(57)【要約】【課題】撮像装置の本体部に装着される外付け装置の駆動部から発生する振動やノイズによる本体部への干渉に対して、振れ検出部を使用した機能に支障を来たさないように干渉の影響を回避または抑制すること。【解決手段】撮像装置は本体部１００に外付け装置であるレンズ装置２００を装着可能である。本体部１００は振れ量を検出する振れ検出部１５１と、電源部１３１からレンズ装置２００に供給される電源の変動を検出する電源変動検出部１３３を備える。周波数演算部１３４は、レンズ駆動時の電源変動からレンズ装置２００の駆動周波数を演算する。システム制御部１２０は、レンズ装置２００の駆動周波数が振れ検出部１５１の駆動周波数と干渉する場合、振れ検出部１５１を使用した機能を禁止または制限する。【選択図】  図２
2019008178.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体部に外付け装置を装着可能な撮像装置であって、
前記本体部の振れを検出する第１の検出手段と、
前記本体部に装着された前記外付け装置に前記本体部から電源を供給する電源手段と、
前記電源の変動を検出する第２の検出手段と、
前記第２の検出手段により検出される前記電源の変動から前記外付け装置の駆動周波数を演算する演算手段と、
前記第１の検出手段を使用した機能に対して、前記演算手段によって演算される前記外付け装置の駆動周波数が前記第１の検出手段の駆動周波数と干渉することによる影響を回避または抑制する制御を行う制御手段と、を備える
ことを特徴とする撮像装置。
【請求項２】
前記制御手段は、前記外付け装置の駆動周波数が前記第１の検出手段の駆動周波数と干渉する場合、前記第１の検出手段を使用した機能を禁止または制限する
ことを特徴とする請求項１に記載の撮像装置。
【請求項３】
前記演算手段は、前記外付け装置の駆動周波数と前記第１の検出手段の駆動周波数との差分を算出し、
前記制御手段は、前記差分が閾値より小さい場合、前記第１の検出手段を使用した機能を禁止または制限する
ことを特徴とする請求項２に記載の撮像装置。
【請求項４】
前記制御手段は、前記第１の検出手段を用いた像ブレ補正機能を制御する
ことを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の撮像装置。
【請求項５】
前記制御手段は、前記差分に対応する像ブレ補正量を算出して像ブレ補正手段の制御を行う
ことを特徴する請求項３に記載の撮像装置。
【請求項６】
前記制御手段は、前記差分に対応する係数を像ブレ補正量に乗算することによって像ブレ補正機能を制限する
ことを特徴する請求項５に記載の撮像装置。
【請求項７】
前記制御手段は、前記差分が第１の閾値より小さい場合、前記第１の検出手段を使用した機能を禁止し、前記差分が前記第１の閾値より大きく、かつ第２の閾値より小さい場合、前記第１の検出手段を使用した機能を制限する
ことを特徴する請求項５に記載の撮像装置。
【請求項８】
前記演算手段は、前記外付け装置の駆動時の周波数スペクトルを算出し、
前記制御手段は、前記周波数スペクトルのピークが検出され、前記外付け装置の駆動周波数が前記第１の検出手段の駆動周波数と干渉する場合、前記第１の検出手段を使用した機能を禁止または制限する
ことを特徴とする請求項１に記載の撮像装置。
【請求項９】
前記外付け装置はレンズを備え、
前記第１の検出手段を使用した機能は、流し撮りを支援する機能である
ことを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の撮像装置。
【請求項１０】
流し撮りにおける背景の流れ度合いを設定する設定手段を備え、
前記制御手段は、前記外付け装置の駆動周波数が前記第１の検出手段の駆動周波数と干渉する場合、前記背景の流れ度合いの設定を制限する
ことを特徴とする請求項９に記載の撮像装置。
【請求項１１】
前記制御手段は、前記演算手段によって前記外付け装置の駆動周波数を演算できなかった場合、前記第１の検出手段を使用した機能の禁止または制限を行わない
ことを特徴とする請求項１から１０のいずれか１項に記載の撮像装置。
【請求項１２】
本体部に外付け装置を装着可能な撮像装置にて実行される制御方法であって、
第１の検出手段によって前記本体部の振れを検出する工程と、
前記外付け装置に前記本体部から電源を供給する工程と、
第２の検出手段によって前記電源の変動を検出する工程と、
前記第２の検出手段により検出される前記電源の変動から前記外付け装置の駆動周波数を演算手段が演算する工程と、
前記第１の検出手段を使用した機能に対して、前記演算手段によって演算される前記外付け装置の駆動周波数が前記第１の検出手段の駆動周波数と干渉することによる影響を回避または抑制する制御を制御手段が行う工程と、を有する
ことを特徴とする撮像装置の制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、撮像装置の本体部に装着される外付け装置の振動やノイズによって本体部内の振れ検出部が受ける干渉の影響を回避または抑制する制御に関する。
【背景技術】
【０００２】
像ブレ補正機能を有する典型的な撮像装置では、手振れ量の検出に角速度センサ等の振れ検出センサが用いられる。検出された撮像装置の振れ情報に基づいて撮像光学系の一部または全部を駆動することで結像面上の像ブレ補正が行われる。
【０００３】
ところで、撮像装置はミラー、シャッタの駆動部や、焦点調節の制御を行う超音波モータ、ステッピングモータ等の、様々な振動源を備えている。角速度センサは感度が非常に敏感であるため、角速度センサの駆動周波数に対応する周期と近い周期で振動が発生した場合、角速度センサは振動の干渉を受けることがある。角速度センサの出力信号にノイズ成分が重畳されると、適正な像ブレ補正が行われない可能性がある。
【０００４】
特許文献１では、撮像装置が撮像部の読出し周波数や駆動部の駆動周波数が変更された時に撮像装置内で発生する振動やノイズによって振れ検出部が干渉を受けることを回避する手段が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１６−０４８２８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に開示された従来技術では、交換式レンズや外付けストロボ等のアクセサリ装置が撮像装置本体部に装着された場合、アクセサリ装置の駆動部は撮像装置からでは制御できない固有の駆動周波数で駆動される。このため、装着されたアクセサリ装置の駆動によって角速度センサは振動の干渉を受ける可能性がある。
本発明の目的は、撮像装置の本体部に装着される外付け装置の駆動部から発生する振動やノイズによる本体部への干渉に対して、振れ検出部を使用した機能に支障を来たさないように干渉の影響を回避または抑制することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一実施形態の装置は、本体部に外付け装置を装着可能な撮像装置であって、前記本体部の振れを検出する第１の検出手段と、前記本体部に装着された前記外付け装置に前記本体部から電源を供給する電源手段と、前記電源の変動を検出する第２の検出手段と、前記第２の検出手段により検出される前記電源の変動から前記外付け装置の駆動周波数を演算する演算手段と、前記第１の検出手段を使用した機能に対して、前記演算手段によって演算される前記外付け装置の駆動周波数が前記第１の検出手段の駆動周波数と干渉することによる影響を回避または抑制する制御を行う制御手段と、を備える。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、撮像装置の本体部に装着される外付け装置の駆動部から発生する振動やノイズによる本体部への干渉に対して、振れ検出部を使用した機能に支障を来たさないように干渉の影響を回避または抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態に係る撮像装置の構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の第１実施例における処理を示すフローチャートである。
【図３】第１実施例における像ブレ補正機能に関する補正方向を説明する図である。
【図４】第１実施例における検出された振動量と像ブレ補正量との関係を示す図である。
【図５】第１実施例における像ブレ補正機能に対する制限処理を説明する図である。
【図６】第１実施例における流し撮り機能に対する制限処理を説明する図である。
【図７】本発明の第２実施例における処理を示すフローチャートである。
【図８】第２実施例における検出された振動量と像ブレ補正量との関係を示す図である。
【図９】本発明の第３実施例における処理を示すフローチャートである。
【図１０】第３実施例におけるレンズ駆動時の電流変動波形と周波数スペクトルを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に、本発明の好ましい実施形態を、添付図面に基づいて詳細に説明する。以下の実施形態では、撮像装置本体部に装着可能な外付け装置としてレンズ装置の例を説明するが、各種のアクセサリ装置の装着が可能な撮像装置に適用可能である。
【００１１】
図１は、本発明の実施形態にかかわる振れ検出部を備えた撮像装置の構成例を示すブロック図である。撮像装置本体部１００にレンズ装置２００を装着可能である。撮像装置本体部（以下、単に本体部という）１００の構成から説明する。
【００１２】
撮像素子１２１は、レンズ装置２００の撮像光学系とシャッタ１４４を通して結像される被写体からの光を受光し、被写体の光学像を電気信号に光電変換する。Ａ／Ｄ変換部１２２は、撮像素子１２１が出力するアナログ信号をデジタル信号に変換する。Ａ／Ｄ変換されたデジタル信号は、メモリ制御部１２４およびシステム制御部１２０により制御されてメモリ１２７に格納される。メモリ１２７は、撮像された静止画像および動画像、再生用表示のための画像等のデータを記憶する。メモリ１２７は所定枚数の静止画像や動画像を格納するのに十分な記憶容量を有する。
【００１３】
画像処理部１２３は、Ａ／Ｄ変換部１２２によりＡ／Ｄ変換されたデジタル信号のデータ、またはメモリ制御部１２４からのデータに対して画素補間処理や色変換処理等を行う。画像処理部１２３は、適応離散コサイン変換（ＡＤＣＴ）等により画像データを圧縮および伸長する圧縮・伸長回路を備える。画像処理部１２３はメモリ１２７に記憶されている画像データを読み込んで、圧縮処理または伸長処理を行い、処理後のデータをメモリ１２７に書き込むことが可能である。
【００１４】
画像演算部１２９は、撮像画像のコントラスト値を算出し、コントラスト値から撮像画像の合焦状態に関する測定を行う。メモリ１２７に記憶されている画像データと、現在の撮像画像データとの相関値を算出し、最も相関の高い画像領域を探索する処理が実行される。メモリ制御部１２４は、Ａ／Ｄ変換部１２２、画像処理部１２３、表示部１１０、外部着脱メモリ部１３０と、メモリ１２７との間でのデータの送受を制御する。Ａ／Ｄ変換部１２２の出力するデータは画像処理部１２３、メモリ制御部１２４を介して、或いはメモリ制御部１２４を直接介して、メモリ１２７に書き込まれる。
【００１５】
表示部１１０は、例えば液晶パネル部とバックライト照明部を備える。表示部１１０は、撮像素子１２１により取得される撮像画像データに基づき、リアルタイムにスルー画像を表示する。これにより、いわゆるライブビュー撮影を行うことができる。ライブビュー撮影中には、ＡＦ（オートフォーカス）対象である被写体の位置を操作者が認識できるように、表示部１１０がＡＦ枠を画像に重畳して表示する。ＡＦ枠は所望の被写体に焦点を合わせるための焦点検出領域に対応する。表示部１１０がタッチパネルを有する場合に操作者は、表示画面上で所望のＡＦ枠の位置を指定する操作（タッチＡＦ）を行える。
【００１６】
システム制御部１２０は撮像システム全体を制御する中枢部であり、接続端子部１０１、２０１を介してレンズ装置２００内のレンズ制御部２０３と通信可能である。接続端子部１０１は本体部１００側であり、接続端子部２０１はレンズ装置２００側である。システム制御部１２０はレンズ装置２００とストロボユニット３００を制御することが可能である。システム制御部１２０はＣＰＵ（中央演算処理装置）を備え、制御プログラムを実行することで撮像システムの各構成部を制御する。システム制御部１２０はバスを介して各構成部と接続されている。メモリ１２７にはシステム制御部１２０のプログラムスタック領域、ステータス記憶領域、演算用領域、ワーク用領域、画像表示データ用領域が確保されている。ＣＰＵはメモリ１２７の演算用領域を使用して各種の演算を行う。
【００１７】
不揮発性メモリ１２８は電気的に消去および記録が可能な記憶デバイスであり、例えばフラッシュメモリやＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable Read-Only Memory）等が用いられる。不揮発性メモリ１２８には、撮影状態の保存データや、撮像装置を制御するプログラムが記憶されている。
【００１８】
外部着脱メモリ部１３０は、コンパクトフラッシュ（登録商標）やＳＤカードといった記録媒体に画像ファイルのデータを記録し、データの読出を行うメモリ部である。ユーザは記録媒体を本体部１００に着脱可能である。電源部１３１は、電池、電池検出回路、ＤＣ-ＤＣコンバータ、通電対象を切り替えるスイッチ回路等を備え、電池の装着の有無、電池の種類、電池残量の検出を行う。電源部１３１は、検出結果およびシステム制御部１２０の指示に基づいてＤＣ-ＤＣコンバータを制御し、本体部１００の各ブロック部への電源供給、および接続端子部２０１，１０１を介したレンズ駆動部２０４等への電源供給を行う。
【００１９】
電源変動検出部１３３は、システム制御部１２０の指示にしたがって、レンズ駆動部２０４へ供給される電源の変動を検出する。電源の変動は、電源電圧または電源電流の変化として検出される。周波数演算部１３４は、電源変動検出部１３３からレンズ装置２００の電源の変動を示す情報を取得し、システム制御部１２０の指示によりレンズ駆動部２０４の駆動周波数を演算する。また周波数演算部１３４は、レンズ駆動部２０４の駆動周波数と振れ検出部１５１の駆動周波数との差分を算出する。
【００２０】
操作部１３２は、システム制御部１２０へ各種の動作指示を入力するための操作部材を備える。操作部１３２は、スイッチやダイヤル、視線検知によるポインティングデバイス、音声認識装置等の、単数または複数の組み合わせで構成される。
【００２１】
シャッタ制御部１４１はシステム制御部１２０からの制御信号にしたがってシャッタ１４４を制御することにより、撮像素子１２１の露光時間を制御する。シャッタ１４４は非撮影時には撮像素子１２１を遮光し、撮影時には撮像素子１２１へ光線を導く。シャッタ制御は、測光部１４２からの測光情報に基づいて、レンズ装置２００の絞り２１１を制御するレンズ制御部２０３と連携しながら行われる。
【００２２】
ＡＥ（自動露出）処理を行うための測光部１４２は、撮像光学系を通して光線が入射すると、測光用レンズを介して受光した光により測光処理を行い、測定結果をシステム制御部１２０に出力する。光学像として結像された画像の露出状態を測定することができる。また測光部１４２は、ストロボユニット３００と連携することによりＥＦ（フラッシュ調光）処理機能を備える。ストロボユニット３００は、ＡＦ補助光の投光機能およびフラッシュ調光機能を備える。
【００２３】
測距部１４３はＡＦ処理を行い、焦点状態の検出結果をシステム制御部１２０に出力する。撮像光学系を通して光線が入射すると、測距用ミラーを介して測距部１４３が受光し、光学像として結像された画像の合焦状態を測定することができる。尚、ライブビュー撮影中には、画像演算部１２９より出力された画像データから算出されたコントラスト値に応じて、撮像画像の合焦状態を測定することも可能である。
【００２４】
振れ検出部１５１は、例えば角速度センサを備え、本体部１００の振動量を検出する。角速度検出信号はシステム制御部１２０に出力される。図３は振れ検出部１５１により検出可能な振動方向を示す模式図である。振れ検出部１５１はＰｉｔｃｈ方向、Ｙａｗ方向、Ｒｏｌｌ方向という３軸方向の振動を検出する。Ｐｉｔｃｈ方向は撮像光学系の光軸に直交する２軸のうちの第１の軸を中心とする回転方向であり、Ｙａｗ方向は第２の軸を中心とする回転方向である。Ｒｏｌｌ方向は撮像光学系の光軸を中心とする回転方向である。例えば、各方向の振動に応じて、撮像装置のパンニング動作の角速度が検出される。
【００２５】
本体部１００は、レンズ装置２００と接続するための保持機構部であるレンズマウント１０２を備える。レンズ装置２００はそのレンズマウント２０２を、レンズマウント１０２と結合させることで本体部１００に装着可能である。また、本体部１００はレンズ装置２００と電気的に接続するための接続端子部１０１を備え、レンズ装置２００の接続端子部２０１と接続される。システム制御部１２０は送信部および受信部を備え、接続端子部１０１，２０１を介してレンズ制御部２０３と通信可能である。
【００２６】
アクセサリシュー１１１（本体部側）および３０１は、外付け装置としてのストロボユニット３００を本体部１００と接続するインターフェース部である。ストロボユニット３００と本体部１００はアクセサリシュー１１１および３０１を介して電気的に接続される。ストロボユニット３００全体を制御するストロボ発光制御部３０２は、不図示のキセノン管等の発光部に対して測光部１４２からの情報に基づいて発光量や発光タイミングを制御する。
【００２７】
レンズ装置２００は交換レンズタイプのレンズユニットであり、レンズ２１０、絞り２１１を備える。レンズ２１０は複数のレンズ群から構成され、ズームレンズやフォーカスレンズ、手振れ等による画像のブレを補正する像ブレ補正レンズ等を有する。被写体からの光はレンズ２１０、絞り２１１、レンズマウント２０２および１０２、シャッタ１４４を通過して、撮像素子１２１上に結像する。また、レンズ２１０、絞り２１１、レンズマウント２０２および１０２を通過した被写体光を測光部１４２および測距部１４３が検出する。
【００２８】
レンズ制御部２０３はレンズ装置２００全体を制御する。レンズ制御部２０３は、動作用の定数、変数、プログラム等を記憶するメモリを備える。またレンズ制御部２０３は、レンズ装置２００に固有の番号等の識別情報、管理情報、開放絞り値や最小絞り値、焦点距離等の機能情報、現在や過去の各設定値等を保持する不揮発性メモリを備える。レンズ制御部２０３は、測距部１４３または画像演算部１２９により測定された画像の合焦状態の情報に応じて、レンズ２１０の焦点調節の制御を行う。撮像素子１２１に入射する被写体光の結像位置を変更することでＡＦ動作が行われる。また、レンズ制御部２０３は絞り２１１の制御や、レンズ２１０のズーミングを制御する。
【００２９】
レンズ駆動部２０４は、レンズ制御部２０３の制御信号にしたがってレンズ２１０および絞り２１１を駆動する。レンズ駆動部２０４は焦点調節の機構部、ズーミングの機構部、像ブレ補正の機構部、絞り機構部を備える。レンズ駆動部２０４はレンズ制御部２０３からの焦点調節の制御信号により、フォーカスレンズを駆動し、ズーミング制御信号によりズームレンズを駆動する。またレンズ駆動部２０４は、レンズ制御部２０３からの像ブレ補正用の制御信号に従って像ブレ補正レンズを駆動する。さらにレンズ駆動部２０４は、レンズ制御部２０３からの絞り制御信号に従って絞り２１１を駆動する。
【００３０】
振れ検出部２０５はジャイロセンサ等を有し、レンズ装置２００の振動量を検出する。振れ検出部２０５は、例えば、図３に示すＰｉｔｃｈ方向、Ｙａｗ方向、Ｒｏｌｌ方向のうち、Ｐｉｔｃｈ方向とＹａｗ方向の２軸方向の振れを検出し、検出信号をレンズ制御部２０３に出力する。レンズ制御部２０３は検出された振れに応じて像ブレ補正レンズを駆動制御し、光学的な像ブレ補正を行う。画像の像ブレ補正については、像ブレ補正レンズの駆動制御による方法と、画像処理による電子的な像ブレ補正方法と、撮像素子１２１の移動制御による方法をそれぞれ単独で行うか、または適宜に併用することができる。
【００３１】
［第１実施例］
図２から図６を参照して、第１実施例を説明する。本実施例では、レンズ駆動部２０４の駆動周波数情報を取得して振れ検出部１５１を使用した機能を制御する処理について説明する。
【００３２】
図２は、装着されたレンズ装置２００によって本体部１００の像ブレ補正の制御を変更する処理について説明するフローチャートである。以下の処理は、レンズ装置２００がレンズマウント２０２および１０２を介して本体部１００に装着された状態で、操作部１３２が操作されることで本体部１００が起動した時点から開始する。
【００３３】
Ｓ１００でシステム制御部１２０は、レンズ装置２００がレンズマウント２０２および１０２を介して、本体部１００に装着されたかどうかを判定する。本体部１００へのレンズ装置２００の装着が検出された場合、Ｓ１０１へ進み、装着が検出されない場合にはＳ１００の判定処理が繰り返される。
【００３４】
Ｓ１０１でシステム制御部１２０は、レンズ制御部２０３に対してレンズ駆動要求の通信を行う。レンズ駆動要求としては、例えば、ＡＦ（オートフォーカス）駆動要求、絞り駆動要求、手振れ補正機構部の駆動要求等がある。Ｓ１０２で電源変動検出部１３３は、システム制御部１２０の指示にしたがってレンズ装置２００の駆動時にレンズ装置用電源の変動を検出する。電源変動情報はメモリに保持される。
【００３５】
Ｓ１０３で周波数演算部１３４は、システム制御部１２０の指示により、Ｓ１０２で得られた電源変動情報からレンズ駆動部２０４の駆動周波数を演算する。例えば電源変動情報は、電源変動波形または電流変動波形の情報を含み、周波数演算部１３４は高速フーリエ変換（ＦＦＴ）によって周波数スペクトルを取得する。
【００３６】
Ｓ１０４でシステム制御部１２０は、Ｓ１０３で取得されたレンズ駆動部２０４の駆動周波数に基づき、本体部１００の振れ検出部１５１の駆動周波数と、レンズ駆動部２０４の駆動周波数とが干渉するかどうかを判定する。干渉が発生すると判定された場合、Ｓ１０５へ進み、干渉が発生しないと判定された場合にはＳ１０６へ進む。なお、レンズ駆動部２０４の駆動周波数が演算できなかった場合、Ｓ１０６へ進む。
【００３７】
Ｓ１０５でシステム制御部１２０は、振れ検出部１５１を使用した機能、例えば像ブレ補正機能や流し撮り機能を禁止し、または制限をかける処理を行う。Ｓ１０６でシステム制御部１２０は、振れ検出部１５１を使用した機能、例えば像ブレ補正機能や流し撮り機能に対して禁止せず、また制限をかけないで処理を行う。本体部１００が起動されているときに、干渉が発生するレンズ装置から干渉が発生しないレンズ装置に交換された場合には、機能の禁止または制限を解除する処理が行われる。周波数演算部１３４が外付け装置の駆動周波数を演算できなかった場合にシステム制御部１２０は、機能の禁止または制限を行わない。
【００３８】
次に、振れ検出部１５１を使用した機能として像ブレ補正機能に関する処理について説明する。
図３に示すように、本体部１００の振れ検出部１５１が検出する手振れ等の振動は、Ｐｉｔｃｈ方向、Ｙａｗ方向、Ｒｏｌｌ方向の３軸方向の振動成分を有する。各方向の振動成分に応じて、レンズ制御部２０３が行う光学的な補正や、撮像素子１２１から読み出した撮影画像に対する電子的な補正によって本体部１００の像ブレ補正機能が実現される。例えば、レンズ制御部２０３が行う光学的な補正はＰｉｔｃｈ方向とＹａｗ方向の振動成分に対する像ブレ補正であり、システム制御部１２０が行う電子的な補正はＲｏｌｌ方向の振動成分に対する像ブレ補正である。なお、レンズ装置２００は光学的な補正を行う機構部をもたない場合もある。この場合にはシステム制御部１２０がＲｏｌｌ方向だけでなくＰｉｔｃｈ方向やＹａｗ方向の振動成分に対して電子的な像ブレ補正を行う。
【００３９】
図４は、本体部１００の振れ検出部１５１の出力と像ブレ補正機能を実現するために処理される振れ補正量との関係を説明する図である。振れ検出部１５１が検出した振動量のデータは、システム制御部１２０にアナログ信号またはデジタルデータとして送信される。図４（Ａ）は振れ検出部１５１により検出された振動量の時間変化を示す。横軸は時間軸であり、縦軸は振れ検出部１５１の出力を表す。レンズ装置２００の振れ検出部２０５により検出される振動量についても図４（Ａ）と同様である。
【００４０】
システム制御部１２０やレンズ制御部２０３は、検出された振動量のデータから像ブレ補正量を算出する。図４（Ｂ）は像ブレ補正量の変化を例示し、横軸は時間軸であり、縦軸は像ブレ補正量を示す。例えば、振動量を単純に打ち消す演算を行って像ブレ補正量を算出する方法では、図４（Ｂ）の実線４００で示すグラフのように像ブレ補正量が変化する。この場合、図４（Ａ）の振動量を反転させた像ブレ補正量が算出されて像ブレ補正の制御が行われる。
【００４１】
次に、装着されたレンズ装置２００のレンズ駆動部２０４の駆動周波数に応じて、像ブレ補正機能をどのように処理するかについて説明する。
図２のＳ１０４からＳ１０６の処理へ進む場合、つまりレンズ駆動部２０４の駆動周波数が振れ検出部１５１の駆動周波数と干渉しないと判定された場合には、図３に示す全ての方向での像ブレ補正が許可される。Ｐｉｔｃｈ方向、Ｙａｗ方向、Ｒｏｌｌ方向の３軸方向に対する制限はない。
【００４２】
一方、図２のＳ１０４からＳ１０５の処理へ進む場合、つまりレンズ駆動部２０４の駆動周波数が振れ検出部１５１の駆動周波数と干渉すると判定された場合には、像ブレ補正が制限される。システム制御部１２０は像ブレ補正を禁止するか、または像ブレ補正量を抑制する。例えば図４（Ｂ）の点線４０１のグラフに示すように、像ブレ補正量を半減させる処理が行われ、振れ検出部１５１を用いた像ブレ補正機能に対して制限が加えられる。ただし、レンズ制御部２０３がＰｉｔｃｈ方向とＹａｗ方向の各振動成分に対して光学的な像ブレ補正を行う場合に限り、Ｐｉｔｃｈ方向とＹａｗ方向の補正は許可されることになる。
【００４３】
上記の処理を図５にまとめた図表で示す。図５は、本体部１００に装着されたレンズ装置２００の駆動周波数と像ブレ補正処理との関係を説明する図表である。補正方向をＰｉｔｃｈ方向、Ｙａｗ方向、Ｒｏｌｌ方向の３軸方向とする。像ブレ補正対応レンズは像ブレ補正機能の実施に対応可能なレンズ装置である。例えば駆動周波数の干渉が発生しないレンズ装置の場合、像ブレ補正対応レンズでは３軸方向の振動成分に対する像ブレ補正がすべて許可される。この場合、レンズ制御部２０３が光学的な像ブレ補正の制御を行う。また、像ブレ補正未対応レンズでは３軸方向の振動成分に対する像ブレ補正がすべて許可されるが、この場合、システム制御部１２０が電子的な像ブレ補正の制御を行う。
【００４４】
一方、駆動周波数の干渉が発生するレンズ装置の場合、像ブレ補正対応レンズでは３軸方向のうち、Ｐｉｔｃｈ方向とＹａｗ方向の各振動成分に対する像ブレ補正が許可される。レンズ制御部２０３はＰｉｔｃｈ方向とＹａｗ方向の各振動成分に対して光学的な像ブレ補正を行う。Ｒｏｌｌ方向の振動成分に対する像ブレ補正は禁止または制限される。像ブレ補正の禁止には一時的な停止も含まれるものとする。像ブレ補正が制限される場合にシステム制御部１２０が行う電子的な像ブレ補正の制御範囲は限定的となる。また、像ブレ補正未対応レンズの場合、３軸方向の振動成分に対する像ブレ補正はすべて禁止または制限される。この場合、像ブレ補正を禁止もしくは停止するか、または制限するかの選択についてはシステム制御部１２０が撮影状態や振動状態等から適宜に判断する。一部の像ブレ補正が制限される場合にシステム制御部１２０は限定された制御範囲内で電子的な像ブレ補正を行う。
【００４５】
また、上記の像ブレ補正機能を応用することによって、流し撮り時に被写体画像の像ブレを抑え、背景画像を流した撮影を行うことができる。システム制御部１２０は、振れ検出部１５１により検出された本体部１００のパンニング角速度と撮像画像の情報に基づき、被写体の移動量から、背景の流れ度合いに応じてシャッタ速度を制御する。このような流し撮りを支援する機能を実現することによって、熟練度の高くないユーザでも適切な流し撮り用のカメラ設定を行うことができる。図６を参照して具体例を説明する。
【００４６】
図６は、本体部１００に装着されるレンズ装置２００のレンズ駆動部２０４の駆動周波数に応じて、流し撮り機能をどのように処理するかを説明する図表である。例えば、ユーザは好みに応じて背景の流れ度合いを３段階「大」、「中」（標準）、「小」で設定可能である。表示部１１０に設定画面を表示することでユーザが背景の流れ度合いを設定できるもとする。
【００４７】
図２のＳ１０４からＳ１０６の処理へ進む場合、つまり駆動周波数の干渉が発生しないと判断されたレンズ装置では、流し撮り機能における背景の流れ度合いの設定を複数の段階（図６では３段階）で対応することができる。一方、図２のＳ１０４からＳ１０５の処理へ進む場合には、駆動周波数の干渉が発生すると判断されるので、流し撮り機能における背景の流れ度合いの設定が制限される。例えば、３段階のうち「大」と「小」が非対応となり、標準設定である「中」のみ対応可能となる。背景の流れ度合いの設定に制限を加えることによって、流し撮りの成功確率を高めることができる。
【００４８】
本実施例では、周波数演算部１３４がレンズ駆動部２０４の駆動周波数を演算し、システム制御部１２０は、本体部１００の振れ検出部１５１の駆動周波数との干渉について判定を行う。システム制御部１２０はレンズ制御部２０３からレンズ駆動部２０４の駆動周波数を取得する必要がない。レンズ駆動部２０４の駆動周波数が振れ検出部１５１の駆動周波数と干渉する場合、振れ検出部１５１を使用した機能が禁止または制限されるので、レンズ装置２００から受ける振動によるノイズの影響を回避または抑制できる。
【００４９】
［第２実施例］
図７、図８を参照して、第２実施例を説明する。本実施例にて第１実施例と同様の構成については既に使用した符号を用いることによって、それらの詳細な説明を省略し、主に相違点を説明する。このような説明の省略の仕方は後述の実施例でも同じである。
【００５０】
図７は、レンズ駆動部２０４の駆動周波数と振れ検出部１５１の駆動周波数との差分に応じて撮像装置の像ブレ補正の制御を変更する処理について説明するフローチャートである。
【００５１】
図８は、振れ検出部１５１または２０５が検出した振動量と、像ブレ補正機能を実現するために処理される振れ補正量との関係を説明する図である。図８（Ａ）は、振れ検出部１５１または２０５が検出した振動量をシステム制御部１２０にアナログ信号またはデジタルデータとして送信した時の振動量を示す。横軸は時間軸であり、縦軸は振れ検出部の出力を表す。図８（Ｂ）は像ブレ補正量の時間変化を示す。グラフ曲線８００、８０１、８０２は、システム制御部１２０やレンズ制御部２０３によって算出される像ブレ補正量を示す。例えば、検出された振動量を単純に打ち消す演算で像ブレ補正量が算出される場合、図８（Ｂ）の実線のグラフ曲線８００で示すように、図８（Ａ）の振動量を反転させた像ブレ補正量を用いて像ブレ補正機能の制御が行われることとなる。
【００５２】
次に図７を参照して、レンズ駆動部２０４の駆動周波数と振れ検出部１５１の駆動周波数との差分に応じて像ブレ補正の制御を変更する処理について説明する。以下の処理は、レンズ装置２００がレンズマウント２０２および１０２を介して本体部１００に装着され、操作部１３２が操作されることで本体部１００が起動した時点から開始する。Ｓ２００からＳ２０３の各処理は、図２のＳ１００からＳ１０３と同様であるため、それらの説明を省略する。
【００５３】
Ｓ２０４で周波数演算部１３４は、Ｓ２０３で取得されたレンズ駆動部２０４の駆動周波数と振れ検出部１５１の駆動周波数との差分（以下、Δｆと記す）を算出する。Ｓ２０５でシステム制御部１２０は、Ｓ２０４で算出された駆動周波数の差分Δｆが第１の閾値（ｆ１と記す）未満であるか否かを判定する。差分Δｆがｆ１未満であると判定された場合、干渉の程度が大きいレンズ装置であることが判断され、Ｓ２０６へ進む。差分Δｆがｆ１以上であると判定された場合にはＳ２０７へ進む。
【００５４】
Ｓ２０６でシステム制御部１２０は、振れ検出部１５１を使用した機能（以下、像ブレ補正機能を例にする）を禁止する処理を行う。Ｓ２０７でシステム制御部１２０は、Ｓ２０４で算出された駆動周波数の差分Δｆが第２の閾値（ｆ２と記す。ｆ２＞ｆ１）未満であるか否かを判定する。差分Δｆがｆ２未満であると判定された場合、干渉の程度が中程度のレンズ装置であることが判断され、Ｓ２０８へ進む。差分Δｆがｆ２以上であると判定された場合にはＳ２０９へ進む。
【００５５】
Ｓ２０８でシステム制御部１２０は、振れ検出部１５１を用いた像ブレ補正機能における像ブレ補正量を制限する。図８（Ｂ）の点線のグラフ曲線８０１で示すように、像ブレ補正量を制限しない場合に比べて、像ブレ補正量を１／２に制限する処理が行われる。
【００５６】
Ｓ２０９でシステム制御部１２０は、Ｓ２０４で算出された駆動周波数の差分Δｆが第３の閾値（ｆ３と記す。ｆ３＞ｆ２）未満であるか否かを判定する。差分Δｆがｆ３未満であると判定された場合、干渉の程度が小さいレンズ装置であることが判断され、Ｓ２１０へ進む。差分Δｆがｆ３以上であると判定された場合には、干渉の発生しないレンズ装置であると判断され、Ｓ２１１へ進む。
【００５７】
Ｓ２１０でシステム制御部１２０は、振れ検出部１５１を用いた像ブレ補正機能における像ブレ補正量を制限する。図８（Ｂ）の２点鎖線のグラフ曲線８０２で示すように、像ブレ補正量を制限しない場合に比べて、像ブレ補正量を３／４に制限する処理が行われる。
【００５８】
Ｓ２０６、Ｓ２０８、Ｓ２１０、Ｓ２１１の処理後、一連の処理を終える。なお、Ｓ２０８、Ｓ２１０にて像ブレ補正量を制限するための係数１／２、３／４は例示であって、像ブレ補正量の算出式は限定されない。本実施例では段階的な像ブレ補正量の制御を説明したが、駆動周波数の差分Δｆに対応する補正係数を直接算出して像ブレ補正量に乗算することにより制限をかけてもよい。
【００５９】
Ｓ２１１でシステム制御部１２０は、振れ検出部１５１を用いた像ブレ補正機能に対して制限をかけることなく処理を実行する。
【００６０】
本実施例において、像ブレ補正機能における補正方向は、第１実施例にて図３で説明した通りである。またレンズ装置２００の種類と像ブレ補正の処理との関係については、第１実施例にて図５で説明した通りである。
【００６１】
本実施例では、システム制御部１２０がレンズ駆動部２０４の駆動周波数と振れ検出部１５１の駆動周波数との差分に応じて撮像装置の像ブレ補正の制御を変更する。本実施例によれば、第１実施例の効果に加え、レンズ駆動部２０４の駆動周波数が振れ検出部１５１の駆動周波数と干渉する程度に応じて適切な制御を行えるという効果を奏する。
【００６２】
［第３実施例］
図９、図１０を参照して、第３実施例を説明する。
図９は、本体部１００に装着されたレンズ装置２００によって像ブレ補正の制御を変更する処理について説明するフローチャートである。以下の処理は、レンズ装置２００がレンズマウント２０２および１０２を介して本体部１００に装着され、操作部１３２が操作されることで本体部１００が起動した時点から開始する。Ｓ３００からＳ３０２の各処理は、図２のＳ１００からＳ１０２と同様であるため、それらの説明を省略する。
【００６３】
Ｓ３０３で周波数演算部１３４は、システム制御部１２０の指示に基づき、Ｓ３０２で得られた電源変動情報からレンズ装置２００の駆動周波数を演算する。演算結果より周波数スペクトルのピークが得られた場合（図１０（Ｂ）の場合）にＳ３０４へ進む。演算結果より周波数スペクトルのピークが得られなかった場合（図１０（Ｄ）の場合）にＳ３０６へ進む。詳細な説明は図１０を用いて行う。電源変動波形または電流変動波形に対する高速フーリエ変換（ＦＦＴ）を行うことで、周波数スペクトルを取得することができる。
【００６４】
Ｓ３０４でシステム制御部１２０は、Ｓ３０３で取得されたレンズ駆動部２０４の駆動周波数に基づき、本体部１００の振れ検出部１５１の駆動周波数とレンズ駆動部２０４の駆動周波数とが干渉するかどうかを判定する。干渉が発生するレンズ装置であることが判定された場合、Ｓ３０５へ進み、干渉が発生しないレンズ装置であることが判定された場合にはＳ３０６へ進む。
【００６５】
Ｓ３０５でシステム制御部１２０は、振れ検出部１５１を使用した機能、例えば像ブレ補正機能や流し撮り機能に対して制限をかける。制限については、第１実施例にて図３から図６で行った説明と同様である。またＳ３０６でシステム制御部１２０は、振れ検出部１５１を使用した機能、例えば像ブレ補正機能や流し撮り機能に対して制限をかけない。
【００６６】
次に図１０を参照して、図９のＳ３０３の判定処理について説明する。図１０は、レンズ装置の電源の電流変動波形と、当該電流変動波形から得られるレンズ駆動部２０４の駆動周波数スペクトルを示す。
【００６７】
図１０（Ａ）は、レンズ駆動部２０４が特定の駆動周波数で動作する時の電流変動波形を示す。横軸は時間軸であり、縦軸はレンズ駆動時の電流値を示す。図１０（Ｂ）は、図１０（Ａ）の電流変動波形に対し、周波数演算部１３４がフーリエ変換を行うことで得られる周波数スペクトルを示す。横軸は周波数軸であり、縦軸はスペクトル強度を示す。図１０（Ｂ）はスペクトル強度にピークが発生している状態を示している。
【００６８】
図１０（Ｃ）は、レンズ駆動部２０４が特定の駆動周波数で動作しない時の電流変動波形を示す。横軸および縦軸の設定は図１０（Ａ）と同じである。図１０（Ｄ）は、図１０（Ｃ）の電流変動波形に対し、周波数演算部１３４がフーリエ変換を行うことで得られる周波数スペクトルを示す。横軸および縦軸の設定は図１０（Ｂ）と同じである。図１０（Ｄ）はスペクトル強度にピークが発生していない状態を示している。
【００６９】
図１０（Ｂ）および（Ｄ）にて点線で示すレベルは、スペクトル強度のピーク検出閾値を示す。図１０（Ｂ）のようにスペクトル強度がピーク検出閾値を超えている場合、システム制御部１２０はピーク検出閾値を超えている周波数帯域がレンズ駆動部２０４の駆動周波数範囲であると判断する。他方、図１０（Ｄ）のようにスペクトル強度がピーク検出閾値を超えていない場合、システム制御部１２０は、レンズ駆動部２０４が特定の駆動周波数で動作していないと判断する。
【００７０】
本実施例では、周波数演算部１３４によって、レンズ装置の電源の変動波形から周波数スペクトルのピークが得られない場合、特定の周波数でレンズ駆動部２０４が動作していないと判断することができる。本実施例によれば、第１実施例の効果に加え、電源変動波形から周波数スペクトルに基づいて、レンズ駆動部２０４の駆動周波数と振れ検出部１５１と駆動周波数とが干渉するかどうかを判断できる。
【００７１】
本実施形態では交換式レンズ等の外付け装置が撮像装置本体部に装着された状態にて、本体部から制御できない固有の駆動周波数を持った駆動部の駆動周波数と、角速度センサの駆動周波数とが近い場合の干渉の回避対策を講じることができる。外付け装置の駆動部が発生する振動やノイズからの干渉による影響を回避し、本体部内の振れ検出部を使用した機能を支障なく実行可能な撮像システムを提供することができる。
以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形および変更が可能である。
【００７２】
［その他の実施形態］
下記に示す実施形態の変形および変更例が挙げられる。
前記実施例では外付け装置の一例としてレンズ装置を説明したが、アクセサリ装置の種類については、駆動部を有する任意のアクセサリ装置に適用可能である。
また前記実施例では、周波数演算部１３４がレンズ駆動部２０４の駆動周波数を演算するが、演算処理を行う処理部は任意である。周波数演算部１３４によってレンズ駆動部２０４の駆動周波数と振れ検出部１５１の駆動周波数との差分を算出する演算、および電源変動波形のＦＦＴ演算は例示であって、演算処理については任意である。またレンズ駆動部２０４の駆動周波数は連続的な駆動周波数や離散的な駆動周波数でも構わない。
前記実施例では振れ検出部１５１を使用した機能の一例として、像ブレ補正機能や流し撮り機能を説明したが、任意の機能への適用が可能である。また図４（Ｂ）および図８（Ｂ）における像ブレ補正量に関し、振れ検出部１５１の出力を反転させる例を説明したが、補正演算の方法は任意である。
【符号の説明】
【００７３】
１００：撮像装置
１２０：システム制御部
１３１：電源部
１３３：電源変動検出部
１３４：周波数演算部
１５１：振れ検出部
２００：レンズ装置
２０３：レンズ制御部
２０４：レンズ駆動部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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