石の粒径が２ｍｍ程度未満であった場合、礫の密度が相対的に高く、従って係る礫を混合した緑化用土壌の密度（質量/容量）が過剰になってしまい、育苗箱１０による栽培、及び人工地盤の緑化に使用することができない。一方、多連通細孔性石の粒径が４ｍｍ程度を超える場合、植栽した樹木の生育に悪影響を及ぼすという事実が得られている。これに対して、粒径が２ｍｍ程度以上４ｍｍ程度以下の多連通細孔性石を用いた緑化用土壌にあっては、育苗箱１０による栽培、及び人工地盤の緑化に使用し得る密度であり、一方、植栽した樹木の生育に悪影響を及ぼす虞がない。
【００４７】
ここで、図８に示した育苗箱１０の底板１２に開設した細孔（貫通孔）１４，１４，…の形状は円状又は多角形状等、適宜の形状であってよいが、各細孔１４，１４，…の内径は、緑化用土壌Ｓ２を構成する礫の落下を防止し得る可及的に大きな寸法になしてある。即ち、細孔１４，１４，…の内径は、２ｍｍ程度以上４ｍｍ程度が好適である。これによって、緑化用土壌Ｓ２を構成する礫の落下を防止して緑化用土壌Ｓ２の構成比を保持する一方、育苗箱１０に移植された移植用苗Ｂｂの根が細孔１４，１４，…内を可及的に通過し易くなる。
【００４８】
前述したように育苗箱１０内の緑化用土壌Ｓ２中に移植用苗Ｂｂを移植する作業が終了すると、日光、水及び肥料を十分に与えて、当該移植用苗Ｂｂを生長させる。これによって、移植された移植用苗Ｂｂから発生した複数の根Ｒ，Ｒ，…が育苗箱１０内に密に成長するとともに、育苗箱１０の底板１２に開設した複数の細孔１４，１４，…（共に図８参照）から外へ延出して行く（図１（ｄ））。なお、移植用苗Ｂｂの育生場所は、移植した被定植物の種類及び生育時期に応じて、室内又は屋外を適宜選択する。また、育苗箱１０での移植用苗Ｂｂの栽培期間は当該苗の種類によって異なるが、数ヵ月から数年間栽培するとよい。なお、肥料は予め及び／又は定植後の適宜のタイミングで与える。
【００４９】
移植用苗Ｂｂの根Ｒ，Ｒ，…が育苗箱１０内で十分密に成長するとともに、育苗箱１０の底板１２に開設した複数の細孔１４，１４，…（共に図８参照）から外へ十分な本数延出すると、図１（ｅ）に示したように、底板１２及び該底板１２上に生育した定植用苗Ｂｃを育苗箱１０の周囲壁１１（共に図１（ｄ）参照）から取り出し、緑化用土壌Ｓ２を除去する。このとき、定植用苗Ｂｃが有する複数の根Ｒ，Ｒ，…は育苗箱１０の形に応じて立体的に絡み合って立体構造体ＲＴが形成されている。また、複数の根Ｒ，Ｒ，…が底板１２の細孔１４，１４，…を貫通して根Ｒ，Ｒ，…と所定の強度を有する底板１２とが一体的に結合しており、これによって前述した立体構造体ＲＴの構造が保持されている。本発明ではかかる根Ｒ，Ｒ，…の立体構造体ＲＴに１又は複数の棒材を貫通させる。
【００５０】
なお、定植用苗Ｂｃの根Ｒ，Ｒ，…であって底板１２の細孔１４，１４，…を貫通した部分の長さが適宜寸法より長い場合、当該部分を適宜寸法に切り揃える処理を行うとよい。これによって、後述するように定植用苗Ｂｃを定植する作業において、定植用苗Ｂｃが浮くのを防止し得、定植用苗Ｂｃを確実に実施することができる。その一方、育苗箱１０内の緑化用土壌Ｓ２の深さは、後述する人工地盤Ｇ上の緑化用土壌Ｓ２の深さと略同じにしてあるため、育苗箱１０から取り出した苗の根を殆ど切込まなくてよく、苗の活力を維持することができる。
【００５１】
図２（ｆ−１）は図１（ｅ）に示した底板１２及び定植用苗Ｂｃの正面図であり、図３（ｆ−２）は図１（ｅ）に示した底板１２及び定植用苗Ｂｃの側面図である。なお、図２（ｆ−１）及び図３（ｆ−２）中、図１（ｅ）に示した部分に対応する部分には同じ番号が付してある。
【００５２】
例えば図８に示した如き長方形の育苗箱１０を用いて定植用苗Ｂｃを得た場合、図２（ｆ−１）及び図３（ｆ−２）に示したように、底板１２の短辺に平行に２本の棒材３０，３０を、根Ｒ，Ｒ，…の立体構造体ＲＴの長手方向であって、底板１２の短辺側両縁からそれぞれ適宜距離を隔てた位置に、底板１２に可及的に接近するように貫通させてある。ここで棒材３０は、樹脂製又は金属製等、所要の強度を有する材料を用いてなり、立体構造体ＲＴを貫通させた際に当該立体構造体ＲＴから棒材３０の両端部がそれぞれ適宜寸法だけ突出する長さ寸法になしてある。例えば、底板１２の短辺の長さが３６ｃｍである場合、棒材３０の長さは９０ｃｍ程度が好適である。かかる場合、直径が８ｍｍ程度の棒材３０を用いることができる。
【００５３】
なお、棒材３０の長さ及び直径は、定植用苗Ｂｃの高さ寸法、定植用苗Ｂｃが生長する高さ寸法及び底板１２の外寸に応じて適宜定めればよく、また根Ｒ，Ｒ，…の立体構造体ＲＴに貫通させる棒材３０の本数も定植用苗Ｂｃの高さ寸法、定植用苗Ｂｃが生長する高さ寸法及び底板１２の外寸に応じて適宜定める。例えば、定植用苗Ｂｃが生長する高さ寸法が５０ｃｍ程度以下である場合にあっては、一本の棒材３０の使用で十分であるが、定植用苗Ｂｃの高さ寸法が例えば２ｍ程度を超える場合にあっては、４本の棒材３０，３０，３０，３０を底板１２上で枡目状に交差させて使用するとよい。
【００５４】
一方で、図４（ｇ）に示したように、建物の屋上若しくはベランダ又は歩道等の人工地盤Ｇ上に緑化システムの基礎を施工しておく。
【００５５】
即ち、人工地盤Ｇ上の緑化領域に、防水層１を設ける。防水層１は、例えばゴム材というように不透水性を有する樹脂製シートを人工地盤Ｇ上に展張させて構成してあり、樹脂製シートを用いる場合、当該樹脂製シートの裏面の略全面を人工地盤Ｇの表面に貼着しておく。
【００５６】
防水層１の周囲は例えば軽量コンクリート材を成形してなる環状の枠部２で囲繞してあり、枠部２の一側部内には排水路２１が延設してある。なお、前述した防水層１の高さ寸法は、この枠部２の他側から一側へ向かって漸次低くなるよう傾斜させてあり、枠部２内へ供給される水及び雨水は防水層１の傾斜に倣って排水路２１内へ誘導され、排水路２１によって枠部２から外へ排出されるようになっている。
【００５７】
防水層１上の適宜領域には後述する遊歩道４を形成することができるが、かかる遊歩道４を形成する場合、防水層１の前述した傾斜を横切る部分には、例えば波板材を用いてなる複数の通水路３（，３，…）が、防水層１の前述した傾斜に倣って適宜箇所に設けて、排水路２１への排水を担保してある。そして、通水路３（，３，…）に例えば溶接金網をコ字状に成形してなる支持部材を外嵌させておき、当該通水路３（，３，…）上に、通水性を有する軽量コンクリート材等を用いて遊歩道４が形成してある。
【００５８】
一方、防水層１上であって前記遊歩道４以外の領域は後述する緑化用土壌Ｓ１が、１０ｍｍ程度から３０ｍｍ程度の深さになるように客土してある。この緑化用土壌Ｓ１の表面には、枡目寸法が２０ｍｍ程度から３０ｍｍ程度の樹脂製のネット部材５が展設してあり、ネット部材５の縁部は防水層１及び／又は枠部２に固着してある。
【００５９】
次に、図５（ｈ）に示したように、底板１２及び定植用苗Ｂｃをネット部材５上の適宜位置に載置し、前述した如く定植用苗Ｂｃの根Ｒ，Ｒ，…の立体構造体ＲＴ中に、互いに平行な姿勢で貫通させた棒材３０，３０の両端部であって立体構造体ＲＴから突出した部分をそれぞれ、ネット部材５に係合固定させる。これによって、底板１２が棒材３０，３０とネット部材５との間に固く挟持され、底板１２がネット部材５上に固定される。前述した如く、定植用苗Ｂｃの根Ｒ，Ｒ，…からなる立体構造体ＲＴは底板１２と一体的に結合されており、従って底板１２を介して立体構造体ＲＴを含む定植用苗Ｂｃもネット部材５に固定される。このように棒材３０，３０は、底板１２をネット部材５に係止させる係止部材として機能している。なお、棒材３０，３０の両端部にネット部材５を引っ掛けることによって棒材３０，３０をネット部材５に係合固定させてもよいし、紐状材又は条材等の線状部材にて棒材３０，３０の両端部とネット部材５とを係合固定させてもよい。更に、これらを組み合わせてもよい。
【００６０】
また、必要に応じて、定植用苗Ｂｃの幹とネット部材５との間に人工繊維又は天然繊維を用いてなる紐材又は金属製の条材等、長尺な連結部材（線状部材）３５,３５，３５，３５が展張してあり、風雨による定植用苗Ｂｃの横倒を更に防止することができる。なお、連結部材３５，３５，…は少なくとも互いに異なる２方向へ展張することができるが、互いに異なる３方向へ、又は図５（ｈ）のように互いに直交する４方向へ展張するとよい。なお、連結部材３５，３５，…は互いに異なる４方向以上の方向へ展張してもよいことはいうまでもない。
【００６１】
このようにして、立体構造体ＲＴを含む定植用苗Ｂｃ及び底板１２のネット部材５への固定作業が終了すると、ネット部材５上に緑化用土壌Ｓ１を、適宜の深さになるように客土して、定植用苗Ｂｃの根Ｒ，Ｒ，…からなる立体構造体ＲＴを緑化用土壌Ｓ１中に埋入させる。本緑化システムにおける緑化用土壌Ｓ１の深さは当該緑化システムを施工する場所によって異ならせることができ、例えば建物の屋上に施工する場合は５０ｍｍ程度から７０ｍｍ程度の深さにする。これによって、緑化システムの単位面積当たりの荷重が６０ｋｇ以下になり、屋上緑化に関する法的基準を満足することができる。一方、緑化システムを屋上以外、例えば歩道に施工する場合は前述した如き法的基準が無いので、施工環境の状況に応じて適宜定めることができる。例えば、５０ｍｍ程度から１５０ｍｍ程度までの適宜の深さに設定することができる。
【００６２】
一方、緑化用土壌Ｓ１がこのように浅く、更に、定植用苗Ｂｃの根Ｒ，Ｒ，…がネット部材５に十分に絡まっていない場合であっても、前述した如く定植用苗Ｂｃ及び底板１２をネット部材５へ固定することができ、定植してから１年程度以下の定植用苗Ｂｃであっても、風雨による横倒を十分に防止することができる。
【００６３】
ここで、前述した緑化用土壌Ｓ１，Ｓ２について更に説明する。
緑化用土壌Ｓ１，Ｓ２は、前述したように主に礫と粘土とを所定の比率になるように混合させて構成し、またその比重を１未満になしてある。なお、緑化用土壌は礫と粘土以外の組成物を含むことができることはいうまでもない。礫としてはボラ土、又は真珠岩及び松脂岩等を焼成してなるパーライトというように、複数の連通気泡を有する多孔質性の天然石又は人工石、即ち多連通細孔性石を用いることができ、粒径は２ｍｍ程度以上４ｍｍ程度以下に揃えておく。
【００６４】
一方、緑化用土壌Ｓ１，Ｓ２に用いる粘土としては特に限定されないが、赤玉土のような団粒構造を形成したものの使用を控えるか、又は団粒構造を破壊してから使用するとよい。
【００６５】
このように本発明に係る緑化用土壌Ｓ１，Ｓ２は所定の比率で混合した礫と粘土とを含んで構成してあるが、礫の構成成分が当該礫から溶出することはなく、また粘土は天然物であるため、環境に対して安全である。一方、粘土は保肥力に優れている一方、アルミニウムによるリンの吸着といった特定栄養素の吸着等が無く、従って施肥管理が容易である。
【００６６】
また、かかる礫と粘土とを混合させる比率は、育苗時におけるものと、前述した人工地盤緑化システムの植栽時におけるものとで異ならせてある。すなわち、人工地盤Ｇ上の緑化用土壌Ｓ１にあっては、混合させる礫と粘土との比率は、２１質量％以上３８質量％以下であり、好ましくは２５質量％以上３６質量％以下であり、更に好ましくは２８質量％以上３３質量％以下である。
【００６７】
緑化用土壌Ｓ１に混合させる粘土の比率が２１質量％未満である場合、当該緑化用土壌の透水性は高いものの保水力が弱いため、潅水量を多くしなければならないのに加え、保肥力も不十分であるため、栽培期間が３年程度に達すると、植栽した樹木に明らかな生育不良が見られた。一方、緑化用土壌Ｓ１に混合させる粘土の比率が３８質量％を超える場合、当該緑化用土壌Ｓ１の保水力が過剰となるため、梅雨明け時に高温障害が発生する。これに対して、緑化用土壌Ｓ１に混合させる粘土の比率が２１質量％以上３８質量％以下の場合、当該緑化用土壌Ｓ１の保水力及び透水性のバランスが良く、また所要の保肥力も有するため、生育不良及び高温障害を招来することなく、植栽された樹木を長期に栽培することができる。
【００６８】
一方、緑化用土壌Ｓ１に混合させる粘土の比率が２５質量％以上の場合、当該緑化用土壌Ｓ１の保水力及び保肥力が改善されるため、植物を良好に栽培することができる。また、緑化用土壌Ｓ１に混合させる粘土の比率が３６質量％以下の場合、当該緑化用土壌Ｓ１の透水力を高く維持でき、植栽された植物の根を健全に保つことができる。
【００６９】
更に、緑化用土壌Ｓ１に混合させる粘土の比率が２８質量％以上３３質量％以下の場合にあっては、当該緑化用土壌Ｓ１の保水力と透水性とのバランスが良好であり、長年に亘って植物を良好に栽培することができる。また、梅雨明け時期の高温障害を回避できるのみならず、冬季であっても緑化用土壌Ｓ１に凍結が発生せず、植栽した植物を保護することができる。
【００７０】
ところで、育苗箱１０で苗を栽培する場合、当該育苗箱１０は自由に移動させることができるため、温度管理、水分管理を自在に実施することができる。一方、保肥力が高い粘土を混合させる比率が高いほど、植物の生育が良好である。そこで、育苗箱１０に充填する緑化用土壌Ｓ２は、人工地盤Ｇ上に用いた緑化用土壌Ｓ１を構成する粘土の比率より多くする。これによって、苗の生育が良好となり、丈夫な苗を得ることができる。
【００７１】
一方、育苗箱１０で使用する緑化用土壌Ｓ２であっても、混合する粘土の比率が４０質量％以上である場合は、緑化用土壌Ｓ２中の水分が過多となり、苗の生育に支障を来す虞があるため、粘土の比率が４０質量％未満の緑化用土壌Ｓ２を使用する。
【００７２】
以上に基づいて、本発明者が更に検討したところ、人工地盤Ｇ上に敷設される緑化用土壌Ｓ１を構成する粘土の比率が略３０質量％であり、育苗箱１０に充填される緑化用土壌Ｓ２を構成する粘土の比率が略３２質量％である場合、緑化用土壌Ｓ１に植栽された植物の生育が更に好適であるという知見を得た。即ち、人工地盤Ｇ上に敷設する緑化用土壌Ｓ１については粘土の比率が略３０質量％としたものを用いると、植栽した植物を最も良好に栽培することができる。これは、当該緑化用土壌Ｓ１の保水力と透水性とのバランスに加えて、保肥力のバランスもとれているので、人工地盤Ｇ上にあって、植栽された植物の生長が早過ぎず、遅過ぎず、非常にバランス良く行われるためであると考えられる。
【００７３】
これに対して、育苗箱１０に充填する緑化用土壌Ｓ２にあっては、育苗箱１０の保持状況を調整することによって、充填された緑化用土壌Ｓ２の透水性をより高くすることができるため、粘土の比率を略３２質量％にした緑化用土壌Ｓ２を用いて保肥力を向上させることによって、苗をより大きく、より早く生長させることができる。
【００７４】
次に、図６（ｉ）に示したように、緑化システムの仕上げの作業を行う。即ち、防水層１に客土された緑化用土壌Ｓ１上の適宜位置に、複数の微孔（図示せず）がその長手方向へ適宜の間隔で開設してある給水用ホース６を配設し、給水用ホース６の各微孔から水が滴下されるようになっている。また、かかる給水用ホース６に代えて、又は給水用ホース６とともに、比較的少ない量の散水を行うマイクロスプリンクラー７，７，…を緑化用土壌Ｓ１の適宜位置に配設し、各マイクロスプリンクラー７，７，…は制御器８によって予め設定された時刻ごとに所定時間ずつ作動するようになっている。
【００７５】
そして、前述した給水用ホース６及び／又はマイクロスプリンクラー７，７，…を作動させて、例えば毎分１ｍ２当たり２００ｍｌ程度以上５００ｍｌ程度以下の量の潅水を、夏季にあっては毎日１５分間程度実施し、冬季にあっては３日毎に１０分間程度実施する。なお、肥料は予め及び／又は定植後の適宜のタイミングで与える。
【００７６】
このようにして、３ヵ月程度から１年程度の期間、定植用苗Ｂｃ，Ｂｃ，…を栽培する。
【００７７】
図７は、定植された被定植物を適宜期間栽培した後における本緑化システムの部分縦断面図である。なお、図中、図６（ｉ）に示した部分に対応する部分には同じ番号を付してその説明を省略する。
【００７８】
図７に示したように、緑化用土壌Ｓ１内において各定植用苗Ｂｃ，Ｂｃ，…の根Ｒ，Ｒ，…が伸長して、ネット部材５に絡み付くとともに、相隣る定植用苗Ｂｃ，Ｂｃ，…の根Ｒ，Ｒ，…が相互に絡み合っている。これによって、定植用苗Ｂｃ，Ｂｃ，…はネット部材５によって支持されるのみならず、定植用苗Ｂｃ，Ｂｃ，…が相互に支持し合っており、従って風雨による横倒を更に防止することができる。
【００７９】
なお、本実施の形態では、係止部材たる棒材３０，３０を、定植用苗Ｂｃの根Ｒ，Ｒ，…の立体構造体ＲＴ中に、互いに平行な姿勢でその両端部が立体構造体ＲＴから突出する様態で貫通させた場合について説明したが、本発明はこれに限らず、両棒材３０，３０の一端部が立体構造体ＲＴから突出する様態であってもよく、また両棒材３０，３０の両端部が立体構造体ＲＴ内に挿入された様態であってもよい。後者の場合、紐状材によって棒材３０，３０とネット部材５との間を係合させる。一方、複数の棒材３０，３０，…を立体構造体ＲＴ中に、互いに交わる姿勢で挿通させてもよい。これによって、底板１２を縦方向及び横方向でネット部材５に係止することができ、当該底板１２をネット部材５に更に強固に係止させることができる。従って、背丈が相対的に高い定植用苗Ｂｃであっても、風雨による横倒を防止することができる。
【００８０】
なお、本実施の形態では、係止部材として棒材３０，３０を用いた場合について説明したが、本発明はこれに限らず、例えば樹脂製の紐材又は防錆能が高い金属製の条材等の係止部材を適用することができる。かかる係止部材にあっては、その一端部を底板１２に固着させ、他端部をネット部材５に固着させることによって、底板１２をネット部材５に強固に係止させることができる。
【符号の説明】
【００８１】
１    防水層
２    枠部
３    通水路
５    ネット部材
６    給水用ホース
７    マイクロスプリンクラー
１０    育苗箱
１１    周囲壁（枠部材）
１２    底板
１４    細孔（貫通孔）
３５    連結部材（線状部材）
Ｇ    人工地盤
Ｓ１  緑化用土壌
Ｓ２  緑化用土壌
Ｂａ  苗
Ｂｂ  移植用苗
Ｂｃ  定植用苗
Ｒ    根
ＲＴ  立体構造体
【図１】
2019115270.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2019115270.tif 000009
【図８】
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【図９】
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