(57)【要約】【課題】調節可能な調節範囲内で視度調節による収差変動を抑えて、良好な収差を確保することができる接眼光学系、光学機器及び接眼光学系の製造方法を提供する。【解決手段】接眼光学系ＥＬＯは、観察物体側から順に、正立像形成部材ＰＰと、第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２とは、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２におけるレンズ間隔の内の最も広い間隔で隔てられており、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも１つのレンズ成分を有し、少なくとも１つのレンズ成分は、視度調整時に光軸方向に移動する可動レンズ成分Ｇｄｐであり、所定の条件を満足する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
観察物体側から順に、
正立像形成部材と、
第１レンズ群と、
正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群とは、前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群におけるレンズ間隔の内の最も広い間隔で隔てられており、
前記第２レンズ群は、少なくとも１つのレンズ成分を有し、
前記少なくとも１つのレンズ成分は、視度調節時に光軸方向に移動する可動レンズ成分であり、
次式の条件を満足することを特徴とする接眼光学系。
０．３５  ＜  ＤＯ１２／ＴＬ  ＜  ０．７０
但し、
ＤＯ１２：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔（空気換算長）
ＴＬ：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面から前記第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の間隔（空気換算長）
なお、レンズ成分とは、単レンズ又は接合レンズをいう。
【請求項２】
前記第２レンズ群は、最も観察物体側のレンズ面が凸面形状であることを特徴とする請求項１に記載の接眼光学系。
【請求項３】
前記第２レンズ群は、最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状であることを特徴とする請求項１又は２に記載の接眼光学系。
【請求項４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の接眼光学系。
０．４５  ＜  ｆｆ／ｆＯｅ  ＜  ０．８０
但し、
ｆｆ：前記可動レンズ成分の焦点距離
ｆＯｅ：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第１レンズ群から前記第２レンズ群までの合成焦点距離。
【請求項５】
前記第２レンズ群は、視度調節時に移動しない固定レンズ成分を有することを特徴とする請求項１〜４の何れか一項に記載の接眼光学系。
【請求項６】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項５に記載の接眼光学系。
１．００  ＜  ｜ｆｆ／ｆｋ｜  ＜  １０．００
但し、
ｆｆ：前記可動レンズ成分の焦点距離
ｆｋ：前記固定レンズ成分の焦点距離
【請求項７】
前記固定レンズ成分は、正の屈折力を有することを特徴とする請求項５又は６に記載の接眼光学系。
【請求項８】
前記可動レンズ成分は、正の屈折力を有することを特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載の接眼光学系。
【請求項９】
前記第２レンズ群は、負の屈折力を有するレンズ成分を有することを特徴とする請求項１〜８の何れか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１０】
前記第２レンズ群は、観察物体側から順に、
正の屈折力を有する第１正レンズ成分と、
正の屈折力を有する第２正レンズ成分と、
負の屈折力を有する負レンズ成分と、を有することを特徴とする請求項１〜９の何れか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１１】
前記第１正レンズ成分が前記可動レンズ成分であることを特徴とする請求項１０に記載の接眼光学系。
【請求項１２】
前記第２正レンズ成分が前記可動レンズ成分であることを特徴とする請求項１０に記載の接眼光学系。
【請求項１３】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜１２の何れか一項に記載の接眼光学系。
０．１０  ＜  ＤＯ１２／ｆＯｅ  ＜  ０．４０
但し、
ＤＯ１２：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔（空気換算長）
ｆＯｅ：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第１レンズ群から前記第２レンズ群までの合成焦点距離
【請求項１４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜１３の何れか一項に記載の接眼光学系。
０．３５  ＜  ｆＯ２／ｆＯｅ  ＜  ０．８０
但し、
ｆＯ２：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第２レンズ群の焦点距離。
ｆＯｅ：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第１レンズ群から前記第２レンズ群までの合成焦点距離
【請求項１５】
前記第１レンズ群は、負の屈折力を有することを特徴とする請求項１〜１４の何れか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１６】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜１５の何れか一項に記載の接眼光学系。
０．５０  ＜  （−ｆＯ１）／ｆＯｅ  ＜  ２．００
但し、
ｆＯ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＯｅ：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第１レンズ群から前記第２レンズ群までの合成焦点距離
【請求項１７】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜１６の何れか一項に記載の接眼光学系。
１．２０  ＜  （−ｆＯ１）／ｆＯ２  ＜  ３．５０
但し、
ｆＯ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＯ２：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項１８】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間に光路結合部材を有することを特徴とする請求項１〜１７の何れか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１９】
前記光路結合部材の反射面は一つであることを特徴とする請求項１８に記載の接眼光学系。
【請求項２０】
前記光路結合部材はプリズムであることを特徴とする請求項１８又は１９に記載の接眼光学系。
【請求項２１】
前記光路結合部材はミラーであることを特徴とする請求項１８又は１９に記載の接眼光学系。
【請求項２２】
アイポイント側から見て前記光路結合部材で結合された光路の少なくとも１つの光路側に第２観察物体を有し、前記アイポイントと前記第２観察物体の間が、第２の接眼光学系を構成していることを特徴とする請求項１８〜２１の何れか一項に記載の接眼光学系。
【請求項２３】
前記光路結合部材と前記第２観察物体との間にレンズ成分を有することを特徴とする請求項２２に記載の接眼光学系。
【請求項２４】
前記第２レンズ群と前記第２観察物体との間に配置される反射面は一つであることを特徴とする請求項２２又は２３に記載の接眼光学系。
【請求項２５】
前記第２観察物体は表示素子であることを特徴とする請求項２２〜２４の何れか一項に記載の接眼光学系。
【請求項２６】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項２２〜２５の何れか一項に記載の接眼光学系。
０．９０  ＜  （ｆＯ×ＨＥ）／（ｆＥ×ＨＯ）  ＜  １．２０
但し、
ｆＯ：当該接眼光学系において、視度が−１ｍ-1のときの、前記観察物体から前記第２レンズ群までの合成焦点距離
ｆＥ：前記第２の接眼光学系において、視度が−１ｍ-1のときの、前記第２観察物体から前記第２レンズ群までの合成焦点距離
ＨＯ：当該接眼光学系において、前記観察物体の最大物体高
ＨＥ：前記第２の接眼光学系において、前記第２観察物体の最大物体高
【請求項２７】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項２２〜２６の何れか一項に記載の接眼光学系。
６５．０°  ＜  θ  ＜  １１５．０°
但し、
θ：前記光路結合部材と前記観察物体との間の当該接眼光学系の光軸と前記光路結合部材と前記第２観察物体との間の前記第２の接眼光学系の光軸との角度
【請求項２８】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項２２〜２７の何れか一項に記載の接眼光学系。
０．１０  ＜  ＲＥｄ  ＜  ０．５０
但し、
ＲＥｄ：前記光路結合部材のｄ線での反射率
【請求項２９】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項２２〜２８の何れか一項に記載の接眼光学系。
０．５０  ＜  （ＲＥＣ×ＲＥＦ）／ＲＥｄ2  ＜  １．１０
但し、
ＲＥｄ：前記光路結合部材のｄ線での反射率
ＲＥＣ：前記光路結合部材のＣ線での反射率
ＲＥＦ：前記光路結合部材のＦ線での反射率
【請求項３０】
請求項１〜２９の何れか一項に記載の接眼光学系を有することを特徴とする光学機器。
【請求項３１】
観察物体側から順に、正立像形成部材と、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有する接眼光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群とを、前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群におけるレンズ間隔の内の最も広い間隔で隔てられるように配置し、
前記第２レンズ群に、少なくとも１つのレンズ成分を配置し、
前記少なくとも１つのレンズ成分は、視度調節時に光軸方向に移動する可動レンズ成分として配置し、
次式の条件を満足するように配置することを特徴とする接眼光学系の製造方法。
０．３５  ＜  ＤＯ１２／ＴＬ  ＜  ０．７０
但し、
ＤＯ１２：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔（空気換算長）
ＴＬ：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面から前記第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の間隔（空気換算長）
なお、レンズ成分とは、単レンズ又は接合レンズをいう。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接眼光学系、光学機器及び接眼光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、観察倍率を変化させる接眼光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、特許文献１は、さらなる光学性能の向上が要望されているという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−０４８３４４号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明の第一の態様に係る接眼光学系は、正立像形成部材と、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、第１レンズ群と第２レンズ群とは、第１レンズ群及び第２レンズ群におけるレンズ間隔の内の最も広い間隔で隔てられており、第２レンズ群は、少なくとも１つのレンズ成分を有し、少なくとも１つのレンズ成分は、視度調節時に光軸方向に移動する可動レンズ成分であり、次式の条件を満足することを特徴とする。
０．３５  ＜  ＤＯ１２／ＴＬ  ＜  ０．７０
但し、
ＤＯ１２：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群と第２レンズ群との光軸上の間隔（空気換算長）
ＴＬ：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面から第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の間隔（空気換算長）
なお、レンズ成分とは、単レンズ又は接合レンズをいう。
【０００５】
また、本発明の第一の態様に係る接眼光学系の製造方法は、観察物体側から順に、正立像形成部材と、第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有する接眼光学系の製造方法であって、第１レンズ群と第２レンズ群とを、第１レンズ群及び第２レンズ群におけるレンズ間隔の内の最も広い間隔で隔てられるように配置し、第２レンズ群に、少なくとも１つのレンズ成分を配置し、少なくとも１つのレンズ成分は、視度調節時に光軸方向に移動する可動レンズ成分として配置し、次式の条件を満足するように配置することを特徴とする。
０．３５  ＜  ＤＯ１２／ＴＬ  ＜  ０．７０
但し、
ＤＯ１２：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群と第２レンズ群との光軸上の間隔（空気換算長）
ＴＬ：当該接眼光学系の視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面から第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の間隔（空気換算長）
なお、レンズ成分とは、単レンズ又は接合レンズをいう。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る接眼光学系の諸収差図であって、（ａ）は視度−２ｍ-1のときを示し、（ｂ）は視度−１ｍ-1のときを示し、（ｃ）は視度＋１ｍ-1のときを示す。
【図３】第２実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る接眼光学系の諸収差図であって、（ａ）は視度−２ｍ-1のときを示し、（ｂ）は視度−１ｍ-1のときを示し、（ｃ）は視度＋１ｍ-1のときを示す。
【図５】第３実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る接眼光学系の諸収差図であって、（ａ）は視度−２ｍ-1のときを示し、（ｂ）は視度−１ｍ-1のときを示し、（ｃ）は視度＋１ｍ-1のときを示す。
【図７】第４実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例に係る接眼光学系の諸収差図であって、（ａ）は視度−２ｍ-1のときを示し、（ｂ）は視度−１ｍ-1のときを示し、（ｃ）は視度＋１ｍ-1のときを示す。
【図９】第５実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】第５実施例に係る接眼光学系の諸収差図であって、（ａ）は視度−２ｍ-1のときを示し、（ｂ）は視度−１ｍ-1のときを示し、（ｃ）は視度＋１ｍ-1のときを示す。
【図１１】第６実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】第６実施例に係る接眼光学系の諸収差図であって、（ａ）は視度−２ｍ-1のときを示し、（ｂ）は視度−１ｍ-1のときを示し、（ｃ）は視度＋１ｍ-1のときを示す。
【図１３】第７実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１４】第７実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図である。
【図１５】第８実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１６】第８実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図である。
【図１７】第９実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１８】第９実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図である。
【図１９】第１０実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２０】第１０実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図である。
【図２１】第１１実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２２】第１１実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図である。
【図２３】第１２実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２４】第１２実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図である。
【図２５】第１３実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２６】第１３実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図である。
【図２７】第１４実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２８】第１４実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図である。
【図２９】上記接眼光学系を搭載するカメラの断面図である。
【図３０】第１の実施形態に係る接眼光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【図３１】第２の実施形態に係る接眼光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、好ましい実施形態について図面を参照して説明する。まず、図２９を用いて、本実施形態に係る接眼光学系を有する光学機器として、デジタル一眼レフカメラ１（以後、単にカメラと記す）について説明する。このカメラ１において、不図示の観察物体（被写体）からの光は、撮影レンズＯＬで集光される。クイックリターンミラーＭが光路上にあるときは、撮影レンズＯＬからの光は、クイックリターンミラーＭを介して焦点板ＦＳに結像される。そして、焦点板ＦＳに結像された光は、コンデンサレンズＬｃで集光されるとともに、正立光学系（ペンタプリズム）ＰＲの中で複数回反射されて正立像に変換され、第１の接眼光学系ＥＬＯへと導かれる。この第１の接眼光学系ＥＬＯにより撮影者は、観察物体（被写体）の像を正立像として観察することができる。このような第１の接眼光学系ＥＬＯは、光学ファインダー（ＯＶＦ：Optical View Finder）とも呼ばれる。
【０００８】
一方、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラーＭが光路外へ退避し、撮影レンズＯＬで集光された不図示の観察物体（被写体）の光は撮像素子Ｃ上に被写体像を形成する。これにより、観察物体（被写体）からの光は、当該撮像素子Ｃにより撮像され、観察物体（被写体）の画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。また、撮像素子Ｃにより撮像された画像は、表示素子ＤＰに表示される。そして、この表示素子ＤＰからの光は、第２の接眼光学系ＥＬＥへと導かれる。第２の接眼光学系ＥＬＥと第１の接眼光学系ＥＬＯは、一部の光学系を光路結合光学系Ｇｐｍ（例えば、ハーフミラー）により共有している。そのため、この第２の接眼光学系ＥＬＥにより撮影者は、撮像素子Ｃで撮像され表示素子ＤＰに表示された観察物体（被写体）の像を観察することができる。このような第２の接眼光学系ＥＬＥは、電子ビューファインダー（ＥＶＦ：Electronic View Finder）とも呼ばれる。
【０００９】
なお、図２７に記載のカメラ１は、撮影レンズＯＬを着脱可能に保持するものでも良く、撮影レンズＯＬと一体に成形されるものでも良い。また、上述したカメラ１のように、クリックリターンミラーＭを有する場合（いわゆる一眼レフカメラの場合）は、第１の接眼光学系ＥＬＯのみで構成してもよい。また、カメラ１は、クイックリターンミラーＭ等を有さないコンパクトカメラでも良く、その場合は、第２の接眼光学系ＥＬＥのみで構成される。
【００１０】
それでは、第１の接眼光学系ＥＬＯ及び第２の接眼光学系ＥＬＥのそれぞれについて説明する。
【００１１】
［第１の実施形態］第１の接眼光学系ＥＬＯ
図１に示すように、本実施形態に係る第１の接眼光学系ＥＬＯは、観察物体である焦点面Ｉ１側から順に、正立像形成部材ＰＲと、第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有して構成されている。なお、焦点面Ｉ１と正立像形成部材ＰＲとの間にコンデンサレンズＬｃが配置されている。また、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２とは、第１レンズ群Ｇ１の最も観察物体側から第２レンズ群Ｇ２の最もアイポイント側までのレンズ間隔の内の最も広い間隔で隔てられている。また、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも１つのレンズ成分を有しており、この少なくとも１つのレンズ成分は、視度調節時に光軸方向に移動する可動レンズ成分（視度調節群Ｇｄｐ）である。このような構成とすることにより、良好な収差性能を維持することができる。なお、レンズ成分とは、単レンズ又は接合レンズをいう。また、図２９に示したように、焦点面Ｉ１は、撮影レンズＯＬの焦点面（焦点板ＦＳ）と略一致している。
【００１２】
この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、負レンズ成分Ｌ１１で構成され、また、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に、第１正レンズ成分Ｌ２１、第２正レンズ成分Ｌ２２及び負レンズ成分Ｌ２３で構成されている。そして、上述したように、第２レンズ群Ｇ２を構成する少なくとも１つのレンズ成分を、可動レンズ成分として視度調節を行っている。ここで、良好な収差性能を維持しつつ、効率的な視度調節を行うには、正レンズ成分（正レンズ成分Ｌ２１，Ｌ２２）を負レンズ成分（負レンズ成分Ｌ１１，Ｌ２３）で挟む構成にすると良い。この構成により、観察物体からの光束を最初の負レンズ成分（負レンズ成分Ｌ１１）で一旦発散させることにより、正レンズ成分（正レンズ成分Ｌ２１，Ｌ２２）から見た観察物体の位置は正レンズ成分に近づくため、正レンズ成分の屈折力を大きくすることができる。そして、正レンズ成分を透過した光束を負レンズ成分（負レンズ成分Ｌ２３）で適切に発散させることにより、収差の発生量を少なくしつつ、正レンズ成分の移動量を小さくして、視度調節が可能になる。そのため、可動レンズ成分は、正レンズ成分（第１正レンズ成分Ｌ２１又は第２正レンズ成分Ｌ２２）とすることが望ましい。また以上より、第１レンズ群Ｇ１は負の屈折力を有することが望ましく、また、第２レンズ群Ｇ２は、負レンズ成分（負レンズ成分Ｌ２３）を有することが望ましい。
【００１３】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯでは、正レンズ成分を２つに分割する（第１正レンズ成分Ｌ２１と第２正レンズ成分Ｌ２２で構成する）ことにより、視度調節時に正レンズ成分で発生する収差変動を軽減している。特に分割した正レンズ成分の観察物体側のレンズ面（第２レンズ群Ｇ２の最も観察物体側のレンズ面である第１正レンズ成分Ｌ２１の観察物体側のレンズ面）を凸面形状にすることにより、負レンズ成分（負レンズ成分Ｌ１１）から到達する発散光束を最小偏角で導くことが容易になる。具体的には視度調節時のコマ収差と歪曲収差の変動を小さくすることができる。また、２つ目の負レンズ成分（負レンズ成分Ｌ２３）は最もアイポイント側のレンズ面（すなわち、第２レンズ群Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面）を凹面形状にすることにより前記同様、正レンズ成分から入射する収束光束に対して、最小偏角で受けることが容易になり、コマ収差や歪曲収差を良好に補正することができる。
【００１４】
また、本実施形態に係る第１の接眼光学系ＥＬＯは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２のレンズ間隔を適切に広げることにより、コマ収差と歪曲収差の軽減と視度調節時の変動軽減を達成している。第１レンズ群Ｇ１で観察物体からの光束を発散させる際に、この第１レンズ群Ｇ１を構成する負レンズ成分Ｌ１１と第２レンズ群Ｇ２の最も観察物体側の第１正レンズ成分Ｌ２１の間隔が小さい場合に、一定の視度調節範囲を確保しようとすると、負レンズ成分Ｌ１１の屈折力を大きくする必要がある。そうすると負レンズ成分Ｌ１１で過度にコマ収差や歪曲収差が発生してしまう。そこで、この第１の接眼光学系ＥＬＯでは、負レンズ成分Ｌ１１と第１正レンズ成分Ｌ２１の間隔を大きくすることにより、負レンズ成分Ｌ１１の屈折力を適切に調節し、コマ収差や歪曲収差の発生量を小さくしている。
【００１５】
また、本実施形態に係る第１の接眼光学系ＥＬＯは、以下に示す条件式（１−１）を満足することが望ましい。
【００１６】
０．３５  ＜  ＤＯ１２／ＴＬ  ＜  ０．７０                  （１−１）
但し、
ＤＯ１２：当該接眼光学系ＥＬＯの視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との光軸上の間隔（空気換算長）
ＴＬ：当該接眼光学系ＥＬＯの視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面から第２レンズ群Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の間隔（空気換算長）
【００１７】
条件式（１−１）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上間隔とこの接眼光学系ＥＬＯの全長（第１レンズ群Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面から第２レンズ群Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の間隔）との関係を規定するものである。この条件式（１−１）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が小さくなり、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強まって、視度調節によるコマ収差や歪曲収差の変動が大きくなり、望ましくない。なお、この条件式（１−１）の効果を確実なものとするために、条件式（１−１）の下限値を０．３６、０．３７、０．３８、更に０．３９とすることがより望ましい。また、条件式（１−１）の上限値を上回ると、視度調節時の収差変動は小さくなるが、接眼全長が大きくなり望ましくない。なお、この条件式（１−１）の効果を確実なものとするために、条件式（１−１）の上限値を０．６８、０．６６、０．６４、更に０．６２とすることがより望ましい。
【００１８】
この第１の接眼光学系ＥＬＯは、上述したように、正レンズ成分を２つに分割し、視度調節時の諸収差の変動を軽減している。その際に分割した正レンズ成分のうち、屈折力が弱い方の正レンズ成分を光軸方向に移動させて、視度調節をすることにより、さらに視度調節時の収差変動の軽減を達成している。この効果を十分に得るには、以下の条件式（１−２）を満足することが望ましい。
【００１９】
０．４５  ＜  ｆｆ／ｆＯｅ  ＜  ０．８０                    （１−２）
但し、
ｆｆ：可動レンズ成分Ｇｄｐの焦点距離
ｆＯｅ：当該接眼光学系ＥＬＯの視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群Ｇ１から第２レンズ群Ｇ２までの合成焦点距離。
【００２０】
条件式（１−２）は、可動レンズ成分の焦点距離と第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２の合成焦点距離との比を規定するものである。この条件式（１−２）の下限値を下回ると、視度調節で移動するレンズ群の屈折力が大きくなり、視度調節時の諸収差変動が大きくなり望ましくない。なお、この条件式（１−２）の効果を確実なものとするために、条件式（１−２）の下限値を０．４７、０．４９、０．５１、更に０．５３とすることがより望ましい。また、条件式（１−２）の上限値を上回ると、視度調節時の収差変動は軽減するが、正の屈折力が小さくなるため視度調節による正レンズ群の移動量が大きくなり望ましくない。なお、この条件式（１−２）の効果を確実なものとするために、条件式（１−２）の上限値を０．７８、０．７６、０．７４、更に０．７２とすることがより望ましい。
【００２１】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、視度調節時に移動しない固定レンズ成分を有することが望ましい。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【００２２】
また、上述したように、分割した正レンズ成分のうち、屈折力が弱い方の正レンズ成分を可動レンズ群として視度調節を行っているが、以下の条件式（１−３）を満足することが望ましい。
【００２３】
１．００  ＜  ｜ｆｆ／ｆｋ｜  ＜  １０．００                （１−３）
但し、
ｆｆ：可動レンズ成分の焦点距離
ｆｋ：固定レンズ成分の焦点距離
【００２４】
条件式（１−３）は、可動レンズ成分の焦点距離と固定レンズ成分の焦点距離との関係を規定するものである。この条件式（１−３）を満足すると、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。なお、この条件式（１−３）の効果を確実なものとするために、条件式（１−３）の下限値を１．０２、１．０４、１．２０、更に１．４０とすることがより望ましい。また、条件式（１−３）の上限値を８．００、６．００、４．００、更に３．００とすることがより望ましい。
【００２５】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、固定レンズ成分は、正の屈折力を有することが望ましい。上述したように、分割した正レンズ成分の一方を可動レンズ成分Ｇｄｐとしているため、他方が固定レンズ成分となる（図１の場合は、第１正レンズ成分Ｌ２１が可動レンズ成分であり、第２正レンズ成分Ｌ２２が固定レンズ成分となる）。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【００２６】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、可動レンズ成分は、正の屈折力を有することが望ましい。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【００２７】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、負の屈折力を有するレンズ成分を有することが望ましい。このような構成とすることにより、球面収差、コマ収差、色収差等の諸収差を少なくできるので望ましい。
【００２８】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１正レンズ成分Ｌ２１と、正の屈折力を有する第２正レンズ成分Ｌ２２と、負の屈折力を有する負レンズ成分Ｌ２３と、を有することが望ましい。このような構成とすることにより、球面収差、コマ収差、色収差等の諸収差を少なくでき、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動も少なくできるので望ましい。また、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。
【００２９】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第１正レンズ成分Ｌ２１が可動レンズ成分であることが望ましい。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【００３０】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第２正レンズ成分Ｌ２２が可動レンズ成分であることが望ましい。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【００３１】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯは、以下に示す条件式（１−４）を満足することが望ましい。
【００３２】
０．１０  ＜  ＤＯ１２／ｆＯｅ  ＜  ０．４０                （１−４）
但し、
ＤＯ１２：当該接眼光学系ＥＬＯの視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との光軸上の間隔（空気換算長）
ｆＯｅ：当該接眼光学系ＥＬＯの視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群Ｇ１から第２レンズ群Ｇ２までの合成焦点距離
【００３３】
条件式（１−４）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との光軸上の間隔と、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成焦点距離との関係を規定するものである。この条件式（１−４）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が小さくなり、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強まって、視度調節によるコマ収差や歪曲収差の変動が大きくなり、望ましくない。なお、この条件式（１−４）の効果を確実なものとするために、条件式（１−４）の下限値を０．１１、更に０．１２とすることがより望ましい。また、条件式（１−４）の上限値を上回ると、視度調節時の収差変動は小さくなるが、接眼全長が大きくなり望ましくない。なお、この条件式（１−４）の効果を確実なものとするために、条件式（１−４）の上限値を０．３７、０．３４、０．３１、更に０．２８とすることがより望ましい。
【００３４】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯは、以下に示す条件式（１−５）を満足することが望ましい。
【００３５】
０．３５  ＜  ｆＯ２／ｆＯｅ  ＜  ０．８０                    （１−５）
但し、
ｆＯ２：当該接眼光学系ＥＬＯの視度が−１ｍ-1のときの、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
ｆＯｅ：当該接眼光学系ＥＬＯの視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群Ｇ１から第２レンズ群Ｇ２までの合成焦点距離
【００３６】
条件式（１−５）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離と、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成焦点距離との関係を規定するものである。この条件式（１−５）を満足すると、接眼光学系の倍率を大きくすることができ、コマ収差や歪曲収差が小さく、更に、視度調節によるコマ収差や歪曲収差の変動も少なく望ましい。なお、この条件式（１−５）の効果を確実なものとするために、条件式（１−５）の下限値を０．３７、０．３９、０．４１、０．４３、更に０．４５とすることがより望ましい。また、条件式（１−５）の上限値を０．７７、０．７４、０．７１、０．６８、更に０．６６とすることがより望ましい。
【００３７】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、負の屈折力を有するレンズ成分を有することが望ましい。このような構成とすることにより、球面収差、コマ収差、色収差等の諸収差を少なく出来るので望ましい。
【００３８】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯは、以下に示す条件式（１−６）を満足することが望ましい。
【００３９】
０．５０  ＜  （−ｆＯ１）／ｆＯｅ  ＜  ２．００              （１−６）
但し、
第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＯｅ：当該接眼光学系ＥＬＯの視度が−１ｍ-1のときの、第１レンズ群Ｇ１から第２レンズ群Ｇ２までの合成焦点距離
【００４０】
条件式（１−６）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成焦点距離との関係を規定するものである。この条件式（１−６）を満足すると、接眼光学系の倍率を大きくすることができ、コマ収差や歪曲収差が小さく、更に、視度調節によるコマ収差や歪曲収差の変動も少なく望ましい。なお、この条件式（１−６）の効果を確実なものとするために、条件式（１−６）の下限値を０．５５、０．６０、０．６５、更に０．６８とすることがより望ましい。また、条件式（１−６）の上限値を１．９０、１．８０、１．７０、更に１．６５とすることがより望ましい。
【００４１】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯは、以下に示す条件式（１−７）を満足することが望ましい。
【００４２】
１．２０  ＜  （−ｆＯ１）／ｆＯ２  ＜  ３．５０              （１−７）
但し、
第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＯ２：当該接眼光学系ＥＬＯの視度が−１ｍ-1のときの、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００４３】
条件式（１−７）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との関係を規定するものである。この条件式（１−７）を満足すると、接眼光学系の倍率を大きくすることができ、コマ収差や歪曲収差が小さく、更に、視度調節によるコマ収差や歪曲収差の変動も少なく望ましい。なお、この条件式（１−７）の効果を確実なものとするために、条件式（１−７）の下限値を１．３０、１．４０、１．４５、更に１．５０とすることがより望ましい。また、条件式（１−７）の上限値を３．３０、３．１０、２．９０、更に２．７０とすることがより望ましい。
【００４４】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯは、図２９を用いて説明したように、後述する第２の接眼光学系ＥＬＥと組み合わせて用いることができる。このとき、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に、第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥの光路を結合するための光路結合部材Ｇｐｍを設けることができる。このように構成すると、第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥが共に、小型化を図れ、コマ収差や歪曲収差を小さくでき、視度調節も同時に行えるので望ましい。
【００４５】
また、光路結合部材Ｇｐｍの反射面は一つであることが望ましい。このように構成すると、第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥが共に、小型化を図れ、反射面によって生じる光学性能の劣化が少ないので望ましい。
【００４６】
また、光路結合部材Ｇｐｍはプリズム（ハーフプリズム）又はミラー（ハーフミラー）とすることができる。特に光路結合部材Ｇｐｍをプリズムで構成すると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔の空気換算長を短くすることができ、これにより第２レンズ群Ｇ２に入射する周辺光束の入射高を低くすることができる。この入射高さを抑えることにより諸収差の発生を軽減することができる。特に歪曲収差は軽減でき、非球面など用いなくても、歪曲収差の軽減が可能になる。
【００４７】
また、光路結合部材Ｇｐｍをミラーで構成すると、軽量化が図れ、光路結合部材Ｇｐｍの入射面及び出射面での光量ロスや光学性能劣化がなく望ましい。
【００４８】
また、後述するように、第２の接眼光学系ＥＬＥは、アイポイント側から見て光路結合部材Ｇｐｍで結合された光路の少なくとも１つの光路側に第２観察物体（焦点面Ｉ２）を有することが望ましい。このように構成すると、第１観察物体（焦点面Ｉ１）と第２観察物体を同時に観察できるので望ましい。
【００４９】
また、光路結合部材Ｇｐｍと第２観察物体（焦点面Ｉ２）との間にレンズ成分を有しているのが望ましい。このように構成すると、第２接眼光学系ＥＬＥの倍率を大きくでき、コマ収差や歪曲収差を小さくできるので望ましい。
【００５０】
また、第２レンズ群Ｇ２と第２観察物体（焦点面Ｉ２）との間に配置される反射面は一つであることが望ましい。このように構成すると、第２の接眼光学系ＥＬＥが、小型化を図れ、反射面によって生じる光学性能の劣化が少ないので望ましい。
【００５１】
また、この第２観察物体は、例えば、表示素子ＤＰであるのが望ましい。このように構成すると、第１観察物体と表示素子ＤＰの画像を同時に観察できるので望ましい。
【００５２】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（１−８）を満足することが望ましい。
０．９０  ＜  （ｆＯ×ＨＥ）／（ｆＥ×ＨＯ）  ＜  １．２０    （１−８）
但し、
ｆＯ：第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、視度が−１ｍ-1のときの、第１観察物体から第２レンズ群Ｇ２までの合成焦点距離
ｆＥ：第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、視度が−１ｍ-1のときの、第２観察物体から後群Ｇ２までの合成焦点距離
ＨＯ：第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第１観察物体の最大物体高
ＨＥ：第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、第２観察物体の最大物体高
【００５３】
条件式（１−８）は、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第１観察物体を見込む見込み角（ＨＯ／ｆＯ）と、第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、第２観察物体を見込む見込み角（ＨＥ／ｆＥ）との関係を規定するものである。この条件式（１−８）を満足すると、第１の接眼光学系ＥＬＯにより形成された第１観察物体の像と、第２の接眼光学系ＥＬＥにより形成された第２観察物体の像とを合成して観察するときに視認が容易になり望ましい。また、各々の接眼光学系の、コマ収差や歪曲収差を小さく、更に、視度調節によるコマ収差や歪曲収差の変動も少なくできるので望ましい。なお、条件式（１−８）の効果を確実なものとするために、条件式（１−８）の下限値を０．９３、０．９６、０．９９、１．０１、更に１．０３とすることがより望ましい。また、条件式（１−８）の上限値を１．２２、１．２０、１．１８、１．１６、更に１．１５とすることがより望ましい。
【００５４】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（１−９）を満足することが望ましい。
６５．０°  ＜  θ  ＜  １１５．０°                          （１−９）
但し、
θ：光路結合部材と第１観察物体との間の第１の接眼光学系ＥＬＯの光軸と光路結合部材と第２観察物体との間の第２の接眼光学系ＥＬＥの光軸との角度
【００５５】
条件式（１−９）は、光路結合部材で結合される、第１の接眼光学系ＥＬＯ側の光軸と第２の接眼光学系ＥＬＥ側の光軸との角度（単位：度）を規定するものである。この条件式（１−９）を満足すると、第１の接眼光学系ＥＬＯと、第２の接眼光学系ＥＬＥとが互いに干渉することなく小型に配置できるので望ましい。また、光路結合面をハーフプリズム、ハーフミラー、等で形成する際に薄膜形成が容易であり、各々の接眼光学系の分光特性の劣化（観察物体の色の変化）を少なくできるので望ましい。なお、この条件式（１−９）の効果を確実なものとするために、条件式（１−９）の下限値を７０．０°、７５．０°、８０．０°、更に８５．０°とすることがより望ましい。また、条件式（１−９）の上限値を１１０．０°、１０５．０°、１００．０°、更に９５．０°とすることがより望ましい。
【００５６】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（１−１０）を満足することが望ましい。
【００５７】
０．１０  ＜  ＲＥｄ  ＜  ０．５０                            （１−１０）
但し、
ＲＥｄ：第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のｄ線での反射率
【００５８】
条件式（１−１０）は、第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のｄ線（波長：５８７．６ｎｍ）での反射率ＲＥｄを規定するものである。この条件式（１−１０）を満足すると、第１の接眼光学系ＥＬＯの光路結合部材のｄ線での透過率ＴＯｄ（＝１−ＲＥｄ）の低下を少なくできるので望ましい。また、光路結合面をハーフプリズム、ハーフミラー、等で形成する際に薄膜形成が容易であり、各々の接眼光学系の分光特性の劣化（観察物体の色の変化）を少なくできるので望ましい。なお、この条件式（１−１０）の効果を確実なものとするために、条件式（１−１０）の下限値を０．１５、０．２０、０．２５、０．３０、更に０．３５とすることがより望ましい。また、条件式（１−１０）の上限値を０．４５、０．４０、更に０．３５とすることがより望ましい。
【００５９】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（１−１１）を満足することが望ましい。
０．５０  ＜  （ＲＥＣ×ＲＥＦ）／ＲＥｄ２  ＜  １．１０      （１−１１）
但し、
ＲＥｄ：第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のｄ線での反射率
ＲＥＣ：第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のＣ線での反射率
ＲＥＦ：第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のＦ線での反射率
【００６０】
条件式（１−１１）は、第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のｄ線（波長：５８７．６ｎｍ）での反射率ＲＥｄと、Ｃ線（波長：６５６．３ｎｍ）での反射率ＲＥＣ、Ｆ線（波長：４８６．１ｎｍ）での反射率ＲＥＦ、との関係を規定するものである。この条件式（１−１１）を満足すると、第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のｄ線、Ｃ線、Ｆ線での各反射率ＲＥｄ、ＲＥＣ、ＲＥＦ、間の差を少なくでき、また、第１の接眼光学系ＥＬＯの光路結合部材のｄ線、Ｃ線、Ｆ線での各透過率ＴＯｄ（＝１−ＲＥｄ）、ＴＯＣ（＝１−ＲＥＣ）、ＴＯＦ（＝１−ＲＥＦ）、間の差を少なくできるため、各接眼光学系の分光特性の低下を少なくできるので望ましい。また、光路結合面をハーフプリズム、ハーフミラー、等で形成する際に薄膜形成が容易であり、各々の接眼光学系の分光特性の劣化（観察物体の色の変化）を少なくできるので望ましい。なお、この条件式（１−１１）の効果を確実なものとするために、条件式（１−１１）の下限値を０．６０、０．６５、０．７０、０．７５、更に０．８０とすることがより望ましい。また、条件式（１−１１）の上限値を１．０７、１．０４、更に１．０１とすることがより望ましい。
【００６１】
なお、以上で説明した条件及び構成は、それぞれが上述した効果を発揮するものであり、全ての条件及び構成を満たすものに限定されることはなく、いずれかの条件又は構成、或いは、いずれかの条件又は構成の組み合わせを満たすものでも、上述した効果を得ることが可能である。
【００６２】
また、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００６３】
本実施形態では、２群構成の接眼光学系ＥＬＯを示したが、以上の構成条件等は、３群、４群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最もアイポイント側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。具体的には、最もアイポイント側に、変倍時又は視度調節時に像面に対する位置を固定されたレンズ群を追加した構成が考えられる。また、レンズ群とは、変倍時又は視度調節時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、レンズ成分とは、単レンズ又は複数のレンズが接合された接合レンズをいう。
【００６４】
また、視度調節は、接眼光学系全体で行ってもよい。また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、視度調節を行う視度調節群（可動レンズ群）Ｇｄｐとしてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を視度調節群とし、その他のレンズは視度調節時に像面に対する位置を固定とするのが好ましい。視度調節群は単レンズから構成するのが好ましい。
【００６５】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に直交方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手振れによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００６６】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００６７】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【００６８】
以下、この第１の接眼光学系ＥＬＯの製造方法の概略を、図３０を参照して説明する。まず、各レンズを配置して、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２を含むレンズ群をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。また、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２とを、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２におけるレンズ間隔の内の最も広い間隔で隔てられるように配置する（ステップＳ２００）。また、第２レンズ群Ｇ２に、少なくとも１つのレンズ成分を配置する（ステップＳ３００）。また、この少なくとも１つのレンズ成分は、視度調節時に光軸方向に移動する可動レンズ成分として配置する（ステップＳ４００）。さらに、所定の条件式（例えば、上述した条件式（１−１））による条件を満足するように配置する（ステップＳ５００）。
【００６９】
以上のような構成により、調節可能な調節範囲内で視度調節による収差変動を抑えて、良好な収差を確保することができる接眼光学系ＥＬＯ、この接眼光学系ＥＬＯを有する光学機器及び接眼光学系ＥＬＯの製造方法を提供することができる。
【００７０】
［第２の実施形態］第２の接眼光学系ＥＬＥ
図１３に示すように、本実施形態に係る第２の接眼光学系ＥＬＥは、観察物体である焦点面Ｉ２側から順に、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２と、を有して構成されている。また、前群Ｇ１と後群Ｇ２とは、前群Ｇ１の最も観察物体側から後群Ｇ２の最もアイポイント側までのレンズ間隔の内で最も広い間隔で隔てられている。また、後群Ｇ２は、少なくとも１つのレンズ成分を有している。なお、図２７に示すように、焦点面Ｉ２には、表示素子ＤＰの表示面（発光面）が配置されている。このように、第２の接眼光学系ＥＬＥは、観察物体（焦点面Ｉ２）または表示素子ＤＰ側から正の屈折力を持つ前群Ｇ１と正の屈折力を持つ後群Ｇ２とを適切な間隔を空けて配置する構成とした。観察倍率を大きくすると、当該接眼光学系ＥＬＥの焦点距離（前群Ｇ１と後群Ｇ２との合成焦点距離）が短くなるため、前群Ｇ１及び後群Ｇ２共に正の屈折力を配置することで収差を良好にすることが可能となる。また、各レンズ群は、最も中心間隔が大きいレンズ間を境に、観察物体側を前群Ｇ１、アイポイント側を後群Ｇ２と定義する。ただし、平行平板状のガラスが挿入されている場合、平行平板状ガラス前後のレンズ間の空気換算中心間距離が、最も大きい場合、平行平板を境に、表示物体側を前群Ｇ１、アイポイント側を後群Ｇ２と定義する。
【００７１】
また、第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、前群Ｇ１及び後群Ｇ２の少なくとも一方は、２つのレンズ成分で構成されている。特に、前群Ｇ１は像面湾曲と倍率色収差を良好に補正するため、少なくとも２つのレンズ成分で構成するとよい。
【００７２】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−１）を満足することが望ましい。
【００７３】
４６．２０ｍｍ  ＜  ｆＥｅ×ＤＥ１２／ＨＥ  ＜  １００．００ｍｍ
（２−１）
但し、
ｆＥｅ：当該接眼光学系ＥＬＥの視度が−１ｍ-1のときの、前群Ｇ１と後群Ｇ２との合成焦点距離
ＤＥ１２：当該接眼光学系ＥＬＥの視度が−１ｍ-1のときの、前群Ｇ１と後群Ｇ２との光軸上の間隔（空気換算長）
ＨＥ：最大物体高
【００７４】
条件式（２−１）は、像面湾曲と球面収差、コマ収差を良好に補正するために、前群Ｇ１と後群Ｇ２の間隔を規定するものである。この条件式（２−１）は、前群Ｇ１と後群Ｇ２の間隔を適切な量だけ大きく空けることを意味している。そのため、第２の接眼光学系ＥＬＥを条件式（２−１）の範囲で構成すると、前群Ｇ１にて像面湾曲の補正を、後群Ｇ２にて球面収差、コマ収差を補正することが可能となり、収差が良好になる。また、条件式（２−１）は観察倍率が大きい程、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間に大きな間隔を必要とすることを意味する。この条件式（２−１）の下限値を下回ると、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が小さくなり、前群Ｇ１内でコマ収差を悪化させてしまう。また、後群Ｇ２内で像面湾曲を悪化させてしまい良好な収差性能を保てない。なお、この条件式（２−１）の効果を確実なものとするために、条件式（２−１）の下限値を４８．００、５０．００、５２．５０、５５．００、更に５７．７０とすることがより望ましい。また、条件式（２−１）の上限値を上回ると、当該接眼光学系ＥＬＥの焦点距離と比較して、全長（前群の最も観察物体側のレンズ面から後群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離）が大きくなりすぎるため、像面湾曲、コマ収差が悪化する。なお、この条件式（２−１）の効果を確実なものとするために、条件式（２−１）の上限値を８５．００、７５．００、６８．００、６５．００、更に６３．５０とすることがより望ましい。
【００７５】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−２）を満足することが望ましい。
【００７６】
２．２０  ＜  ＤＥ１２／ＨＥ  ＜  ５．００                    （２−２）
但し、
ＤＥ１２：当該接眼光学系ＥＬＥの視度が−１ｍ-1のときの、前群Ｇ１と後群Ｇ２との光軸上の間隔（空気換算長）
ＨＥ：最大物体高
【００７７】
条件式（２−２）は、像面湾曲と球面収差、コマ収差を良好に補正するために、前群Ｇ１と後群Ｇ２の間隔を規定するものである。この条件式（２−２）は、前群Ｇ１と後群Ｇ２の間隔を適切な量だけ大きく空けることを意味している。そのため、第２の接眼光学系ＥＬＥを条件式（２−２）の範囲で構成すると、前群Ｇ１にて像面湾曲の補正を、後群Ｇ２にて球面収差、コマ収差を補正することが可能となり、収差が良好になる。また、条件式（２−２）は観察倍率が大きい程、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間に大きな間隔を必要とすることを意味する。この条件式（２−２）の下限値を下回ると、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が小さくなり、前群Ｇ１内でコマ収差を悪化させてしまう。また、後群Ｇ２内で像面湾曲を悪化させてしまい良好な収差性能を保てない。なお、この条件式（２−２）の効果を確実なものとするために、条件式（２−２）の下限値を２．２３、２．２７、２．３０、更に２．３３とすることがより望ましい。また、条件式（２−２）の上限値を上回ると、当該接眼光学系ＥＬＥの焦点距離と比較して、全長（前群の最も観察物体側のレンズ面から後群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離）が大きくなりすぎるため、像面湾曲、コマ収差が悪化する。なお、この条件式（２−２）の効果を確実なものとするために、条件式（２−２）の上限値を５．００、４．００、３．７０、３．４０、更に３．２０とすることがより望ましい。
【００７８】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−３）を満足することが望ましい。
【００７９】
０．００  ＜  ｆＥ０／ｆＥ１  ＜  ３．００                    （２−３）
但し、
ｆＥ０：最も観察物体側のレンズ成分の焦点距離
ｆＥ１：前群Ｇ１の焦点距離
【００８０】
条件式（２−３）は、歪曲収差を良好に補正するため、最も観察物体または表示素子側のレンズ成分の屈折力を規定するものである。歪曲収差は前群Ｇ１での補正が有効であり、特に前群Ｇ１内における最も観察物体または表示素子側のレンズ成分の屈折力の比が支配的である。最も観察物体または表示素子側のレンズ成分を適切な正の屈折力を持たせることで歪曲収差を良好に補正することができる。この条件式（２−３）の下限値を下回ると、最も観察物体側のレンズ成分の正の屈折力が強くなり、像面湾曲を悪化させる。また、歪曲収差の過補正となり、歪曲収差が悪化する。なお、この条件式（２−３）の効果を確実なものとするために、条件式（２−３）の下限値を０．１０、０．２０、０．３０、更に０．３５とすることがより望ましい。また、条件式（２−３）の上限値を上回ると、最も物体側のレンズ成分の正の屈折力が弱くなり、歪曲収差を十分に補正できない。なお、この条件式（２−３）の効果を確実なものとするために、条件式（２−３）の上限値を２．００、１．５０、１．３０、１．２０、１．１０、０，９５、０．８０、更に０．７０とすることがより望ましい。
【００８１】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−４）を満足することが望ましい。
【００８２】
０．９０  ＜  ｆＥ１／ｆＥ２  ＜  １．４０                    （２−４）
但し、
ｆＥ１：前群Ｇ１の焦点距離
ｆＥ２：当該接眼光学系ＥＬＥの視度が−１ｍ-1のときの、後群Ｇ２の焦点距離
【００８３】
条件式（２−４）は、像面湾曲、球面収差、コマ収差を良好に補正するため、前群Ｇ１と後群Ｇ２の屈折力比を規定するものである。観察倍率を大きくすると、接眼光学系全体の正の屈折力が強くなるため、前群Ｇ１と後群Ｇ２に適切に正の屈折力を割り当てなければ収差が悪化する。この条件式（２−４）の下限値を下回ると、前群Ｇ１のパワーが強くなり、像面湾曲が悪化する。なお、この条件式（２−４）の効果を確実なものとするために、条件式（２−４）の下限値を０．９２、０．９４、更に０．９５とすることがより望ましい。また、条件式（２−４）の上限値を上回ると、後群Ｇ２の屈折力が強くなり、球面収差、コマ収差が悪化する。なお、この条件式（２−４）の効果を確実なものとするために、条件式（２−４）の上限値を１．４５、１．４０、１．３７、更に１．３４とすることがより望ましい。
【００８４】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−５）を満足することが望ましい。
【００８５】
３１７５．０ｍｍ3  ＜  ＤＥ１Ｍ×ｆＥ１×ＨＥ  ＜  ８０００．０ｍｍ3
（２−５）
但し、
ＤＥ１Ｍ：前群Ｇ１内のレンズ成分の光軸中心厚のうちの最大値
ｆＥ１：前群Ｇ１の焦点距離
ＨＥ：最大物体高
【００８６】
条件式（２−５）は、観察倍率を大きくするために、前群Ｇ１内のレンズ形状を規定するものである。観察倍率を大きくするためには、高物体高の光線が後群Ｇ２に光軸から高い位置に入射する必要がある。しかし、前群Ｇ１は正の屈折力を持っているため、前群Ｇ１内に高物体高の光線を高くする厚レンズ成分が必要となる。条件式（２−５）の下限値を下回ると、光線を高くするために必要なレンズ厚が確保できず、高倍率化が不可能となる。なお、この条件式（２−５）の効果を確実なものとするために、条件式（２−５）の下限値を３２５０．０、３３００．０、３３５０．０、更に３４００．０とすることがより望ましい。また、条件式（２−５）の上限値を上回ると、当該接眼光学系ＥＬＥの焦点距離と比較して、全長が大きくなりすぎるため、像面湾曲、コマ収差が悪化する。なお、この条件式（２−５）の効果を確実なものとするために、条件式（２−５）の上限値を７５００．０、７０００．０、更に６７５０．０とすることがより望ましい。
【００８７】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥは、高倍率化をより確実にするために、前群Ｇ１内の最も厚レンズ成分の最も観察物体に近いレンズ面が凹面であることが望ましい。このような構成とすることにより、球面収差、コマ収差等の諸収差を少なくできるので望ましい。
【００８８】
この第２の接眼光学系ＥＬＥは、後群Ｇ２内の少なくとも一つのレンズ成分を光軸方向に移動させ視度調節を行うことが望ましい。このような構成とすることにより、全視度領域においても、球面収差、コマ収差等の諸収差を少なく良好な収差性能を維持することができるので望ましい。
【００８９】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、後群Ｇ２は、視度調節時に移動しない固定レンズ成分を有することが望ましい。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【００９０】
また、上述したように、分割した正レンズ成分のうち、屈折力が弱い方の正レンズ成分を可動レンズ成分として視度調節を行っているが、以下の条件式（２−６）を満足することが望ましい。
【００９１】
１．００  ＜  ｜ｆｆ／ｆｋ｜  ＜  １０．００                  （２−６）
但し、
ｆｆ：可動レンズ成分の焦点距離
ｆｋ：固定レンズ成分の焦点距離
【００９２】
条件式（２−６）は、可動レンズ成分の焦点距離と固定レンズ成分の焦点距離との関係を規定するものである。この条件式（２−６）を満足すると、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なく出来るので望ましい。なお、この条件式（２−６）の効果を確実なものとするために、条件式（２−６）の下限値を１．０２、１．０４、１．２０、更に１．４０とすることがより望ましい。また、条件式（２−６）の上限値を８．００、６．００、４．００、更に３．００とすることがより望ましい。
【００９３】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、この固定レンズ成分は、正の屈折力を有することが望ましい。上述したように、分割した正レンズ成分の一方を可動レンズ成分Ｇｄｐとしているため、他方が固定レンズ成分となる（図１３の場合は、第１正レンズ成分Ｌ２１が可動レンズ成分であり、第２正レンズ成分Ｌ２２が固定レンズ成分となる）。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【００９４】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、可動レンズ成分は、正の屈折力を有することが望ましい。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【００９５】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、後群Ｇ２は、負の屈折力を有するレンズ成分を有することが望ましい。このような構成とすることにより、球面収差、コマ収差、色収差等の諸収差を少なくできるので望ましい。
【００９６】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、後群は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１正レンズ成分Ｌ２１と、正の屈折力を有する第２正レンズ成分Ｌ２２と、負の屈折力を有する負レンズ成分Ｌ２３と、を有することが望ましい。このような構成とすることにより、球面収差、コマ収差、色収差等の諸収差を少なくでき、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動も少なくできるので望ましい。また、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。
【００９７】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、第１正レンズ成分Ｌ２１が可動レンズ成分であることが望ましい。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【００９８】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、第２正レンズ成分Ｌ２２が可動レンズ成分であることが望ましい。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【００９９】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、後群Ｇ２は、負の屈折力を有するレンズ成分を有することが望ましい。このような構成とすることにより、球面収差、コマ収差、色収差等の諸収差を少なくできるので望ましい。
【０１００】
また、後群Ｇ２は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１正レンズ成分（正レンズ成分Ｌ２１）と、正の屈折力を有する第２正レンズ成分（正レンズ成分Ｌ２２）と、負の屈折力を有する負レンズ成分（負レンズ成分Ｌ２３）と、を有することが望ましい。このような構成とすることにより、視度調節時に移動する可動レンズ成分の移動量を少なくできるので小型化が図れて望ましい。また、視度調節時に球面収差やコマ収差等の収差変動を少なくできるので望ましい。
【０１０１】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−７）を満足することが望ましい。
【０１０２】
０．５６  ＜  ＤＥ１２／ｆＥｅ  ＜  ２．００                  （２−７）
但し、
ＤＥ１２：当該接眼光学系ＥＬＥの視度が−１ｍ-1のときの、前群Ｇ１と後群Ｇ２との光軸上の間隔（空気換算長）
ｆＥｅ：当該接眼光学系ＥＬＥの視度が−１ｍ-1のときの、前群Ｇ１と後群Ｇ２との合成焦点距離
【０１０３】
条件式（２−７）は、像面湾曲と球面収差、コマ収差を良好に補正するために、前群Ｇ１と後群Ｇ２の間隔を規定するものである。この条件式（２−７）は、前群Ｇ１と後群Ｇ２の間隔を適切な量だけ大きく空けることを意味している。そのため、第２の接眼光学系ＥＬＥを条件式（２−７）の範囲で構成すると、前群Ｇ１にて像面湾曲の補正を、後群Ｇ２にて球面収差、コマ収差を補正することが可能となり、収差が良好になる。また、条件式（２−７）は観察倍率が大きい程、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間に大きな間隔を必要とすることを意味する。この条件式（２−７）の下限値を下回ると、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が小さくなり、前群Ｇ１内でコマ収差を悪化させてしまう。また、後群Ｇ２内で像面湾曲を悪化させてしまい良好な収差性能を保てない。なお、この条件式（２−７）の効果を確実なものとするために、条件式（２−７）の下限値を０．５８、０．６０、０．６２、更に０．６４とすることがより望ましい。また、条件式（２−７）の上限値を上回ると、当該接眼光学系ＥＬＥの焦点距離と比較して、全長（前群の最も観察物体側のレンズ面から後群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離）が大きくなりすぎるため、像面湾曲、コマ収差が悪化する。なお、この条件式（２−７）の効果を確実なものとするために、条件式（２−７）の上限値を１．８０、１．６０、１．４０、１．２０、更に１．０５とすることがより望ましい。
【０１０４】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−８）を満足することが望ましい。
【０１０５】
１．３７  ＜  ｆＥ１／ｆＥｅ  ＜  ２．８５                    （２−８）
但し、
ｆＥ１：前群Ｇ１の焦点距離
ｆＥｅ：当該接眼光学系ＥＬＥの視度が−１ｍ-1のときの、前群Ｇ１と後群Ｇ２との合成焦点距離
【０１０６】
条件式（２−８）は、像面湾曲、球面収差、コマ収差を良好に補正するため、前群Ｇ１の焦点距離と、前群Ｇ１と後群Ｇ２との合成焦点距離との比を規定するものである。観察倍率を大きくすると、接眼光学系全体の正の屈折力が強くなるため、前群Ｇ１と後群Ｇ２に適切に正の屈折力を割り当てなければ収差が悪化する。この条件式（２−８）の下限値を下回ると、前群Ｇ１の屈折力が強くなり、像面湾曲が悪化する。なお、この条件式（２−８）の効果を確実なものとするために、条件式（２−８）の下限値を１．４０、１．４３、１．４６、１．４９、更に１．５３とすることがより望ましい。また、条件式（２−８）の上限値を上回ると、前群Ｇ１の屈折力が弱くなりその結果、後群Ｇ２の屈折力が強くなり、球面収差、コマ収差が悪化する。なお、この条件式（２−８）の効果を確実なものとするために、条件式（２−８）の上限値を２．７０、２．６０、２．５０、２．４０、更に２．３０とすることがより望ましい。
【０１０７】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−９）を満足することが望ましい。
【０１０８】
１．３６  ＜  ｆＥ２／ｆＥｅ  ＜  ３．６０                    （２−９）
但し、
ｆＥ２：当該接眼光学系ＥＬＥの視度が−１ｍ-1のときの、後群Ｇ２の焦点距離
ｆＥｅ：当該接眼光学系ＥＬＥの視度が−１ｍ-1のときの、前群Ｇ１と後群Ｇ２との合成焦点距離
【０１０９】
条件式（２−９）は、像面湾曲、球面収差、コマ収差を良好に補正するため、後群Ｇ２の焦点距離と、前群Ｇ１と後群Ｇ２との合成焦点距離との比を規定するものである。観察倍率を大きくすると、接眼光学系全体の正の屈折力が強くなるため、前群Ｇ１と後群Ｇ２に適切に正の屈折力を割り当てなければ収差が悪化する。この条件式（２−９）の下限値を下回ると、後群Ｇ２の屈折力が強くなり、球面収差、コマ収差が悪化する。なお、この条件式（２−９）の効果を確実なものとするために、条件式（２−９）の下限値を１．４０、１．４３、１．４６、１．４９、更に１．５３とすることがより望ましい。また、条件式（２−９）の上限値を上回ると、後群Ｇ２の屈折力が弱くなりその結果、前群Ｇ１の屈折力が強くなり、像面湾曲が悪化する。なお、この条件式（２−９）の効果を確実なものとするために、条件式（２−９）の上限値を３．２０、２．８０、２．４０、２．２０、更に２．００とすることがより望ましい。
【０１１０】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−１０）を満足することが望ましい。
【０１１１】
０．２３  ＜  ＤＥ１Ｍ／ｆＥｅ  ＜  ２．００                  （２−１０）
但し、
ＤＥ１Ｍ：前群Ｇ１内のレンズ成分の光軸中心厚のうちの最大値
ｆＥｅ：当該接眼光学系ＥＬＥの視度が−１ｍ-1のときの、前群Ｇ１と後群Ｇ２との合成焦点
【０１１２】
条件式（２−１０）は、観察倍率を大きくするために、前群Ｇ１内のレンズ形状を規定するものである。観察倍率を大きくするためには、高物体高の光線が後群Ｇ２に光軸から高い位置に入射する必要がある。しかし、前群Ｇ１は正の屈折力を持っているため、前群Ｇ１内に高物体高の光線を高くする厚レンズ成分が必要となる。条件式（２−１０）の下限値を下回ると、光線を高くするために必要なレンズ厚が確保できず、高倍率化が不可能となる。なお、この条件式（２−１０）の効果を確実なものとするために、条件式（２−１０）の下限値を０．１４、０．１５、更に０．１６とすることがより望ましい。また、条件式（２−１０）の上限値を上回ると、当該接眼光学系ＥＬＥの焦点距離と比較して、全長が大きくなりすぎるため、像面湾曲、コマ収差が悪化する。なお、この条件式（２−１０）の効果を確実なものとするために、条件式（２−１０）の上限値を０．３８、０．３６、更に０．３４とすることがより望ましい。
【０１１３】
また、この第２の接眼光学系ＥＬEは、図２９を用いて説明したように、上述した第１の接眼光学系ＥＬＯと組み合わせて用いることができる。このとき、この第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間に、第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥの光路を結合するための光路結合部材Ｇｐｍを設けることができる。このように構成すると、第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥが共に、小型化を図れ、コマ収差や歪曲収差を小さくでき、視度調整も同時に行えるので望ましい。
【０１１４】
また、光路結合部材Ｇｐｍの反射面は一つであることが望ましい。このように構成すると、第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥが共に、小型化を図れ、反射面によって生じる光学性能の劣化が少ないので望ましい。
【０１１５】
また、光路結合部材Ｇｐｍはプリズム（ハーフプリズム）又はミラー（ハーフミラー）とすることができる。
【０１１６】
特に光路結合部材Ｇｐｍをプリズムで構成すると、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔の空気換算長を短くすることができ、これにより後群Ｇ２に入射する周辺光束の入射高を低くすることができる。この入射高さを抑えることにより諸収差の発生を軽減することができる。特に歪曲収差は軽減でき、非球面など用いなくても、歪曲収差の軽減が可能になる。
【０１１７】
また、光路結合部材Ｇｐｍをミラーで構成すると、軽量化が図れ、光路結合部材Ｇｐｍの入射面及び出射面での光量ロスや光学性能劣化がなく望ましい。
【０１１８】
また、上述したように、第１の接眼光学系ＥＬＯは、アイポイント側から見て光路結合部材Ｇｐｍで結合された光路の少なくとも１つの光路側に観察物体（第１観察物体である焦点面Ｉ１）を有することが望ましい。このように構成すると、第１観察物体と第２観察物体を同時に観察できるので望ましい。
【０１１９】
また、光路結合部材Ｇｐｍと観察物体（焦点面Ｉ１）との間に正立像形成部材ＰＰを有している。このように構成すると、第１観察物体と第２観察物体を同時に正立像で観察できるので望ましい。
【０１２０】
また、光路結合部材Ｇｐｍと正立像形成部材ＰＰの間にレンズ成分を有しているのが望ましい。このように構成すると、第１接眼光学系ＥＬＯの倍率を大きくでき、コマ収差や歪曲収差を小さくできるので望ましい。
【０１２１】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、後群Ｇ２と観察物体（焦点面Ｉ２）との間に配置される反射面は１つであることが望ましい。このように構成すると、第２の接眼光学系ＥＬＥが、小型化を図れ、反射面によって生じる光学性能の劣化が少ないので望ましい。
【０１２２】
また、この観察物体（焦点面Ｉ２）には、上述したように、表示素子ＤＰが配置されている。このように構成すると、第１観察物体と表示素子ＤＰの画像を同時に観察できるので望ましい。
【０１２３】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−１１）を満足することが望ましい。
０．９０  ＜  （ｆＯ×ＨＥ）／（ｆＥ×ＨＯ）  ＜  １．２０    （２−１１）
但し、
ｆＯ：第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、視度が−１ｍ-1のときの、第１観察物体から第２レンズ群Ｇ２までの合成焦点距離
ｆＥ：第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、視度が−１ｍ-1のときの、第２観察物体から後群Ｇ２までの合成焦点距離
ＨＯ：第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第１観察物体の最大物体高
ＨＥ：第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、第２観察物体の最大物体高
【０１２４】
条件式（２−１１）は、この第１の接眼光学系ＥＬＯにおいて、第１観察物体を見込む見込み角（ＨＯ／ｆＯ）と、第２の接眼光学系ＥＬＥにおいて、第２観察物体を見込む見込み角（ＨＥ／ｆＥ）との関係を規定するものである。この条件式（２−１１）を満足すると、第１の接眼光学系ＥＬＯにより形成された第１観察物体の像と、第２の接眼光学系ＥＬＥにより形成された第２観察物体の像とを合成して観察する時に視認が容易になり望ましい。また、各々の接眼光学系の、コマ収差や歪曲収差を小さく、更に、視度調節によるコマ収差や歪曲収差の変動も少なくできるので望ましい。なお、この条件式（２−１１）の効果を確実なものとするために、条件式（２−１１）の下限値を０．９３、０．９６、０．９９、１．０１、更に１．０３とすることがより望ましい。また、条件式（２−１１）の上限値を１．２２、１．２０、１．１８、１．１６、更に１．１５とすることがより望ましい。
【０１２５】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−１２）を満足することが望ましい。
【０１２６】
６５．０°  ＜  θ  ＜  １１５．０°                          （２−１２）
但し、
θ：光路結合部材と第１観察物体との間の第１の接眼光学系ＥＬＯの光軸と光路結合部材と第２観察物体との間の第２の接眼光学系ＥＬＥの光軸との角度
【０１２７】
条件式（２−１２）は、光路結合部材で結合される、第１の接眼光学系ＥＬＯ側の光軸と第２の接眼光学系ＥＬＥ側の光軸との角度（単位：度）を規定するものである。この条件式（２−１２）を満足すると、第１の接眼光学系ＥＬＯと、第２の接眼光学系ＥＬＥとが互いに干渉することなく小型に配置できるので望ましい。また、光路結合面をハーフプリズム、ハーフミラー、等で形成する際に薄膜形成が容易であり、各々の接眼光学系の分光特性の劣化（観察物体の色の変化）を少なくできるので望ましい。なお、この条件式（２−１２）の効果を確実なものとするために、条件式（２−１２）の下限値を７０．０°、７５．０°、８０．０°、更に８５．０°とすることがより望ましい。また、条件式（２−１２）の上限値を１１０．０°、１０５．０°、１００．０°、更に９５．０°とすることがより望ましい。
【０１２８】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−１３）を満足することが望ましい。
【０１２９】
０．１０  ＜  ＲＥｄ  ＜  ０．５０                            （２−１３）
但し、
ＲＥｄ：第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のｄ線での反射率
【０１３０】
条件式（２−１３）は、第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のｄ線（波長：５８７．６ｎｍ）での反射率ＲＥｄを規定するものである。この条件式（２−１３）を満足すると、第１の接眼光学系ＥＬＯの光路結合部材のｄ線での透過率ＴＯｄ（＝１−ＲＥｄ）の低下を少なくできるので望ましい。また、光路結合面をハーフプリズム、ハーフミラー、等で形成する際に薄膜形成が容易であり、各々の接眼光学系の分光特性の劣化（観察物体の色の変化）を少なくできるので望ましい。なお、この条件式（２−１３）の効果を確実なものとするために、条件式（２−１３）の下限値を０．１５、０．２０、０．２５、０．３０、更に０．３５とすることがより望ましい。また、条件式（２−１３）の上限値を０．４５、０．４０、更に０．３５とすることがより望ましい。
【０１３１】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯと第２の接眼光学系ＥＬＥは、以下に示す条件式（２−１４）を満足することが望ましい。
【０１３２】
０．５０  ＜  （ＲＥＣ×ＲＥＦ）／ＲＥｄ２  ＜  １．１０      （２−１４）
但し、
ＲＥｄ：第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のｄ線での反射率
ＲＥＣ：第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のＣ線での反射率
ＲＥＦ：第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のＦ線での反射率
【０１３３】
条件式（２−１４）は、第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のｄ線（波長：５８７．６ｎｍ）での反射率ＲＥｄと、Ｃ線（波長：６５６．３ｎｍ）での反射率ＲＥＣ、Ｆ線（波長：４８６．１ｎｍ）での反射率ＲＥＦ、との関係を規定するものである。この条件式（２−１４）を満足すると、第２の接眼光学系ＥＬＥの光路結合部材のｄ線、Ｃ線、Ｆ線での各反射率ＲＥｄ、ＲＥＣ、ＲＥＦ、間の差を少なくでき、また、第１の接眼光学系ＥＬＯの光路結合部材のｄ線、Ｃ線、Ｆ線での各透過率ＴＯｄ（＝１−ＲＥｄ）、ＴＯＣ（＝１−ＲＥＣ）、ＴＯＦ（＝１−ＲＥＦ）、間の差を少なくできるため、各接眼光学系の分光特性の低下を少なくできるので望ましい。また、光路結合面をハーフプリズム、ハーフミラー、等で形成する際に薄膜形成が容易であり、各々の接眼光学系の分光特性の劣化（観察物体の色の変化）を少なくできるので望ましい。なお、この条件式（２−１４）の効果を確実なものとするために、条件式（２−１４）の下限値を０．６０、０．６５、０．７０、０．７５、更に０．８０とすることがより望ましい。また、条件式（２−１４）の上限値を１．０７、１．０４、更に１．０１とすることがより望ましい。
【０１３４】
なお、以上で説明した条件及び構成は、それぞれが上述した効果を発揮するものであり、全ての条件及び構成を満たすものに限定されることはなく、いずれかの条件又は構成、或いは、いずれかの条件又は構成の組み合わせを満たすものでも、上述した効果を得ることが可能である。
【０１３５】
また、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【０１３６】
本実施形態では、２群構成の接眼光学系ＥＬＥを示したが、以上の構成条件等は、３群、４群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最もアイポイント側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。具体的には、最もアイポイント側に、変倍時又は視度調節時に像面に対する位置を固定されたレンズ群を追加した構成が考えられる。また、レンズ群とは、変倍時又は視度調節時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、レンズ成分とは、単レンズ又は複数のレンズが接合された接合レンズをいう。
【０１３７】
また、視度調節は、接眼光学系全体で行ってもよい。また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、視度調節を行う視度調節群（可動レンズ群）Ｇｄｐとしてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を視度調節群とし、その他のレンズは視度調節時に像面に対する位置を固定とするのが好ましい。視度調節群は単レンズから構成するのが好ましい。
【０１３８】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に直交方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手振れによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１３９】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１４０】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【０１４１】
以下、この第２の接眼光学系ＥＬＥの製造方法の概略を、図３１を参照して説明する。まず、各レンズを配置して、前群Ｇ１及び後群Ｇ２を含むレンズ群をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。また、前群Ｇ１と後群Ｇ２とを、前群Ｇ１及び後群Ｇ２におけるレンズ間隔の内の最も広い間隔で隔てられるように配置する（ステップＳ２００）。また、後群Ｇ２に、少なくとも１つのレンズ成分を配置する（ステップＳ３００）。また、前群Ｇ１及び後群Ｇ２の少なくとも一方に、２つのレンズ成分を配置する（ステップＳ４００）。さらに、所定の条件式（例えば、上述した条件式（２−１））による条件を満足するように配置する（ステップＳ５００）。
【０１４２】
以上のような構成により、観察倍率が大きく、良好な収差を確保することができる接眼光学系ＥＬＥ、この接眼光学系ＥＬＥを有する光学機器及び接眼光学系ＥＬＥの製造方法を提供することができる。
【実施例】
【０１４３】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図３、図５、図７、図９、及び、図１１は、第１の実施形態に対応する第１実施例〜第６実施例に係る第１の接眼光学系ＥＬＯ（ＥＬＯ１〜ＥＬＯ６）の構成及び屈折力配分を示す断面図であり、また、図１３、図１５、図１７、図１９、図２１、図２３、図２５、及び、図２７は、第２の実施形態に対応する各実施例（第７実施例〜第１４実施例）に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ（ＥＬＥ１〜ＥＬＥ８）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。
【０１４４】
また、第１実施例、第３実施例、第７実施例〜第１４実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【０１４５】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10              （ａ）
【０１４６】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。
【０１４７】
［第１実施例］
図１は、第１の実施形態に対応する第１実施例に係る第１の接眼光学系ＥＬＯ１の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬＯ１は、観察物体側（焦点面Ｉ１側）から順に、正立像形成部材ＰＲと、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ１をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。なお、観察物体と正立像形成部材ＰＲとの間にはコンデンサレンズＬｃが配置されている。また、正立像形成部材ＰＲは、展開した状態で示している（以降の実施例においても同じ）。
【０１４８】
また、第１レンズ群Ｇ１は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が凸面形状であり、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の非球面正レンズＬ２１と、観察物体側のレンズ面が凸面形状である正メニスカスレンズＬ２２と、最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状である両凹負レンズＬ２３と、で構成されている。
【０１４９】
この第１実施例に係る第１の接眼光学系ＥＬＯ１は、後述する第６実施例に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ１と組み合わせて使用することができ、その場合、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に、図示しない光路結合部材Ｇｐｍとしてハーフミラーが配置される。また、第１実施例における第２レンズ群Ｇ２と第６実施例における後群Ｇ２は同じ構成である。
【０１５０】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯ１における視度調節は、第２レンズ群Ｇ２の非球面正レンズＬ２１を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。ここで、非球面正レンズＬ２１の観察物体側に非球面を配置することにより、視度補正範囲内での諸収差の変動、特にコマ収差の変動を軽減している。
【０１５１】
以下の表１に、第１の接眼光学系ＥＬＯ１の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元に示すｆＯは観察物体から第２レンズ群Ｇ２までの合成焦点距離、ｆＯｅは第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の合成焦点距離、ＨＯは最大物体高、ＴＬは第１レンズ群Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面から第２レンズ群Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離（空気換算長）の値を視度毎に示している。また、レンズデータにおける第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数を示している。また、曲率半径∞は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、レンズデータには、コンデンサレンズＬｃも含まれている。また、第１〜第５実施例におけるレンズ群焦点距離は第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２の各々の始面の番号と焦点距離（視度が−１．０ｍ-1のとき）を示している。また、物面が焦点面Ｉ１を示し、像面がアイポイントＥＰを示している。また、視度の単位「ｍ-1」については、視度Ｘ［ｍ-1］とは、第１の接眼光学系ＥＬＯ１による像がアイポイントＥＰから光軸上に１／Ｘ[ｍ（メートル）]の位置にできる状態のことを示す（符号は像が接眼光学系ＥＬＯより観察者側にできたときを正とする）。
【０１５２】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ（ｆＯｅ，ｆＥｅ等）、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【０１５３】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
視度                −２．０ｍ-1  −1．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1
ｆＯ              ＝    74.880  〜  76.910  〜  81.740
ｆＯｅ            ＝    90.020  〜  86.810  〜  80.800
ＨＯ              ＝    21.600  〜  21.600  〜  21.600
ＴＬ（空気換算長）＝    41.823  〜  41.823  〜  41.823
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         2.0500
1        ∞         5.5000    1.60311    60.69
2      -60.5319     1.3000
3        ∞        92.1647    1.51680    64.20
4        ∞         1.1180
5      367.9431     1.5000    2.00069    25.46
6       60.2123     2.3500
7        ∞        18.0000
8        ∞          D1 
9*      43.8454     3.8230    1.53110    55.90
10      -54.7148      D2 
11       16.5970     5.5000    1.72916    54.61
12      243.4176     1.8000
13     -274.5185     2.0000    1.83400    37.18
14       13.3700      D3 
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      5       -72.120
第２レンズ群      9        41.988（−１．０ｍ-1のとき）
【０１５４】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ１において、第９面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。この表２においてｍは面番号を示す。
【０１５５】
（表２）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
9    -10.8739   1.50741E-05  -3.88242E-08   6.18708E-11   4.11583E-15
【０１５６】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ１において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２、及び、第２レンズ群Ｇ２とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は視度調節時に変化する。次の表３に、視度が−２．０ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０１５７】
（表３）
［可変間隔データ］
視度    −２．０ｍ-1  −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1
ｆＯ        74.880      76.910      81.740
ｆＯｅ      90.020      86.810      80.800
Ｄ１         0.50        2.32        6.35
Ｄ２         6.35        4.53        0.50 
Ｄ３        13.00       15.00       15.00
【０１５８】
次の表４に、この第１の接眼光学系ＥＬＯ１における各条件式対応値を示す。
【０１５９】
（表４）
[条件式対応値]
（１−１）ＤＯ１２／ＴＬ＝0.542
（１−２）ｆｆ／ｆＯｅ＝0.535
（１−３）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.921
（１−４）ＤＯ１２／ｆＯｅ＝0.261
（１−５）ｆＯ２／ｆＯｅ＝0.484
（１−６）（−ｆＯ１）／ｆＯｅ＝0.831
（１−７）（−ｆＯ１）／ｆＯ２＝1.718
（１−８）（ｆＯ×ＨＥ）／（ｆＥ×ＨＯ）＝1.130
（１−９）θ＝90.0°
（１−１０）ＲＥｄ＝0.30
（１−１１）（ＲＥＣ×ＲＥＦ）／ＲＥｄ2＝1.00
【０１６０】
このように、この第１の接眼光学系ＥＬＯ１は、上記条件式（１−１）〜（１−１１）を満足している。
【０１６１】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ１の、視度が−２．０ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．０ｍ-1のときの球面収差図、像面湾曲図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図２に示す。なお、球面収差図と像面湾曲図の横軸の単位は「ｍ−１」であり、図では「Ｄ」で示す。また、コマ収差図と倍率色収差図は角度単位の分を示し、図中のＤ、Ｇ、Ｃ、Ｆはｄ線、ｇ線、Ｃ線、Ｆ線での収差曲線を示している。また、第２実施例〜第５実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。これらの各収差図より、この第１の接眼光学系ＥＬＯ１は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。
【０１６２】
［第２実施例］
図３は、第１の実施形態に対応する第２実施例に係る第１の接眼光学系ＥＬＯ２の構成を示す図である。この第１の接眼光学系ＥＬＯ２は、観察物体側（焦点面Ｉ１側）から順に、正立像形成部材ＰＲと、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ１をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。なお、観察物体と正立像形成部材ＰＲとの間にはコンデンサレンズＬｃが配置されている。
【０１６３】
また、第１レンズ群Ｇ１は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が凸面形状である両凸正レンズＬ２１と、観察物体側のレンズ面が凸面形状である正メニスカスレンズＬ２２と、最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状である負メニスカスレンズＬ２３と、で構成されている。
【０１６４】
この第２実施例に係る第１の接眼光学系ＥＬＯ２は、後述する第７実施例に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ２と組み合わせて使用することができ、その場合、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に、光路結合部材Ｇｐｍとしてハーフプリズムが配置される。また、第２実施例における第２レンズ群Ｇ２と第７実施例における後群Ｇ２は同じ構成である。
【０１６５】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯ２における視度調節は、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２２を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０１６６】
以下の表５に、第１の接眼光学系ＥＬＯ２の諸元の値を掲げる。
【０１６７】
（表５）第２実施例
［全体諸元］
視度                −１．８ｍ-1  −1．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1
ｆＯ              ＝    88.409  〜  84.166  〜  76.166
ｆＯｅ            ＝   104.088  〜  93.033  〜  75.706
ＨＯ              ＝    21.600  〜  21.600  〜  21.600
ＴＬ（空気換算長）＝    33.604  〜  33.604  〜  33.604
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         2.0000
1        ∞         4.7000    1.51680    64.20
2      -65.0349      1.3000
3        ∞        92.1000    1.51680    64.20
4        ∞         0.3000 
5       47.2645     1.5000    1.80610    33.34
6       25.0575      3.5000
7        ∞        22.0000    1.51680    64.20
8        ∞         0.5000
9       34.4985     4.0000    1.72916    54.61
10     -132.5373      D1
11       20.0017     3.0000    1.72916    54.61
12       32.4430      D2
13       29.3301     1.6000    1.80610    33.34
14       14.0000      D3 
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      5       -68.216
第２レンズ群      9        43.583（−１．０ｍ-1のとき）
【０１６８】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ２において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２、及び、第２レンズ群Ｇ２とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は視度調節時に変化する。次の表６に、視度が−１．８ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０１６９】
（表６）
［可変間隔データ］
視度    −１．８ｍ-1  −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1
ｆＯ        88.409      84.166      76.166 
ｆＯｅ     104.088      93.033      75.706
Ｄ１         4.50        3.20        0.50
Ｄ２         0.50        1.80        4.50
Ｄ３        15.00       15.00       15.00
【０１７０】
次の表７に、この第１の接眼光学系ＥＬＯ２における各条件式対応値を示す。
【０１７１】
（表７）
[条件式対応値]
（１−１）ＤＯ１２／ＴＬ＝0.551
（１−２）ｆｆ／ｆＯｅ＝0.698
（１−３）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.712
（１−４）ＤＯ１２／ｆＯｅ＝0.199
（１−５）ｆＯ２／ｆＯｅ＝0.468
（１−６）（−ｆＯ１）／ｆＯｅ＝0.733
（１−７）（−ｆＯ１）／ｆＯ２＝1.565
（１−８）（ｆＯ×ＨＥ）／（ｆＥ×ＨＯ）＝1.051
（１−９）θ＝90.0°
（１−１０）ＲＥｄ＝0.30
（１−１１）（ＲＥＣ×ＲＥＦ）／ＲＥｄ2＝1.00
【０１７２】
このように、この第１の接眼光学系ＥＬＯ２は、上記条件式（１−１）〜（１−１１）を満足している。
【０１７３】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ２の、視度が−１．８ｍ-1、−１．０ｍ-1、及び、＋１．０ｍ-1のときの球面収差図、像面湾曲図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図４に示す。これらの各収差図より、この第１の接眼光学系ＥＬＯ２は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。
【０１７４】
［第３実施例］
図５は、第１の実施形態に対応する第３実施例に係る第１の接眼光学系ＥＬＯ３の構成を示す図である。この第１の接眼光学系ＥＬＯ３は、観察物体側（焦点面Ｉ１側）から順に、正立像形成部材ＰＲと、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ１をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。なお、観察物体と正立像形成部材ＰＲとの間にはコンデンサレンズＬｃが配置されている。
【０１７５】
また、第１レンズ群Ｇ１は、観察物体側に凸面を向け、アイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された負メニスカス形状の非球面負レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が凸面形状である両凸正レンズＬ２１と、観察物体側のレンズ面が凸面形状である正メニスカスレンズＬ２２と、最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状である負メニスカスレンズＬ２３と、で構成されている。
【０１７６】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯ３における視度調節は、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２２を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。ここで、非球面負レンズＬ１１のアイポイント側に非球面を配置することにより、視度補正範囲内での諸収差の変動、特にコマ収差の変動を軽減している。
【０１７７】
以下の表８に、第１の接眼光学系ＥＬＯ３の諸元の値を掲げる。
【０１７８】
（表８）第３実施例
［全体諸元］
視度                −２．１ｍ-1  −1．０ｍ-1  ＋１．９ｍ-1
ｆＯ              ＝    80.877  〜  77.549  〜  70.374
ｆＯｅ            ＝    93.545  〜  83.967  〜  67.208
ＨＯ              ＝    21.600  〜  21.600  〜  21.600
ＴＬ（空気換算長）＝    37.800  〜  37.800  〜  37.800
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         0.5000
1        ∞         4.7000    1.51680    64.20
2      -65.0349     1.3000
3        ∞        92.1730    1.51680    64.20
4        ∞         0.3000
5       62.7975     1.5000    1.64250    22.47
6*      36.3213    22.9000
7       31.5500     3.8000    1.72916    54.61
8     -154.3846      D1
9       21.9377     2.8000    1.72916    54.61
10       44.9114      D2
11       46.4452     1.6000    1.80610    33.34
12       14.0000      D3
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      5      -137.122
第２レンズ群      7        54.279（−１．０ｍ-1のとき）
【０１７９】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ３において、第６面は非球面形状に形成されている。次の表９に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０１８０】
（表９）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
6      1.0000   2.87000E-06   4.07000E-08  -1.42000E-10   0.00000E+00
【０１８１】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ３において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２、及び、第２レンズ群Ｇ２とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は視度調節時に変化する。次の表１０に、視度が−２．１ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．９ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０１８２】
（表１０）
［可変間隔データ］
視度    −２．１ｍ-1  −１．０ｍ-1  ＋１．９ｍ-1
ｆＯ        80.877      77.549      70.374
ｆＯｅ      93.545      83.967      67.208
Ｄ１         4.70        3.74        1.50
Ｄ２         0.50        1.46        3.70
Ｄ３        15.00       15.00       15.00
【０１８３】
次の表１１に、この第１の接眼光学系ＥＬＯ３における各条件式対応値を示す。
【０１８４】
（表１１）
[条件式対応値]
（１−１）ＤＯ１２／ＴＬ＝0.633
（１−２）ｆｆ／ｆＯｅ＝0.666
（１−３）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.544
（１−４）ＤＯ１２／ｆＯｅ＝0.273
（１−５）ｆＯ２／ｆＯｅ＝0.646
（１−６）（−ｆＯ１）／ｆＯｅ＝1.633
（１−７）（−ｆＯ１）／ｆＯ２＝2.526
【０１８５】
このように、この第１の接眼光学系ＥＬＯ３は、上記条件式（１−１）〜（１−７）を満足している。
【０１８６】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ３の、視度が−２．１ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．９ｍ-1のときの球面収差図、像面湾曲図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図６に示す。これらの各収差図より、この第１の接眼光学系ＥＬＯ３は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。
【０１８７】
［第４実施例］
図７は、第１の実施形態に対応する第４実施例に係る第１の接眼光学系ＥＬＯ４の構成を示す図である。この第１の接眼光学系ＥＬＯ４は、観察物体側（焦点面Ｉ１側）から順に、正立像形成部材ＰＲと、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ１をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。なお、観察物体と正立像形成部材ＰＲとの間にはコンデンサレンズＬｃが配置されている。
【０１８８】
また、第１レンズ群Ｇ１は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が凸面形状である両凸正レンズＬ２１と、観察物体側のレンズ面が凸面形状である正メニスカスレンズＬ２２と、最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状である負メニスカスレンズＬ２３と、で構成されている。
【０１８９】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯ４における視度調節は、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２２を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０１９０】
以下の表１２に、第１の接眼光学系ＥＬＯ４の諸元の値を掲げる。
【０１９１】
（表１２）第４実施例
［全体諸元］
視度                −１．８ｍ-1  −1．０ｍ-1  ＋１．１ｍ-1
ｆＯ              ＝    89.372  〜  85.068  〜  76.286
ｆＯｅ            ＝   103.979  〜  93.142  〜  76.286
ＨＯ              ＝    21.600  〜  21.600  〜  21.600
ＴＬ（空気換算長）＝    33.000  〜  33.000  〜  33.000
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         0.4000
1        ∞         4.7000    1.51680    64.20
2      -65.0349     1.3 000
3        ∞        92.1000    1.51680    64.20
4        ∞         0.5000
5       48.9820     1.5000    1.80610    33.34
6       25.0575    17.9000
7       32.6023     4.0000    1.72916    54.61
8     -188.7397      D1
9       21.6123     3.0000    1.72916    54.61
10       37.8503      D2 
11       27.8494     1.6000    1.80610    33.34
12       14.0000      D3
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      5       -65.474
第２レンズ群      7        43.041（−１．０ｍ-1のとき）
【０１９２】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ４において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２、及び、第２レンズ群Ｇ２とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は視度調節時に変化する。次の表１３に、視度が−１．８ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．１ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０１９３】
（表１３）
［可変間隔データ］
視度    −１．８ｍ-1  −１．０ｍ-1  ＋１．１ｍ-1
ｆＯ        89.372      85.068      76.286
ｆＯｅ     103.979      93.142      76.286
Ｄ１         4.90        3.55        0.50
Ｄ２         0.10        1.45        4.50
Ｄ３        16.00       16.00       16.00
【０１９４】
次の表１４に、この第１の接眼光学系ＥＬＯ４における各条件式対応値を示す。
【０１９５】
（表１４）
[条件式対応値]
（１−１）ＤＯ１２／ＴＬ＝0.570
（１−２）ｆｆ／ｆＯｅ＝0.688
（１−３）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.668
（１−４）ＤＯ１２／ｆＯｅ＝0.192
（１−５）ｆＯ２／ｆＯｅ＝0.462
（１−６）（−ｆＯ１）／ｆＯｅ＝0.703
（１−７）（−ｆＯ１）／ｆＯ２＝1.521
【０１９６】
このように、この第１の接眼光学系ＥＬＯ４は、上記条件式（１−１）〜（１−７）を満足している。
【０１９７】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ４の、視度が−１．８ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．１ｍ-1のときの球面収差図、像面湾曲図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図８に示す。これらの各収差図より、この第１の接眼光学系ＥＬＯ４は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。
【０１９８】
［第５実施例］
図９は、第１の実施形態に対応する第５実施例に係る第１の接眼光学系ＥＬＯ５の構成を示す図である。この第１の接眼光学系ＥＬＯ５は、観察物体側（焦点面Ｉ１側）から順に、正立像形成部材ＰＲと、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ１をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。なお、観察物体と正立像形成部材ＰＲとの間にはコンデンサレンズＬｃが配置されている。また、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に、光路結合部材Ｇｐｍとしてハーフプリズムが配置されている。
【０１９９】
また、第１レンズ群Ｇ１は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が凸面形状である両凸正レンズＬ２１と、観察物体側のレンズ面が凸面形状である正メニスカスレンズＬ２２と、最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状である負メニスカスレンズＬ２３と、で構成されている。
【０２００】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯ５における視度調節は、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２２を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０２０１】
以下の表１５に、第１の接眼光学系ＥＬＯ５の諸元の値を掲げる。
【０２０２】
（表１５）第５実施例
［全体諸元］
視度                −２．０ｍ-1  −1．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1
ｆＯ              ＝    77.670  〜  73.260  〜  66.015
ｆＯｅ            ＝    88.786  〜  79.182  〜  65.821
ＨＯ              ＝    21.600  〜  21.600  〜  21.600
ＴＬ（空気換算長）＝    26.394  〜  26.394  〜  26.394
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         1.0000
1        ∞         4.7000    1.51680    64.20
2      -65.0349     1.3000
3        ∞        92.1000    1.51680    64.20
4        ∞         4.0000
5      -27.6076     1.5000    1.80610    33.34
6      -38.6629     0.5000
7        ∞        14.4000    1.51680    64.20
8        ∞         0.5000
9       64.6008     3.6000    1.72916    54.61
10      -89.3125      D1
11       20.6812     3.5000    1.72916    54.61
12       39.8289      D2
13       27.1004     1.8000    1.79504    28.69
14       14.0000      D3
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      5      -127.495
第２レンズ群      9        50.096（−１．０ｍ-1のとき）
【０２０３】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ５において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２、及び、第２レンズ群Ｇ２とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は視度調節時に変化する。次の表１６に、視度が−２．０ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０２０４】
（表１６）
［可変間隔データ］
視度    −２．０ｍ-1  −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1
ｆＯ        77.670      73.240      66.015
ｆＯｅ      88.786      79.182      65.821
Ｄ１         5.00        3.29        0.20
Ｄ２         0.50        2.21        5.30
Ｄ３        16.00       16.00       16.00
【０２０５】
次の表１７に、この第１の接眼光学系ＥＬＯ５における各条件式対応値を示す。
【０２０６】
（表１７）
[条件式対応値]
（１−１）ＤＯ１２／ＴＬ＝0.398
（１−２）ｆｆ／ｆＯｅ＝0.692
（１−３）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.055
（１−４）ＤＯ１２／ｆＯｅ＝0.133
（１−５）ｆＯ２／ｆＯｅ＝0.633
（１−６）（−ｆＯ１）／ｆＯｅ＝1.610
（１−７）（−ｆＯ１）／ｆＯ２＝2.545
【０２０７】
このように、この第１の接眼光学系ＥＬＯ５は、上記条件式（１−１）〜（１−７）を満足している。
【０２０８】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ５の、視度が−２．０ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．０ｍ-1のときの球面収差図、像面湾曲図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図１０に示す。これらの各収差図より、この第１の接眼光学系ＥＬＯ５は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。
【０２０９】
［第６実施例］
図１１は、第１の実施形態に対応する第６実施例に係る第１の接眼光学系ＥＬＯ６の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬＯ６は、観察物体側（焦点面Ｉ１側）から順に、正立像形成部材ＰＲと、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ１をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。なお、観察物体と正立像形成部材ＰＲとの間にはコンデンサレンズＬｃが配置されている。
【０２１０】
また、第１レンズ群Ｇ１は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が凸面形状であり、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の非球面正レンズＬ２１と、観察物体側のレンズ面が凸面形状である正メニスカスレンズＬ２２と、最もアイポイント側のレンズ面が凹面形状である両凹負レンズＬ２３と、で構成されている。
【０２１１】
また、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に、図示しない光路結合部材Ｇｍｐとしてハーフミラープリズムが配置される。
【０２１２】
また、この第１の接眼光学系ＥＬＯ６における視度調節は、第２レンズ群Ｇ２の非球面正レンズＬ２１を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。ここで、非球面正レンズＬ２１の観察物体側に非球面を配置することにより、視度補正範囲内での諸収差の変動、特にコマ収差の変動を軽減している。
【０２１３】
以下の表１８に、第１の接眼光学系ＥＬＯ６の諸元を掲げる。
【０２１４】
（表１８）第６実施例
［全体諸元］
視度                −２．０ｍ-1  −1．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1
ｆＯ              ＝    71.047  〜  73.030  〜  77.735
ｆＯｅ            ＝    84.289  〜  81.907  〜  77.347
ＨＯ              ＝    21.600  〜  21.600  〜  21.600
ＴＬ（空気換算長）＝    38.152  〜  38.152  〜  38.152
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         2.0500
1        ∞         5.5000    1.60311    60.69
2      -60.5319     1.3000
3        ∞        92.1647    1.51680    64.20
4        ∞         1.1180
5      367.9431     1.5000    2.00069    25.46
6       65.78226    2.3450
7        ∞        24.5000    1.51680    64.20
8        ∞          D1 
9*      43.8454     3.8230    1.53110    55.90
10      -54.7148      D2 
11       16.5970     5.5000    1.72916    54.61
12      243.4176     1.8000
13     -274.5185     2.0000    1.83400    37.18
14       13.3700      D3 
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      5       -80.248
第２レンズ群      9        41.988（−１．０ｍ-1のとき）
【０２１５】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ６において、第９面は非球面形状に形成されている。次の表１９に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０２１６】
（表１９）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
9    -10.8739   1.50741E-05  -3.88242E-08   6.18708E-11   4.11583E-15
【０２１７】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ６において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２、及び、第２レンズ群Ｇ２とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は視度調節時に変化する。次の表２０に、視度が−２．０ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０２１８】
（表２０）
視度    −２．０ｍ-1  −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1
ｆＯ        71.047      73.030      77.735
ｆＯｅ      84.289      81.907      77.347
Ｄ１         0.50        2.32        6.35
Ｄ２         6.35        4.53        0.50
Ｄ３        13.00       15.00       15.00
【０２１９】
次の表２１に、この第１の接眼光学系ＥＬＯ６における各条件式対応値を示す。
【０２２０】
（表２１）
[条件式対応値]
（１−１）ＤＯ１２／ＴＬ＝0.475
（１−２）ｆｆ／ｆＯｅ＝0.567
（１−３）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.921
（１−４）ＤＯ１２／ｆＯｅ＝0.232
（１−５）ｆＯ２／ｆＯｅ＝0.513
（１−６）（−ｆＯ１）／ｆＯｅ＝0.980
（１−７）（−ｆＯ１）／ｆＯ２＝1.911
【０２２１】
このように、この第１の接眼光学系ＥＬＯ６は、上記条件式（１−１）〜（１−７）を満足している。
【０２２２】
この第１の接眼光学系ＥＬＯ６の、視度が−２．０ｍ-1、−１．０ｍ-1及び＋１．０ｍ-1のときの球面収差図、像面湾曲図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図１２に示す。これらの各収差図より、この第１の接眼光学系ＥＬＯ６は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。
【０２２３】
［第７実施例］
図１３は、第２の実施形態に対応する第７実施例に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ１の構成を示す図である。この第２の接眼光学系ＥＬＥ１は、観察物体側（焦点面Ｉ２側）から順に、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ２に配置された表示素子（図示せず）をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。
【０２２４】
また、前群Ｇ１は、観察物体側から順に、アイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の非球面正レンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合レンズで構成されている。また、後群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の非球面正レンズＬ２１、観察物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、及び、両凹負レンズＬ２３で構成されている。
【０２２５】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥ１における視度調節は、後群Ｇ２の非球面正レンズＬ２１を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０２２６】
以下の表２２に、第２の接眼光学系ＥＬＥ１の諸元の値を掲げる。この表２２において、全体諸元に示すｆＥは観察物体から第２レンズ群Ｇ２までの合成焦点距離、ｆＥｅは第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の合成焦点距離、ＨＥは最大物体高を示している。また、その他の符号は第１の接眼光学系ＥＬＯ１〜６と同じであり、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。なお、第７〜第１４実施例におけるレンズ群焦点距離は前群Ｇ１及び後群Ｇ２の各々の始面の番号と焦点距離（視度が−１．０ｍ-1のとき）を示している。
【０２２７】
（表２２）第７実施例
［全体諸元］
視度                −１．０ｍ-1  ＋1．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥ              ＝    24.704  〜  26.504  〜  23.943
ｆＥｅ            ＝    24.704  〜  26.504  〜  23.943
ＨＥ              ＝     7.835  〜   7.835  〜   7.835
ＴＬ（空気換算長）＝    60.657  〜  60.657  〜  60.657
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         1.0000    1.51680    64.10
1        ∞         5.5764
2       20.7755     5.7410    1.53110    55.90
3*     -17.7452     1.9507
4      -12.3179     7.0000    1.95375    32.33
5       52.6560     8.6615    1.65160    58.55
6      -17.4817      D1
7*      43.8454     3.8230    1.53110    55.90
8      -54.7148      D2
9       16.5970     5.5000    1.72916    54.61
10      243.4176     1.8000
11     -274.5190     2.0000    1.83400    37.18
12       13.3700    13.0000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
前群          2      50.793
後群          7      41.987（−１．０ｍ-1のとき）
【０２２８】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ１において、第３面及び第７面は非球面形状に形成されている。次の表２３に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０２２９】
（表２３）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
3      2.4559   7.91922E-05   6.04506E-08  -8.29785E-10   0.00000E+00
7    -10.8739   1.50741E-05  -3.88242E-08   6.18708E-11   4.11583E-15
【０２３０】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ１において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、及び、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。次の表２４に、視度が−１．０ｍ-1、＋１．０ｍ-1及び−２．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０２３１】
（表２４）
［可変間隔データ］
視度    −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥｅ      24.704      26.504      23.943
Ｄ１         19.648      23.680      17.812
Ｄ２         4.532       0.500       6.369
【０２３２】
次の表２５に、この第２の接眼光学系ＥＬＥ１における各条件式対応値を示す。
【０２３３】
（表２５）
[条件式対応値]
（２−１）ｆＥｅ×ＤＥ１２／ＨＥ＝61.866
（２−２）ＤＥ１２／ＨＥ＝2.505
（２−３）ｆＥ０／ｆＥ１＝0.374
（２−４）ｆＥ１／ｆＥ２＝1.210
（２−５）ＤＥ１Ｍ×ｆＥ１×ＨＥ＝6232.6
（２−６）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.921
（２−７）ＤＥ１２／ｆＥｅ＝0.795
（２−８）ｆＥ１／ｆＥｅ＝2.057
（２−９）ｆＥ２／ｆＥｅ＝1.700
（２−１０）ＤＥ１Ｍ／ｆＥｅ＝0.643
（２−１１）（ｆＯ×ＨＥ）／（ｆＥ×ＨＯ）＝1.130
（２−１２）θ＝90.0°
（２−１３）ＲＥｄ＝0.30
（２−１４）（ＲＥＣ×ＲＥＦ）／ＲＥｄ2＝1.00
【０２３４】
このように、この第２の接眼光学系ＥＬＥ１は、上記条件式（２−１）〜（２−１４）を満足している。
【０２３５】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ１の、視度が−１．０ｍ-1のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１４に示す。なお、球面収差図では入射高の値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では物体高の値をそれぞれ示し、コマ収差図では各物体高の値を示す。また、球面収差図及び非点収差図の横軸の単位は「ｍ-1」であり、図では「Ｄ」で示す。また、コマ収差図の「′」は角度単位の分を示し、「″」は角度単位の秒を示す。また、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。また、球面収差図及びコマ収差図はアイポイント直径として４ｍｍ想定の収差図を示している。また、第８〜第１４実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。これらの各収差図より、この第２の接眼光学系ＥＬＥ１は、良好な収差が達成されていることがわかる。
【０２３６】
［第８実施例］
図１５は、第２の実施形態に対応する第８実施例に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ２の構成を示す図である。この第２の接眼光学系ＥＬＥ２は、観察物体側（焦点面Ｉ２側）から順に、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ２に配置された表示素子（図示せず）をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。なお、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間には、光路結合部材Ｇｐｍとしてハーフプリズムが配置されている。
【０２３７】
また、前群Ｇ１は、観察物体側から順に、アイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された平凸形状の非球面正レンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合レンズで構成されている。また、後群Ｇ２は、観察物体側から順に、両凸正レンズＬ２１、観察物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、及び、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３で構成されている。
【０２３８】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥ２における視度調節は、後群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２２を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０２３９】
以下の表２６に、第２の接眼光学系ＥＬＥ２の諸元の値を掲げる。
【０２４０】
（表２６）第８実施例
［全体諸元］
視度                −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥ              ＝    24.005  〜  15.964  〜  15.964
ｆＥｅ            ＝    24.005  〜  15.964  〜  15.964
ＨＥ              ＝     6.475  〜   6.475  〜   6.475
ＴＬ（空気換算長）＝    48.720  〜  48.720  〜  48.720
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         1.0000    1.51680    64.10
1        ∞         3.0000
2        ∞         3.0000    1.52444    56.21
3*     -30.0000     6.1569
4      -16.4727     1.5000    2.00069    25.46
5       86.9460     8.5000    1.75500    52.34
6      -14.4623     0.3000
7        ∞        23.0000    1.51680    64.1
8        ∞         0.5000
9       34.4985     4.0000    1.72916    54.61
10     -132.5370      D1
11       20.0017     3.0000    1.72916    54.61
12       32.4430      D2 
13       29.3301     1.6000    1.80610    33.34
14       14.0000    15.0000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
前群          2      53.650
後群          9      43.583（−１．０ｍ-1のとき）
【０２４１】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ２において、第３面は非球面形状に形成されている。次の表２７に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０２４２】
（表２７）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
3      1.0000   2.28771E-04   5.98939E-07  -1.12415E-08   0.00000E+00
【０２４３】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ２において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、及び、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。次の表２８に、視度が−１．０ｍ-1、＋１．０ｍ-1及び−２．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０２４４】
（表２８）
［可変間隔データ］
視度    −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥｅ      24.005      22.398      24.932
Ｄ１         3.200       0.500       4.700
Ｄ２         1.800       4.500       0.300
【０２４５】
次の表２９に、この第２の接眼光学系ＥＬＥ２における各条件式対応値を示す。
【０２４６】
（表２９）
[条件式対応値]
（２−１）ｆＥｅ×ＤＥ１２／ＨＥ＝59.182
（２−２）ＤＥ１２／ＨＥ＝2.465
（２−３）ｆＥ０／ｆＥ１＝1.066
（２−４）ｆＥ１／ｆＥ２＝1.231
（２−５）ＤＥ１Ｍ×ｆＥ１×ＨＥ＝3473.9
（２−６）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.712
（２−７）ＤＥ１２／ｆＥｅ＝0.665
（２−８）ｆＥ１／ｆＥｅ＝2.235
（２−９）ｆＥ２／ｆＥｅ＝1.816
（２−１０）ＤＥ１Ｍ／ｆＥｅ＝0.417
（２−１１）（ｆＯ×ＨＥ）／（ｆＥ×ＨＯ）＝1.051
（２−１２）θ＝90.0°
（２−１３）ＲＥｄ＝0.30
（２−１４）（ＲＥＣ×ＲＥＦ）／ＲＥｄ2＝1.00
【０２４７】
このように、この第２の接眼光学系ＥＬＥ２は、上記条件式（２−１）〜（２−１４）を満足している。
【０２４８】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ２の、視度が−１．０ｍ-1のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１６に示す。これらの各収差図より、この第２の接眼光学系ＥＬＥ２は、良好な収差が達成されていることがわかる。
【０２４９】
［第９実施例］
図１７は、第２の実施形態に対応する第９実施例に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ３の構成を示す図である。この第２の接眼光学系ＥＬＥ３は、観察物体側（焦点面Ｉ２側）から順に、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ２に配置された表示素子（図示せず）をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。
【０２５０】
また、前群Ｇ１は、観察物体側から順に、アイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の非球面正レンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合レンズで構成されている。また、後群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された、両凸形状の非球面正レンズＬ２１、観察物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、及び、両凹負レンズＬ２３で構成されている。
【０２５１】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥ３における視度調節は、後群Ｇ２の非球面正レンズＬ２１を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０２５２】
以下の表３０に、第２の接眼光学系ＥＬＥ２の諸元の値を掲げる。
【０２５３】
（表３０）第９実施例
［全体諸元］
視度                −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥ              ＝    24.742  〜  26.419  〜  24.031
ｆＥｅ            ＝    24.742  〜  26.419  〜  24.031
ＨＥ              ＝     7.835  〜   7.835  〜   7.835
ＴＬ（空気換算長）＝    57.038  〜  57.038  〜  57.038
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         1.0000    1.51680    64.10
1        ∞         5.1339
2       24.9023     6.2124    1.53110    55.90
3*     -16.7438     2.2413
4      -11.2588     6.0000    1.90265    35.72
5       60.6420     8.1445    1.65160    58.55
6      -16.1781      D1
7*      63.6536     3.5453    1.53110    55.90
8      -42.2171      D2
9       13.0886     5.3000    1.72916    54.61
10      368.1796     0.6704
11     -308.4040     1.6000    1.83400    37.18
12       10.8069    15.0000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
前群          2      49.805
後群          7      42.969（−１．０ｍ-1のとき）
【０２５４】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ３において、第３面及び第７面は非球面形状に形成されている。次の表３１に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０２５５】
（表３１）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
3      2.3334   7.90706E-05   0.00000E+00   0.00000E+00   0.00000E+00
7      1.4244  -3.70966E-06  -5.02539E-09   3.19051E-11   0.00000E+00
【０２５６】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ３において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、及び、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。次の表３２に、視度が−１．０ｍ-1、＋１．０ｍ-1及び−２．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０２５７】
（表３２）
［可変間隔データ］
視度    −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥｅ      24.742      26.419      24.031
Ｄ１         18.791      22.824      16.955
Ｄ２         4.533       0.500       6.370
【０２５８】
次の表３３に、この第２の接眼光学系ＥＬＥ３における各条件式対応値を示す。
【０２５９】
（表３３）
[条件式対応値]
（２−１）ｆＥｅ×ＤＥ１２／ＨＥ＝59.340
（２−２）ＤＥ１２／ＨＥ＝2.398
（２−３）ｆＥ０／ｆＥ１＝0.399
（２−４）ｆＥ１／ｆＥ２＝1.159
（２−５）ＤＥ１Ｍ×ｆＥ１×ＨＥ＝5519.5
（２−６）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝2.614
（２−７）ＤＥ１２／ｆＥｅ＝0.760
（２−８）ｆＥ１／ｆＥｅ＝2.013
（２−９）ｆＥ２／ｆＥｅ＝1.737
（２−１０）ＤＥ１Ｍ／ｆＥｅ＝0.572
【０２６０】
このように、この第２の接眼光学系ＥＬＥ３は、上記条件式（２−１）〜（２−１０）を満足している。
【０２６１】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ３の、視度が−１．０ｍ-1のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１８に示す。これらの各収差図より、この第２の接眼光学系ＥＬＥ３は、良好な収差が達成されていることがわかる。
【０２６２】
［第１０実施例］
図１９は、第２の実施形態に対応する第１０実施例に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ４の構成を示す図である。この第２の接眼光学系ＥＬＥ４は、観察物体側（焦点面Ｉ２側）から順に、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ２に配置された表示素子（図示せず）をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。
【０２６３】
また、前群Ｇ１は、観察物体側から順に、観察物体側及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の非球面正レンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合レンズで構成されている。また、後群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された、両凸形状の非球面正レンズＬ２１、観察物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、及び、両凹負レンズＬ２３で構成されている。
【０２６４】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥ４における視度調節は、後群Ｇ２の非球面正レンズＬ２１を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０２６５】
以下の表３４に、第２の接眼光学系ＥＬＥ４の諸元の値を掲げる。
【０２６６】
（表３４）第１０実施例
［全体諸元］
視度                −１．０ｍ-1  ＋1．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥ              ＝    20.150  〜  21.488  〜  19.583
ｆＥｅ            ＝    20.150  〜  21.488  〜  19.583
ＨＥ              ＝     6.240  〜   6.240  〜   6.240
ＴＬ（空気換算長）＝    55.347  〜  55.347  〜  55.347
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         1.0000    1.51680    64.10
1        ∞         4.8000
2*      27.0235     4.2836    1.70091    55.63
3*     -19.3264     2.1294
4      -10.2800     6.0138    1.95375    32.32
5       38.7467     6.9498    1.72896    54.62
6      -15.5488      D1
7*      47.3338     4.4331    1.55140    62.49
8      -39.3778      D2
9       13.3789     5.5000    1.72916    54.61
10      221.8014     1.3857
11     -185.5100     2.0000    1.89167    38.29
12       10.6465    15.0000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
前群          2      42.056
後群          7      35.123（−１．０ｍ-1のとき）
【０２６７】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ４において、第２面、第３面及び第７面は非球面形状に形成されている。次の表３５に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０２６８】
（表３５）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
2     -9.4196  -6.34735E-05   0.00000E+00   0.00000E+00   0.00000E+00
3      3.7823  -3.56893E-05   4.50480E-07  -5.19134E-09   0.00000E+00
7    -16.0000   1.43005E-05  -3.52859E-08   1.13296E-10  -2.39288E-13
【０２６９】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ４において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、及び、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。次の表３６に、視度が−１．０ｍ-1、＋１．０ｍ-1及び−２．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０２７０】
（表３６）
［可変間隔データ］
視度    −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥｅ      20.150      21.488      19.583
Ｄ１        19.164      22.151      17.812
Ｄ２         3.487       0.500       4.840
【０２７１】
次の表３７に、この第２の接眼光学系ＥＬＥ４における各条件式対応値を示す。
【０２７２】
（表３７）
[条件式対応値]
（２−１）ｆＥｅ×ＤＥ１２／ＨＥ＝61.886
（２−２）ＤＥ１２／ＨＥ＝3.071
（２−３）ｆＥ０／ｆＥ１＝0.397
（２−４）ｆＥ１／ｆＥ２＝1.197
（２−５）ＤＥ１Ｍ×ｆＥ１×ＨＥ＝3402.0
（２−６）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝2.056
（２−７）ＤＥ１２／ｆＥｅ＝0.951
（２−８）ｆＥ１／ｆＥｅ＝2.087
（２−９）ｆＥ２／ｆＥｅ＝1.743
（２−１０）ＤＥ１Ｍ／ｆＥｅ＝0.643
【０２７３】
このように、この第２の接眼光学系ＥＬＥ４は、上記条件式（２−１）〜（２−１０）を満足している。
【０２７４】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ４の、視度が−１．０ｍ-1のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図２０に示す。これらの各収差図より、この第２の接眼光学系ＥＬＥ４は、良好な収差が達成されていることがわかる。
【０２７５】
［第１１実施例］
図２１は、第２の実施形態に対応する第１１実施例に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ５の構成を示す図である。この第２の接眼光学系ＥＬＥ５は、観察物体側（焦点面Ｉ２側）から順に、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ２に配置された表示素子（図示せず）をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。
【０２７６】
また、前群Ｇ１は、観察物体側から順に、観察物体側及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の非球面正レンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合レンズで構成されている。また、後群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された、両凸形状の非球面正レンズＬ２１、観察物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、及び、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３で構成されている。
【０２７７】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥ５における視度調節は、後群Ｇ２の非球面正レンズＬ２１を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０２７８】
以下の表３８に、第２の接眼光学系ＥＬＥ５の諸元の値を掲げる。
【０２７９】
（表３８）第１１実施例
［全体諸元］
視度                −１．０ｍ-1  ＋1．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥ              ＝    22.930  〜  25.626  〜  21.936
ｆＥｅ            ＝    22.930  〜  25.626  〜  21.936
ＨＥ              ＝     7.835  〜   7.835  〜   7.835
ＴＬ（空気換算長）＝    65.716  〜  65.716  〜  65.716
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         1.0000    1.51680    64.10
1        ∞         5.0136
2*      23.5823     5.9456    1.59853    60.62
3*     -19.3274     3.4448
4      -11.8111     7.0000    1.95375    32.32
5       74.2361     8.6169    1.72157    54.94
6      -17.7495      D1
7*      47.2322     4.4188    1.55030    62.53
8      -51.0556      D2
9       14.5213     5.5000    1.72916    54.61
10       72.6020     1.8000
11      157.2075     2.0000    1.89729    36.93
12       11.1586    15.0000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
前群          2      41.082
後群          7      42.863（−１．０ｍ-1のとき）
【０２８０】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ５において、第２面、第３面及び第７面は非球面形状に形成されている。次の表３９に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０２８１】
（表３９）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
2      2.2782  -2.29593E-05   0.00000E+00   0.00000E+00   0.00000E+00
3      2.5348   3.75107E-05   5.61644E-07  -2.43880E-09   0.00000E+00
7    -14.7810   1.44028E-05  -4.20122E-08   6.69298E-11  -1.47587E-14
【０２８２】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ５において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、及び、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。次の表４０に、視度が−１．０ｍ-1、＋１．０ｍ-1及び−２．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０２８３】
（表４０）
［可変間隔データ］
視度    −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥｅ      22.930      25.626      21.936
Ｄ１        21.225      26.490      19.071
Ｄ２         5.766       0.500       7.919
【０２８４】
次の表４１に、この第２の接眼光学系ＥＬＥ５における各条件式対応値を示す。
【０２８５】
（表４１）
[条件式対応値]
（２−１）ｆＥｅ×ＤＥ１２／ＨＥ＝62.116
（２−２）ＤＥ１２／ＨＥ＝2.709
（２−３）ｆＥ０／ｆＥ１＝0.456
（２−４）ｆＥ１／ｆＥ２＝0.958
（２−５）ＤＥ１Ｍ×ｆＥ１×ＨＥ＝5026.7
（２−６）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.893
（２−７）ＤＥ１２／ｆＥｅ＝0.926
（２−８）ｆＥ１／ｆＥｅ＝1.792
（２−９）ｆＥ２／ｆＥｅ＝1.869
（２−１０）ＤＥ１Ｍ／ｆＥｅ＝0.681
【０２８６】
このように、この第２の接眼光学系ＥＬＥ５は、上記条件式（２−１）〜（２−１０）を満足している。
【０２８７】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ５の、視度が−１．０ｍ-1のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図２２に示す。これらの各収差図より、この第２の接眼光学系ＥＬＥ５は、良好な収差が達成されていることがわかる。
【０２８８】
［第１２実施例］
図２３は、第２の実施形態に対応する第１２実施例に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ６の構成を示す図である。この第２の接眼光学系ＥＬＥ６は、観察物体側（焦点面Ｉ２側）から順に、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ２に配置された表示素子（図示せず）をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。
【０２８９】
また、前群Ｇ１は、観察物体側から順に、アイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の非球面正レンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合レンズで構成されている。また、後群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された、両凸形状の非球面正レンズＬ２１、観察物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、及び、両凹負レンズＬ２３で構成されている。
【０２９０】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥ６における視度調節は、後群Ｇ２の非球面正レンズＬ２１を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０２９１】
以下の表４２に、第２の接眼光学系ＥＬＥ６の諸元の値を掲げる。
【０２９２】
（表４２）第１２実施例
［全体諸元］
視度                −１．０ｍ-1  ＋1．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥ              ＝    24.560  〜  26.875  〜  23.636
ｆＥｅ            ＝    24.560  〜  26.875  〜  23.636
ＨＥ              ＝     7.835  〜   7.835  〜   7.835
ＴＬ（空気換算長）＝    57.658  〜  57.658  〜  57.658
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         1.0000    1.51680    64.10
1        ∞         6.7593
2       18.7281     6.9589    1.53110    55.91
3*     -19.5606     3.6216
4      -15.2991     4.4260    1.90264    35.72
5       33.6592     8.6000    1.65160    58.55
6      -21.0028      D1
7*      33.8573     4.1509    1.53110    55.91
8      -53.9650      D2 
9       12.8657     5.0803    1.72915    54.61
10      589.3043     0.6109
11     -474.9130     1.5998    1.85687    36.89
12        9.9884    15.0000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
前群          2      38.358
後群          7      38.409（−１．０ｍ-1のとき）
【０２９３】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ６において、第３面及び第７面は非球面形状に形成されている。次の表４３に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０２９４】
（表４３）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
3      1.6121   5.87366E-05   0.00000E+00   0.00000E+00   0.00000E+00
7     -2.1116   4.93038E-06  -9.42257E-09  -5.39067E-12   0.00000E+00
【０２９５】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ６において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、及び、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。次の表４４に、視度が−１．０ｍ-1、＋１．０ｍ-1及び−２．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０２９６】
（表４４）
［可変間隔データ］
視度    −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥｅ      24.560      26.875      23.636
Ｄ１         18.431      22.110      16.823
Ｄ２         4.178       0.500       5.787
【０２９７】
次の表４５に、この第２の接眼光学系ＥＬＥ６における各条件式対応値を示す。
【０２９８】
（表４５）
[条件式対応値]
（２−１）ｆＥｅ×ＤＥ１２／ＨＥ＝57.777
（２−２）ＤＥ１２／ＨＥ＝2.352
（２−３）ｆＥ０／ｆＥ１＝0.501
（２−４）ｆＥ１／ｆＥ２＝0.999
（２−５）ＤＥ１Ｍ×ｆＥ１×ＨＥ＝3914.7
（２−６）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝2.216
（２−７）ＤＥ１２／ｆＥｅ＝0.751
（２−８）ｆＥ１／ｆＥｅ＝1.562
（２−９）ｆＥ２／ｆＥｅ＝1.564
（２−１０）ＤＥ１Ｍ／ｆＥｅ＝0.530
【０２９９】
このように、この第２の接眼光学系ＥＬＥ６は、上記条件式（２−１）〜（２−１０）を満足している。
【０３００】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ６の、視度が−１．０ｍ-1のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図２４に示す。これらの各収差図より、この第２の接眼光学系ＥＬＥ６は、良好な収差が達成されていることがわかる。
【０３０１】
［第１３実施例］
図２５は、第２の実施形態に対応する第１３実施例に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ７の構成を示す図である。この第２の接眼光学系ＥＬＥ７は、観察物体側（焦点面Ｉ２側）から順に、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ２に配置された表示素子（図示せず）をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。
【０３０２】
また、前群Ｇ１は、観察物体側から順に、観察物体側及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の非球面正レンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合レンズで構成されている。また、後群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された、両凸形状の非球面正レンズＬ２１、観察物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、及び、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３で構成されている。
【０３０３】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥ７における視度調節は、後群Ｇ２の非球面正レンズＬ２１を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０３０４】
以下の表４６に、第２の接眼光学系ＥＬＥ７の諸元の値を掲げる。
【０３０５】
（表４６）第１３実施例
［全体諸元］
視度                −１．０ｍ-1  ＋1．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥ              ＝    24.708  〜  26.825  〜  23.868
ｆＥｅ            ＝    24.708  〜  26.825  〜  23.868
ＨＥ              ＝     7.835  〜   7.835  〜   7.835
ＴＬ（空気換算長）＝    61.690  〜  61.690  〜  61.690
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         1.0000    1.51680    64.10
1        ∞         4.8026
2*      21.3447     5.6664    1.53110    55.90
3*     -17.7840     2.1763
4      -12.0614     7.0000    1.95375    32.33
5       46.2588     8.9781    1.65160    58.55
6      -17.2899      D1
7*      43.7904     4.2488    1.53110    55.90
8      -44.1147      D2
9       16.1746     5.5000    1.72916    54.61
10       57.8645     1.8000
11      112.6882     2.0000    1.90265    35.72
12       13.3036    15.0000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
前群          2      54.169
後群          7      40.451（−１．０ｍ-1のとき）
【０３０６】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ７において、第２面、第３面及び第７面は非球面形状に形成されている。次の表４７に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０３０７】
（表４７）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
2      2.2782  -2.29593E-05   0.00000E+00   0.00000E+00   0.00000E+00
3      2.3119   7.68257E-05   1.08381E-07  -2.18137E-09   0.00000E+00
7    -12.1498   1.59966E-05  -4.62388E-08   5.05055E-11   1.14667E-13
【０３０８】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ７において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、及び、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。次の表４８に、視度が−１．０ｍ-1、＋１．０ｍ-1及び−２．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０３０９】
（表４８）
［可変間隔データ］
視度    −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥｅ      24.708      26.825      23.868
Ｄ１         19.620      23.820      17.812
Ｄ２         4.700       0.500       6.508
【０３１０】
次の表４９に、この第２の接眼光学系ＥＬＥ７における各条件式対応値を示す。
【０３１１】
（表４９）
[条件式対応値]
（２−１）ｆＥｅ×ＤＥ１２／ＨＥ＝61.873
（２−２）ＤＥ１２／ＨＥ＝2.504
（２−３）ｆＥ０／ｆＥ１＝0.355
（２−４）ｆＥ１／ｆＥ２＝1.339
（２−５）ＤＥ１Ｍ×ｆＥ１×ＨＥ＝6781.4
（２−６）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.443
（２−７）ＤＥ１２／ｆＥｅ＝0.794
（２−８）ｆＥ１／ｆＥｅ＝2.192
（２−９）ｆＥ２／ｆＥｅ＝1.637
（２−１０）ＤＥ１Ｍ／ｆＥｅ＝0.647
【０３１２】
このように、この第２の接眼光学系ＥＬＥ７は、上記条件式（２−１）〜（２−１０）を満足している。
【０３１３】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ７の、視度が−１．０ｍ-1のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図２６に示す。これらの各収差図より、この第２の接眼光学系ＥＬＥ７は、良好な収差が達成されていることがわかる。
【０３１４】
［第１４実施例］
図２７は、第２の実施形態に対応する第１４実施例に係る第２の接眼光学系ＥＬＥ８の構成を示す図である。この第２の接眼光学系ＥＬＥ８は、観察物体側（焦点面Ｉ２側）から順に、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２と、を有し、焦点面Ｉ２に配置された表示素子（図示せず）をアイポイントＥＰで観察するように構成されている。
【０３１５】
また、前群Ｇ１は、観察物体側から順に、観察物体側及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の非球面正レンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合レンズで構成されている。また、後群Ｇ２は、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された、両凸形状の非球面正レンズＬ２１、観察物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、及び、両凹負レンズＬ２３で構成されている。
【０３１６】
また、この第２の接眼光学系ＥＬＥ８における視度調節は、後群Ｇ２の非球面正レンズＬ２１を視度調節群Ｇｄｐとして単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０３１７】
以下の表５０に、第２の接眼光学系ＥＬＥ８の諸元の値を掲げる。
【０３１８】
（表５０）第１４実施例
［全体諸元］
視度                −１．０ｍ-1  ＋1．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥ              ＝    26.559  〜  28.607  〜  25.706
ｆＥｅ            ＝    26.559  〜  28.607  〜  25.706
ＨＥ              ＝     7.835  〜   7.835  〜   7.835
ＴＬ（空気換算長）＝    65.335  〜  65.335  〜  65.335
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         1.0000    1.51680    64.10
1        ∞         5.6322
2*      21.6518     7.1131    1.53110    55.90
3*     -17.8758     2.3201
4      -11.9804     6.9918    1.95231    32.35
5       57.8695     8.7486    1.65687    58.23
6      -17.3075      D1
7*      44.6296     3.6614    1.53110    55.90
8      -62.7414      D2
9       21.5736     5.5000    1.85372    40.42
10      672.0855     1.8000
11     -166.7140     2.0000    1.88810    29.85
12       17.2012    15.0000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
前群          2      52.363
後群          7      45.469（−１．０ｍ-1のとき）
【０３１９】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ８において、第２面、第３面及び第７面は非球面形状に形成されている。次の表５１に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０３２０】
（表５１）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
2      2.2782  -2.29593E-05   0.00000E+00   0.00000E+00   0.00000E+00
3      2.3197   6.25797E-05   1.82425E-07  -1.49883E-09   0.00000E+00
7    -12.3733   1.74704E-05  -4.32347E-08   5.16264E-11   1.01876E-13
【０３２１】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ８において、視度調節群Ｇｄｐと物体側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ１、及び、視度調節群Ｇｄｐと像側のレンズとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。次の表５２に、視度が−１．０ｍ-1、＋１．０ｍ-1及び−２．０ｍ-1の各々での可変間隔を示す。
【０３２２】
（表５２）
［可変間隔データ］
視度    −１．０ｍ-1  ＋１．０ｍ-1  −２．０ｍ-1
ｆＥｅ      26.559      28.607      25.706
Ｄ１         18.704      23.311      16.625
Ｄ２         8.496       3.889      10.575
【０３２３】
次の表５３に、この第２の接眼光学系ＥＬＥ８における各条件式対応値を示す。
【０３２４】
（表５３）
[条件式対応値]
（２−１）ｆＥｅ×ＤＥ１２／ＨＥ＝63.403
（２−２）ＤＥ１２／ＨＥ＝2.387
（２−３）ｆＥ０／ｆＥ１＝0.376
（２−４）ｆＥ１／ｆＥ２＝1.152
（２−５）ＤＥ１Ｍ×ｆＥ１×ＨＥ＝6457.8
（２−６）｜ｆｆ／ｆｋ｜＝1.910
（２−７）ＤＥ１２／ｆＥｅ＝0.704
（２−８）ｆＥ１／ｆＥｅ＝1.972
（２−９）ｆＥ２／ｆＥｅ＝1.712
（２−１０）ＤＥ１Ｍ／ｆＥｅ＝0.593
【０３２５】
このように、この第２の接眼光学系ＥＬＥ８は、上記条件式（２−１）〜（２−１０）を満足している。
【０３２６】
この第２の接眼光学系ＥＬＥ８の、視度が−１．０ｍ-1のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図２８に示す。これらの各収差図より、この第２の接眼光学系ＥＬＥ８は、良好な収差が達成されていることがわかる。
【符号の説明】
【０３２７】
ＥＬＯ（ＥＬＯ１〜ＥＬＯ６）  接眼光学系
ＥＬＥ（ＥＬＥ１〜ＥＬＥ８）  第２の接眼光学系
ＰＰ  正立像形成部材
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群    Ｇｐｄ  可動レンズ成分
Ｇｐｍ  光路結合部材    １  カメラ（光学機器）
【図１】
2019074696.tif 000003
【図２】
2019074696.tif 000004
【図３】
2019074696.tif 000005
【図４】
2019074696.tif 000006
【図５】
2019074696.tif 000007
【図６】
2019074696.tif 000008
【図７】
2019074696.tif 000009
【図８】
2019074696.tif 000010
【図９】
2019074696.tif 000011
【図１０】
2019074696.tif 000012
【図１１】
2019074696.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2019074696.tif 000018
【図１７】
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【図１８】
2019074696.tif 000020
【図１９】
2019074696.tif 000021
【図２０】
2019074696.tif 000022
【図２１】
2019074696.tif 000023
【図２２】
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【図２３】
2019074696.tif 000025
【図２４】
2019074696.tif 000026
【図２５】
2019074696.tif 000027
【図２６】
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【図２７】
2019074696.tif 000029
【図２８】
2019074696.tif 000030
【図２９】
2019074696.tif 000031
【図３０】
2019074696.tif 000032
【図３１】
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