(57)【要約】【課題】音の影響を減らして脳波を測定する。【解決手段】情報処理システムは、利用者の脳波を測定する測定手段と、利用者に向けて音を出力する出力手段と、脳波を測定しつつ音を出力する場合に音を補正する指示を受け付ける受付手段とを備える。【選択図】図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
利用者の脳波を測定する測定手段と、
前記利用者に向けて音を出力する出力手段と、
前記脳波を測定しつつ前記音を出力する場合に当該音を補正する指示を受け付ける受付手段と
を備える情報処理システム。
【請求項２】
前記出力手段によって出力される音が予め定められた条件を満たす場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項１に記載の情報処理システム。
【請求項３】
前記出力手段によって出力される音の周波数が予め定められた周波数以下になる回数が閾値に達した場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項２に記載の情報処理システム。
【請求項４】
前記出力手段によって予め定められた周波数以下の周波数の音が出力される時間が閾値に達した場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項２に記載の情報処理システム。
【請求項５】
前記受付手段は、音の補正を指示するように前記利用者に促す場合、音を補正する指示を受け付け可能であるとともに、音を補正しない指示も受け付け可能であること
を特徴とする請求項２に記載の情報処理システム。
【請求項６】
音を補正する指示を受け付けた場合に、前記出力手段によって出力される音を補正すること
を特徴とする請求項１に記載の情報処理システム。
【請求項７】
音の補正は、前記出力手段が予め定められた周波数以下の周波数の音を出力しないようにする処理であること
を特徴とする請求項６に記載の情報処理システム。
【請求項８】
前記処理は、前記予め定められた周波数以下の周波数の音を削除した音を出力する処理であること
を特徴とする請求項７に記載の情報処理システム。
【請求項９】
前記処理は、前記予め定められた周波数以下の周波数の音を圧縮した音を出力する処理であること
を特徴とする請求項７に記載の情報処理システム。
【請求項１０】
前記処理は、前記予め定められた周波数より高くなるように周波数をシフトした音を出力する処理であること
を特徴とする請求項７に記載の情報処理システム。
【請求項１１】
補正された音を保存する保存手段をさらに備え、
前記出力手段は、次に音の補正が行われる場合には、前記保存手段に保存された音を出力すること
を特徴とする請求項６に記載の情報処理システム。
【請求項１２】
前記出力手段によって出力される音の音圧に関する値が予め定められた条件を満たす場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項１に記載の情報処理システム。
【請求項１３】
前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項１２に記載の情報処理システム。
【請求項１４】
前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値に対応する電圧の振幅が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項１２に記載の情報処理システム。
【請求項１５】
前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値に対応する電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項１２に記載の情報処理システム。
【請求項１６】
外部から検知される音を打ち消す音を出力する際の当該音に関する値が、予め定められた条件を満たす場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項１に記載の情報処理システム。
【請求項１７】
外部から検知される音を打ち消す音を出力するのに消費される電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項１６に記載の情報処理システム。
【請求項１８】
前記出力手段によって出力される音のうち、特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項１に記載の情報処理システム。
【請求項１９】
前記出力手段によって出力される音のうち、前記特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が前記予め定められた閾値以上の場合、次に当該音を出力する際に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項１８に記載の情報処理システム。
【請求項２０】
前記出力手段によって出力される音が外部から検知される音を打ち消す音であって、当該音のうち、前記特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が前記予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すこと
を特徴とする請求項１８に記載の情報処理システム。
【請求項２１】
利用者の脳波を測定する測定手段と、
前記利用者に向けて音を出力する出力手段と、
前記脳波を測定しつつ前記音を出力する場合に当該音を補正する指示を受け付ける受付手段と
を備える情報処理装置。
【請求項２２】
利用者の脳波を測定する測定手段と、
前記脳波を測定しつつ、補正された音を前記利用者に向けて出力する出力手段と
を備える情報処理装置。
【請求項２３】
補正されずに前記出力手段によって出力される音が予め定められた条件を満たす場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項２２に記載の情報処理装置。
【請求項２４】
前記出力手段によって出力される音の周波数が予め定められた周波数以下になる回数が閾値に達した場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項２３に記載の情報処理装置。
【請求項２５】
前記出力手段によって予め定められた周波数以下の周波数の音が出力される時間が閾値に達した場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項２３に記載の情報処理装置。
【請求項２６】
前記出力手段によって出力される音の音圧に関する値が予め定められた条件を満たす場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項２２に記載の情報処理装置。
【請求項２７】
前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項２６に記載の情報処理装置。
【請求項２８】
前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値に対応する電圧の振幅が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項２６に記載の情報処理装置。
【請求項２９】
前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値に対応する電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項２６に記載の情報処理装置。
【請求項３０】
外部から検知される音を打ち消す音を出力する際の当該音に関する値が、予め定められた条件を満たす場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項２２に記載の情報処理装置。
【請求項３１】
外部から検知される音を打ち消す音を出力するのに消費される電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項３０に記載の情報処理装置。
【請求項３２】
前記出力手段によって出力される音のうち、特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項２２に記載の情報処理装置。
【請求項３３】
前記出力手段によって出力される音のうち、前記特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が前記予め定められた閾値以上の場合、次に当該音を出力する際に当該音を補正すること
を特徴とする請求項３２に記載の情報処理装置。
【請求項３４】
前記出力手段によって出力される音が外部から検知される音を打ち消す音であって、当該音のうち、前記特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が前記予め定められた閾値以上の場合に、音を補正すること
を特徴とする請求項３２に記載の情報処理装置。
【請求項３５】
コンピュータに、
利用者の脳波を測定する機能と、
前記利用者に向けて音を出力する機能と、
前記脳波を測定しつつ前記音を出力する場合に当該音を補正する指示を受け付ける機能と
を実現させるためのプログラム。
【請求項３６】
コンピュータに、
利用者の脳波を測定する機能と、
前記脳波を測定しつつ、補正された音を前記利用者に向けて出力する機能と
を実現させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理システム、情報処理装置及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特許文献１には、使用者の脳波を計測する脳波計側部と、使用者に音響信号を提示する電気音響変換機と、電気音響変換機から電極に混入した電気的ノイズを推定するノイズ推定部とを備えた脳波計測装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４８６１５３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
利用者の脳波を測定する場合に、例えば音楽などの音を出力すると、出力された音の周波数が脳波の周波数と重なって脳波測定のノイズとなり、正確に脳波を測定できない場合がある。
本発明の目的は、音の影響を減らして脳波を測定することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載の発明は、利用者の脳波を測定する測定手段と、前記利用者に向けて音を出力する出力手段と、前記脳波を測定しつつ前記音を出力する場合に当該音を補正する指示を受け付ける受付手段とを備える情報処理システムである。
請求項２に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音が予め定められた条件を満たす場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項１に記載の情報処理システムである。
請求項３に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音の周波数が予め定められた周波数以下になる回数が閾値に達した場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項２に記載の情報処理システムである。
請求項４に記載の発明は、前記出力手段によって予め定められた周波数以下の周波数の音が出力される時間が閾値に達した場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項２に記載の情報処理システムである。
請求項５に記載の発明は、前記受付手段は、音の補正を指示するように前記利用者に促す場合、音を補正する指示を受け付け可能であるとともに、音を補正しない指示も受け付け可能であることを特徴とする請求項２に記載の情報処理システムである。
請求項６に記載の発明は、音を補正する指示を受け付けた場合に、前記出力手段によって出力される音を補正することを特徴とする請求項１に記載の情報処理システムである。
請求項７に記載の発明は、音の補正は、前記出力手段が予め定められた周波数以下の周波数の音を出力しないようにする処理であることを特徴とする請求項６に記載の情報処理システムである。
請求項８に記載の発明は、前記処理は、前記予め定められた周波数以下の周波数の音を削除した音を出力する処理であることを特徴とする請求項７に記載の情報処理システムである。
請求項９に記載の発明は、前記処理は、前記予め定められた周波数以下の周波数の音を圧縮した音を出力する処理であることを特徴とする請求項７に記載の情報処理システムである。
請求項１０に記載の発明は、前記処理は、前記予め定められた周波数より高くなるように周波数をシフトした音を出力する処理であることを特徴とする請求項７に記載の情報処理システムである。
請求項１１に記載の発明は、補正された音を保存する保存手段をさらに備え、前記出力手段は、次に音の補正が行われる場合には、前記保存手段に保存された音を出力することを特徴とする請求項６に記載の情報処理システムである。
請求項１２に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音の音圧に関する値が予め定められた条件を満たす場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項１に記載の情報処理システムである。
請求項１３に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項１２に記載の情報処理システムである。
請求項１４に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値に対応する電圧の振幅が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項１２に記載の情報処理システムである。
請求項１５に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値に対応する電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項１２に記載の情報処理システムである。
請求項１６に記載の発明は、外部から検知される音を打ち消す音を出力する際の当該音に関する値が、予め定められた条件を満たす場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項１に記載の情報処理システムである。
請求項１７に記載の発明は、外部から検知される音を打ち消す音を出力するのに消費される電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項１６に記載の情報処理システムである。
請求項１８に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音のうち、特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項１に記載の情報処理システムである。
請求項１９に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音のうち、前記特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が前記予め定められた閾値以上の場合、次に当該音を出力する際に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項１８に記載の情報処理システムである。
請求項２０に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音が外部から検知される音を打ち消す音であって、当該音のうち、前記特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が前記予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように前記利用者に促すことを特徴とする請求項１８に記載の情報処理システムである。
請求項２１に記載の発明は、利用者の脳波を測定する測定手段と、前記利用者に向けて音を出力する出力手段と、前記脳波を測定しつつ前記音を出力する場合に当該音を補正する指示を受け付ける受付手段とを備える情報処理装置である。
請求項２２に記載の発明は、利用者の脳波を測定する測定手段と、前記脳波を測定しつつ、補正された音を前記利用者に向けて出力する出力手段とを備える情報処理装置である。
請求項２３に記載の発明は、補正されずに前記出力手段によって出力される音が予め定められた条件を満たす場合に、音を補正することを特徴とする請求項２２に記載の情報処理装置である。
請求項２４に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音の周波数が予め定められた周波数以下になる回数が閾値に達した場合に、音を補正することを特徴とする請求項２３に記載の情報処理装置である。
請求項２５に記載の発明は、前記出力手段によって予め定められた周波数以下の周波数の音が出力される時間が閾値に達した場合に、音を補正することを特徴とする請求項２３に記載の情報処理装置である。
請求項２６に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音の音圧に関する値が予め定められた条件を満たす場合に、音を補正することを特徴とする請求項２２に記載の情報処理装置である。
請求項２７に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正することを特徴とする請求項２６に記載の情報処理装置である。
請求項２８に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値に対応する電圧の振幅が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正することを特徴とする請求項２６に記載の情報処理装置である。
請求項２９に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音の音圧の設定値に対応する電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正することを特徴とする請求項２６に記載の情報処理装置である。
請求項３０に記載の発明は、外部から検知される音を打ち消す音を出力する際の当該音に関する値が、予め定められた条件を満たす場合に、音を補正することを特徴とする請求項２２に記載の情報処理装置である。
請求項３１に記載の発明は、外部から検知される音を打ち消す音を出力するのに消費される電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正することを特徴とする請求項３０に記載の情報処理装置である。
請求項３２に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音のうち、特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正することを特徴とする請求項２２に記載の情報処理装置である。
請求項３３に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音のうち、前記特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が前記予め定められた閾値以上の場合、次に当該音を出力する際に当該音を補正することを特徴とする請求項３２に記載の情報処理装置である。
請求項３４に記載の発明は、前記出力手段によって出力される音が外部から検知される音を打ち消す音であって、当該音のうち、前記特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が前記予め定められた閾値以上の場合に、音を補正することを特徴とする請求項３２に記載の情報処理装置である。
請求項３５に記載の発明は、コンピュータに、利用者の脳波を測定する機能と、前記利用者に向けて音を出力する機能と、前記脳波を測定しつつ前記音を出力する場合に当該音を補正する指示を受け付ける機能とを実現させるためのプログラムである。
請求項３６に記載の発明は、コンピュータに、利用者の脳波を測定する機能と、前記脳波を測定しつつ、補正された音を前記利用者に向けて出力する機能とを実現させるためのプログラムである。
【発明の効果】
【０００６】
請求項１記載の発明によれば、音の影響を減らして脳波を測定することができる。
請求項２記載の発明によれば、音の補正を指示するように利用者に促すことなく音を出力する構成と比較して、補正せずに音を出力することが抑制される。
請求項３記載の発明によれば、より確実に、補正せずに音を出力することが抑制される。
請求項４記載の発明によれば、より確実に、補正せずに音を出力することが抑制される。
請求項５記載の発明によれば、補正せずに音を出力することを選択できる。
請求項６記載の発明によれば、音の影響を減らして脳波を測定することができる。
請求項７記載の発明によれば、より確実に、音の影響を減らして脳波を測定することができる。
請求項８記載の発明によれば、より確実に、音の影響を減らして脳波を測定することができる。
請求項９記載の発明によれば、音を削除する場合と比較して、音を削除することによる違和感を低減して、音の影響を減らして脳波を測定することができる。
請求項１０記載の発明によれば、音を削除する場合と比較して、音を削除することによる違和感を低減して、音の影響を減らして脳波を測定することができる。
請求項１１記載の発明によれば、過去に補正が行われた音を出力する際に再度補正を行う構成と比較して、補正による負荷を軽減することができる。
請求項１２記載の発明によれば、音の補正を指示するように利用者に促すことなく音を出力する構成と比較して、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項１３記載の発明によれば、音圧の設定値により、音の補正を指示するように利用者に促すことができる。
請求項１４記載の発明によれば、音圧の設定値に対応する電圧の振幅により、音の補正を指示するように利用者に促すことができる。
請求項１５記載の発明によれば、音圧の設定値に対応する電力量により、音の補正を指示するように利用者に促すことができる。
請求項１６記載の発明によれば、外部から検知される音を打ち消す音を出力する場合に、音の補正を指示するように利用者に促すことなく音を出力する構成と比較して、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項１７記載の発明によれば、消費される電力量により、音の補正を指示するように利用者に促すことができる。
請求項１８記載の発明によれば、特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が予め定められた閾値以上であっても、音の補正を指示するように利用者に促すことなく音を出力する構成と比較して、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項１９記載の発明によれば、次に音を出力する際に、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項２０記載の発明によれば、外部から検知される音を打ち消す音を出力する場合にも、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項２１記載の発明によれば、音の影響を減らして脳波を測定することができる。
請求項２２記載の発明によれば、音の影響を減らして脳波を測定することができる。
請求項２３記載の発明によれば、利用者が音を補正するように指示しない限り音を補正しない構成と比較して、補正せずに音を出力することが抑制される。
請求項２４記載の発明によれば、より確実に、補正せずに音を出力することが抑制される。
請求項２５記載の発明によれば、より確実に、補正せずに音を出力することが抑制される。
請求項２６記載の発明によれば、利用者が音を補正するように指示しない限り音を補正しない構成と比較して、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項２７記載の発明によれば、より確実に、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項２８記載の発明によれば、より確実に、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項２９記載の発明によれば、より確実に、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項３０記載の発明によれば、外部から検知される音を打ち消す音を出力する場合に、利用者が音を補正するように指示しない限り音を補正しない構成と比較して、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項３１記載の発明によれば、より確実に、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項３２記載の発明によれば、特定の周波数以下の周波数の音の強度に関する値が予め定められた閾値以上であっても、利用者が音を補正するように指示しない限り音を補正しない構成と比較して、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項３３記載の発明によれば、次に音を出力する際に、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項３４記載の発明によれば、外部から検知される音を打ち消す音を出力する場合にも、脳波の測定に影響を与える音を出力することが抑制されるとともに、出力する音の質を下げ過ぎずに済むことができる。
請求項３５記載の発明によれば、音の影響を減らして脳波を測定することができる。
請求項３６記載の発明によれば、音の影響を減らして脳波を測定することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本実施の形態に係る脳波測定システムの全体構成例を示した図である。
【図２】ヒアラブルデバイスのハードウェア構成例を示す図である。
【図３】利用者端末のハードウェア構成例を示す図である。
【図４】ヒアラブルデバイスのコンピュータの機能構成例を示したブロック図である。
【図５】利用者端末の機能構成例を示したブロック図である。
【図６−１】利用者端末による処理の手順の一例を示したフローチャートである。
【図６−２】利用者端末による処理の手順の一例を示したフローチャートである。
【図７】ヒアラブルデバイスによる処理の手順の一例を示したフローチャートである。
【図８】（ａ）、（ｂ）は、利用者端末のディスプレイに表示される画面の一例を示す図である。
【図９】音楽の補正の一例を説明するための図である。
【図１０】（ａ）、（ｂ）は、ヒアラブルデバイスに対して送信される音楽が予め定められた条件を満たす場合の一例を説明するための図である。
【図１１】高音質ボタンを設けた場合のホーム画面の一例を示す図である。
【図１２】高音質ボタンを設けた場合の利用者端末による処理の手順の一例を示したフローチャートである。
【図１３】（ａ）、（ｂ）は、自動的に音楽の補正を開始する場合の画面の一例を示す図である。
【図１４】自動的に音楽の補正を開始する場合の利用者端末による処理の手順の一例を示したフローチャートである。
【図１５】（ａ）、（ｂ）は、音楽の補正の他の例を説明するための図である。
【図１６】（ａ）、（ｂ）は、音楽の補正の他の例を説明するための図である。
【図１７】ヒアラブルデバイスのスピーカの構成の一例を示す図である。
【図１８】（Ａ）は、音を出力する際の電圧と脳波信号のノイズとの関係の一例を示す図である。（Ｂ）、（Ｃ）は、音を出力する際の電圧の一例を示す図である。
【図１９】音の強度と周波数との関係の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
【０００９】
＜システム全体の構成＞
まず、本実施の形態に係る脳波測定システム１の全体構成について説明する。図１は、本実施の形態に係る脳波測定システム１の全体構成例を示した図である。
図示するように、この脳波測定システム１は、利用者の脳波を測定（センシング）するヒアラブルデバイス２と、利用者からの操作を受け付ける利用者端末３とを有している。本実施の形態では、情報処理システムの一例として、脳波測定システム１が用いられる。また、情報処理装置の一例としてヒアラブルデバイス２が用いられる。
【００１０】
なお、ヒアラブルデバイス２と利用者端末３との間は無線による通信が行われる。より具体的には、ヒアラブルデバイス２と利用者端末３との間でＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）にてペアリングされ、通信が行われる。ただし、ヒアラブルデバイス２と利用者端末３との間の通信の手法は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈを用いた手法に限られず、他の無線技術を用いてもよい。また、ヒアラブルデバイス２と利用者端末３との間を有線で接続して通信を行ってもよい。
【００１１】
ヒアラブルデバイス２は、イヤフォン型の形状を有し、脳波を測定する対象の利用者の耳に装着される。そして、ヒアラブルデバイス２は、利用者の脳波を測定し、測定した脳波の情報を利用者端末３に送信する。なお、脳波は、後述する脳波センサ２４（図２参照）によって検出される電位情報を基に測定される。
また、ヒアラブルデバイス２は、利用者端末３から音楽のデータを受信し、利用者に向けて音楽を出力する。ここで、ヒアラブルデバイス２は、例えば、利用者が、希望する状態（例えば、集中状態、リラックス状態など）を利用者端末３等で指定すると、その指定された状態になるように利用者の状態を遷移させるための音楽を出力する。
【００１２】
このように、ヒアラブルデバイス２は、利用者の脳波を測定するとともに、利用者に向けて音楽を出力する。ここで、ヒアラブルデバイス２から出力された音楽の周波数が脳波の周波数と重なると、脳波測定のノイズとなり、利用者の脳波を正確に測定できないことが考えられる。そこで、本実施の形態では、利用者端末３が音楽の補正を行う。そして、ヒアラブルデバイス２は、補正された音楽を利用者端末３から受信して、利用者に向けて出力する。
【００１３】
利用者端末３は、利用者からの操作を受け付ける端末装置であり、例えば、タブレット型のコンピュータやスマートフォンなどの携帯型の情報端末が例示される。ここで、利用者端末３は、ヒアラブルデバイス２から、利用者の脳波の情報を受信する。また、利用者端末３は、ヒアラブルデバイス２に音楽のデータを送信する。さらに、利用者端末３は、脳波を測定しつつ音楽を出力するにあたり、音楽を補正する設定がされた場合には、音楽を補正して、補正された音楽のデータをヒアラブルデバイス２に送信する。
【００１４】
＜ヒアラブルデバイスのハードウェア構成＞
次に、ヒアラブルデバイス２のハードウェア構成について説明する。図２は、ヒアラブルデバイス２のハードウェア構成例を示す図である。図示するように、ヒアラブルデバイス２は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）２１、ＲＯＭ（Read Only Memory）２２、ＲＡＭ（Random Access Memory）２３、脳波センサ２４、スピーカ２５、無線通信部２６を備える。
【００１５】
ＣＰＵ２１は、プログラム（基本ソフトウェアを含む）の実行を通じてヒアラブルデバイス２全体を制御する。
ＲＯＭ２２は、ＢＩＯＳ（Basic Input Output System）や基本ソフトウェア等のプログラムを記憶する。ＲＯＭ２２は、例えば電気的にデータの書き換えが可能な不揮発性の半導体メモリで構成される。
ＲＡＭ２３は、プログラムの実行領域として使用される。
ＣＰＵ２１、ＲＯＭ２２、ＲＡＭ２３は、コンピュータ２０として機能する。例えば、ＣＰＵ２１が、ＲＯＭ２２に記憶された各種プログラム等をＲＡＭ２３にロードして実行することにより、ヒアラブルデバイス２の各機能を実現する。
【００１６】
測定手段の一例としての脳波センサ２４は、利用者の脳波の電位情報を検出して、脳波の測定を行う。例えば、脳波センサ２４には、脳波の電位情報を検出する複数の電極が設けられる。各電極は、利用者がヒアラブルデバイス２を装着したときに脳波を測定し易い位置に配置されている。そして、脳波センサ２４は、例えば、２つの電極間の電位差を増幅し、脳波として測定する。ただし、本実施の形態では、脳波を測定する手法は限定されるものではなく、従来の手法を用いればよい。
【００１７】
なお、脳波センサ２４によって測定された脳波の情報は、無線通信部２６を介して利用者端末３に送信される。利用者端末３に送信される前に、ＣＰＵ２１によって、例えば、脳波信号中に含まれるノイズを除去して波形を整形する処理や、脳波信号をさらに増幅する処理などの各種処理を行ってもよい。
【００１８】
出力手段の一例としてのスピーカ２５は、利用者端末３から受信した音楽のデータを基に、利用者に向けて音楽を出力する。ここで、脳波を測定するにあたり、音楽が補正される場合には、スピーカ２５は、補正された音楽を利用者に向けて出力する。
【００１９】
無線通信部２６は、無線通信を行うためのアンテナを含み、外部と無線通信を行うインタフェースとして機能する。例えば、無線通信部２６は、脳波センサ２４によって測定された脳波の情報を利用者端末３に送信したり、利用者端末３から音楽のデータを受信したりする。なお、無線通信では、上述のように例えばＢｌｕｅｔｏｏｔｈが用いられる。
【００２０】
＜利用者端末のハードウェア構成＞
次に、利用者端末３のハードウェア構成について説明する。図３は、利用者端末３のハードウェア構成例を示す図である。
【００２１】
利用者端末３は、ファームウェアやアプリケーション・プログラムの実行を通じて各種の機能を提供するＣＰＵ３１と、ファームウェアやＢＩＯＳを格納する記憶領域であるＲＯＭ３２と、プログラムの実行領域であるＲＡＭ３３を有している。
また、利用者端末３は、ダウンロードしたアプリケーション・プログラムや、ヒアラブルデバイス２から受信した利用者の脳波の情報、ヒアラブルデバイス２に送信する音楽のデータ等を記憶する不揮発性の記憶装置３４と、外部との通信に使用される通信インタフェース（通信ＩＦ）３５と、タッチパネル等の入力デバイス３６と、情報の表示に使用されるディスプレイ等を含む表示デバイス３７と、撮像カメラ３８とを有している。記憶装置３４には、例えば半導体メモリが用いられる。
ここで、ＣＰＵ３１と各種のデバイスはバス３９を通じて接続されている。
【００２２】
＜ヒアラブルデバイスのコンピュータの機能構成＞
次に、ヒアラブルデバイス２のコンピュータ２０の機能構成について説明する。図４は、ヒアラブルデバイス２のコンピュータ２０の機能構成例を示したブロック図である。図示するように、ヒアラブルデバイス２のコンピュータ２０は、音楽受信部２０１、音楽再生部２０２、脳波センサ制御部２０３を備える。
【００２３】
音楽受信部２０１は、無線通信部２６（図２参照）を介して、利用者端末３から音楽のデータを受信する。ここで、音楽を補正する場合には、音楽受信部２０１は、補正された音楽のデータを受信する。
【００２４】
音楽再生部２０２は、音楽受信部２０１が受信した音楽のデータを基に、音楽を再生する。再生された音楽は、スピーカ２５（図２参照）から利用者に向けて出力される。
【００２５】
脳波センサ制御部２０３は、脳波センサ２４の動作を制御する。ここで、脳波センサ制御部２０３は、脳波センサ２４が脳波の測定を開始するように制御したり、脳波の測定を終了するように制御したりする。また、脳波センサ制御部２０３は、無線通信部２６を介して、脳波センサ２４にて測定された脳波の情報を利用者端末３に送信する。
【００２６】
そして、図４に示すヒアラブルデバイス２を構成する各機能部は、ソフトウェアとハードウェア資源とが協働することにより実現される。具体的には、例えば、ヒアラブルデバイス２を図２に示したハードウェア構成にて実現した場合、ＲＯＭ２２等に格納されているプログラム等が、ＲＡＭ２３に読み込まれてＣＰＵ２１に実行されることにより、音楽受信部２０１、音楽再生部２０２、脳波センサ制御部２０３等の機能部が実現される。
【００２７】
＜利用者端末の機能構成＞
次に、利用者端末３の機能構成について説明する。図５は、利用者端末３の機能構成例を示したブロック図である。図示するように、利用者端末３は、表示制御部３０１、操作受付部３０２、補正前データ格納部３０３、補正後データ格納部３０４、音楽補正部３０５、補正指示通知部３０６、音楽データ出力部３０７、脳波測定指示部３０８、脳波情報取得部３０９を備える。
【００２８】
表示制御部３０１は、表示デバイス３７における表示を制御するための制御信号を生成し、表示デバイス３７の表示を制御する。
【００２９】
受付手段の一例としての操作受付部３０２は、利用者からの操作を受け付ける。ここで、操作受付部３０２は、例えば、表示デバイス３７のディスプレイ等に表示された画面上で、集中状態などの希望する状態を選択する操作を受け付ける。また、操作受付部３０２は、例えば、音楽を補正することを指示する操作を受け付ける。
【００３０】
補正前データ格納部３０３は、ヒアラブルデバイス２に送信される音楽のデータを格納する。補正前データ格納部３０３に格納される音楽のデータは、補正前の（補正が行われていない）音楽のデータである。
【００３１】
保存手段の一例としての補正後データ格納部３０４は、補正後の音楽のデータを格納する。補正後データ格納部３０４に格納される音楽のデータは、補正前データ格納部３０３に格納されている音楽のデータに対して、音楽補正部３０５の補正が施されたデータである。ある音楽について補正が行われ、そのデータが補正後データ格納部３０４に格納されると、次にその音楽の補正が行われる場合には、補正後データ格納部３０４に格納済みのデータが用いられる。
【００３２】
音楽補正部３０５は、音楽を補正する設定がされている場合に、ヒアラブルデバイス２のスピーカ２５から出力される音楽を補正する。ここで、音楽を補正する設定は、例えば、利用者から、音楽を補正することを指示する操作を受け付けたことにより、行われる。また、利用者端末３の初期設定として、音楽を補正する設定がされていてもよい。この場合、初期設定の段階で、音楽を補正する指示を受け付けたものと捉えることができる。
【００３３】
ここで、音楽の補正とは、脳波測定に影響を与えないようにする処理、言い換えると、脳波に対する音楽の影響を減らすための処理である。より具体的には、音楽の補正とは、スピーカ２５が予め定められた周囲数以下の周波数（又は、予め定められた周波数を下回る周波数）の音楽を出力しないようにする処理である。言い換えると、スピーカ２５が出力する音楽の周波数が脳波の周波数と重ならないようにするために、脳波の周波数帯域と同じ帯域の周波数の音楽を出力しないようにする処理である。以下、ここでの予め定められた周波数を「指定周波数」と称する場合がある。
【００３４】
一般に、脳波の周波数に着目した場合、脳波は、γ波、β波、α波、θ波、δ波という５種類の成分に分類される。
γ波は３０〜８０ヘルツ（Ｈｚ）の周波数を有する波形であり、強い不安や興奮した状態で現れるといわれている。
β波は３０〜１３ヘルツの周波数を有する波形であり、緊張時やストレスがある状態で現れるといわれている。
α波は１３〜８ヘルツの周波数を有する波形であり、落ち着いた（リラックスした）状態や目を閉じている状態で現れるといわれている。
θ波は８〜４ヘルツの周波数を有する波形であり、深いリラックスの状態や睡眠時に現れるといわれている。
δ波は４ヘルツ未満の周波数を有する波形であり、熟睡時や昏睡時に現れるといわれている。
【００３５】
そこで、指定周波数を、例えば上述した一般的な脳波の周波数の最大値である８０ヘルツとして、スピーカ２５が８０ヘルツ以下の周波数の音楽を出力しないように処理が行われる。
より具体的には、音楽補正部３０５は、例えば、補正前データ格納部３０３に格納された音楽のデータに対して、８０ヘルツ以下の周波数の音楽のデータを削除（カット）する処理を行う。この処理により、８０ヘルツ以下の周波数の音楽を削除した音楽（即ち、８０ヘルツより高い周波数の音楽）がヒアラブルデバイス２に送信され、スピーカ２５から出力される。
また、音楽補正部３０５の補正が施された補正後の音楽のデータは、補正後データ格納部３０４に格納される。
【００３６】
補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２のスピーカ２５から出力される音楽、言い換えると、利用者端末３からヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽が予め定められた条件を満たす場合に、音楽の補正を指示するように利用者に促す。
ここで、補正指示通知部３０６は、例えば、利用者端末３からヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽の周波数が予め定められた周波数以下になる回数が閾値に達した場合に、音楽の補正を指示するように利用者に促す。また、補正指示通知部３０６は、例えば、予め定められた周波数以下の周波数の音楽がヒアラブルデバイス２のスピーカ２５から出力される時間、言い換えると、利用者端末３からヒアラブルデバイス２に対して予め定められた周波数以下の周波数の音楽が送信される時間が閾値に達した場合に、音楽の補正を指示するように利用者に促す。
【００３７】
なお、ここでの予め定められた周波数は、音楽の補正に適用される周波数ではなく、利用者への通知のための周波数である。そのため、予め定められた周波数として、上述した指定周波数の値を用いてもよいが、指定周波数とは異なる値を用いてもよい。例えば、予め定められた周波数は、指定周波数よりも高い周波数の値に設定される。
【００３８】
また、音楽の補正を指示するように利用者に促す手法としては、例えば、スピーカ２５から警告音を出力することが挙げられる。この場合、補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽が予め定められた条件を満たすと、ヒアラブルデバイス２に対して警告音を出力するように指示する。そして、スピーカ２５から警告音が出力される。また、例えば、利用者端末３のディスプレイにメッセージや画面を表示してもよい。この場合、補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽が予め定められた条件を満たすと、音楽の補正を指示することを促すためのメッセージをディスプレイに表示するように、表示制御部３０１に指示する。そして、表示制御部３０１は、メッセージをディスプレイに表示する。
【００３９】
音楽データ出力部３０７は、ヒアラブルデバイス２に対して音楽のデータを送信する。ここで、音楽の補正が行われない場合、音楽データ出力部３０７は、補正前データ格納部３０３に格納されている音楽のデータをヒアラブルデバイス２に送信する。
一方、音楽の補正が行われる場合、音楽データ出力部３０７は、補正前データ格納部３０３に格納されている音楽のデータに対して音楽補正部３０５の補正が施された補正後の音楽のデータを、ヒアラブルデバイス２に送信する。
なお、１度補正が行われて補正後データ格納部３０４にデータが格納済みの音楽について、次に音楽の補正が行われる場合には、音楽データ出力部３０７は、補正後データ格納部３０４に格納されている音楽のデータをヒアラブルデバイス２に送信する。
【００４０】
脳波測定指示部３０８は、ヒアラブルデバイス２に対して、利用者の脳波を測定するように指示する。ここで、脳波測定指示部３０８は、例えば、操作受付部３０２が、集中状態などの希望する状態を選択する操作を受け付けた場合に、利用者の脳波を測定するように指示する。
【００４１】
脳波情報取得部３０９は、ヒアラブルデバイス２から、ヒアラブルデバイス２にて測定された利用者の脳波の情報を取得する。
【００４２】
そして、図５に示す利用者端末３を構成する各機能部は、ソフトウェアとハードウェア資源とが協働することにより実現される。具体的には、例えば、利用者端末３を図３に示したハードウェア構成にて実現した場合、ＲＯＭ３２や記憶装置３４等に格納されているプログラム等が、ＲＡＭ３３に読み込まれてＣＰＵ３１に実行されることにより、表示制御部３０１、操作受付部３０２、音楽補正部３０５、補正指示通知部３０６、音楽データ出力部３０７、脳波測定指示部３０８、脳波情報取得部３０９等の機能部が実現される。また、補正前データ格納部３０３、補正後データ格納部３０４は、例えば、記憶装置３４により実現される。
【００４３】
＜利用者端末の処理手順＞
次に、利用者端末３による処理の手順について説明する。図６−１及び図６−２は、利用者端末３による処理の手順の一例を示したフローチャートである。
【００４４】
まず、利用者が希望する状態を選択することにより、利用者端末３の操作受付部３０２は、希望する状態を選択する操作を受け付ける（ステップ１０１）。この例では、利用者が「集中状態」を選択したものとする。
次に、脳波測定指示部３０８は、ヒアラブルデバイス２に対して、利用者の脳波を測定するように指示する（ステップ１０２）。この指示により、ヒアラブルデバイス２にて脳波の測定が開始される。次に、脳波測定指示部３０８は、操作受付部３０２が脳波の測定を終了する操作を受け付けたか否かを判定する（ステップ１０３）。
【００４５】
ステップ１０３で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、引き続き、ヒアラブルデバイス２にて脳波の測定が行われる。
一方、ステップ１０３で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、脳波測定指示部３０８は、ヒアラブルデバイス２に対して、脳波の測定を終了するように指示する（ステップ１０４）。この指示により、ヒアラブルデバイス２にて脳波の測定が終了する。
【００４６】
また、ステップ１０１の後、脳波測定に関するステップ１０２〜ステップ１０４の処理と並行して、音楽再生に関する処理が行われる。
ステップ１０１の後、音楽補正部３０５は、音楽を補正する設定がされているか否かを判定する（ステップ１０５）。
ステップ１０５で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、音楽補正部３０５は、補正前データ格納部３０３に格納された音楽のデータに対して、補正を実行する（ステップ１０６）。この例では、音楽補正部３０５は、利用者を集中状態に遷移させる音楽を補正前データ格納部３０３から取得し、取得した音楽に対して補正を実行する。
一方、ステップ１０５で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、音楽補正部３０５は、音楽の補正を行わない。
【００４７】
次に、音楽データ出力部３０７は、音楽のデータをヒアラブルデバイス２に送信する（ステップ１０７）。この処理により、ヒアラブルデバイス２のスピーカ２５から利用者に向けて音楽が出力される。ここで、ステップ１０６の補正が行われた場合には、音楽データ出力部３０７は、補正後の音楽のデータをヒアラブルデバイス２に送信する。一方、補正が行われない場合には、音楽データ出力部３０７は、補正前データ格納部３０３に格納された音楽のデータを取得し、取得した音楽のデータをヒアラブルデバイス２に送信する。この例では、音楽データ出力部３０７は、利用者を集中状態に遷移させる音楽を補正前データ格納部３０３から取得し、取得した音楽のデータをヒアラブルデバイス２に送信する。
【００４８】
次に、音楽データ出力部３０７は、操作受付部３０２が音楽の出力を終了する操作を受け付けたか否かを判定する（ステップ１０８）。ここでの操作は、ステップ１０３の脳波の測定を終了する操作と同じ操作であってもよいし、別の操作であってもよい。
ステップ１０８で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、ステップ１０５に移行する。例えば、補正されていない音楽が利用者に向けて出力されている場合に、利用者が音楽を補正することを指示する操作を行うと、ステップ１０５で肯定の判断（ＹＥＳ）がされる。この場合には、途中から、補正された音楽が利用者に向けて出力されるようになる。
一方、ステップ１０８で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、音楽データ出力部３０７は、音楽のデータを出力するのを終了する（ステップ１０９）。そのため、ヒアラブルデバイス２での音楽の出力も終了する。そして、本処理フローは終了する。
【００４９】
また、図６−２に示す処理手順は、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽（即ち、ヒアラブルデバイス２のスピーカ２５から出力される音楽）が予め定められた条件を満たす場合に、音楽の補正を指示するように利用者に促す手順である。この処理は、図６−１に示すステップ１０１の後、ステップ１０９で音楽のデータの出力が終了するまで、ステップ１０２〜ステップ１０８の処理と並行して行われる。なお、この例では、利用者に促す手法として、スピーカ２５から警告音を出力するものとして説明する。
【００５０】
図６−１に示すステップ１０１の後、補正指示通知部３０６は、音楽を補正する設定がされているか否かを判定する（ステップ２０１）。ステップ２０１で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、本処理フローは終了する。一方、ステップ２０１で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽が予め定められた条件を満たすか否かを判定する（ステップ２０２）。
【００５１】
ステップ２０２で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、引き続き、ステップ２０２の判断が行われる。一方、ステップ２０２で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２に対して警告音を出力するように指示する（ステップ２０３）。この指示により、ヒアラブルデバイス２にて、利用者に向けて警告音が出力される。
【００５２】
次に、補正指示通知部３０６は、操作受付部３０２が音楽を補正することを指示する操作を受け付けたか否かを判定する（ステップ２０４）。ステップ２０４で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、引き続き、ヒアラブルデバイス２にて警告音が出力される。一方、ステップ２０４で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２に対して警告音の出力を終了するように指示する（ステップ２０５）。この指示により、ヒアラブルデバイス２の警告音が停止する。そして、本処理フローは終了する。
【００５３】
＜ヒアラブルデバイスの処理手順＞
次に、ヒアラブルデバイス２による処理の手順について説明する。図７は、ヒアラブルデバイス２による処理の手順の一例を示したフローチャートである。
【００５４】
まず、脳波センサ制御部２０３は、利用者端末３から脳波を測定する指示を受け付けると、利用者の脳波の測定を開始するように脳波センサ２４を制御する（ステップ３０１）。次に、脳波センサ制御部２０３は、利用者端末３から脳波の測定を終了する指示を受け付けたか否かを判定する（ステップ３０２）。ステップ３０２で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、引き続き、脳波の測定が行われる。一方、ステップ３０２で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、脳波センサ制御部２０３は、脳波の測定を終了するように脳波センサ２４を制御する（ステップ３０３）。
なお、脳波センサ制御部２０３は、脳波の測定を終了すると、脳波センサ２４で測定された脳波の情報を利用者端末３に送信する。ただし、脳波センサ制御部２０３は、脳波センサ２４が脳波を測定するのと並行して、測定された脳波の情報を利用者端末３に送信してもよい。
【００５５】
また、脳波測定に関するステップ３０１〜ステップ３０３の処理と並行して、音楽再生に関する処理が行われる。
音楽再生部２０２は、音楽受信部２０１が利用者端末３から受信した音楽のデータを基に、音楽を再生する（ステップ３０４）。再生された音楽は、スピーカ２５から利用者に向けて出力される。次に、音楽再生部２０２は、音楽受信部２０１における音楽の受信が終了したか否かを判定する（ステップ３０５）。ステップ３０５で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、引き続き、音楽が再生される。一方、ステップ３０５で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、音楽再生部２０２は、音楽の再生を終了する（ステップ３０６）。そして、本処理フローは終了する。
【００５６】
＜脳波測定システムの処理の具体例＞
次に、脳波測定システム１による処理について、具体例を挙げて説明する。
図８（ａ）、（ｂ）は、利用者端末３のディスプレイに表示される画面の一例を示す図である。図８（ａ）にはホーム画面４１を示しており、ホーム画面４１には音楽を再生するための各種項目が設けられる。例えば、利用者が希望する状態を選択した後、項目４２の「曲」を選択すると、補正前データ格納部３０３に格納されている曲のうち、希望する状態に遷移させるための曲が一覧で表示される。そして、例えば、利用者が、一覧で表示された曲から何れかの曲を選択し、さらに再生ボタン４３を選択すると、選択された曲のデータがヒアラブルデバイス２に送信される。そして、選択された曲がスピーカ２５から利用者に向けて出力される。
【００５７】
ここで、図８（ａ）に示すように、周波数補正ボタン４４の設定がＯＮの場合には、音楽補正部３０５は、利用者に選択された曲のデータを補正前データ格納部３０３から取得して、取得した曲のデータを補正する。そして、補正後の曲のデータがヒアラブルデバイス２に送信される。
一方、周波数補正ボタン４４の設定がＯＦＦの場合には、音楽データ出力部３０７が、利用者に選択された曲のデータを補正前データ格納部３０３から取得して、取得した曲のデータは補正されることなく、ヒアラブルデバイス２に送信される。
なお、周波数補正ボタン４４の設定は、例えば音楽の出力前や出力中に利用者が周波数補正ボタン４４を選択することにより、ＯＮとＯＦＦの切り替えが可能である。また、周波数補正ボタン４４を、初期設定でＯＮにしてもよい。この場合、初期設定の段階で、音楽を補正する指示を受け付けているものといえる。
【００５８】
また、図８（ａ）に示すように、補正データ保存ボタン４５の設定がＯＦＦの場合には、音楽補正部３０５による補正後のデータは、補正後データ格納部３０４に格納されない。一方、補正データ保存ボタン４５の設定がＯＮの場合には、音楽補正部３０５による補正後のデータは、補正後データ格納部３０４に格納される。
なお、補正データ保存ボタン４５の設定は、利用者が補正データ保存ボタン４５を選択することにより、ＯＮとＯＦＦの切り替えが可能である。
【００５９】
さらに、利用者が周波数補正の設定ボタン４６を選択すると、音楽の補正についての各種設定を受け付ける補正設定画面４７が表示される。図８（ｂ）に示すように、補正設定画面４７では、指定周波数の設定が行われる。指定周波数の値は画面上で変更可能であり、この例では、８０ヘルツに設定されている。
【００６０】
また、図９は、音楽の補正の一例を説明するための図である。図９に示す例では、指定周波数を８０ヘルツに設定した場合に、８０ヘルツ以下の周波数の音楽のデータを削除することを示している。
より具体的には、周波数補正ボタン４４の設定がＯＦＦの場合には、例えば、スピーカ２５からは２０ヘルツ〜２万ヘルツ（２０キロヘルツ）の音楽が出力される。一方、周波数補正ボタン４４の設定がＯＮの場合には、補正が行われ、８０ヘルツ以下の周波数の音楽のデータが削除される。その結果、スピーカ２５からは、８０ヘルツより高く２万ヘルツ以下の音楽が出力される。よって、スピーカ２５から出力される音楽の周波数と、脳波の周波数（８０ヘルツ以下）とは重ならないため、音楽の影響を減らして、利用者の脳波の測定がより正確に行われる。
【００６１】
次に、補正指示通知部３０６が利用者に促す場合の例について説明する。
周波数補正ボタン４４の設定がＯＦＦの場合、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽（即ち、スピーカ２５から出力される音楽）が予め定められた条件を満たすと、補正指示通知部３０６は、音楽の補正を指示するように利用者に促す。言い換えると、補正指示通知部３０６は、周波数補正ボタン４４の設定をＯＮにするように利用者に促す。
【００６２】
図１０（ａ）、（ｂ）は、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽が予め定められた条件を満たす場合の一例を説明するための図である。
図１０（ａ）に示す例では、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽の周波数が予め定められた周波数以下になる回数が閾値に達した場合に、音楽の補正を指示するように利用者に促すものである。この例では、閾値は「５回」である。また、予め定められた周波数は８０ヘルツであり、指定周波数と同じ値である。即ち、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽の周波数が８０ヘルツ以下になる回数が５回に達した場合、補正指示通知部３０６は、音楽の補正を指示するように利用者に促す。
【００６３】
また、図１０（ｂ）に示す例では、ヒアラブルデバイス２に対して予め定められた周波数以下の周波数の音楽が送信される時間が閾値に達した場合に、音楽の補正を指示するように利用者に促すものである。この例では、閾値は「１０秒」である。また、予め定められた周波数は、図１０（ａ）と同様に、８０ヘルツである。即ち、８０ヘルツ以下の音楽がヒアラブルデバイス２に対して送信される時間が１０秒に達した場合、より具体的には、Ｔ１、Ｔ２、Ｔ３、Ｔ４の合計が１０秒に達したことにより、補正指示通知部３０６は、音楽の補正を指示するように利用者に促す。
【００６４】
なお、補正指示通知部３０６が音楽の補正を指示するように利用者に促した後、利用者が周波数補正ボタン４４の設定をＯＮにすると、利用者へ促す処理は終了する。例えば、スピーカ２５からの警告音が停止したり、利用者端末３のディスプレイに表示されたメッセージや画面が消去されたりする。
【００６５】
ここで、利用者は、脳波を測定する場合であっても、音楽を高音質で聴きたい場合も考えられる。そこで、利用者端末３は、音楽を補正しない指示を受け付けてもよい。
図１１は、高音質ボタン４８を設けた場合のホーム画面４１の一例を示す図である。図１０で説明したように、例えば、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽の周波数が予め定められた周波数以下になる回数が閾値に達した場合や、ヒアラブルデバイス２に対して予め定められた周波数以下の周波数の音楽が送信される時間が閾値に達した場合、補正指示通知部３０６は、音楽の補正を指示するように利用者に促す。ここで、利用者は、周波数補正ボタン４４の設定をＯＮにしてもよいし、高音質ボタン４８を選択してもよい。利用者が高音質ボタン４８を選択すると、音楽補正部３０５による補正は行われずに、ヒアラブルデバイス２に対して音楽のデータが送信される。
【００６６】
なお、高音質ボタン４８の付近には、警告のメッセージが表示される。このメッセージは、ヒアラブルデバイス２から出力される音楽の周波数が脳波の周波数と重なることを警告するものである。図１１に示す例では、「測定データにノイズが発生する恐れがあります。」というメッセージが表示されている。このメッセージは常時表示されていてもよいが、例えば、音楽の補正を指示するように利用者に促す際に表示したり、利用者が高音質ボタン４８を選択した際に表示したりしてもよい。
【００６７】
また、補正指示通知部３０６が音楽の補正を指示するように利用者に促した後、利用者が高音質ボタン４８を選択すると、周波数補正ボタン４４の設定をＯＮにする場合と同様に、利用者へ促す処理は終了する。より具体的には、例えば、スピーカ２５からの警告音が停止したり、利用者端末３のディスプレイに表示されたメッセージや画面が消去されたりする。
【００６８】
図１２は、高音質ボタン４８を設けた場合の利用者端末３による処理の手順の一例を示したフローチャートである。図１２に示す手順は、図６−２に示す手順と同様に、図６−１に示すステップ１０１の後、ステップ１０９で音楽のデータの出力が終了するまで、ステップ１０２〜ステップ１０８の処理と並行して行われる。なお、この例では、利用者に促す手法として、スピーカ２５から警告音を出力するものとして説明する。
【００６９】
図６−１に示すステップ１０１の後、ステップ４０１の処理が開始される。ステップ４０１〜ステップ４０３の処理は、図６−２に示すステップ２０１〜ステップ２０３の処理と同じであるため、ここでは説明を省略する。
ステップ４０３でヒアラブルデバイス２に対して警告音を出力するように指示した後、補正指示通知部３０６は、操作受付部３０２が音楽を補正することを指示する操作を受け付けたか否かを判定する（ステップ４０４）。
【００７０】
ステップ４０４で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２に対して警告音の出力を終了するように指示する（ステップ４０５）。この指示により、ヒアラブルデバイス２の警告音が停止する。また、この場合、ヒアラブルデバイス２から、補正された音楽が出力される。そして、本処理フローは終了する。
一方、ステップ４０４で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、補正指示通知部３０６は、操作受付部３０２が高音質ボタン４８を選択する操作を受け付けたか否かを判定する（ステップ４０６）。
【００７１】
ステップ４０６で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、引き続き、ヒアラブルデバイス２にて警告音が出力される。一方、ステップ４０６で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、ステップ４０５に移行し、補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２に対して警告音の出力を終了するように指示する。この指示により、ヒアラブルデバイス２の警告音が停止する。また、この場合、ヒアラブルデバイス２から、補正されずに音楽が出力される。そして、本処理フローは終了する。
【００７２】
さらに、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽が予め定められた条件を満たす場合に、補正指示通知部３０６が音楽の補正を指示するように利用者に促すのではなく、自動的に（即ち、利用者の操作を契機とせずに）音楽の補正を開始してもよい。ここでの予め定められた条件は、例えば、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽の周波数が指定周波数以下になる回数が閾値に達した場合や、ヒアラブルデバイス２に対して予め定められた周波数以下の周波数の音楽が送信される時間が閾値に達した場合である。
【００７３】
図１３（ａ）、（ｂ）は、自動的に音楽の補正を開始する場合の画面の一例を示す図である。図１３（ａ）に示すホーム画面４１には、図８（ａ）の場合と異なり、周波数補正ボタン４４は設けられていない。その一方で、補正設定画面４７には、図１３（ｂ）に示すように、自動補正ボタン４９が設けられる。利用者が自動補正ボタン４９の設定をＯＮにすると、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽が予め定められた条件を満たす場合に、音楽補正部３０５によって補正が開始される。
【００７４】
なお、自動補正ボタン４９の設定は、例えば音楽の出力前や出力中に利用者が自動補正ボタン４９を選択することにより、ＯＮとＯＦＦの切り替えが可能である。自動補正ボタン４９がＯＮの場合には、音楽を補正する指示を受け付けたものといえる。また、自動補正ボタン４９がＯＦＦの場合には、図８（ａ）のように周波数補正ボタン４４を表示させて、音楽の補正を指示する操作を受け付けてもよい。
【００７５】
図１４は、自動的に音楽の補正を開始する場合の利用者端末３による処理の手順の一例を示したフローチャートである。この処理手順は、自動補正ボタン４９の設定がＯＮの場合の手順である。
【００７６】
まず、ステップ５０１〜ステップ５０４の処理は、図６−１に示すステップ１０１〜ステップ１０４の処理と同じであるため、ここでは説明を省略する。
ステップ５０１の後、脳波測定に関するステップ５０２〜ステップ５０４の処理と並行して、音楽再生に関する処理が行われる。
ステップ５０１の後、音楽補正部３０５は、ヒアラブルデバイス２に対して送信される音楽が予め定められた条件を満たすか否かを判定する（ステップ５０５）。
【００７７】
ステップ５０５で肯定の判断（ＹＥＳ）がされた場合、音楽補正部３０５は、補正前データ格納部３０３に格納された音楽のデータに対して、補正を実行する（ステップ５０６）。一方、ステップ５０５で否定の判断（ＮＯ）がされた場合、音楽補正部３０５は、音楽の補正を行わない。
次のステップ５０７〜ステップ５０９の処理は、図６−１に示すステップ１０７〜１０９の処理と同じであるため、ここでは説明を省略する。
このようにして、音楽補正部３０５による補正が自動的に開始される。
【００７８】
＜音楽を補正する処理の他の例＞
次に、音楽補正部３０５が音楽を補正する処理の他の例について説明する。図１５及び図１６は、音楽の補正の他の例を説明するための図である。
図９に示す例では、スピーカ２５が指定周囲数以下の周波数の音楽を出力しないようにするための処理として、指定周波数以下の周波数の音楽のデータを削除する処理を行った。ただし、スピーカ２５が指定周囲数以下の周波数の音楽を出力しないようにするための処理は、音楽のデータを削除する処理に限られない。
例えば、指定周波数以下の周波数の音楽のデータを削除すると、利用者には削除された音楽が聴こえなくなるため、利用者が違和感を抱く場合もある。そこで、図１５に示す例では、スピーカ２５が指定周囲数以下の周波数の音楽を出力しないようにするための処理として、指定周波数以下の周波数の音楽を圧縮する処理を行う。
【００７９】
圧縮の処理では、例えば指定周波数を８０ヘルツに設定した場合、音楽補正部３０５は、補正前の音楽のデータに対して、８０ヘルツ以下の周波数帯域の音楽を、８０ヘルツよりも高い周波数帯域に押し込む処理を行う。この処理により、補正後の音楽のデータは、８０ヘルツより高い周波数帯域のデータとなる。なお、圧縮の処理では、指定周波数以下の周波数の音楽が、指定周波数より高い周波数帯域に押し込まれるため、もともと指定周波数より高い周波数帯域にある音楽についても、周波数の変更が行われる。
【００８０】
図１５（ａ）に示す例では、指定周波数を８０ヘルツに設定した場合に、８０ヘルツ以下の周波数を、８０ヘルツ〜１００ヘルツの周波数帯域に押し込む場合を示している。
より具体的には、周波数補正ボタン４４の設定がＯＦＦの場合には、スピーカ２５からは２０ヘルツ〜２万ヘルツの音楽が出力される。一方、周波数補正ボタン４４の設定がＯＮの場合には、補正が行われ、８０ヘルツ以下の周波数の音楽のデータが８０ヘルツ〜１００ヘルツの範囲（８０ヘルツより高く１００ヘルツ以下の範囲）の周波数帯域に押し込まれる。
【００８１】
この場合、補正前の８０ヘルツ〜１００ヘルツの範囲の音楽は、補正により８０ヘルツ以下の音楽が押し込まれると、押し込まれた音楽よりも周波数が高くなければならない。そのため、補正前の８０ヘルツ〜１００ヘルツの範囲の音楽は、圧縮により８０ヘルツ以下の音楽が押し込まれた分、周波数が高くなるように変更される。その結果、スピーカ２５からは、８０ヘルツより高く２万ヘルツ以下の音楽が出力される。よって、スピーカ２５から出力される音楽の周波数と、脳波の周波数（８０ヘルツ以下）とは重ならないため、音楽の影響を減らして、利用者の脳波の測定がより正確に行われる。
【００８２】
また、音楽補正部３０５は、音楽を補正する方式として、図９の削除の処理だけに対応したり、図１５の圧縮の処理だけに対応したりしてもよいが、削除及び圧縮の両方に対応してもよい。
両方に対応する場合、補正設定画面４７では、例えば、図１５（ｂ）に示すように、削除の処理か、圧縮の処理かの何れかを選択するように構成される。図１５（ｂ）に示す例では、削除方式ボタン５０がＯＦＦ、圧縮方式ボタン５１がＯＮであり、圧縮の処理が選択されている。なお、削除方式ボタン５０、圧縮方式ボタン５１の設定は、利用者の選択によってＯＮとＯＦＦの切り替えが可能であり、何れかのボタンがＯＮに設定される。
【００８３】
次に、図１６に示す例では、スピーカ２５が指定周囲数以下の周波数の音楽を出力しないようにするための処理として、指定周波数より高くなるように周波数をシフトする処理を行う。
図１６（ａ）に示す例では、指定周波数を８０ヘルツに設定した場合に、ヒアラブルデバイス２に送信される補正前の音楽全体を対象として、８０ヘルツより高くなるように周波数を移動させることを示している。ここで、周波数を移動させる処理は、音楽全体の周波数帯域を同じ周波数ずつずらすものである。
【００８４】
より具体的には、周波数補正ボタン４４の設定がＯＦＦの場合には、スピーカ２５からは２０ヘルツ〜２万ヘルツの音楽が出力される。一方、周波数補正ボタン４４の設定がＯＮの場合には、補正が行われ、８０ヘルツ以下の周波数の音楽のデータが８０ヘルツよりも高くなるように、全体の周波数がシフトされる。この例では、音楽全体の周波数を６０ヘルツずらすことにより、８０ヘルツ〜２万６０ヘルツになる。例えば、１００ヘルツの音楽については、１６０ヘルツの音楽に変換される。また、例えば、１万ヘルツの音楽については、１万６０ヘルツに変換される。その結果、スピーカ２５からは、８０ヘルツより高い周波数の音楽が出力される。よって、スピーカ２５から出力される音楽の周波数と、脳波の周波数（８０ヘルツ以下）とは重ならないため、音楽の影響を減らして、利用者の脳波の測定がより正確に行われる。
【００８５】
なお、周波数をシフトする処理としては、図１６（ａ）のように周波数を移動させる処理の他に、例えば、周波数を切り替える処理も例示される。
周波数を切り替える処理は、音楽全体の周波数帯域を他の周波数帯域に変換するものである。例えば、音楽全体の周波数帯域を２０ヘルツ〜２万ヘルツとして、他の周波数帯域である１００ヘルツ〜１万ヘルツに切り替える。また、事前に音楽全体の周波数帯域がわかっており、その周波数帯域が２０ヘルツ〜１０００ヘルツの場合に、これらの周波数帯域を４倍して、８０ヘルツ〜４０００ヘルツに切り替える。
【００８６】
また、音楽補正部３０５は、音楽を補正する方式として、図９の削除の処理、図１５の圧縮の処理、図１６のシフトの処理のうち、何れか１つの処理だけに対応してもよいが、２つ又は３つの処理に対応してもよい。
３つの処理に対応する場合、補正設定画面４７では、例えば、図１６（ｂ）に示すように、削除の処理、圧縮の処理、シフトの処理の何れかを選択するように構成される。図１６（ｂ）に示す例では、削除方式ボタン５０がＯＦＦ、圧縮方式ボタン５１がＯＦＦ、シフト方式ボタン５２がＯＮであり、シフトの処理が選択されている。なお、削除方式ボタン５０、圧縮方式ボタン５１、シフト方式ボタン５２の設定は、利用者の選択によってＯＮとＯＦＦの切り替えが可能であり、３つのうちの何れかのボタンがＯＮに設定される。
【００８７】
以上説明したように、本実施の形態に係る脳波測定システム１において、利用者端末３は、脳波を測定しつつ音楽を出力するにあたり、音楽を補正し、補正された音楽がヒアラブルデバイス２から利用者に向けて出力される。音楽の補正では、指定周波数以下の周波数の音を出力しないように処理される。そのため、音楽の影響を減らして、脳波の測定が行われるようになる。よって、例えば、脳波に応じた補正を行わずに音楽を出力する構成と比較して、脳波測定のノイズが抑制され、脳波の測定がより正確に行われる。
【００８８】
また、本実施の形態では、音楽補正部３０５は、脳波を測定する前に事前に補正を行って、補正後のデータを補正後データ格納部３０４に格納してもよい。また、この場合に、音楽補正部３０５は、音楽再生部２０２にて音楽を再生させずに補正してもよい。補正後データ格納部３０４に補正後の音楽のデータを格納することにより、例えば、その音楽を再生する初回の時点で、補正後データ格納部３０４に格納済みの音楽のデータを用いて、補正された音楽をスピーカ２５から出力することができる。
【００８９】
また、上述した例では、指定周波数を利用者の操作によって変更可能とした。そのため、利用者は、指定周波数の値を低くすることで、脳波測定のノイズが発生する可能性は高まるが、より高音質な音楽を楽しむことができる。
ここで、本実施の形態では、指定周波数の初期値を予め設定したり、指定周波数を固定値にして予め設定したりしてもよい。この場合、上述した例のように、一般的な脳波の周波数の最大値（例えば８０ヘルツ）を指定周波数の値として設定してもよいが、このような構成には限られない。
【００９０】
例えば、利用者の特性や、利用者の希望する状態（例えば、集中状態、リラックス状態など）に応じて、指定周波数の値を設定してもよい。
例えば、利用者がヒアラブルデバイス２を一定期間（例えば１か月間）利用した場合に、測定された脳波の最大値が７０ヘルツであったとする。この場合、音楽の周波数が７０ヘルツより高ければ、脳波の周波数と重なる可能性は低い。そこで、ヒアラブルデバイス２又は利用者端末３は、一定期間で測定された脳波の値を基に、指定周波数の値を７０ヘルツに設定してもよい。この場合、７０ヘルツ以下の周波数の音楽を出力しないように補正が行われる。
【００９１】
また、例えば、利用者が集中状態を希望して指定した場合、ヒアラブルデバイス２からは、利用者を集中状態に遷移させるような音楽が出力される。ここで、集中状態にはα波が現れるといわれており、α波の周波数帯域は１３〜８ヘルツである。そこで、利用者が集中状態を希望した場合の指定周波数として、一般的なα波の最大値である１３ヘルツを予め設定しておいてもよい。この場合、１３ヘルツ以下の周波数の音楽を出力しないように補正が行われる。このような補正により、１３ヘルツより高い周波数の音楽は出力されるため、例えば、指定周波数が８０ヘルツである構成と比較して、脳波測定のノイズを抑制するとともに、高音質な音楽が出力されることになる。
【００９２】
また、上述した例では、ヒアラブルデバイス２が音楽を出力するものとして説明したが、本実施の形態のヒアラブルデバイス２は音（音波）を出力すればよく、音楽を出力する構成に限られない。例えば、ヒアラブルデバイス２は、人の会話や動物の鳴き声、騒音、雑音などを出力してもよい。また、ヒアラブルデバイス２が出力する音には、人間の可聴域にない音も含まれる。このような音に対して、脳波の周波数と重ならないように、音楽補正部３０５にて補正が行われる。
【００９３】
さらに、上述した例では、利用者が希望する状態を選択して、その状態に遷移させる音楽を利用者に出力するとともに脳波を測定することとしたが、このような構成に限られない。例えば、利用者が希望する状態を選択せずに、音楽を利用者に出力して、脳波を測定してもよい。付言すると、本実施の形態は、音の出力とともに脳波の測定を行う構成に対して適用可能である。
【００９４】
＜脳波測定システムの他の構成例＞
上述した例では、ヒアラブルデバイス２は図４に示す機能部を有し、利用者端末３は図５に示す機能部を有することとして説明した。ただし、本実施の形態では、ヒアラブルデバイス２が、図５に示す利用者端末３の機能部の一部又は全部を有してもよい。ヒアラブルデバイス２が利用者端末３の機能部の全部又は一部を有することにより、例えば、利用者端末３の負荷が軽減されたり、利用者による操作の手間が削減されたりする。
【００９５】
具体的には、例えば、ヒアラブルデバイス２が、ボタンなどの受付手段を備え、音楽を補正する指示を受け付けてもよい。また、利用者が利用者端末３の画面上で各種操作をする代わりに、例えば、利用者の発した声がヒアラブルデバイス２に入力され、ヒアラブルデバイス２が補正の指示を受け付けてもよい。この場合、ヒアラブルデバイス２を、情報処理装置の一例として捉えることができる。
また、ヒアラブルデバイス２が、音楽の補正を行ったり、補正前の音楽のデータや補正後の音楽のデータを格納したりしてもよい。なお、ヒアラブルデバイス２が利用者端末３の機能部の一部又は全部を有する場合も、ＣＰＵ３１がプログラム等を実行することにより、各種の機能部が実現される。また、音楽のデータは、例えば、不揮発性の記憶部に記憶される。
【００９６】
ここで、音楽の補正を指示するように利用者に促す例、及び、自動的に音楽の補正を開始する例について、上述した例以外のものを説明する。
なお、以下の例では、音楽を出力する構成に限定せず、音を出力するものとして説明する。
【００９７】
補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２のスピーカ２５から出力される音（即ち、利用者端末３からヒアラブルデバイス２に対して送信される音）の音圧に関する値が予め定められた条件を満たす場合、音の補正を指示するように利用者に促す。
ここで、音圧とは、音の圧力であり、単位はパスカル（Ｐａ）で表される。また、人間の最小可聴音圧を基準として、音圧をデシベル（ｄＢ）で表した量を音圧レベルという。この音圧レベルは、一般に、音量と呼ばれるため、音圧に関する値を、音量に関する値として捉えることも可能である。
【００９８】
そして、音圧に関する値は、例えば、音圧の設定値である。この場合、コンピュータ２０は、音圧の設定値が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように利用者に促す。付言すると、音圧の設定値が予め定められた閾値以上の場合、脳波に対する音の影響が大きいため、コンピュータ２０は、音の補正を指示するように利用者に促す。一方、音圧の設定値が予め定められた閾値未満の場合、脳波に対する音の影響が小さいため、音の補正を指示するように利用者に促さない。
【００９９】
さらに説明すると、音圧の設定値は、例えば、利用者端末３で設定される値である。図８（ａ）の例では示していないが、例えば、利用者端末３のホーム画面４１には、音圧を調整する音圧調整つまみが設けられる。利用者が、この音圧調整つまみを動かすことにより、音圧の設定値が調整される。例えば、音圧の設定値が１６段階（例えば、１〜１６）で定められており、予め定められた閾値を「５」とする。ここで、音圧調整つまみにより、音圧の設定値が「５」以上に設定されている場合、補正指示通知部３０６は、音の補正を指示するように利用者に促す。
ただし、利用者が音圧を設定する手法はどのようなものでもよく、利用者端末３のホーム画面４１の音圧調整つまみを動かす手法に限定されない。
【０１００】
次に、音圧に関する値は、例えば、音圧の設定値に対応する電圧の振幅であってもよい。この場合、補正指示通知部３０６は、音圧の設定値に対応する電圧の振幅が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように利用者に促す。
付言すると、音圧の設定値に対応する電圧の振幅は、例えば、音圧の設定値を基にスピーカ２５から音を出力する際に設定される電圧の振幅である。
具体的には、例えば、ヒアラブルデバイス２には、音圧の設定値と、その設定値で音を出力する際の電圧の振幅との関係が予め定められている。そして、ヒアラブルデバイス２のコンピュータ２０は、利用者端末３から音圧の設定値を取得し、予め定められた関係に基づいて、取得した設定値を電圧の振幅に変換する。そして、電圧の振幅の値を利用者端末３に送信する。補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２から取得した電圧の振幅の値を基に、音の補正を指示するように利用者に促すか否かを判定する。
【０１０１】
また、音圧の設定値と電圧の振幅との関係を、利用者端末３が保持してもよい。この場合、補正指示通知部３０６は、この関係に基づいて、音圧の設定値を電圧の振幅に変換する。
なお、音圧の設定値と電圧の振幅との関係は、例えば、スピーカ２５のオーディオ用のチップに応じて定められている。そのため、例えば、音圧の設定値が同じであっても、オーディオ用のチップが異なれば、電圧の振幅も異なることが考えられる。
ただし、音圧の設定値に対応する電圧の振幅を計算する手法は、上述の手法に限定されない。
【０１０２】
さらに、電圧の振幅は、実測値であってもよい。例えば、音圧の設定値に基づいて、スピーカ２５から音が出力される。その際の電圧の振幅をヒアラブルデバイス２で測定することにより、補正指示通知部３０６は、測定された実測値を用いて、音の補正を指示するように利用者に促すか否かを判定してもよい。
【０１０３】
次に、音圧に関する値は、例えば、音圧の設定値に対応する電力量であってもよい。この場合、補正指示通知部３０６は、音圧の設定値に対応する電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように利用者に促す。
付言すると、音圧の設定値に対応する電力量は、例えば、音圧の設定値を基にスピーカ２５から音を出力する際の電力量である。
具体的には、例えば、電圧の振幅の場合と同様に、ヒアラブルデバイス２には、音圧の設定値と、その設定値で音を出力する際の電力量との関係が予め定められている。そして、ヒアラブルデバイス２のコンピュータ２０は、利用者端末３から音圧の設定値を取得し、予め定められた関係に基づいて、取得した設定値を電力量に変換する。そして、電力量の値を利用者端末３に送信する。補正指示通知部３０６は、ヒアラブルデバイス２から取得した電力量の値を基に、音の補正を指示するように利用者に促すか否かを判定する。
【０１０４】
なお、電圧の振幅の場合と同様に、音圧の設定値と電力量との関係を、利用者端末３が保持してもよい。
また、例えば、音圧の設定値と、その設定値で音を出力する際の電圧及び電流との関係を予め定めてもよい。この場合、この関係に基づいて、音圧の設定値を電圧及び電流に変換して、変換した電圧の値及び電流の値から電力量が計算される。
ただし、音圧の設定値に対応する電力量を計算する手法は、上述の手法に限定されない。
【０１０５】
さらに、電力量は、実測値であってもよい。例えば、音圧の設定値に基づいて、音が出力される。その際の電力量をヒアラブルデバイス２で測定することにより、補正指示通知部３０６は、測定された実測値を用いて、音の補正を指示するように利用者に促すか否かを判定してもよい。
【０１０６】
なお、音圧に関する値は、上述した例に限られない。例えば、音圧に関する値として、音圧の設定値に対応する音圧レベルや、音圧の設定値に対応する電流の振幅などの値を用いてもよい。
【０１０７】
次に、例えば、ヒアラブルデバイス２がノイズキャンセル機能を有する場合、補正指示通知部３０６は、ノイズキャンセル機能により出力される音に関する値が予め定められた条件を満たす場合に、音の補正を指示するように利用者に促してもよい。
ここで、ノイズキャンセル機能とは、マイク（不図示）等で外部の音（例えば、ヒアラブルデバイス２の周囲の騒音）を検知し、外部から検知される音を打ち消す音を出力することにより、外部の音を消去する機能である。
補正指示通知部３０６は、ノイズキャンセル機能により出力する音（即ち、外部から検知される音を打ち消す音）を出力する際の当該音に関する値が予め定められた条件を満たす場合に、音の補正を指示するように利用者に促す。
【０１０８】
ここで、ノイズキャンセル機能により出力する音に関する値は、例えば、ノイズキャンセル機能により音を出力するのに消費される電力量である。この場合、補正指示通知部３０６は、ノイズキャンセル機能により出力する音（即ち、外部から検知される音を打ち消す音）を出力するのに消費される電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音の補正を指示するように利用者に促す。
【０１０９】
付言すると、ノイズキャンセル機能により音を出力するのに消費される電力量は、例えば、電圧の振幅の場合と同様に計算される。具体的には、例えば、音圧の設定値と、その設定値で音を出力する際の電力量との関係が予め定められており、この関係に基づいて、電力量が計算される。電力量の計算は、ヒアラブルデバイス２が行ってもよいし、利用者端末３が行ってもよい。また、ここでの音圧の設定値は、外部の音を打ち消すのに必要な音の音圧である。
【０１１０】
さらに説明すると、ノイズキャンセル機能で音を補正する場合、指定周波数を下回る周波数について、外部の音を打ち消す音が出力されないようになる。即ち、指定周波数を下回る周波数では、ノイズキャンセル機能が有効に働かないことになる。その結果、指定周波数を下回る周波数の外部の音は、打ち消されない。
また、ノイズキャンセル機能を実行するとともに、スピーカ２５から音楽などの音を出力する際に、音の補正を行う場合には、ノイズキャンセル機能により出力する音とともに、音楽などの音も補正される。
【０１１１】
なお、ノイズキャンセル機能により出力する音に関する値は、電力量に限られない。例えば、ノイズキャンセル機能により出力する音に関する値として、ノイズキャンセル機能により出力する音の音圧や音圧レベル、電圧の振幅、電流の振幅などの値を用いてもよい。また、これらの値は、実測値であってもよい。
【０１１２】
ここで、図１７及び図１８を参照しながら、音を出力する際の電圧と脳波信号のノイズとの関係について説明する。
図１７は、ヒアラブルデバイス２のスピーカ２５の構成の一例を示す図である。図１８（Ａ）は、音を出力する際の電圧と脳波信号のノイズとの関係の一例を示す図である。図１８（Ｂ）、（Ｃ）は、音を出力する際の電圧の一例を示す図である。
【０１１３】
図１７に示すように、スピーカ２５は、音信号増幅部２５Ａと音出力部２５Ｂとを備える。そして、音信号増幅部２５Ａと音出力部２５Ｂとは、音に関する電気信号である音信号が送信される音信号線２５Ｃと、音の電圧の基準となる参照電圧に関する信号が送信される参照電圧信号線２５Ｄとで接続される。
付言すると、例えば、音信号増幅部２５Ａには、コンピュータ２０によって音圧の設定値から変換された電圧の振幅の信号が送信される。音信号増幅部２５Ａは、電圧の振幅の信号を増幅して、音信号線２５Ｃを介して、増幅した電圧の信号を音出力部２５Ｂに送信する。また、音信号増幅部２５Ａは、参照電圧信号線２５Ｄを介して、参照電圧に関する信号を音出力部２５Ｂに送信する。音出力部２５Ｂは、受信した信号に基づく電圧によって音を出力する。
【０１１４】
また、図１８（Ａ）のグラフで、横軸は音圧の設定値、左側の縦軸は電圧（ｍＶ）、右側の縦軸は脳波信号のノイズ振幅（μＶ）である。なお、左側の縦軸（即ち、電圧（ｍＶ））は、「ＣＳＲ音Ｒ電圧」、「アンプ音Ｒ電圧」、「音ＧＮＤ電圧」に対応する。右側の縦軸（即ち、脳波信号のノイズ振幅（μＶ））は、「脳波ノイズ１回目」、「脳波ノイズ２回目」に対応する。そして、音の周波数を２０Ｈｚとして、音圧の設定値を０〜１６に変化された場合の各種パラメータの値を示している。
【０１１５】
ここで、「ＣＳＲ音Ｒ電圧」は、コンピュータ２０によって音圧の設定値から変換された電圧の値である。なお、この例では、右耳に出力する音の電圧を示している。
「アンプ音Ｒ電圧」は、音信号増幅部２５Ａが「ＣＳＲ音Ｒ電圧」を増幅させた電圧の値である。なお、この例では、右耳に出力する音の電圧を示している。
「音ＧＮＤ電圧」は、音の電圧の基準となる参照電圧の値である。
ただし、図１８（Ａ）のグラフでは、「ＣＳＲ音Ｒ電圧」は、コンピュータ２０によって音圧の設定値から変換された電圧の値から、「音ＧＮＤ電圧」の値を引いたものを示している。同様に、「アンプ音Ｒ電圧」は、音信号増幅部２５Ａが増幅させた電圧の値から、「音ＧＮＤ電圧」の値を引いたものを示している。
また、「脳波ノイズ１回目」、「脳波ノイズ２回目」は、スピーカ２５から２０Ｈｚの音を出力した場合の脳波信号のノイズの振幅を示す。実験を２回行ったため、１回目の結果を「脳波ノイズ１回目」、２回目の結果を「脳波ノイズ２回目」としている。
【０１１６】
そして、図１８（Ａ）に示すように、「ＣＳＲ音Ｒ電圧」、「アンプ音Ｒ電圧」、「音ＧＮＤ電圧」といった音の電圧が増加するのに伴って、脳信号のノイズ振幅も大きくなることが確認された。また、「音ＧＮＤ電圧」、「脳波ノイズ１回目」、「脳波ノイズ２回目」は、例えば音圧の設定値が４以上になると急激に上昇しており、脳信号のノイズ振幅は、特に「音ＧＮＤ電圧」に従って変化する傾向にあることが確認された。
【０１１７】
次に、図１８（Ｂ）は、図１８（Ａ）の「アンプ音Ｒ電圧」、「音ＧＮＤ電圧」を示している。また、図１８（Ｂ）において、「アンプ音Ｒ電圧」の値から「音ＧＮＤ電圧」の値を引いたものを、図１８（Ｃ）に示している。図１８（Ｃ）に示す「アンプ音Ｒ電圧」の値が、音出力部２５Ｂが音を出力する際に用いられる電圧の値である。なお、「アンプ音Ｒ電圧」と「音ＧＮＤ電圧」との差分が小さくても、「音ＧＮＤ電圧」の振幅が大きいと、電力消費は大きくなる。
【０１１８】
付言すると、上述した例で、音の補正を指示するように利用者に促すために用いられた電圧の振幅は、「ＣＳＲ音Ｒ電圧」、「アンプ音Ｒ電圧」、「音ＧＮＤ電圧」の値であってもよい。また、「ＣＳＲ音Ｒ電圧」、「アンプ音Ｒ電圧」、「音ＧＮＤ電圧」の少なくとも何れか２つを基に計算される値であってもよい。
【０１１９】
次に、補正指示通知部３０６は、スピーカ２５から出力される音のうち、指定周波数以下の周波数の音の特性値が予め定められた閾値以上の場合、音の補正を指示するように利用者に促してもよい。例えば、補正指示通知部３０６は、スピーカ２５から音を出力している間、ヒアラブルデバイス２から、指定周波数以下の周波数の音の特性値を取得する。そして、取得した特性値が予め定められた閾値以上であるか否かを判定する。
ここで、指定周波数は、特定の周波数の一例として用いられる。
【０１２０】
付言すると、特性値とは、例えば、音の強度に関する値である。補正指示通知部３０６は、スピーカ２５が出力する前の音の強度に関する値を取得してもよいし、スピーカ２５が出力した後の音の強度に関する値を取得してもよい。スピーカ２５が出力する前の音の強度に関する値は、例えば、スピーカ２５が出力する前の音波を検知することにより測定される。また、スピーカ２５が出力した後の音の強度に関する値は、例えばマイク等により、スピーカ２５から出力された音波を検知することにより測定される。
【０１２１】
図１９は、音の強度と周波数との関係の一例を示す図である。図１９に示すグラフは、スピーカ２５から出力される音に対して、ＦＦＴ（Fast Fourier Transform）処理（即ち、高速フーリエ変換の処理）を行ったものである。横軸は周波数（Ｈｚ）、縦軸は音の強度（ｄＢ）である。
例えば、指定周波数を８０ヘルツ、予め定められた閾値を−７０ｄＢとする。この場合、補正指示通知部３０６は、８０ヘルツ以下の周波数の音の強度について、−７０ｄＢ以上であるか否かを判定する。図示の例では、８０ヘルツ以下の周波数の音で、−７０ｄＢ以上の強度を持つ音が存在する。そこで、補正指示通知部３０６は、音の補正を指示するように利用者に促す。
【０１２２】
なお、この例では、補正指示通知部３０６は、スピーカ２５から音を出力している間、ヒアラブルデバイス２から、指定周波数以下の周波数の音の特性値を取得した。ただし、例えば、補正指示通知部３０６が、スピーカ２５から音を出力している間、ＦＦＴ処理を行って、音の特性値を計算してもよい。
【０１２３】
次に、補正指示通知部３０６は、スピーカ２５から出力される音のうち、指定周波数以下の周波数の音の特性値が予め定められた閾値以上の場合、次に当該音を出力する際に、音の補正を指示するように利用者に促してもよい。
付言すると、例えば、補正指示通知部３０６は、スピーカ２５から出力される音楽の波形（又は出力された音楽の波形）を記録しておき、図１９に示すように、記録した音楽に対してＦＦＴ処理を行って、音の強度を計算する。そして、記録した音楽のうち、指定周波数以下の周波数の音の強度が予め定められた閾値以上の場合、次に利用者が同じ音楽を出力するように指示した際に、音楽の補正を指示するように利用者に促す。
【０１２４】
また、ノイズキャンセル機能により出力する音についても、音の強度を計算して、音の補正を指示するように利用者に促してもよい。この場合、補正指示通知部３０６は、ノイズキャンセル機能により出力する音（即ち、外部から検知される音を打ち消す音）のうち、指定周波数以下の周波数の音の特性値が予め定められた閾値以上の場合、音の補正を指示するように利用者に促す。
【０１２５】
なお、音の強度を取得する手法はどのようなものでもよく、ＦＦＴ処理に限定されない。
また、音の強度に関する値は、音の強度に限られない。音の強度は、例えば、音圧や音圧レベル、電圧の振幅、電力量と相関関係がある。そこで、音の強度に関する値として、例えば、音圧や音圧レベル、電圧の振幅、電力量などの値を用いてもよい。
【０１２６】
また、以上説明した例において、補正指示通知部３０６が音の補正を指示するように利用者に促すのではなく、音楽補正部３０５が自動的に音の補正を開始してもよい。即ち、音楽補正部３０５が、補正指示通知部３０６が行った処理と同様の処理を行ってもよい。
【０１２７】
例えば、音楽補正部３０５は、スピーカ２５から出力される音の音圧に関する値が予め定められた条件を満たす場合に、音を補正してもよい。
また、例えば、音楽補正部３０５は、スピーカ２５から出力される音の音圧の設定値が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正してもよい。
さらに、例えば、音楽補正部３０５は、スピーカ２５から出力される音の音圧の設定値に対応する電圧の振幅が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正してもよい。
そして、例えば、音楽補正部３０５は、スピーカ２５から出力される音の音圧の設定値に対応する電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正してもよい。
【０１２８】
また、例えば、音楽補正部３０５は、ノイズキャンセル機能により出力される音（即ち、外部から検知される音を打ち消す音）に関する値が予め定められた条件を満たす場合に、音を補正してもよい。
さらに、例えば、音楽補正部３０５は、ノイズキャンセル機能により出力される音を出力するのに消費される電力量が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正してもよい。
【０１２９】
また、例えば、音楽補正部３０５は、スピーカ２５から出力される音のうち、指定周波数以下の周波数の音の特性値が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正してもよい。
さらに、例えば、音楽補正部３０５は、スピーカ２５から出力される音のうち、指定周波数以下の周波数の音の特性値が予め定められた閾値以上の場合、次に当該音を出力する際に音を補正してもよい。
そして、例えば、音楽補正部３０５は、ノイズキャンセル機能により出力される音のうち、指定周波数以下の周波数の音の特性値が予め定められた閾値以上の場合に、音を補正してもよい。
【０１３０】
また、以上説明した例では、利用者端末３が、ヒアラブルデバイス２から受信した情報等を基に、音の補正を指示するように利用者に促したり、音の補正を開始したりした。しかし、ヒアラブルデバイス２が利用者端末３の機能部の一部又は全部を有することにより、ヒアラブルデバイス２が音の補正を指示するように利用者に促したり、音の補正を開始したりしてもよい。
【０１３１】
さらに、上述した例では、ヒアラブルデバイス２をイヤフォン型の形状としたが、ヒアラブルデバイス２は、このような形状のものに限られない。例えば、ヒアラブルデバイス２は、ヘッドフォン型でもよいし、利用者に非接触な状態で用いられる装置であってもよい。
【０１３２】
また、本発明の実施の形態を実現するプログラムは、通信手段により提供することはもちろん、ＣＤ−ＲＯＭ等の記録媒体に格納して提供することも可能である。
【０１３３】
さらに、上記では種々の実施形態および変形例を説明したが、これらの実施形態や変形例どうしを組み合わせて構成してももちろんよい。
また、本開示は上記の実施形態に何ら限定されるものではなく、本開示の要旨を逸脱しない範囲で種々の形態で実施することができる。
【符号の説明】
【０１３４】
１…脳波測定システム、２…ヒアラブルデバイス、３…利用者端末、２０１…音楽受信部、２０２…音楽再生部、２０３…脳波センサ制御部、３０１…表示制御部、３０２…操作受付部、３０３…補正前データ格納部、３０４…補正後データ格納部、３０５…音楽補正部、３０６…補正指示通知部、３０７…音楽データ出力部、３０８…脳波測定指示部、３０９…脳波情報取得部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６−１】
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【図６−２】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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