(57)【要約】【課題】広角端状態における画角が広く、変倍時における収差変動を抑えた高い光学性能を有する変倍光学系を得る。【解決手段】  物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、後群レンズ群ＧＲとから成り、前記後群レンズ群ＧＲは、最も像側から順に、最終レンズ群ＧＥとＦレンズ群ＧＦを有し、前記第１レンズ群Ｇ１、前記第２レンズ群Ｇ２および前記後群レンズ群ＧＲを構成するレンズ群は、変倍時に、各レンズ群が移動するとともに隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、合焦時に、前記Ｆレンズ群ＧＦの少なくとも一部が移動し、下記の条件式を満足するように変倍光学系が構成される。  −０．２２０  ＜  ｆ１／ｆＥ  ＜  ０．２８０  但し、ｆ１：前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離        ｆＥ：前記最終レンズ群ＧＥの焦点距離【選択図】  図１
2019008031.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、後群レンズ群とから成り、
前記後群レンズ群は、最も像側から順に、最終レンズ群とＦレンズ群を有し、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記後群レンズ群を構成するレンズ群は、変倍時に、各レンズ群が移動するとともに隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
合焦時に、前記Ｆレンズ群の少なくとも一部が移動し、
下記の条件式を満足する変倍光学系。
−０．２２０  ＜  ｆ１／ｆＥ  ＜  ０．２８０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＥ：前記最終レンズ群の焦点距離
【請求項２】
下記の条件式を満足する請求項１に記載の変倍光学系。
−０．５００  ＜  ｆ１／ｆＦ  ＜  ０．７００
但し、ｆＦ：前記Ｆレンズ群の焦点距離
【請求項３】
下記の条件式を満足する請求項１または２に記載の変倍光学系。
−１．５００  ＜  ｆ２／ｆＦ  ＜  ０．９５０
但し、ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆＦ：前記Ｆレンズ群の焦点距離
【請求項４】
下記の条件式を満足する請求項１〜３のいずれかに記載の変倍光学系。
０．４００  ＜  −ｆ１／ｆ２  ＜  １．２００
但し、ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項５】
前記第１レンズ群における最も物体側のレンズは非球面を有する請求項１〜４のいずれか記載の変倍光学系。
【請求項６】
広角状態から望遠状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が減少することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項７】
変倍時における、前記第２レンズ群と前記最終レンズ群の移動軌跡が同じである請求項１〜６のいずれかに記載の変倍光学系。
【請求項８】
下記の条件式を満足する請求項１〜７のいずれかに記載の変倍光学系。
１．０００  ＜  Ｂｆｗ／ｆｗ  ＜  ２．０００
但し、Ｂｆｗ：広角端状態における全系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
【請求項９】
下記の条件式を満足する請求項１〜８のいずれかに記載の変倍光学系。
０．１００  ＜  −ｆ１／ｆ２Ｒｗ  ＜  １．６００
但し、ｆ２Ｒｗ：前記第２レンズ群と前記後群レンズ群の広角端状態における合成焦点距離
【請求項１０】
下記の条件式を満足する請求項１〜９のいずれかに記載の変倍光学系。
−０．５００  ＜  ｆ１／ｆＦＥｗ  ＜  １．０００
但し、ｆＦＥｗ：前記Ｆレンズ群と前記最終レンズ群の広角端状態における合成焦点距離
【請求項１１】
下記の条件式を満足する請求項１〜１０のいずれかに記載の変倍光学系。
−１．０００  ＜  −ｆ１／ｆＲｗ  ＜  ０．６００
但し、ｆＲｗ：前記後群レンズ群の広角端状態における焦点距離
【請求項１２】
下記の条件式を満足する請求項１〜１１のいずれかに記載の変倍光学系。
４０．００°  ＜  ωｗ  ＜  ８０．００°
但し、ωｗ：広角端状態における半画角
【請求項１３】
前記後群レンズ群は、最も物体側に、正の屈折力を有する第３レンズ群を有することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれかに記載の変倍光学係を搭載して構成される光学装置。
【請求項１５】
物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、後群レンズ群とから成る変倍光学系の製造方法であって、
前記後群レンズ群は、最も像側から順に、最終レンズ群とＦレンズ群を有し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記後群レンズ群を構成するレンズ群は、変倍時に、各レンズ群が移動するとともに隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、合焦時に、前記Ｆレンズ群の少なくとも一部が移動し、下記の条件式を満足するように、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記後群レンズ群を鏡筒内に配置するように構成された変倍光学系の製造方法。
−０．２２０  ＜  ｆ１／ｆＥ  ＜  ０．２８０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＥ：前記最終レンズ群の焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、これを用いた光学装置およびこの変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。従来の変倍光学系は、広角端状態における画角が狭く、変倍時における収差変動が大きいという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−１６６８３４公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明に係る変倍光学系（ズームレンズ）は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、後群レンズ群とから成り、前記後群レンズ群は、最も像側から順に、最終レンズ群とＦレンズ群を有し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記後群レンズ群を構成するレンズ群は、変倍時に、各レンズ群が移動するとともに隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、合焦時に、前記Ｆレンズ群の少なくとも一部が移動し、下記の条件式を満足する。
【０００５】
−０．２２０  ＜  ｆ１／ｆＥ  ＜  ０．２８０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＥ：前記最終レンズ群の焦点距離
【０００６】
本発明に係る光学装置は、上述の変倍光学系を搭載して構成される。
【０００７】
本発明に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、後群レンズ群とから成る変倍光学系の製造方法であって、前記後群レンズ群は、最も像側から順に、最終レンズ群とＦレンズ群を有し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記後群レンズ群を構成するレンズ群は、変倍時に、各レンズ群が移動するとともに隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、合焦時に、前記Ｆレンズ群の少なくとも一部が移動し、下記の条件式を満足するように、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記後群レンズ群を鏡筒内に配置するように構成される。
−０．２２０  ＜  ｆ１／ｆＥ  ＜  ０．２８０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＥ：前記最終レンズ群の焦点距離
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本実施形態の第１実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図２】図２（Ａ）、図２（Ｂ）および図２（Ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図３】本実施形態の第２実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図４】図４（Ａ）、図４（Ｂ）および図４（Ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図５】本実施形態の第３実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図６】図６（Ａ）、図６（Ｂ）および図６（Ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図７】本実施形態の第４実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図８】図８（Ａ）、図８（Ｂ）および図８（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図９】本実施形態の第５実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】図１０（Ａ）、図１０（Ｂ）および図１０（Ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図１１】本実施形態の第６実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】図１２（Ａ）、図１２（Ｂ）および図１２（Ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図１３】本実施形態に係るズームレンズを備えたカメラの構成を示す概略図である。
【図１４】本実施形態に係るズームレンズの製造方法の概略を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係るズームレンズ（変倍光学系）ＺＬの一例としてのズームレンズＺＬ（１）は、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折率を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折率を有する第２レンズ群Ｇ２と、後群レンズ群ＧＲとから構成される。後群レンズ群は、最も像側から順に、最終レンズ群ＧＥとＦレンズ群ＧＦを有し、前記第１レンズ群Ｇ１、前記第２レンズ群Ｇ２および前記後群レンズ群ＧＲを構成するレンズ群は、変倍時に、各レンズ群が移動するとともに隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、合焦時に、前記Ｆレンズ群ＧＦの少なくとも一部が移動して合焦を行う構成である。本実施形態に係るズームレンズＺＬは、このような構成の下、下記の条件式（１）を満足する。
【００１０】
−０．２２０  ＜  ｆ１／ｆＥ  ＜  ０．２８０    ・・・（１）
但し、ｆ１：前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＥ：前記最終レンズ群ＧＥの焦点距離
【００１１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、図３に示すズームレンズＺＬ（２）、図５に示すズームレンズＺＬ（３）、図７に示すズームレンズＺＬ（４）、図９に示すズームレンズＺＬ（５）、図１１に示すズームレンズＺＬ（６）でも良い。
【００１２】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１と最終レンズ群ＧＥの焦点距離ｆＥとの比を規定したものである。上記構成のズームレンズＺＬにおいて条件式（１）を満足することにより、広角端状態における画角が広くとれ、変倍時における収差変動を抑えた高い光学性能を有するズームレンズ（変倍光学系）を実現することができる。
【００１３】
このズームレンズＺＬにおいて、条件式（１）の下限値を下回っても（下限値は負の値であり、その絶対値が大きくなることを意味する）、上限値を上回っても（上限値は正の値であり、その値がさらに大きくなることを意味する）、所望の光学性能を得るのが難しい。これについて以下に詳しく説明する。
【００１４】
第１レンズ群Ｇ１は負の屈折力を有するので、最終レンズ群ＧＥが正の屈折力を有するときに、条件式（１）を構成する式「ｆ１／ｆＥ」の値が負になる。このときの値が、条件式（１）の下限値「−０．２２０」より小さくなると（絶対値が大きくなると）、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を大きくする必要があり、第１レンズ群Ｇ１における物体側のレンズ径が大きくなりすぎるという問題が生じ、さらに、ズームレンズＺＬの全長が長くなり過ぎるという問題が生じる。もしくは、最終レンズ群ＧＥの焦点距離を小さくする必要が生じ、コマ収差が劣化し、ズームレンズＺＬの全長が長くなり過ぎるという問題が生じる。
【００１５】
なお、条件式（１）の効果を確実なものとするために、下限値を−０．２１０、更に−０．２００、−０．１９０、−０．１８８とするのがより好ましい。
【００１６】
一方、最終レンズ群ＧＥが負の屈折力を有するときに、条件式（１）を構成する式「ｆ１／ｆＥ」の値が正になる。このときの値が、条件式（１）の上限値「０．２８０」より大きくなっても、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を大きくする必要があり、第１レンズ群Ｇ１における物体側のレンズ径が大きくなりすぎるという問題が生じ、さらに、ズームレンズＺＬの全長が長くなり過ぎるという問題が生じる。もしくは、最終レンズ群ＧＥの焦点距離を小さくする必要が生じ、コマ収差が劣化し、ズームレンズＺＬの全長が長くなり過ぎるという問題が生じる。
【００１７】
なお、条件式（１）の効果を確実なものとするために、上限値を０．２７９、更に０．２７８、０．２５０、０．２００とするのがより好ましい。
【００１８】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００１９】
−０．５００  ＜  ｆ１／ｆＦ  ＜  ０．７００    ・・・（２）
但し、ｆＦ：前記Ｆレンズ群ＧＦの焦点距離
【００２０】
第１レンズ群Ｇ１は負の屈折力を有するので、前記Ｆレンズ群ＧＦ（合焦時に移動するレンズを有するレンズ群。最終レンズ群ＧＥの物体側に隣接するレンズ群でもある。）が正の屈折力を有するときに、条件式（２）を構成する式「ｆ１／ｆＦ」の値が負になる。このときの値が、条件式（２）の下限値「−０．５００」より小さくなると（絶対値が大きくなると）、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を大きくする必要があり、第１レンズ群Ｇ１における物体側のレンズ径が大きくなりすぎるという問題が生じ、さらに、ズームレンズＺＬの全長が長くなり過ぎるという問題が生じる。もしくは、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離を小さくする必要が生じ、コマ収差が劣化するという問題が生じる。
【００２１】
なお、条件式（２）の効果を確実なものとするために、下限値を−０．４９５、更に−０．４９０、−０．４８５、−０．２５０、０．０００とするのがより好ましい。
【００２２】
一方、合焦レンズ群ＧＦが負の屈折力を有するときに、条件式（２）を構成する式「ｆ１／ｆＦ」の値が正になる。このときの値が、条件式（２）の上限値「０．７００」より大きくなっても、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を大きくする必要があり、第１レンズ群Ｇ１における物体側のレンズ径が大きくなりすぎるという問題が生じ、さらに、ズームレンズＺＬの全長が長くなり過ぎるという問題が生じる。もしくは、Ｆレンズ群ＧＦの焦点距離を小さくする必要が生じ、コマ収差が劣化するという問題が生じる。
【００２３】
なお、条件式（２）の効果を確実なものとするために、上限値を０．６５０、更に０．６３０、０．６２５、０．６２１とするのがより好ましい。
【００２４】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００２５】
−１．５００  ＜  ｆ２／ｆＦ  ＜  ０．９５０    ・・・（３）
但し、ｆ２：前記第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【００２６】
第２レンズ群Ｇ２は正の屈折力を有するので、Ｆレンズ群ＧＦが負の屈折力を有するときに、条件式（３）を構成する式「ｆ２／ｆＦ」の値が負になる。このときの値が、条件式（３）の下限値「−１．５００」より小さくなると（絶対値が大きくなると）、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を大きくする必要があり、球面収差が劣化するという問題が生じる。もしくは、Ｆレンズ群ＧＦの焦点距離を小さくする必要が生じ、コマ収差が劣化するという問題が生じる。
【００２７】
なお、条件式（３）の効果を確実なものとするために、下限値を−１．４００、更に−１．３５０、−１．３０５、−１．３００とするのがより好ましい。
【００２８】
一方、Ｆレンズ群ＧＦが正の屈折力を有するときに、条件式（３）を構成する式「ｆ２／ｆＦ」の値が正になる。このときの値が、条件式（３）の上限値「０．９５０」より大きくなっても、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を大きくする必要があり、球面収差が劣化するという問題が生じる。もしくは、Ｆレンズ群ＧＦの焦点距離を小さくする必要が生じ、コマ収差が劣化するという問題が生じる。
【００２９】
なお、条件式（３）の効果を確実なものとするために、上限値を０．９００、更に０．８００、０．７３０、０．４００、０．０００とするのがより好ましい。
【００３０】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００３１】
０．４００  ＜  −ｆ１／ｆ２  ＜  １．２００    ・・・（４）
【００３２】
条件式（４）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離の比に関する条件を既定する。第１レンズ群Ｇ１は負の屈折力を有するため、マイナスの値として、条件式（４）が正の値となるようにしている。条件式（４）を構成する式「−ｆ１／ｆ２」の値が、条件式（４）の下限値「０．４００」より小さくなると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を小さくする必要があり、ズームレンズを望遠端側にした状態での球面収差が劣化するという問題が生じ、広角端側にした状態でのコマ収差が劣化するという問題が生じる。もしくは第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を大きくする必要があり、球面収差が劣化するという問題が生じる。
【００３３】
なお、条件式（４）の効果を確実なものとするために、下限値を０．４２０、更に０．４４０、０．４６０、０．４７０とするのがより好ましい。
【００３４】
一方、条件式（４）を構成する式「−ｆ１／ｆ２」の値が、条件式（４）の上限値「１．２００」より大きくなると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を大きくする必要があり、第１レンズ群Ｇ１における物体側のレンズ径が大きくなりすぎるという問題が生じ、さらに、ズームレンズＺＬの全長が長くなり過ぎるという問題が生じる。もしくは第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を小さくする必要があり、球面収差が劣化するという問題が生じる。
【００３５】
なお、条件式（４）の効果を確実なものとするために、上限値を１．１５０、更に１．１２０、１．１００、１．０７０とするのがより好ましい。
【００３６】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１を構成する最も物体側のレンズは非球面を有するのが好ましい。これにより、光学性能をより的確に向上させることができる。
【００３７】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、広角端状態から望遠端状態への少なくとも一部の変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が減少するのが好ましい。これにより、所望の光学性能が得やすくなる。
【００３８】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、広角端状態から望遠端状態への少なくとも一部の変倍時に、第２レンズ群Ｇ２と最終レンズ群ＧＥとが同一移動軌跡を有するのが好ましい。これにより、所望の光学性能が得やすくなり、また、変倍のために第２レンズ群Ｇ２および最終レンズ群ＧＥを一体的に移動させることができるので、その移動制御装置構成が簡単となるので好ましい。
【００３９】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００４０】
１．０００  ＜  Ｂｆｗ／ｆｗ  ＜  ２．０００  ・・・（５）
但し、Ｂｆｗ：広角端状態における全系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
【００４１】
条件式（５）は、広角端状態における、バックフォーカスと全系の焦点距離との比に関する条件を規定する。この条件式（５）を満足することにより、小型化を達成でき、広い画角を有しつつ、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲、球面収差等の諸収差を良好に補正することができる。
【００４２】
条件式（５）の効果を確実なものとするために、上限値を１．９００、更に１．８０５、１．７００、１．６５０とするのがより好ましい。
【００４３】
条件式（５）の効果を確実なものとするために、下限値を１．１００、更に１．２００、１．３００、１．４００とするのがより好ましい。
【００４４】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００４５】
０．１００  ＜  −ｆ１／ｆ２Ｒｗ  ＜  １．６００  ・・・（６）
但し、ｆ２Ｒｗ：前記第２レンズ群Ｇ２と前記後群レンズ群ＧＲの広角端状態における合成焦点距離
【００４６】
条件式（６）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と、第２レンズ群Ｇ２及び後群レンズ群ＧＲの合成焦点距離との比に関する条件を規定する。この条件式（６）を満足することにより、広い画角を有しつつ、広角端状態におけるコマ収差をはじめとする諸収差を効果的に補正し、変倍時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００４７】
条件式（６）の上限値を上回ると、広角端状態における第１レンズ群Ｇ１より後方のレンズ群の合成の屈折力が強くなり、広角端状態におけるコマ収差をはじめとする諸収差を効果的に補正することが困難となる。
【００４８】
条件式（６）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、広角端状態から望遠端状態への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。
【００４９】
条件式（６）の効果を確実なものとするために、上限値を１．４００、更に１．２００、１．１００、１．０００、０．９００とするのがより好ましい。
【００５０】
条件式（６）の効果を確実なものとするために、下限値を０．２００、更に０．３００、０．４００、０．５００とするのがより好ましい。
【００５１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（７）を満足することが好ましい。
【００５２】
−０．５００  ＜  ｆ１／ｆＦＥｗ  ＜  １．０００  ・・・（７）
但し、ｆＦＥｗ：前記Ｆレンズ群ＧＦと前記最終レンズ群ＧＥの広角端状態における合成焦点距離
【００５３】
条件式（７）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と、Ｆレンズ群ＧＦ及び最終レンズ群ＧＥの合成焦点距離との比に関する条件を規定する。この条件式（７）を満足することにより、広い画角を有しつつ、コマ収差等の諸収差を良好に補正することができる。また、ズームレンズＺＬの全長が長くなり過ぎないので好ましい。
【００５４】
条件式（７）の効果を確実なものとするために、上限値を０．９００、更に０．８５０、０．８００、０．７５０とするのがより好ましい。
【００５５】
条件式（７）の効果を確実なものとするために、下限値を−０．３５０、更に−０．２００、−０．１００、０．０００とするのがより好ましい。
【００５６】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（８）を満足することが好ましい。
【００５７】
−１．０００  ＜  −ｆ１／ｆＲｗ  ＜  ０．６００    ・・・（８）
但し、ｆＲｗ：前記後群レンズ群ＧＲの広角端状態における焦点距離
【００５８】
条件式（８）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と後群レンズ群ＧＲの焦点距離の比に関する条件を規定する。この条件式（８）を満足することにより、広い画角を有しつつ、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲等の諸収差を良好に補正し、変倍時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００５９】
条件式（８）の効果を確実なものとするために、上限値を０．５００、更に０．４５０、０．４２０、０．４００とするのがより好ましい。
【００６０】
条件式（８）の効果を確実なものとするために、下限値を−０．９００、更に−０．８００、−０．７２０、−０．３００、０．０００とするのがより好ましい。
【００６１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、次の条件式（９）を満足することが好ましい。
【００６２】
４０．００°  ＜  ωｗ  ＜  ８０．００°    ・・・（９）
但し、ωｗ：広角端状態における半画角
【００６３】
条件式（９）は、広角端状態における画角の最適な値を規定する条件である。この条件式（９）を満足することにより、広い画角を有しつつ、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。
【００６４】
条件式（９）の効果を確実なものとするために、上限値を７５．００°、更に７０．００°、６５．００°、６２．００°とするのがより好ましい。
【００６５】
条件式（９）の効果を確実なものとするために、下限値を４３．５０°、更に４６．００°、４８．００°、５０．００°、５２．００°、５４．００°とするのがより好ましい。
【００６６】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記後群レンズ群ＧＲは、最も物体側に、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３を有するのが好ましい。これにより、光学性能をより的確に向上させることができる。
【００６７】
以上のような構成を備える本実施形態に係るズームレンズＺＬによれば、広角端状態における画角が広く、変倍時における収差変動を抑えた高い光学性能を実現することができる。
【００６８】
本実施形態の光学機器は、上述した構成のズームレンズＺＬを備えて構成される。その具体例として、上記ズームレンズＺＬを備えたカメラ（光学機器）を図１３に基づいて説明する。このカメラ１は、図１３に示すように撮影レンズ２として上記実施形態に係るズームレンズＺＬを備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。カメラ１には、図示しないが、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部、デジタルスチルカメラの種々の条件設定等に使用するファンクションボタン等も配置されている。
【００６９】
ここでは、カメラ１とズームレンズＺＬとが一体に成形されたコンパクトタイプのカメラを例示したが、光学機器としては、ズームレンズＺＬを有するレンズ鏡筒とカメラボディ本体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。
【００７０】
以上のような構成を備える本実施形態に係るカメラ１によれば、撮影レンズとして上述のズームレンズＺＬを搭載することにより、広角端状態における画角が広く、変倍時の収差変動を抑えた、良好な光学性能を有するカメラを実現することができる。
【００７１】
続いて、図１４を参照しながら、上述のズームレンズＺＬの製造方法について説明する。まず、鏡筒内に、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、後群レンズ群ＧＲとを並べて配置する（ステップＳＴ１）。第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２および後群レンズ群ＧＲは、変倍時に、各レンズ群が移動するとともに隣り合うレンズ群の間隔が変化するように構成する（ステップＳＴ２）。さらに、合焦時に、Ｆレンズ群ＧＦの少なくとも一部が移動するように構成する（ステップＳＴ３）。そして、上記条件式（１）を満足するようにレンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ４）。
【００７２】
以上のような本実施形態に係る製造方法によれば、広角端状態における画角が広く、変倍時の収差変動を抑えた、良好な光学性能を有するズームレンズＺＬを製造することができる。
【実施例】
【００７３】
以下、本実施形態の実施例に係るズームレンズＺＬを図面に基づいて説明する。図１、図３、図５、図７、図９、図１１は第１〜第６実施例に係るズームレンズＺＬ｛ＺＬ（１）〜ＺＬ（６）｝の構成等を示す断面図である。各断面図には、広角端状態（Ｗ）での各レンズ群の位置が記載されている。これらの図の中間部に示す矢印は、広角端状態から望遠端状態にズーミング（変倍動作）するときにおける各レンズ群の移動方向を示している。また、矢印でフォーカスと示しているＦレンズ群ＧＦは、全体としてもしくは一部が合焦のために用いられるレンズ群を指し、矢印はこのときのＦレンズ群ＧＦの移動方向を示す。なお、このようにＦレンズ群ＧＦは、全体としてもしくは一部が合焦のために用いられるため、合焦レンズ群ＧＦとも称する。
【００７４】
これらの図において、各レンズ群を符号Ｇと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられているが、それぞれ実施例毎の構成を示すものであり、同一の構成であることを意味するものでは無い。
【００７５】
以下に表１〜表６を示すが、これは第１〜第６実施例における各諸元データを示す表である。
【００７６】
［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離である面間隔、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数、ｎｄは光学部材の材質のｄ線（波長587.6nm）に対する屈折率を、それぞれ示す。面番号は、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を示す。曲率半径の「∞」は平面又は開口を、（絞りＳ）は開口絞りＳを、それぞれ示す。空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００７７】
［非球面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離（ザグ量）を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。
【００７８】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  ＋Ａ12×ｙ12  ・・・（ａ）
【００７９】
［全体諸元］の表にはズームレンズの諸元を示し、広角端(wide)、中間位置(middle)および望遠端(tele)における、ｆはズームレンズ全系の焦点距離を、ＦNo はＦナンバーを、ωは半画角（単位：°）を、Ｙは像高を、各々示している。
【００８０】
［可変間隔データ］の表は、［レンズ諸元］を示す表において、面間隔としてＤ１，Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４の符号を付している面番号における次の面までの面間隔を示す。Ｂｆは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離（バックフォーカス）を示す。全長はズームレンズ全長で、光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢｆを加えた距離を示す。それぞれ広角端(wide)、中間位置(middle)および望遠端(tele)での値を示している。
【００８１】
［レンズ群データ］の表は、各レンズ群の焦点距離を示している。ｆ１〜ｆ５は第１〜第５レンズ群の焦点距離を示している。
【００８２】
［条件式対応値］の表には、上記の条件式（１）〜（９）に対応する値を示す。
【００８３】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。
【００８４】
以上、全ての実施例に共通する事項の説明であり、以下における各実施例での重複する説明は省略する。
【００８５】
（第１実施例）
第１実施例について、図１および図２並びに表１を用いて説明する。図１は、本実施形態の第１実施例に係るズームレンズＺＬ（１）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（１）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有して構成される。各レンズ群記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各レンズ群の屈折力を示す（以下の実施例でも同様）。この例では第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５が後群レンズ群ＧＲを構成する。そして、後群レンズ群ＧＲにおいて、最も像側から順に第５レンズ群Ｇ５が最終レンズ群ＧＥ、第４レンズ群Ｇ４がＦレンズ群ＧＦを構成し、第４レンズ群Ｇ４（Ｆレンズ群ＧＦ）が合焦レンズ群を構成する。
【００８６】
第２レンズ群Ｇ２の像側に、明るさを決定する開口絞りＳが配置されている。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２とは独立して配置されているが第２レンズ群Ｇ２と一緒に光軸方向に移動する。第５レンズ群Ｇ５の像側に、例えば、ＣＣＤ等の固体撮像素子の像面Ｉが位置する。
【００８７】
変倍時には、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５が、図１において矢印で示すように、それぞれ光軸方向に移動する。この移動による生じる各レンズ群の間隔、すなわち表１の［レンズ諸元］の欄に示す面間隔Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４が可変であり、その値を［可変間隔データ］の欄に示している。
【００８８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成される。負メニスカスレンズＬ１１の像側の面と、負メニスカスレンズＬ１２の像側の面が非球面形状である。
【００８９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２および像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３の接合レンズとから構成される。
【００９０】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１および像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３２の接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と、両凸形状の正レンズＬ３４とから構成される。正メニスカスレンズＬ３２の像側の面が非球面形状である。
【００９１】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。第５レンズ群Ｇ５は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凹形状の負レンズＬ５２とから構成される。これら第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５と上記第３レンズ群Ｇ３を合わせて後群レンズ群ＧＲを構成する。負レンズＬ５２の物体側の面が非球面形状である。
【００９２】
ズームレンズＺＬ（１）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。
【００９３】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（１）は、図１において矢印で示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を像側に移動させ、第２〜第５レンズ群Ｇ２〜Ｇ５を物体側に移動させる構成である。開口絞りＳは、変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。このように広角端状態から望遠端状態への変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が狭くなる。また、変倍時における第２レンズ群Ｇ２と第５レンズ群Ｇ５との移動軌跡が同一である。
【００９４】
以下の表１に、第１実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００９５】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ         Ｄ       νｄ       ｎｄ
1    190.7535     3.000    53.32     1.69370 
*2     18.8098     9.500
3     51.5630     2.900    53.32     1.69370 
*4     22.7020     9.700
5    -71.0651     1.900    82.57     1.49782 
6     44.4835     0.100
7     32.6080     4.500    35.73     1.90265 
8    296.5863      D1   
9     63.0604     2.000    67.00     1.59349 
10    499.8755     0.100
11     24.0057     1.200    40.66     1.88300 
12     13.3470     4.500    56.00     1.56883 
13    333.9818     2.500
14       ∞         D2                          （絞りＳ）
15     36.3784     1.100    46.59     1.81600 
16     14.0097     4.710    64.08     1.51612 
*17     61.0448     0.200
18     27.9719     3.150    82.57     1.49782 
19    -75.3921     0.250
20     91.9654     3.050    82.57     1.49782 
21    -29.3923      D3
22     72.0930     1.000    45.31     1.79500 
23     20.9929      D4
24   -538.2301     4.800    82.57     1.49782 
25    -20.1257     0.100
*26    -38.9341     1.400    46.75     1.76546 
27    154.8320      Bf
［非球面データ］
非球面        κ          A4            A6
第2面      -1.00000  -1.33157E-05  -3.07345E-08
第4面      -1.00000   3.67009E-05   1.37031E-07
第17面      0.00000   1.75905E-05  -6.64635E-08
第26面     -1.00000  -2.67902E-05  -3.34364E-08
非球面        A8           A10           A12
第2面     6.91260E-11  -3.76684E-14       -
第4面    -5.20756E-10   3.14884E-12  -5.61530E-15
第17面    2.26551E-10  -4.40763E-12       -
第26面   -1.13765E-10  -1.88017E-13       -
［全体諸元］
ｆ＝14.420〜20.000〜29.101
ＦＮＯ＝4.00〜4.00〜4.00
ω＝57.68°〜46.85°〜35.27°
Ｙ＝21.70〜21.70〜21.70
［可変間隔データ］
wide      middle      tele
D1     28.616     12.942      2.214
D2      7.483      6.371      3.521
D3      1.579      2.261      2.007
D4      5.766      6.196      9.300
Bf     21.360     26.809     36.297
全長  126.464    116.239    114.999
［レンズ群データ］
f1      -23.297
f2       48.882
f3       26.663
f4      -37.580
f5    -1392.883
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＥ  ＝  ０．０１７
条件式（２）  ｆ１／ｆＦ  ＝  ０．６２０
条件式（３）  ｆ２／ｆＦ  ＝  −１．３０１
条件式（４）  −ｆ１／ｆ２  ＝  ０．４７７
条件式（５）  Ｂｆｗ／ｆｗ  ＝  １．４８１
条件式（６）  −ｆ１／ｆ２Ｒｗ  ＝  ０．７４２
条件式（７）  ｆ１／ｆＦＥｗ  ＝  ０．６４３
条件式（８）  −ｆ１／ｆＲｗ  ＝  ０．３５３
条件式（９）  ωｗ  ＝  ５７．６８°  
【００９６】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図１に示す第１実施例に係るズームレンズＺＬ（１）は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしている。
【００９７】
図２（Ａ）、図２（Ｂ）および図２（Ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズＺＬ（１）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第１実施例に係るズームレンズＺＬ（１）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。なお、歪曲収差は撮像後の画像処理により補正可能であり、光学的な補正は必要としない。
【００９８】
図２において、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角（単位：°）をそれぞれ示す。ｄはｄ線（波長587.6nm）、ｇはｇ線（波長435.8nm）、ＣはＣ線（波長656.3nm）、ＦはＦ線（波長486.1nm）における収差をそれぞれ示す。球面収差図、非点収差図およびコマ収差図において実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面の収差を示す。この説明については、以下の各実施例の収差図全て同様であり、以下における重複する説明は省略する。
【００９９】
（第２実施例）
第２実施例について、図３および図４並びに表２を用いて説明する。図３は、本実施形態の第２実施例に係るズームレンズＺＬ（２）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（２）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有して構成される。この例では第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５が後群レンズ群ＧＲを構成する。そして、後群レンズ群ＧＲにおいて、最も像側から順に第５レンズ群Ｇ５が最終レンズ群ＧＥ、第４レンズ群Ｇ４がＦレンズ群ＧＦを構成し、第４レンズ群Ｇ４（Ｆレンズ群ＧＦ）が合焦レンズ群を構成する。
【０１００】
第２レンズ群Ｇ２の像側に、明るさを決定する開口絞りＳが配置されている。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２とは独立して配置されているが第２レンズ群Ｇ２と一緒に光軸方向に移動する。第５レンズ群Ｇ５の像側に像面Ｉが位置する。
【０１０１】
変倍時には、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５が、図３において矢印で示すように、それぞれ軸方向に移動する。この移動による生じる各レンズ群の間隔、すなわち表２の［レンズ諸元］の欄に示す面間隔Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４が可変であり、その値を［可変間隔データ］の欄に示している。
【０１０２】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成される。負メニスカスレンズＬ１１の像側の面および負メニスカスレンズＬ１２の像側の面が非球面形状である。
【０１０３】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２および両凸形状の正レンズＬ２３の接合レンズとから構成される。
【０１０４】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１および両凸形状の正レンズＬ３２の接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と、両凸形状の正レンズＬ３４とから構成される。両凸形状の正レンズＬ３３の像側の面が非球面形状である。
【０１０５】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。第５レンズ群Ｇ５は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成される。これら第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５と上記第３レンズ群Ｇ３を合わせて後群レンズ群ＧＲを構成する。正メニスカスレンズＬ５１の像側の面が非球面形状である。
【０１０６】
ズームレンズＺＬ（２）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。
【０１０７】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（２）は、図３において矢印で示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を像側に移動させ、第２〜第５レンズ群Ｇ２〜Ｇ５を物体側に移動させる構成である。開口絞りＳは、変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。このように広角端状態から望遠端状態への変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が狭くなる。また、変倍時における第２レンズ群Ｇ２と第５レンズ群Ｇ５との移動軌跡が同一である。
【０１０８】
以下の表２に、第２実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１０９】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ         Ｄ       νｄ       ｎｄ
1    105.12050     3.000    53.31     1.69370 
*2     14.14270     7.068
3     35.00310     2.955    46.77     1.76546 
*4     23.32410     7.971
5   -137.48910     1.847    46.50     1.80420 
6     56.85210     0.100
7     33.72800     5.000    29.13     2.00100 
8    203.45350      D1
9     54.10780     3.000    54.24     1.53768 
10    -96.44030     0.100
11     32.33530     1.500    44.85     1.74397 
12     13.11780     4.000    58.10     1.51225 
13   -480.99880     2.000
14       ∞          D2                          （絞りＳ）
15     38.43600     2.000    40.66     1.88300 
16     15.38660     3.500    68.87     1.49003 
17   -200.15130     0.000
18     52.69560     3.000    71.68     1.55332 
*19    -98.99660     0.000
20    165.51060     3.000    82.57     1.49782 
21    -36.89330      D3
22    620.18560     1.500    40.66     1.88300 
23     30.80350      D4
24   -108.17020     3.000    70.35     1.48743 
*25    -36.57970      Bf
［非球面データ］
非球面        κ          A4            A6
第2面      -1.00000  -1.19107E-05   1.69580E-08
第4面      -1.00000   3.86364E-05   4.04048E-08
第19面      0.00000  -1.57314E-05  -5.85331E-08
第25面     -1.00000   2.59736E-05   1.09567E-08
非球面        A8           A10           A12
第2面     -1.21696E-10   2.63314E-13      -
第4面      4.14632E-11   1.08673E-12  -3.50920E-15
第19面    -1.51543E-10  -1.90250E-12      -
第25面     4.63419E-10  -1.35618E-12      -
［全体諸元］
ｆ＝14.430〜20.010〜29.110
ＦＮＯ＝4.10〜4.10〜4.10
ω＝57.34°〜47.36°〜35.31°
Ｙ＝21.70〜21.70〜21.70
［可変間隔データ］
wide      middle      tele
D1     28.929     13.211      1.599
D2     12.659     11.234      8.667
D3      2.011      3.965      6.046
D4      3.914      3.385      3.871
Bf     25.978     31.499     40.270
全長  128.032    117.835    114.994
［レンズ群データ］
f1      -20.907
f2       45.126
f3       31.818
f4      -36.752
f5      111.855
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＥ  ＝  −０．１８７
条件式（２）  ｆ１／ｆＦ  ＝  ０．５６９
条件式（３）  ｆ２／ｆＦ  ＝  −１．２２８
条件式（４）  −ｆ１／ｆ２  ＝  ０．４６３
条件式（５）  Ｂｆｗ／ｆｗ  ＝  １．８００
条件式（６）  −ｆ１／ｆ２Ｒｗ  ＝  ０．６２４
条件式（７）  ｆ１／ｆＦＥｗ  ＝  ０．３４７
条件式（８）  −ｆ１／ｆＲｗ  ＝  ０．３２８
条件式（９）  ωｗ  ＝  ５７．３４°
【０１１０】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図３に示す第２実施例に係るズームレンズＺＬ（２）は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしている。
【０１１１】
図４（Ａ）、図４（Ｂ）および図４（Ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズＺＬ（２）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第２実施例に係るズームレンズＺＬ（２）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。
【０１１２】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。図５は、本実施形態の第３実施例に係るズームレンズＺＬ（３）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（３）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有して構成される。この例では第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５が後群レンズ群ＧＲを構成する。そして、後群レンズ群ＧＲにおいて、最も像側から順に第５レンズ群Ｇ５が最終レンズ群ＧＥ、第４レンズ群Ｇ４がＦレンズ群ＧＦを構成し、第４レンズ群Ｇ４（Ｆレンズ群ＧＦ）が合焦レンズ群を構成する。
【０１１３】
第２レンズ群Ｇ２の像側に、明るさを決定する開口絞りＳが配置されている。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２とは独立して配置されているが第２レンズ群Ｇ２と一緒に光軸方向に移動する。第５レンズ群Ｇ５の像側に像面Ｉが位置する。
【０１１４】
変倍時には、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５が、図５において矢印で示すように、それぞれ軸方向に移動する。この移動による生じる各レンズ群の間隔、すなわち表３の［レンズ諸元］の欄に示す面間隔Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４が可変であり、その値を［可変間隔データ］の欄に示している。
【０１１５】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４とから構成される。負メニスカスレンズＬ１１の像側の面および負メニスカスレンズＬ１２の像側の面が非球面形状である。
【０１１６】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２および像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３の接合レンズとから構成される。
【０１１７】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２および両凸形状の正レンズＬ３３の接合レンズととから構成される。両凸形状の正レンズＬ３３の像側の面が非球面形状である。
【０１１８】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹形状の負レンズＬ４１から構成される。第５レンズ群Ｇ５は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１および両凸形状の正レンズＬ５２の接合レンズから構成される。これら第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５と上記第３レンズ群Ｇ３を合わせて後群レンズ群ＧＲを構成する。両凸形状の正レンズＬ５２の像側の面が非球面形状である。
【０１１９】
ズームレンズＺＬ（３）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。
【０１２０】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（３）は、図５において矢印で示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を像側に移動させ、第２〜第５レンズ群Ｇ２〜Ｇ５を物体側に移動させる構成である。開口絞りＳは、変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。このように広角端状態から望遠端状態への変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が狭くなる。また、変倍時における第２レンズ群Ｇ２と第５レンズ群Ｇ５との移動軌跡が同一である。
【０１２１】
以下の表３に、第３実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１２２】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ         Ｄ      νｄ      ｎｄ
1    152.68820     3.000    53.31     1.69370 
*2     15.55620     8.357
3     38.53240     2.955    46.77     1.76546 
*4     26.42970     8.354
5    -57.53130     1.847    46.50     1.80420 
6     93.52020     0.100
7     49.33710     5.000    29.13     2.00100 
8   -175.05800      D1
9     39.75280     3.000    82.57     1.49782 
10  -1718.80820     0.100
11     25.06030     1.500    44.85     1.74397 
12     14.25220     3.000    62.67     1.50163 
13    133.78880     2.000
14       ∞          D2                          （絞りＳ）
15     27.62150     2.000    70.40     1.48749 
16     40.08290     3.000
17     36.81870     1.500    44.85     1.74397
18     12.66940     3.500    71.68     1.55332 
*19    -55.55510      D3
20   -115.52620     2.000    40.66     1.88300 
21    172.71080      D4
22     74.31210     2.000    45.57     1.73496
23     17.17290     7.000    63.88     1.51680 
*24    -60.86760      Bf
［非球面データ］
非球面        κ          A4            A6
第2面      -1.00000  -3.02541E-06  -3.52943E-08
第4面      -1.00000   2.29497E-05   6.39122E-08
第19面      0.00000  -6.57962E-07  -7.31304E-08
第24面     -1.00000   1.46455E-05   1.65839E-09
非球面        A8           A10           A12
第2面     3.90600E-11  -7.28685E-15      -
第4面    -4.07253E-11   9.08597E-14   6.7713E-16
第19面    5.86633E-10  -9.34166E-12      -
第24面    1.35320E-10  -1.34392E-12      -
［全体諸元］
ｆ＝14.425〜20.003〜29.112
ＦＮＯ＝4.10〜4.10〜4.10
ω＝57.87°〜47.98°〜35.78°
Ｙ＝21.70〜21.70〜21.70
［可変間隔データ］
wide      middle      tele
D1     31.558     16.828      3.888
D2      8.342      3.928      2.244
D3      2.000      2.000      6.130
D4      3.537      7.950      5.504
Bf     22.847     28.545     37.016
全長  128.497    119.464    114.996
［レンズ群データ］
f1      -22.803
f2       44.561
f3       49.665
f4      -78.141
f5      171.534
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＥ  ＝  −０．１３３
条件式（２）  ｆ１／ｆＦ  ＝  ０．２９２
条件式（３）  ｆ２／ｆＦ  ＝  −０．５７０
条件式（４）  −ｆ１／ｆ２  ＝  ０．５１２
条件式（５）  Ｂｆｗ／ｆｗ  ＝  １．５８４
条件式（６）  −ｆ１／ｆ２Ｒｗ  ＝  ０．６８２
条件式（７）  ｆ１／ｆＦＥｗ  ＝  ０．１４２
条件式（８）  −ｆ１／ｆＲｗ  ＝  ０．３１０
条件式（９）  ωｗ  ＝  ５７．８７°
【０１２３】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図５に示す第３実施例に係るズームレンズＺＬ（３）は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしている。
【０１２４】
図６（Ａ）、図６（Ｂ）および図６（Ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズＺＬ（３）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第３実施例に係るズームレンズＺＬ（３）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。
【０１２５】
（第４実施例）
第４実施例について、図７、図８及び表４を用いて説明する。図７は、本実施形態の第４実施例に係るズームレンズＺＬ（４）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（４）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成される。この例では第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４が後群レンズ群ＧＲを構成する。そして、後群レンズ群ＧＲにおいて、最も像側から順に第４レンズ群Ｇ４が最終レンズ群ＧＥ、第３レンズ群Ｇ３がＦレンズ群ＧＦを構成し、第３レンズ群Ｇ３（Ｆレンズ群ＧＦ）が合焦レンズ群を構成する。
【０１２６】
第２レンズ群Ｇ２の内部に開口絞りＳが配置され、第２レンズ群Ｇ２と一緒に光軸方向に移動する。第４レンズ群Ｇ４の像側に像面Ｉが位置する。
【０１２７】
変倍時には、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が、図７において矢印で示すように、それぞれ軸方向に移動する。この移動による生じる各レンズ群の間隔、すなわち表４の［レンズ諸元］の欄に示す面間隔Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３が可変であり、その値を［可変間隔データ］の欄に示している。
【０１２８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４とから構成される。負メニスカスレンズＬ１１の像側の面および負メニスカスレンズＬ１２の像側の面が非球面形状である。
【０１２９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２および像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３の接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成される。
【０１３０】
第３レンズ群Ｇ３は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１から構成される。負メニスカスレンズＬ３１の像側の面が非球面形状である。この第３レンズ群Ｇ３が合焦レンズ群ＧＦを構成する。
【０１３１】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成される。この第４レンズ群Ｇ４および上記第３レンズ群Ｇ３が後群レンズ群ＧＲを構成する。負レンズＬ４２の物体側の面が非球面形状である。
【０１３２】
ズームレンズＺＬ（４）においては、合焦レンズ群ＧＦを構成する第３レンズ群Ｇ３を像面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。
【０１３３】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（４）は、図７において矢印で示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を像側に移動させ、第２〜第４レンズ群Ｇ２〜Ｇ４を物体側に移動させる構成である。開口絞りＳは、変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。このように広角端状態から望遠端状態への変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が狭くなる。また、変倍時における第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４との移動軌跡が同一である。
【０１３４】
以下の表４に、第４実施例に係る光学系の各諸元の値を示す。
【０１３５】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ         Ｄ       νｄ       ｎｄ
1    143.42360     1.847    47.27     1.77377 
*2     19.73580     7.301
3     40.25320     2.955    46.76     1.76546 
*4     22.69740     9.439
5    -87.02160     1.847    40.66     1.88300 
6     64.64980     0.100
7     37.85550     6.000    25.26     1.90200 
8   -193.93520      D1
9     33.00090     2.493    36.96     1.74776 
10    116.22960     0.100
11     28.47880     2.025    37.18     1.83400 
12     11.76190     4.000    82.57     1.49782 
13    194.58320     2.000
14       ∞         5.968                        （絞りＳ）
15     23.38410     6.000    82.57     1.49782 
16    -25.16850      D2
17    -32.91040     2.000    47.26     1.77377 
*18   -479.55090      D3
19     37.69510     4.500    82.57     1.49782 
20    -58.87610     2.500
*21    -31.51450     2.000    40.17     1.85135 
22    610.49000      Bf
［非球面データ］
非球面        κ          A4            A6
第2面     -1.33200  -9.41293E-06  -3.20026E-08
第4面     -7.50410   1.06031E-04  -2.03530E-07
第18面     0.00000  -2.83335E-05  -8.65856E-08
第21面     3.36500  -6.30534E-05  -2.78346E-07
非球面        A8           A10
第2面    8.15624E-11  -5.06181E-14
第4面    1.08502E-09  -1.13123E-12
第18面  -9.10000E-12  -3.69900E-13
第21面   5.71867E-10  -1.54341E-11
［全体諸元］
ｆ＝14.420〜20.000〜29.101
ＦＮＯ＝4.10〜4.10〜4.10
ω＝57.95°〜47.98°〜35.90°
Ｙ＝21.70〜21.70〜21.70
［可変間隔データ］
wide      middle      tele
D1     29.236     15.205      3.623
D2      1.593      2.038      2.786
D3      3.886      3.441      2.693
Bf     21.267     27.363     36.916
全長  119.057    111.123    109.096
［レンズ群データ］
f1      -23.718
f2       22.703
f3      -45.756
f4     -224.939
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＥ  ＝  ０．１０５
条件式（２）  ｆ１／ｆＦ  ＝  ０．５１８
条件式（３）  ｆ２／ｆＦ  ＝  −０．４９６
条件式（４）  −ｆ１／ｆ２  ＝  １．０４５
条件式（５）  Ｂｆｗ／ｆｗ  ＝  １．４７５
条件式（６）  −ｆ１／ｆ２Ｒｗ  ＝  ０．８２３
条件式（７）  ｆ１／ｆＦＥｗ  ＝  ０．７０３
条件式（８）  −ｆ１／ｆＲｗ  ＝  −０．７０３
条件式（９）  ωｗ  ＝  ５７．９５°  
【０１３６】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図７に示す第４実施例に係るズームレンズＺＬ（４）は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしている。
【０１３７】
図８（Ａ）、図８（Ｂ）および図８（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズＺＬ（４）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第４実施例に係るズームレンズＺＬ（４）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。
【０１３８】
（第５実施例）
第５実施例について、図９、図１０及び表５を用いて説明する。図９は、本実施形態の第５実施例に係るズームレンズＺＬ（５）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（５）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成される。この例では第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４が後群レンズ群ＧＲを構成する。そして、後群レンズ群ＧＲにおいて、最も像側から順に第４レンズ群Ｇ４が最終レンズ群ＧＥ、第３レンズ群Ｇ３がＦレンズ群ＧＦを構成し、第３レンズ群Ｇ３（Ｆレンズ群ＧＦ）が合焦レンズ群を構成する。
【０１３９】
第２レンズ群Ｇ２の像側に開口絞りＳが配置され、第３レンズ群Ｇ３と一緒に光軸方向に移動する。第４レンズ群Ｇ４の像側に像面Ｉが位置する。
【０１４０】
変倍時には、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が、図９において矢印で示すように、それぞれ軸方向に移動する。この移動による生じる各レンズ群の間隔、すなわち表５の［レンズ諸元］の欄に示す面間隔Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３が可変であり、その値を［可変間隔データ］の欄に示している。
【０１４１】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４とから構成される。負メニスカスレンズＬ１１の像側の面および負メニスカスレンズＬ１２の像側の面が非球面形状である。
【０１４２】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２および像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３の接合レンズとから構成される。
【０１４３】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とから構成される。負メニスカスレンズＬ３２の像側の面が非球面形状である。
【０１４４】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹形状の負レンズＬ４１および両凸形状の正レンズＬ４２の接合レンズから構成される。この第４レンズ群Ｇ４および上記第３レンズ群Ｇ３が後群レンズ群ＧＲを構成する。両凸形状の正レンズＬ４２の像側の面が非球面形状である。
【０１４５】
ズームレンズＺＬ（５）においては、第３レンズ群Ｇ３を物体側面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。
【０１４６】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（５）は、図９において矢印で示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を像側に移動させ、第２〜第４レンズ群Ｇ２〜Ｇ４を物体側に移動させる構成である。開口絞りＳは、変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。このように広角端状態から望遠端状態への変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が狭くなる。また、変倍時における第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４との移動軌跡が同一である。
【０１４７】
以下の表５に、第５実施例に係る光学系の各諸元の値を示す。
【０１４８】
（表５）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ         Ｄ       νｄ       ｎｄ
1     93.21240     1.847    53.30     1.69370 
*2     13.52240     5.931
3     29.89960     2.955    46.76     1.76546 
*4     20.20150     9.371
5    -56.70350     1.847    44.85     1.74397 
6     78.54540     0.100
7     38.64210     8.000    30.65     1.69256 
8    -69.11270      D1
9     20.04870     3.000    82.57     1.49782 
10     72.62870     0.100
11     27.61350     1.500    44.85     1.74397 
12     10.84710     5.500    55.25     1.52004 
13    593.20040     2.000
14       ∞          D2                          （絞りＳ）
15     25.23910     6.000    82.57     1.49782 
16    -20.00280     0.100
17    -35.40880     2.000    40.17     1.85135 
*18   -716.06180      D3
19    -69.18060     2.000    44.91     1.74319
20     16.99120     9.000    63.88     1.51680 
*21    -50.41600      Bf
［非球面データ］
非球面        κ          A4            A6
第2面     -1.00000   1.38355E-06   2.07620E-08
第4面     -1.00000   3.59847E-05   2.08880E-08
第18面    -1.00000   2.70717E-05   3.79198E-08
第21面    -1.00000   1.19458E-05   6.17241E-08
非球面        A8           A10           A12
第2面    -1.89816E-10   5.02341E-13       -
第4面     4.46280E-10  -1.00580E-12   1.42060E-17
第18面    3.60945E-10   1.44176E-12       -
第21面   -3.96485E-10   3.16643E-13       -
［全体諸元］
ｆ＝14.420〜20.000〜29.100
ＦＮＯ＝4.10〜4.10〜4.10
ω＝58.12°〜48.25°〜36.38°
Ｙ＝21.70〜21.70〜21.70
［可変間隔データ］
wide      middle      tele
D1     27.410     13.108      1.500
D2      7.612      6.891      5.627
D3      4.000      4.721      5.985
Bf     21.168     28.042     38.588
全長  121.440    114.013    112.952
［レンズ群データ］
f1      -22.394
f2       41.067
f3       46.152
f4      -80.774
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＥ  ＝  ０．２７７
条件式（２）  ｆ１／ｆＦ  ＝  −０．４８５
条件式（３）  ｆ２／ｆＦ  ＝  ０．８９０
条件式（４）  −ｆ１／ｆ２  ＝  ０．５４５
条件式（５）  Ｂｆｗ／ｆｗ  ＝  １．４６８
条件式（６）  −ｆ１／ｆ２Ｒｗ  ＝  ０．７０８
条件式（７）  ｆ１／ｆＦＥｗ  ＝  −０．２３３
条件式（８）  −ｆ１／ｆＲｗ  ＝  ０．２３３
条件式（９）  ωｗ  ＝  ５８．１２°
【０１４９】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図９に示す第５実施例に係るズームレンズＺＬ（５）は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしている。
【０１５０】
図１０（Ａ）、図１０（Ｂ）および図１０（Ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズＺＬ（５）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第５実施例に係るズームレンズＺＬ（５）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。
【０１５１】
（第６実施例）
第６実施例について、図１１および図１２並びに表６を用いて説明する。図１１は、本実施形態の第６実施例に係るズームレンズＺＬ（６）のレンズ構成を示す図である。このズームレンズＺＬ（６）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成される。この例では第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４が後群レンズ群ＧＲを構成する。そして、後群レンズ群ＧＲにおいて、最も像側から順に第４レンズ群Ｇ４が最終レンズ群ＧＥ、第３レンズ群Ｇ３がＦレンズ群ＧＦを構成し、第３レンズ群Ｇ３（Ｆレンズ群ＧＦ）の最も像側のレンズＬ３５が合焦レンズ群を構成する。
【０１５２】
第２レンズ群Ｇ２の像側に、明るさを決定する開口絞りＳが配置されている。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２とは独立して配置されているが第２レンズ群Ｇ２と一緒に光軸方向に移動する。第４レンズ群Ｇ４の像側に像面Ｉが位置する。
【０１５３】
変倍時には、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４が、図１１において矢印で示すように、それぞれ光軸方向に移動する。この移動による生じる各レンズ群の間隔、すなわち表６の［レンズ諸元］の欄に示す面間隔Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３が可変であり、その値を［可変間隔データ］の欄に示している。
【０１５４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成される。負メニスカスレンズＬ１１の像側の面と、負メニスカスレンズＬ１２の像側の面が非球面形状である。
【０１５５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２および像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３の接合レンズとから構成される。
【０１５６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１および像側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３２の接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と、両凸形状の正レンズＬ３４と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とから構成される。正メニスカスレンズＬ３２の像側の面が非球面形状である。
【０１５７】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成される。第４レンズ群Ｇ４と上記第３レンズ群Ｇ３を合わせて後群レンズ群ＧＲを構成する。負レンズＬ４２の物体側の面が非球面形状である。
【０１５８】
ズームレンズＺＬ（６）においては、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズＬ３５を像面方向へ移動させることにより、無限遠（遠距離物体）から近距離物体への合焦が行われる。
【０１５９】
本実施例に係るズームレンズＺＬ（６）は、図１１において矢印で示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を像側に移動させ、第２〜第４レンズ群Ｇ２〜Ｇ４を物体側に移動させる構成である。開口絞りＳは、変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。このように広角端状態から望遠端状態への変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が狭くなる。また、変倍時における第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４との移動軌跡が同一である。
【０１６０】
以下の表６に、第６実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１６１】
（表６）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ         Ｄ       νｄ       ｎｄ
1     59.8522     3.000    53.32     1.69370 
*2     20.0478     9.500
3    114.7269     2.900    53.32     1.69370 
*4     22.1986    11.955
5   -224.8102     1.900    82.57     1.49782 
6     31.3956     0.665
7     29.3038     4.500    35.73     1.90265 
8     98.7168      D1
9    331.6158     2.000    67.00     1.59349 
10    -82.5907     1.205
11     22.2836     1.200    40.66     1.88300 
12     12.6519     4.500    56.00     1.56883 
13    163.3779     2.500
14       ∞         D2                          （絞りＳ）
15     27.8092     1.100    46.59     1.81600 
16     12.6205     4.710    64.08     1.51612 
*17     59.9800     0.200
18     34.7740     3.150    82.57     1.49782 
19    -41.7717     0.250 
20     76.1603     3.050    82.57     1.49782 
21    -41.4669     1.115 
22    158.9131     1.000    45.31     1.79500 
23     25.4250      D3
24   -179.2003     3.000    82.57     1.49782 
25    -29.1129     1.000 
*26    -44.2756     1.400    46.75     1.76546 
27    333.0581      Bf
［非球面データ］
非球面        κ          A4            A6
第2面      -1.00000  -5.37297E-06  -2.45009E-08
第4面      -1.00000   3.94361E-05   1.22579E-07
第17面      0.00000  -4.54651E-07  -1.25750E-07
第26面     -1.00000  -2.29913E-05  -3.91709E-08
非球面        A8           A10           A12
第2面     3.23042E-11  -4.78483E-15       -
第4面    -5.49173E-10   3.15773E-12  -5.51800E-15
第17面    2.28790E-10  -9.64769E-12       -
第26面   -5.02820E-11  -2.37742E-13       -
［全体諸元］
ｆ＝14.430〜20.010〜29.110
ＦＮＯ＝4.00〜4.00〜4.00
ω＝57.66°〜46.96°〜35.32°
Ｙ＝21.07〜21.70〜21.70
［可変間隔データ］
wide      middle      tele
D1     25.911    12.633      2.346 
D2      8.768      6.786      4.521 
D3      3.925      5.907      8.171 
Bf     21.438     27.017     36.366 
全長  125.841    118.142    117.203
［レンズ群データ］
f1      -22.037
f2       47.094
f3       54.811
f4     -199.936
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ１／ｆＥ  ＝  ０．１１０
条件式（２）  ｆ１／ｆＦ  ＝  −０．４０２
条件式（３）  ｆ２／ｆＦ  ＝  ０．８５９
条件式（４）  −ｆ１／ｆ２  ＝  ０．４６８
条件式（５）  Ｂｆｗ／ｆｗ  ＝  １．４８６
条件式（６）  −ｆ１／ｆ２Ｒｗ  ＝  ０．７３９
条件式（７）  ｆ１／ｆＦＥｗ  ＝  −０．３３１
条件式（８）  −ｆ１／ｆＲｗ  ＝  ０．３３１
条件式（９）  ωｗ  ＝  ５７．６６°  
【０１６２】
上記［条件式対応値］の表に示すように、図１１に示す第６実施例に係るズームレンズＺＬ（６）は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしている。
【０１６３】
図１２（Ａ）、図１２（Ｂ）および図１２（Ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズＺＬ（６）の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。各諸収差図から分かるように、第６実施例に係るズームレンズＺＬ（６）は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正しており、優れた結像性能を有している。
【０１６４】
上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。
【０１６５】
以下の内容は、本実施形態のズームレンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１６６】
本実施形態のズームレンズの実施例として５群もしくは４群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、６群等）のズームレンズを構成することもできる。具体的には、本実施形態のズームレンズの最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１６７】
単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動にも適している。
【０１６８】
レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としても良い。第１レンズ群と合焦レンズ群の間のレンズ群の少なくとも一部のレンズを防振レンズ（防振レンズ群）とするのが好ましい。
【０１６９】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。
【０１７０】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０１７１】
開口絞りは第２レンズ群近傍又は中に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【０１７２】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【符号の説明】
【０１７３】
Ｇ１  第１レンズ群                    Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群                    Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群                    Ｓ  開口絞り
ＧＲ  後群レンズ群                    ＧＥ  最終レンズ群
ＧＦ  Ｆレンズ群
【図１】
2019008031.tif 000003
【図２】
2019008031.tif 000004
【図３】
2019008031.tif 000005
【図４】
2019008031.tif 000006
【図５】
2019008031.tif 000007
【図６】
2019008031.tif 000008
【図７】
2019008031.tif 000009
【図８】
2019008031.tif 000010
【図９】
2019008031.tif 000011
【図１０】
2019008031.tif 000012
【図１１】
2019008031.tif 000013
【図１２】
2019008031.tif 000014
【図１３】
2019008031.tif 000015
【図１４】
2019008031.tif 000016