(57)【要約】【課題】利用者が後で確認したい通知を残せるようにする。【解決手段】情報処理装置１００は、画像を表示可能な表示装置１４と、ソフトウェアから所定の通知を受け取ると表示装置１４に所定の通知を知らせる通知画像を表示させ、予め定められた表示継続操作がなされた通知画像については、予め定められた終了条件を充足した場合であっても、通知画像を表示装置１４に表示させ、表示継続操作がなされていない通知画像については、終了条件を充足した場合に、通知画像を非表示にする処理装置１１とを備える。【選択図】図２
2019074833.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像を表示可能な表示装置を備えた情報処理装置のプロセッサを、  
ソフトウェアから所定の通知を受け取ると前記表示装置に前記所定の通知を知らせる通知画像を表示させ、
前記通知画像に対して予め定められた表示継続操作がなされると、予め定められた終了条件を充足した場合であっても、前記表示継続操作がなされた通知画像を前記表示装置に表示させ、前記通知画像に対して前記表示継続操作がなされていないと、前記終了条件を充足した場合に、前記表示継続操作がなされていない通知画像を非表示にする制御部として、
機能させるプログラム。
【請求項２】
前記制御部は、前記表示継続操作がなされた通知画像に対して予め定められた第１操作がなされると、前記第１操作がなされた前記通知画像を、非表示にするまたは非表示にすることを可能にする、請求項１に記載のプログラム。
【請求項３】
前記制御部は、前記表示継続操作がなされた通知画像に対して予め定められた第２操作がなされると、前記表示継続操作がなされた通知画像に対応する前記所定の通知に関する情報を前記表示装置に表示させる、請求項１または２に記載のプログラム。
【請求項４】
前記制御部は、前記所定の通知に関する情報を前記表示装置に表示させた後、前記表示継続操作および前記第２操作がなされた通知画像を非表示にする、請求項３に記載のプログラム。
【請求項５】
前記制御部は、前記表示継続操作がなされた通知画像の大きさまたは位置のうち少なくとも一方を調整する、請求項１乃至４のうちいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項６】
前記制御部は、前記表示継続操作がなされた通知画像を前記表示装置の画面において、他の要素が表示されていない空き領域に配置させる、請求項１乃至５のうちいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項７】
前記制御部は、前記通知画像が画面上に表示されている他の要素と重なる場合は、当該通知画像のうち他の要素と重ならない部分に、当該通知画像に対する操作を受け付けるための操作受付領域を設定する、請求項１乃至５のうちいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項８】
前記制御部は、前記通知画像が画面上に表示されている他の要素と重なる場合は、少なくとも前記他の要素と重なる部分については前記通知画像を透過させる、請求項１乃至５のうちいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項９】
画像を表示可能な表示装置と、  
ソフトウェアから所定の通知を受け取ると前記表示装置に前記所定の通知を知らせる通知画像を表示させ、前記通知画像に対して予め定められた表示継続操作がなされると、予め定められた終了条件を充足した場合であっても、前記表示継続操作がなされた通知画像を前記表示装置に表示させ、前記通知画像に対して前記表示継続操作がなされていないと、前記終了条件を充足した場合に、前記表示継続操作がなされていない通知画像を非表示にするプロセッサと、
を備えた情報処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置における各種の通知を利用者に知らせる技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話機またはスマートフォン等の各種の情報処理装置では、一般に、電話の着信があると、呼出音を鳴らして、電話の着信があったことを利用者に知らせる。しかし、利用者は情報処理装置の動作モードを呼出音が鳴らないマナーモードに設定することが多い。
特許文献１には、呼出音の回数に応じたアイコンを表示することにより、マナーモードが設定されていても、利用者に着信があったことを知らせる移動体通信端末が開示されている。より具体的には、移動体通信端末は、呼出音が鳴っている呼出期間中にアイコンを表示し、着信に対して応答が無い状態で発信元が通信を切断すると、アイコンを非表示とする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１５１７９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の移動体通信端末は、呼出期間中に利用者が応答しないとアイコンを非表示にするので、利用者が移動通信端末の画面を見ただけでは、着信があったことを知ることができない。このように画面に表示される各種の通知は、所定期間が経過すると非表示になってしまい、利用者が後で確認できないことが多い。一方、全ての通知を表示させておくと、画面が見づらくなってしまう。
本発明は上述した事情に鑑みてなされたものであり、画面に表示される通知を整理しつつ、利用者が必要と考える通知については後で確認できるようにすることを解決課題の一つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
以上の課題を解決するために、本発明の好適な態様に係るプログラムは、画像を表示可能な表示装置を備えた情報処理装置のプロセッサを、ソフトウェアから所定の通知を受け取ると前記表示装置に前記所定の通知を知らせる通知画像を表示させ、前記通知画像に対して予め定められた表示継続操作がなされると、予め定められた終了条件を充足した場合であっても、前記表示継続操作がなされた通知画像を前記表示装置に表示させ、前記通知画像に対して前記表示継続操作がなされていないと、前記終了条件を充足した場合に、前記表示継続操作がなされていない通知画像を非表示にする制御部として、機能させる。
【０００６】
本発明の好適な態様に係る情報処理装置は、画像を表示可能な表示装置と、ソフトウェアから所定の通知を受け取ると前記表示装置に前記所定の通知を知らせる通知画像を表示させ、前記通知画像に対して予め定められた表示継続操作がなされると、予め定められた終了条件を充足した場合であっても、前記表示継続操作がなされた通知画像を前記表示装置に表示させ、前記通知画像に対して前記表示継続操作がなされていないと、前記終了条件を充足した場合に、前記表示継続操作がなされていない通知画像を非表示にするプロセッサと、を備える。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、通知画像に対して継続表示操作がなされたか否かによって、終了条件が充足した場合に、表示を継続するか非表示にするかが定められるので、利用者が継続表示操作を実行することによって継続して表示する通知画像を指定するとともに、終了条件によって継続表示操作がなされていない通知画像を整理することができる。この結果、表示装置の画面を有効に活用することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の第１実施形態に係る情報処理装置の構成を示すブロック図である。
【図２】第１実施形態に係る情報処理装置の機能的な構成を示すブロック図である。
【図３】通知画像テーブルの内容の一例を示す説明図である。
【図４】画像管理テーブルの内容の一例を示す説明図である。
【図５】着信履歴テーブルの内容の一例を示す説明図である。
【図６】第１実施形態の通知管理アプリケーションの動作を示すフローチャートである。
【図７】表示装置の画面の一例を示す説明図である。
【図８】第２実施形態の通知管理アプリケーションの動作を示すフローチャートである。
【図９】表示装置の画面の一例を示す説明図である。
【図１０】第３実施形態の配置処理の動作を示すフローチャートである。
【図１１】通知画像の一例を示す説明図である。
【図１２】通知画像の一例を示す説明図である。
【図１３】通知画像の一例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
＜１．第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態に係る情報処理装置１００のハードウェア構成を例示するブロック図である。情報処理装置１００は、例えば携帯電話機、スマートフォンまたはタブレット端末等の可搬型の情報処理装置である。図１に例示される通り、情報処理装置１００は、処理装置１１、記憶装置１２、通信装置１３、表示装置１４、操作装置１５、およびオーディオ装置１６を具備するコンピュータシステムにより実現される。情報処理装置１００の各要素は、単体または複数のバスで相互に接続される。なお、本願における「装置」という用語は、回路、デバイスまたはユニット等の他の用語に読替えてもよい。また、情報処理装置１００の各要素は、単数または複数の機器で構成され、情報処理装置１００の一部の要素を省略してもよい。
【００１０】
処理装置１１は、情報処理装置１００の全体を制御するプロセッサであり、例えば単数または複数のチップで構成される。処理装置１１は、例えば、周辺装置とのインターフェース、演算装置およびレジスタ等を含む中央処理装置（ＣＰＵ：Central Processing Unit）で構成される。なお、処理装置１１の機能の一部または全部を、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等のハードウェアで実現してもよい。処理装置１１は、各種の処理を並列的または逐次的に実行する。
【００１１】
記憶装置１２は、処理装置１１が読取可能な記録媒体であり、処理装置１１が実行する複数のプログラム、処理装置１１が使用する各種のデータ、通知画像テーブルＴＢＬａ、画像管理テーブルＴＢＬｂおよび着信履歴テーブルＴＢＬｃを記憶する。記憶装置１２は、例えば、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable ROM）、ＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable ROM）、ＲＡＭ（Random Access Memory）等の記憶回路の１種類以上で構成される。
【００１２】
記憶装置１２には、複数のプログラムとして、ＯＳ（Operating System）、および各種のアプリケーションなどのソフトウェアが記憶されている。ＯＳは、アプリケーションに対してハードウェアを動作させる標準的なインターフェースを提供するとともに、ハードウェアなど各リソースに対して効率的な管理を行う。アプリケーションには、電話、メール、およびチャットなどの通信アプリケーションの他、複数のソフトウェアが生成した通知を利用者に知らせるための通知管理アプリケーションが含まれる。
【００１３】
通信装置１３は、移動体通信網またはインターネット等の通信網を介して他の装置と通信する機器である。通信装置１３は、例えばネットワークデバイス、ネットワークコントローラ、ネットワークカードまたは通信モジュールとも表記される。例えば、サーバ（図示略）から通信網を介して通信装置１３が受信した各種のアプリケーションが記憶装置１２に記憶される。例えば、上述した通知管理アプリケーションは、通信装置１３が通信網を介してサーバからダウンロードしたものであってもよいし、情報処理装置１００にプリインストールされていてもよい。
【００１４】
表示装置１４は、処理装置１１による制御のもとで各種の画像を表示可能である。例えば液晶表示パネル、有機ＥＬ表示パネル等の各種の表示パネルが表示装置１４として好適に利用される。
【００１５】
操作装置１５は、利用者の指示を入力するための機器である。操作装置１５は、利用者による操作を受付ける。具体的には、操作装置１５は、数字および文字等の符号を入力するための操作と、表示装置１４が表示する画像を選択するための操作とを受付ける。例えば、表示装置１４の表示面に対する接触を検出するタッチパネルが操作装置１５として好適である。なお、利用者が操作可能な複数の操作子を操作装置１５が含んでもよい。操作装置１５は利用者の操作に応じた操作信号１５ａを出力する。
【００１６】
オーディオ装置１６は、ＤＡ変換器、アンプ、およびスピーカーを備える。オーディオ装置１６では、音データをＤＡ変換器でアナロブ信号し、アナロブ信号をアンプで増幅し、増幅されたアナログ信号をスピーカーに供給し、スピーカーから音を放音する。
【００１７】
図２は、情報処理装置１００の機能に着目したブロック図である。記憶装置１２に記憶された通知管理アプリケーションを処理装置１１が実行することで、図２に例示する制御部３２が実現される。
【００１８】
ＯＳおよびアプリケーションは、各種の通知を発行する。各種の通知には、内部処理に用いる通知が含まれており、利用者に知らせるべき通知は、発行された通知の一部である。制御部３２は、利用者に知らせるべき通知を所定の通知として管理している。制御部３２は、ソフトウェアから所定の通知を受け取ると通知画像を表示装置１４に表示させるので、利用者は、所定の通知を画像で知ることができる。
【００１９】
本実施形態では、利用者が通知画像に対して表示継続操作を実行しない場合、終了条件を充足すると、通知画像は非表示に変更される。一方、利用者が通知画像に対して表示継続操作を実行すると、終了条件を充足した場合であっても通知画像を継続して表示する。
【００２０】
制御部３２は、通知画像に対して表示継続操作がなされたか否か、および終了条件を充足しかた否かを判定する。制御部３２は、終了条件を充足した場合であっても、通知画像に対して表示継続操作がなされると、表示継続操作がなされた通知画像を表示装置１４に表示させる。また、制御部３２は、通知画像に対して表示継続操作がなされておらず、且つ、終了条件を充足した場合に、表示継続操作がなされていない通知画像を非表示にする。従って、利用者は継続表示操作を実行することによって継続して表示する通知画像を指定することができ、終了条件によって継続表示操作がなされていない通知画像を整理することができる。この結果、表示装置１４の画面を有効に活用することが可能となる。
【００２１】
通知画像テーブルＴＢＬａには、通知を発行するソフトウェアの種別、発信元を示す発信元情報、通知画像を示す通知画像データＧＤ、通知画像を識別するための通知画像ＩＤが対応付けられて記憶されている。但し、発信元情報が記憶されるのは、通知を発行するソフトウェアが通信アプリケーションの場合に限られる。発信元情報には、電話における電話番号、メールにおけるメールアドレスが含まれる。図３に、通知画像テーブルＴＢＬａの記憶内容の一例を示す。例えば、レコードＲ１として、メールアプリケーションにおいて「oka@ouchi.co.jp」のメールアドレスが発信元として記憶されており、さらに、通知画像を示す画像データＧＤ１および通知画像ＩＤとしてＩＤ１が記録されている。この例では、発信元ごとに異なる画像データが記憶されている。発信元ごとの通知画像は、利用者が選択できるようにしてもよし、通知管理アプリケーションが自動的に割り当て、その後、利用者が変更できるようにしてもよい。
【００２２】
画像管理テーブルＴＢＬｂには、表示装置１４に表示中の画像の種別、大きさ、および位置が対応付けられて記憶されている。図４に画像管理テーブルＴＢＬｂの記憶内容の一例を示す。画像の種別は、例えば、通知画像、アイコン、およびウィジェットが該当する。大きさは縦と横のピクセル数を表している。位置は各画像の左下隅の点についてＸ方向およびＹ方向の画面上の座標を表している。同図に示す例では、画像管理テーブルＴＢＬｂはレコードＲ１１〜Ｒ１５、…を備える。レコードＲ１５は、大きさが縦１５０ピクセル×横３００ピクセルの通知画像を（Ｘ５,Ｙ５）の位置に表示中であることを意味する。
画像管理テーブルＴＢＬｂを参照することによって、表示装置１４の画面に各種の要素が表示されていない空き領域を特定することが可能となる。
【００２３】
着信履歴テーブルＴＢＬｃには、着信の履歴が記憶される。図５に着信履歴テーブルＴＢＬｃの記憶内容の一例を示す。着信履歴テーブルＴＢＬｃには、通信アプリケーションの種別、着信日時、発信元情報、通信データ、および通知画像ＩＤが対応付けられて記憶される。この例の通信の種別は、メールまたは電話であるが、ビデオ電話やチャットが含まれてもよい。また、通信データは必至の記憶内容ではない。電話の場合、留守電に記録があれば音声データが記録される。一方、メールでは受信メールデータが通信データに該当する。同図に示す例では、着信履歴テーブルＴＢＬｃはレコードＲ２１〜Ｒ２５、…を備える。レコードＲ２２は、２０１７年１０月２日の１３時１４分に「oka@ouchi.co.jp」から通信データＭＤ１を受信し、通知画像ＩＤがＩＤ１であることを示している。
着信履歴テーブルＴＢＬｃを参照することによって、表示装置１４に表示される通知画像に対応する通信データを知ることができる。
【００２４】
説明を図２に戻す。制御部３２は、操作装置１５から出力される操作信号１５ａに基づいて、表示装置１４に各種画面を表示させると共に、制御部３２はオーディオ装置１６を制御して各種の音を出力させる。
【００２５】
次に、本実施形態の動作について説明する。図６は通知管理アプリケーションの処理内を示すフローチャートである。まず、処理装置１１は、ソフトウェアから所定の通知を受け取ったか否かを判定し(ステップＳａ１)、所定の通知を受け取るまで、この判定を繰り返す。ここで、ソフトウェアには、ＯＳとアプリケーションの両方が含まれる。ＯＳから受け取る所定の通知には、例えば、ＯＳのアップデートを促す通知、記憶装置１２の残りの記憶容量が所定値未満になったことを知らせる通知などが含まれる。また、アプリケーションから受け取る所定の通知には、メールの着信、電話の着信などがある。
【００２６】
処理装置１１が、ソフトウェアから所定の通知を受け取ると、処理装置１１は、表示装置１４に所定の通知を利用者に知らせる通知画像を表示する(ステップＳａ２)。例えば、メールの受信中に電話の着信があると、図７に示すようにメールの着信に対応する通知画像Ｍを表示装置１４に表示し（図７の左の画面）、その後、電話の着信に対応する通知画像Ｃを表示装置１４に表示する（図７の中央の画面）。この例の通知画像Ｃは、「トウルルル」といったように呼出音を擬音で示す画像である。呼出音は利用者が聞き慣れているので、利用者は通知画像Ｃを一見して電話の着信があったことを知ることができる。
【００２７】
次に、処理装置１１は、通知画像に対して予め定められた表示継続操作がなされたか否かを判定する（ステップＳａ３）。表示継続操作がなされた通知画像は、所謂、ピン留めの状態になる。ピン留めの状態とは、通知画像を非表示にする終了条件が充足されても、表示装置１４に通知画像を表示する動作状態を意味する。表示継続操作は、予め定められていればどのような操作であってもよいが、この例では、シングルタップを採用する。即ち、利用者が通知画像を１回タップすると、当該通知画像がピン留めされる。より具体的には、処理装置１１は、操作信号１５ａに基づいて、利用者が通知画像に対して表示継続操作を実行したかを判定する。例えば、図７の中央に示す画面には、通知画像Ｃが表示されている。操作信号１５ａが通知画像Ｃの表示領域（点線で囲まれた部分）においてシングルタップを示すならば、処理装置１１は通知画像Ｃに対して表示継続操作がなされたと判定する。
【００２８】
通知画像に表示継続操作がなされていない場合、ステップＳａ３の判定結果は「ＮＯ」となり、処理装置１１は終了条件を充足するか否かを判定する（ステップＳａ４）。終了条件は、所定の通知を生成したソフトウェアに種類に応じて異なるものであってもよいし、複数のソフトウェアで共通の条件であってもよい。
【００２９】
共通の条件としては、例えば、通知画像の表示時間が所定時間に達したことが該当する。一方、個別の条件としては、例えば、所定の通知を生成したアプリケーションが電話である場合、電話の呼び出しが終了したことであってもよい。また、所定の通知を生成したアプリケーションがメールである場合、メールの受信が完了したことであってもよい。
【００３０】
この例の終了条件は、電話の呼び出しが終了したことおよびメールの受信が完了したことを含む。例えば、図７の中央の画面において、利用者がメールの通知画像Ｍに対してシングルタップの表示継続操作を実行せず、電話の通知画像Ｃに対して表示継続操作を実行したとする。この場合、メールの受信が完了し、且つ電話の呼び出しが終了すると、図７の右の画面に示すように、表示継続操作がなされた通知画像Ｃは継続して表示装置１４に表示され、メールの通知画像Ｍは非表示となる。
【００３１】
一方、通知画像に表示継続操作がなされており、ステップＳａ３の判定結果が「ＹＥＳ」の場合、処理装置１１は通知画像に予め定められた第１操作がなされたか否かを判定する(ステップＳａ６)。第１操作は上述した表示継続操作を解除するための操作である。第１操作は予め定められた動作であればどのようなものであってもよい。この例では、通知画像を所定時間以上押下する長押操作が第１操作に該当する。処理装置１１は、操作信号１５ａに基づいて、第１操作に該当するか否かを判定する。
【００３２】
表示継続操作がなされた通知画像に対して第１操作がなされると、ステップＳａ６の判定結果は「ＹＥＳ」となり、処理装置１１は第１操作がなされた通知画像を非表示に変更する（ステップＳａ５）。
【００３３】
一方、表示継続操作がなされた通知画像に対して第１操作がなされなかった場合、ステップＳａ６の判定結果は「ＮＯ」となり、処理装置１１は通知画像に対して第２操作がなされたか否かを判定する（Ｓａ７）。この例の第２操作はダブルタップである。第２操作がなされた場合、ステップＳａ７の判定結果は「ＹＥＳ」となり、所定の通知に対応する情報を表示装置１４に表示させる（ステップＳａ８）。例えば、所定の通知が電話である場合、処理装置１１は着信履歴テーブルＴＢＬｃを参照して所定の通知に対応する電話の着信履歴を表示装置１４に表示させる。また、所定の通知がメールである場合、処理装置１１は着信履歴テーブルＴＢＬｃを参照してメールの内容を表示装置１４に表示させる。このように通知画像に対して第２操作がなされた場合、所定の通知の内容が表示装置１４に表示されるので、利用者は所定の通知の内容を確認すことができる。
【００３４】
この後、処理装置１１は、第２操作がなされた通知画像を非表示に変更する（ステップＳａ５）。即ち、処理装置１１は、表示継続操作および第２操作がなされた通知画像を非表示に変更する。一方、通知画像に対して第２操作がなされなかった場合は、ステップＳａ７の判定結果は「ＮＯ」となり、処理装置１１は処理をステップＳａ６に戻す。
【００３５】
以上説明したように本実施形態によれば、処理装置１１は、表示継続操作がなされた通知画像については、終了条件を充足した場合であっても、通知画像を表示装置１４に表示させ、表示継続操作がなされていない通知画像については、終了条件を充足した場合に、通知画像を非表示にした。これにより、通知画像のうち表示継続操作がなされた通知画像だけを画面に残すことができ、他の通知画像は終了条件を充足すれば非表示となるので、表示装置１４の画面が通知画像で埋め尽くされることがなくなり、利用者が重要と考える通知画像を残すことができる。
【００３６】
また、処理装置１１は、表示継続操作がなされた通知画像に対して第１操作がなされると、第１操作がなされた通知画像を非表示にするので、利用者の意思で通知画像に対する表示継続操作を解除して、表示装置１４の画面を整理することができる。
【００３７】
また、処理装置１１は、表示継続操作がなされた通知画像に対して第２操作がなされると、表示継続操作がなされた通知画像に対応する所定の通知に関する情報を表示装置１４に表示させるので、利用者は所定の通知の内容を確認することができる。さらに、処理装置１１は、所定の通知に関する情報を表示装置１４に表示させた後、表示継続操作がなされた通知画像を非表示にするので、利用者が所定の通知の内容を確認すると、第１操作を省略して通知画像を非表示にできる。この結果、簡単な操作で通知画像を整理して、新たな通知画像を表示するスペースを確保することが可能となる。
【００３８】
＜２．第２実施形態＞
上述した第１実施形態では、表示継続操作がなされた通知画像に第１操作がなされた場合、直ちに通知画像を非表示にしたが、第２実施形態に係る情報処理装置１００は、第１操作がなされると通知画像を非表示にすることを可能な状態にする。
第２実施形態に係る情報処理装置１００のハードウェアは、図１および図２に示す第１実施形態と同様であり、通知管理アプリケーションの動作が相違する。
【００３９】
図８は第２実施形態に係る通知管理アプリケーションの処理内容を示すフローチャートである。第２実施形態の通知管理アプリケーションは、ステップＳａ６１〜ステップＳａ６４を備える点を除いて、図６に示す第１実施形態の通知管理アプリケーションと同じである。以下、相違点を説明する。
【００４０】
通知画像に対して第１操作がなされると（Ｓａ６：「ＹＥＳ」）、処理装置１１は、通知画像を移動可能な状態にする（ステップＳａ６１）。この後、処理装置１１は、タップ操作が終了したか否かを判定する（ステップＳａ６２）。タップ操作の終了とは、第１操作において利用者が通知画像を押下した指を画面から離すことを意味する。処理装置１１は操作装置１５から出力される操作信号に基づいて、タップ操作の終了を判定する。
【００４１】
タップ操作が終了すると、処理装置１１は通知画像の少なくとも一部が画面の外に位置するか否かを判定する（ステップＳａ６３）。例えば、図９の左の画面に示す通知画像Ｃを利用者が指で押下しながら移動させて図９の右の画面の状態で指を離したとする。この場合、通知画像の一部が画面の外にはみ出しているので、ステップＳａ６３の判定結果は「ＹＥＳ」となり、処理装置１１は表示画像を非表示に変更する（ステップＳａ５）。一方、通知画像の全部が画面内ある場合、ステップＳａ６３の判定結果は「ＮＯ」となり、処理装置１１は移動先に通知画像を表示して処理をステップＳａ６に戻す。
【００４２】
このように第２実施形態では、表示継続操作がなされた通知画像に対して第１操作がなされると、当該通知画像を非表示にすることを可能にし、第１操作において通知画像を押下した指を動かすだけで、通知画像の位置を変更することも、通知画像を非表示に変更することもできる。よって、簡単な操作で、表示継続操作がなされた通知画像を整理して、表示装置１４の画面を見やすくできる。
【００４３】
＜３．第３実施形態＞
上述した第１実施形態では、表示継続操作がなされた通知画像の位置は固定であった。表示継続操作がなされていない通知画像は、終了条件を充足すれば非表示になるが、表示継続操作がなされた通知画像は、所定の操作がなされるまで継続して表示される。仮に、アイコンなどの他の要素に表示継続操作された通知画像が重なると、他の要素が見づらくなってしまう。第３実施形態に係る情報処理装置１００は、表示継続操作がなされた通知画像を、表示装置１４の画面において、他の要素が表示されていない空き領域に配置させる。
第３実施形態の係る情報処理装置１００の構成は、図１および図２に示す第１実施形態と同様であり、通知管理アプリケーションの動作が相違する。具体的には、図６に示すステップＳａ３の判定結果が「ＹＥＳ」であった場合に、処理装置１１は配置処理を実行した後にステップＳａ６に処理を進める。
【００４４】
図１０は配置処理の処理内容を示すフローチャートである。処理装置１１は、まず、表示継続操作がなされた通知画像が他の要素と重なるか否かを判定する（ステップＳｂ１）。処理装置１１は、画像管理テーブルＴＢＬｂを参照して、表示継続操作がなされた通知画像が他の要素と重なるか否かを判定する。例えば、図１１の左に示す画面のように通知画像Ｃとアイコンとが重なっている場合、判定結果は「ＹＥＳ」となる。
【００４５】
ステップＳｂ１の判定結果が「ＹＥＳ」の場合、処理装置１１は、画像管理テーブルＴＢＬｂを参照して、アイコンなどの他の要素が配置されていない空き領域を検出する（ステップＳｂ２）。例えば、図１１に示す例では領域Ｅが空き領域に該当する。
【００４６】
次に、処理装置１１は、表示継続操作がなされた通知画像を空き領域に表示可能か否かを判定する（ステップＳｂ３）。より具体的には、空き領域の縦サイズが通知画像の縦サイズより大きく、且つ空き領域の横サイズが通知画像の横サイズより大きい場合に、処理装置１１は空き領域に通知画像を表示可能と判定する。
【００４７】
ステップＳｂ３の判定結果が「ＹＥＳ」の場合、処理装置１１は空き領域に通知画像を配置する（ステップＳｂ４）。例えば、図１１の右に示す画面のようにアイコンと重なっていた通知画像を領域Ｅに移動させる。一方、ステップＳｂ３の判定結果が「ＮＯ」の場合、処理装置１１は通知画像を縮小して空き領域に配置する（ステップＳｂ５）。
【００４８】
このように本実施形態によれば、表示継続操作がなされた通知画像が他の要素と重なっている場合、空き領域に通知画像を表示させたので、アイコンなどの他の要素が通知画像に隠れて見え難くなることを抑制するとともに、利用者がアイコンを操作し易くすることができる。
【００４９】
＜４．変形例＞
本発明は、以上に例示した実施形態に限定されない。具体的な変形の態様を以下に例示する。以下の例示から任意に選択された２以上の態様を併合してもよい。
【００５０】
（１）上述した第１実施形態において、処理装置１１は表示継続操作がなされた通知画像が画面上に表示されている他の要素と重なる場合、通知画像のうち他の要素と重ならない部分に、当該通知画像に対する操作を受け付けるための操作受付領域を設定してもよい。この場合、処理装置１１は、画像管理テーブルＴＢＬｂを参照して、通知画像と重ならない部分を検出し、当該部分に操作受付領域を設定すればよい。例えば、図１１の左に示す画面において、利用者が通知画像Ｃに対して表示継続操作を実行したとする。この場合、処理装置１１は、図１２に示すようにアイコンＡ１、Ａ２、およびＡ３と重ならない部分に操作受付領域Ｚを設定する。そして、利用者が操作受付領域Ｚを操作した場合に通知画像Ｃに対する操作を受け付け、通知画像ＣとアイコンＡ１、Ａ２、およびＡ３が重なる部分が操作された場合は、各アイコンＡ１〜Ａ３に対する操作として取り扱う。
【００５１】
表示継続操作がなされていない通知画像は終了条件を充足すると非表示なるが、表示継続操作がなされた通知画像は利用者が所定の操作を実行するまで表示装置１４に表示される。本変形例では、設定受付領域を設けたので、他の要素と表示継続操作された通知画像が重なっても通知画像に対する操作と他の要素に対する操作とを、利用者は簡単に実行できる。なお、表示継続操作がなされていない通知画像が他の要素と重なる場合に当該通知画像に対する操作を受け付けるための操作受付領域を設定してもよい。
【００５２】
また、処理装置１１は、通知画像が画面上に表示されている他の要素と重なる場合は、少なくとも他の要素と重なる部分については表示継続操作がなされた通知画像を透過させてもよい。この場合、表示継続操作がなされた通知画像の透過度を他の要素を視認可能な程度に定めればよい。例えば、図１３に示すように表示継続操作された通知画像を透過させてもよい。さらに、表示継続操作がなされていない通知画像についても、表示継続操作がなされた通知画像と同様に、処理装置１１は少なくとも他の要素と重なる部分について通知画像を透過させてもよい。
【００５３】
（２）上述した第２実施形態において、第１操作がなされた後に、処理装置１１は、利用者の操作に応じて通知画像を拡大縮小できるようにしてもよい。例えば、処理装置１１は、通知画像に対してピンチインの操作がなされたことを検知して通知画像の大きさを縮小し、通知画像に対してピンチアウトの操作がなされた場合に通知画像の大きさを拡大してもよい。これにより、利用者が表示継続操作された通知画像の大きさを自由に変更できるようになるので、利用者が見やすいように表示装置１４の画面に通知画像を配置できる。
【００５４】
（３）上述した各実施形態において、着信頻度または呼出時間に応じて通知画像の表示態様を変化させてもよい。例えば、電話の着信において最初は通知画像を小さく表示し、着信の呼出時間が所定時間を超えると、通知画像を大きく表示させてもよい。また、通知画像の色、文字のフォント、文字数などを変化させてもよい。
また、上述した各実施形態では、表示継続操作がなされた通知画像に対して第２操作がなされると、第２操作がなされた通知画像を非表示としたが、本発明はこれに限定されるものではなく、表示を継続してもよい。この場合、処理装置１１はステップＳａ８が終了すると、処理をステップＳａ６に戻せばよい。
【００５５】
（４）上述した各実施形態では、通知画像として擬音文字を例示したが、本発明はこれに限定されるものではなく、どのような画像であってもよい。
【００５６】
（５）上述した各実施形態では、携帯電話機またはスマートフォン等の可搬型の情報処理装置を情報処理装置１００として例示したが、情報処理装置１００の具体的な形態は任意であり、上述した形態の例示には限定されない。例えば、可搬型または据置型のパーソナルコンピュータを情報処理装置１００として利用してもよい。この場合、通知画像に対する操作は、利用者がマウスなどのポインティングデバイスかたの操作信号に基づいて処理装置１１が検出すればよい。
【００５７】
（６）上述した各実施形態では、記憶装置１２は、処理装置１１が読取可能な記録媒体であり、ＲＯＭおよびＲＡＭなどを例示したが、フレキシブルディスク、光磁気ディスク(例えば、コンパクトディスク、デジタル多用途ディスク、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク)、スマートカード、フラッシュメモリデバイス(例えば、カード、スティック、キードライブ)、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact  Disc−ＲＯＭ）、レジスタ、リムーバブルディスク、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップ、データベース、サーバその他の適切な記憶媒体である。また、プログラムは、電気通信回線を介してネットワークから送信されてもよい。また、プログラムは、電気通信回線を介して通信網から送信されてもよい。
【００５８】
（７）上述した各実施形態は、ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＳＵＰＥＲ  ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ、５Ｇ、ＦＲＡ（Future  Radio  Access）、Ｗ−ＣＤＭＡ（登録商標）、ＧＳＭ（登録商標）、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＢ（Ultra  Mobile  Broadband）、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２．２０、ＵＷＢ（Ultra-WideBand）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切なシステムを利用するシステム及び／又はこれらに基づいて拡張された次世代システムに適用されてもよい。
【００５９】
（８）上述した各実施形態において、説明した情報及び信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。
【００６０】
（９）上述した各実施形態において、入出力された情報等は特定の場所(例えば、メモリ)に保存されてもよいし、管理テーブルで管理してもよい。入出力される情報等は、上書き、更新、または追記され得る。出力された情報等は削除されてもよい。入力された情報等は他の装置へ送信されてもよい。
【００６１】
（１０）上述した各実施形態において、判定は、１ビットで表される値（０か１か）によって行われてもよいし、真偽値（Boolean：trueまたはfalse）によって行われてもよいし、数値の比較（例えば、所定の値との比較）によって行われてもよい。
【００６２】
（１１）上述した各実施形態において例示したフローチャートにおいて、各ステップの順序を変更してもよい。すなわち、本発明の好適な態様における各処理の順序は、特定の順序に限定されない。
【００６３】
（１２）上述した各実施形態で例示したプログラムは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコードまたはハードウェア記述言語と呼ばれるか、他の名称によって呼ばれるかを問わず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、手順または機能等を意味するよう広く解釈されるべきである。
また、ソフトウェア、命令などは、伝送媒体を介して送受信されてもよい。例えば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア及びデジタル加入者回線（ＤＳＬ）などの有線技術及び／又は赤外線、無線及びマイクロ波などの無線技術を使用してウェブサイト、サーバ、又は他のリモートソースから送信される場合、これらの有線技術及び／又は無線技術は、伝送媒体の定義内に含まれる。
【００６４】
（１３）本明細書で使用する「第１の」、「第２の」などの呼称を使用した要素へのいかなる参照も、それらの要素の量または順序を全般的に限定するものではない。これらの呼称は、２つ以上の要素間を区別する便利な方法として本明細書で使用され得る。したがって、第１および第２の要素への参照は、２つの要素のみがそこで採用され得ること、または何らかの形で第１の要素が第２の要素に先行しなければならないことを意味しない。
【００６５】
（１４）上述した各実施形態において、情報処理装置１００は、移動局である場合が含まれる。移動局は、当業者によって、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、またはいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【００６６】
（１５）上述した各実施形態において、「接続された(connected)」という用語、又はこれらのあらゆる変形は、２又はそれ以上の要素間の直接的又は間接的なあらゆる接続又は結合を意味し、互いに「接続」された２つの要素間に１又はそれ以上の中間要素が存在することを含むことができる。要素間の接続は、物理的なものであっても、論理的なものであっても、或いはこれらの組み合わせであってもよい。本明細書で使用する場合、２つの要素は、１又はそれ以上の電線、ケーブル及び／又はプリント電気接続を使用することにより、並びにいくつかの非限定的かつ非包括的な例として、無線周波数領域、マイクロ波領域及び光（可視及び不可視の両方）領域の波長を有する電磁エネルギーなどの電磁エネルギーを使用することにより、互いに「接続」されると考えることができる。
【００６７】
（１６）上述した各実施形態において、「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。
【００６８】
（１７）「含む(ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ)」、「含んでいる（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、およびそれらの変形が、本明細書あるいは特許請求の範囲で使用されている限り、これら用語は、用語「備える」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本明細書あるいは特許請求の範囲において使用されている用語「または（or）」は、排他的論理和ではないことが意図される。
【００６９】
（１８）本願の全体において、例えば、英語におけるa、anおよびtheのように、翻訳によって冠詞が追加された場合、これらの冠詞は、文脈から明らかにそうではないことが示されていなければ、複数を含む。
【００７０】
（１９）本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されないことは当業者にとって明白である。本発明は、特許請求の範囲の記載に基づいて定まる本発明の趣旨および範囲を逸脱することなく修正および変更態様として実施することができる。したがって、本明細書の記載は、例示的な説明を目的とし、本発明に対して何ら制限的な意味を有さない。また、本明細書に例示した態様から選択された複数の態様を組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【００７１】
１００…情報処理装置、１１…処理装置、１２…記憶装置、１３…通信装置、１４…表示装置、１５…操作装置、１６…オーディオ装置、３２…制御部、ＴＢＬａ…通知画像テーブル、ＴＢＬｂ…画像管理テーブル、ＴＢＬｃ…着信履歴テーブル。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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