(57)【要約】【課題】過渡的に変化する燃料や内燃機関の状態に応じて適切に燃料の噴射と点火を制御し、ノッキング抑制と燃費およびエミッションの悪化抑制とを両立できる燃焼制御装置を提供する。【解決手段】燃焼制御装置（４０）は、燃料噴射装置（３０）と、点火装置（２２）と、噴射される燃料の燃圧を検知する燃圧センサ（３７）とを備える燃焼システム（１）に適用され、目標燃圧を設定する目標設定部（４５）と、圧縮後半噴射の実行を決定し、噴射時期および点火時期を算出する時期算出部（４２）と、燃圧センサが検知する検知燃圧が目標燃圧よりも低い場合に時期算出部により算出された圧縮後半噴射の噴射時期を進角側に補正するとともに点火時期を遅角側に補正し、検知燃圧が目標燃圧よりも高い場合に時期算出部により算出された圧縮後半噴射の噴射時期を遅角側に補正するとともに点火時期を進角側に補正する時期補正部（４３）と、燃焼制御部（４４）とを備える。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
蓄圧容器（３２）内の高圧の燃料を内燃機関（１０）の燃焼室（２１）内に噴射する燃料噴射装置（３０）と、前記燃焼室内の燃料に点火する点火装置（２２）と、前記燃焼室内に噴射される燃料の燃圧を検知する燃圧センサ（３７）とを備える燃焼システム（１）に適用される燃焼制御装置（４０）であって、
前記内燃機関の運転状態に基づいて、目標燃圧を設定する目標設定部（４５）と、
前記内燃機関の運転状態に基づいて、前記内燃機関の圧縮行程後半に燃料を噴射する圧縮後半噴射の実行を決定し、前記燃料の噴射時期および点火時期を算出する時期算出部（４２）と、
前記燃圧センサが検知する検知燃圧が前記目標燃圧よりも低い場合に、前記時期算出部により算出された前記圧縮後半噴射の噴射時期を進角側に補正するとともに前記時期算出部により算出された点火時期を遅角側に補正し、
前記検知燃圧が前記目標燃圧よりも高い場合に、前記時期算出部により算出された前記圧縮後半噴射の噴射時期を遅角側に補正するとともに前記時期算出部により算出された点火時期を進角側に補正する、時期補正部（４３）と、
前記噴射時期および前記点火時期に基づいて前記燃料噴射装置および前記点火装置を制御する燃焼制御部（４４）と、を備える燃焼制御装置。
【請求項２】
前記時期補正部は、前記検知燃圧と前記目標燃圧との差に基づいて、前記時期算出部により算出された前記圧縮後半噴射の噴射時期に対する補正量を算出する請求項１に記載の燃焼制御装置。
【請求項３】
前記時期補正部は、前記噴射時期の進角量が閾値を超えることを条件として、前記圧縮後半噴射を、メイン噴射と、そのメイン噴射よりも燃料の噴射量の少ないサブ噴射とに分割する請求項１または２に記載の燃焼制御装置。
【請求項４】
前記内燃機関の燃焼変動を取得する燃焼変動取得部をさらに備え、
前記時期補正部は、前記内燃機関の燃焼変動が所定値を超えることを条件として、前記圧縮後半噴射を、メイン噴射と、そのメイン噴射よりも燃料の噴射量の少ないサブ噴射とに分割する請求項１または２に記載の燃焼制御装置。
【請求項５】
前記時期補正部は、前記サブ噴射の噴射時期を前記内燃機関の点火時期の直前に設定する請求項３または４に記載の燃焼制御装置。
【請求項６】
前記目標設定部は、前記内燃機関の運転状態の変化に伴い前記目標燃圧を所定幅で更新するとともに、前記検知燃圧と前記目標燃圧との差が所定値以下となるまで当該目標燃圧を保持する請求項１〜５のいずれかに記載の燃焼制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関に燃料を噴射し、点火する燃焼システムを制御する燃焼制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に、内燃機関の圧縮行程において燃料を直接噴射し、点火するための制御装置が記載されている。この制御装置では、噴射燃料の高圧化に伴い増大する燃料噴霧の乱れを利用して点火時の火炎の伝播速度を実質的に高めることによって、ノッキングの発生を抑制するとともに、点火時期をＭＢＴ（Ｍｉｎｉｍｕｍ  ｓｐａｒｋ  ａｄｖａｎｃｅ  ｆｏｒ  Ｂｅｓｔ  Ｔｏｒｑｕｅ）に近づけている。これによって、ノッキングを抑制しつつ、内燃機関の出力を高めている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４１６１８２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
内燃機関が高負荷運転されている場合等に、ノッキング発生を抑制するために、燃料の噴射時期を内燃機関の圧縮行程後半に遅角させることがある。一方で、噴射時期を圧縮行程後半まで遅角させると、噴射から点火までの期間が短いため、点火時期までに均質な混合気（空気と燃料との混合気体）を形成することが困難となり、燃費低下やエミッション悪化が発生する場合がある。
【０００５】
点火時期までに均質な混合気を形成するためには、噴射する燃料の状態や、燃焼室の状態を適切に制御する必要がある。例えば、噴射した燃料の噴霧形状や、燃焼室内の混合気の分布は、噴射する燃料の燃圧や、燃焼室内の圧力の影響を受ける。例えば、噴射する燃料の燃圧が適切に制御されていない場合には、燃焼室内で均質な混合気を速やかに形成することが困難となる。
【０００６】
内燃機関の燃焼サイクルにおいて、噴射する燃料の燃圧や燃焼室内の圧力は、過渡的に変化する。特に、燃焼室内が高圧となる圧縮行程で燃料噴射を行う場合には、燃焼室内の圧力の変化が大きい。内燃機関の運転状態の変化に伴い目標燃圧が変更される場合には、実燃圧と目標燃圧との乖離が生じることがある。実燃圧と目標燃圧との乖離は、燃焼室内の混合気形成に影響する。圧縮行程後半を噴射時期とする場合には、点火を確実に行うために、実燃圧と目標燃圧との乖離を考慮した噴射制御および点火制御を行う必要がある。
【０００７】
上記に鑑み、本発明は、過渡的に変化する燃料や内燃機関の状態に応じて適切に燃料の噴射と点火を制御し、ノッキングの抑制と、燃費およびエミッションの悪化抑制とを両立できる燃焼制御装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、蓄圧容器内の高圧の燃料を内燃機関の燃焼室内に噴射する燃料噴射装置と、前記燃焼室内の燃料に点火する点火装置と、前記燃焼室内に噴射される燃料の燃圧を検知する燃圧センサとを備える燃焼システムに適用される燃焼制御装置を提供する。この燃焼制御装置は、前記内燃機関の運転状態に基づいて、目標燃圧を設定する目標設定部と、前記内燃機関の運転状態に基づいて前記内燃機関の圧縮行程後半に燃料を噴射する圧縮後半噴射の実行を決定し、前記燃料の噴射時期および点火時期を算出する時期算出部と、前記燃圧センサが検知する検知燃圧が前記目標燃圧よりも低い場合に、前記時期算出部により算出された前記圧縮後半噴射の噴射時期を進角側に補正するとともに前記時期算出部により算出された点火時期を遅角側に補正し、前記検知燃圧が前記目標燃圧よりも高い場合に、前記時期算出部により算出された前記圧縮後半噴射の噴射時期を遅角側に補正するとともに前記時期算出部により算出された点火時期を進角側に補正する時期補正部と、前記噴射時期および前記点火時期に基づいて前記燃料噴射装置および前記点火装置を制御する燃焼制御部と、を備える。
【０００９】
本発明の燃焼制御装置によれば、時期補正部は、検知燃圧が目標燃圧に一致しない場合に、時期算出部が算出した圧縮後半噴射の噴射時期と、点火時期とを補正する。燃焼制御部は、検知燃圧と目標燃圧とに応じて適宜補正された噴射時期と点火時期に基づいて、燃料噴射装置および点火装置を制御する。このため、燃料や内燃機関の状態が過渡的に変化して、検知燃圧と目標燃圧との乖離が生じる場合にも、適切に噴射時期を制御して圧縮後半噴射を実行し、適切に点火することができる。
【００１０】
具体的には、時期補正部は、検知燃圧が目標燃圧よりも低い場合に、時期算出部により算出された圧縮後半噴射の噴射時期を進角側に補正するとともに時期算出部により算出された点火時期を遅角側に補正する。検知燃圧が目標燃圧よりも低い場合には、時期算出部が算出した噴射時期および点火時期に従って燃料の噴射および点火を実行すると、混合気の形成が不十分になることが懸念される。このような場合には、時期補正部によって、圧縮後半噴射の噴射時期は進角側に補正され、点火時期は遅角側に補正されて、燃料の噴射から点火までの間隔が長くなる。その結果、十分に混合気が形成された状態で安定に燃料に点火することができる。
【００１１】
また、時期補正部は、検知燃圧が目標燃圧よりも高い場合に、時期算出部により算出された圧縮後半噴射の噴射時期を遅角側に補正するとともに時期算出部により算出された点火時期を進角側に補正する。検知燃圧が目標燃圧よりも高い場合には、時期算出部が算出した噴射時期および点火時期に従って燃料の噴射および点火を実行すると、燃料の噴射から点火までの間隔が必要以上に長くなる。このような場合には、時期補正部によって、圧縮後半噴射の噴射時期は遅角側に補正され、点火時期は進角側に補正されて、燃料の噴射から点火までの間隔を短くすることができる。その結果、耐ノック性を確保しながら安定に燃料に点火し、燃焼させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施形態に係る燃焼システムの概略図。
【図２】噴射する燃料の燃圧と貫徹力との関係図。
【図３】燃焼室内の圧力と噴射する燃料の貫徹力との関係図。
【図４】燃料の噴射開始時期と燃焼室内の乱れとの関係図。
【図５】燃焼室内の乱れと耐ノック性との関係図。
【図６】耐ノック性と点火時期との関係図。
【図７】ＥＣＵが実行する燃焼制御処理のフローチャート。
【図８】図７のフローチャートにおける噴射分割処理のフローチャート。
【図９】実施形態に係る燃焼システムにおけるタイムチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
図１に示すように、燃焼システム１は、蓄圧容器３２に蓄えられた高圧燃料を、直噴式の燃料噴射弁３０から内燃機関１０の燃焼室３８内に噴射し、点火プラグ２２によって点火することが可能なシステムとして構成されている。内燃機関１０は、吸気行程、圧縮行程、燃焼行程、排気行程を１燃焼サイクルとする筒内噴射式の多気筒エンジンである。蓄圧容器３２は、デリバリパイプであり、高圧ポンプ３１から圧送された高圧燃料を貯留する。蓄圧容器３２内の燃料の圧力（燃圧）を検知する燃圧センサ３７が設けられている。
【００１４】
内燃機関１０の吸気管１２の上流部には、吸入空気の流量を検知する吸気流量センサ１３と、吸気温度センサ１４とが設けられている。その下流側には、モータ１５によって開度調節されるスロットルバルブ１６と、このスロットルバルブ１６の開度（スロットル開度）を検知するスロットル開度センサ１７とが設けられている。
【００１５】
スロットルバルブ１６の下流側にはサージタンク１８が設けられ、このサージタンク１８に、吸気管内の圧力を検知する吸気管圧力センサ１９が設けられている。サージタンク１８には、内燃機関１０の燃焼室３８に空気を導入する吸気ポート２０が接続されている。内燃機関１０の各気筒２１のシリンダヘッド１１Ｂには、それぞれ気筒２１の燃焼室３８内に燃料を直接噴射する電磁式の燃料噴射弁３０と、点火プラグ２２が取り付けられている。点火プラグ２２の火花放電によって燃焼室３８内の混合気に着火される。
【００１６】
内燃機関１０の排気管２３には、排気の空燃比を検知するＡ／Ｆセンサ２４が設けられている。Ａ／Ｆセンサ２４の下流側に、触媒層２５と、粒子除去層３５とが設けられている。触媒層２５は、三元触媒（３ｗａｙ触媒）等の排気浄化触媒を備える層である。粒子除去層３５は、ガソリン・パティキュレートフィルタ（ＧＰＦ）、ＧＰＦに触媒を担持した４ｗａｙ−ＧＰＦ等の主に排気中の粒子状物質を除去するための層である。粒子除去層３５の下流側には、排気中の粒子状物質（ＰＭ）の濃度を検知するＰＭセンサ３６が設けられている。Ａ／Ｆセンサ２４とＰＭセンサ３６とは、排気中の所定成分の成分量を検知する排気センサの一例であり、代替的または付加的に、ＮＯｘセンサ、酸素センサ等を用いてもよい。
【００１７】
内燃機関１０のシリンダブロック１１Ａには、冷却水温を検知する水温センサ２６や、ノッキングを検知するノックセンサ２７、燃焼室３８内の圧力を検知する燃焼圧センサ（ＣＰＳ）３９が取り付けられている。クランク軸２８の回転により、ピストン３４は気筒２１内で上下方向に動作する。クランク軸２８の外周側には、クランク軸２８が所定クランク角だけ回転するごとにパルス信号を出力するクランク角センサ２９が取り付けられ、このクランク角センサ２９のクランク角信号に基づいてクランク角や内燃機関１０の回転速度が検知される。さらに、内燃機関１０の燃焼室３８内の温度を検知する燃焼室温センサが設けられていてもよい。
【００１８】
これら各種センサの出力はＥＣＵ４０に入力される。ＥＣＵ４０は、マイクロコンピュータを主体として構成された電子制御ユニットであり、各種センサの検知信号を用いて内燃機関１０の各種制御を実行する。ＥＣＵ４０は、内燃機関１０の運転状態に応じた燃料噴射量を算出して燃料噴射弁３０の燃料噴射を制御するとともに、点火プラグ２２の点火時期を制御する。
【００１９】
ＥＣＵ４０は、データ取得部４１と、時期算出部４２と、時期補正部４３と、燃焼制御部４４と、目標設定部４５と、燃圧制御部４６とを備えている。
【００２０】
データ取得部４１は、Ａ／Ｆセンサ２４、ＰＭセンサ３６、水温センサ２６、吸気流量センサ１３、吸気温度センサ１４、クランク角センサ２９、燃圧センサ３７、燃焼圧センサ３９等の各種センサの検知値を取得する。データ取得部４１によって取得されたデータは、ＥＣＵ４０に記憶されてもよい。データ取得部４１は、燃圧センサ３７の検知値を取得する燃圧取得部と、燃焼圧センサ３９の検知値等の燃焼変動に関する検知値を取得する燃焼変動取得部との機能を有している。
【００２１】
時期算出部４２は、内燃機関１０の運転状態（例えば、負荷または回転速度）に基づいて、内燃機関１０の圧縮行程後半に燃料を噴射する圧縮後半噴射の実行を決定する。また、時期算出部４２は、内燃機関１０の運転状態に基づいて燃料噴射弁３０が噴射する燃料の噴射時期と、点火プラグ２２における点火時期とを算出する。内燃機関１０の負荷は、例えば、吸気流量センサ１３と、吸気温度センサ１４との検知値に基づいて、導出することができる。または、内燃機関１０の負荷は、車両の駆動力から算出される要求トルクから導出することができる。内燃機関１０の回転速度は、クランク角センサ２９の検知値に基づいて導出できる。ＥＣＵ４０には、内燃機関１０の負荷および回転速度と、燃料の噴射時期および点火時期との対応関係が予めマップまたは数式等として記憶されている。時期算出部４２は、このマップまたは数式を参照し、内燃機関１０の負荷および回転速度に基づいて、燃料の噴射時期と点火時期とを算出することができる。
【００２２】
内燃機関１０が高負荷運転状態にある場合には、ノッキングが発生し易くなる。燃料の噴射時期が圧縮行程後半である場合には、内燃機関１０の燃焼室内が高温となるため、噴射された燃料が速やかに気化されて燃焼速度が向上し、ノッキングを抑制することができる。内燃機関１０が高負荷運転状態にある場合には、時期算出部４２は、圧縮後半噴射を実行することを決定し、圧縮行程後半となるように燃料の噴射時期を算出する。具体的には、算出された噴射時期は、内燃機関１０の圧縮行程後半の点火時期前までの間の時期となる。なお、内燃機関１０の１サイクル中に行う噴射を複数回に分割する分割噴射を行うようにしてもよい。この場合には、分割された複数回の噴射のうち、最も噴射量が多いメイン噴射が、圧縮後半噴射であればよい。
【００２３】
内燃機関１０が低負荷運転状態にある場合には、ノッキングは発生しない。このため、ノッキング発生を抑制する目的で圧縮行程後半に燃料を噴射する必要はない。すなわち、内燃機関１０が低負荷運転状態にある場合には、時期算出部４２は、圧縮後半噴射を実行しないことを決定し、内燃機関１０の吸気行程から圧縮行程前半までの間となるように噴射時期を算出する。なお、分割噴射を行う場合には、メイン噴射の噴射時期について算出された噴射時期を、内燃機関１０の吸気行程から圧縮行程前半までの間とすればよい。
【００２４】
時期算出部４２は、各種センサからの検知値に基づいて算出した負荷に対して閾値を設定し、負荷と閾値とを比較することによって、負荷の度合いを判定してもよい。例えば、内燃機関１０の負荷が所定の閾値Ｘ未満である場合に低負荷運転状態であると判定し、負荷が所定の閾値Ｘ以上である場合に、高負荷運転状態であると判定してもよい。
【００２５】
目標設定部４５は、内燃機関１０の運転状態に基づいて目標燃圧を設定する。時期算出部４２は、燃料の噴射時期と点火時期とを算出する際に、目標設定部４５が設定した目標燃圧を用いる。時期算出部４２が算出した燃料の噴射時期と点火時期は、目標燃圧に基づいて算出された時期である。
【００２６】
目標燃圧は、所定の燃圧値Ｐｏに設定されてもよいし、燃圧の下限値Ｐ１と上限値Ｐ２とによって規定される所定の燃圧範囲に設定されてもよい。目標設定部４５は、燃圧センサ３７の検知する検知燃圧Ｐに応じて目標燃圧Ｐｏを更新してもよい。例えば、内燃機関の運転状態の変化に伴い目標燃圧を所定幅で更新するとともに、目標燃圧Ｐｏの更新を、検知燃圧Ｐと目標燃圧Ｐｏとの差が所定値以下となったタイミングで行ってもよい。すなわち、ステップ状に目標燃圧Ｐｏを変化させ、検知燃圧と前記目標燃圧との差が所定値以下となるまで目標燃圧を保持するようにしてもよい。
【００２７】
燃圧制御部４６は、データ取得部４１からの検知燃圧Ｐの入力と、目標設定部４５からの目標燃圧Ｐｏの入力とに基づいて、検知燃圧Ｐを目標燃圧Ｐｏに一致させるようにフィードバック制御を行う。具体的には、検知燃圧Ｐと目標燃圧Ｐｏとの差に基づいて、高圧ポンプ３１の出力を制御する。
【００２８】
時期補正部４３は、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに一致しない場合に、時期算出部４２が算出した圧縮後半噴射の噴射時期と、燃料の点火時期との双方を補正する。なお、検知燃圧Ｐは、噴射する高圧燃料の燃圧であればよく、蓄圧容器３２内以外の箇所で検知された燃圧を用いることもできる。例えば、高圧ポンプ３１から燃料噴射弁３０までの間の配管内の燃圧を検知するセンサを設置して、その検知値を検知燃圧Ｐとして用いてもよい。
【００２９】
図２に示すように、噴射する燃料の燃圧が高いほど、燃焼室３８内における燃料の噴射の貫徹力が高くなる。燃焼室３８内における燃料の噴射の貫徹力が低いほど、混合気を点火プラグ２２に到達させるのに要する時間が長くなる。このため、時期補正部４３は、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏよりも低い場合（Ｐ＜Ｐｏ）には、時期算出部４２が算出した燃料の噴射時期を進角側に補正し、燃料の噴射開始時期から点火時期までの期間を長くする。一方、時期補正部４３は、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏよりも高い場合（Ｐ＞Ｐｏ）には、時期算出部４２が算出した燃料の噴射時期を遅角側に補正し、燃料の噴射開始時期から点火時期までの期間を短くする。
【００３０】
なお、検知燃圧Ｐに加えて、燃焼圧センサ３９が検知する燃焼室３８内の圧力に基づいて、噴射した燃料の貫徹力を算出してもよい。図３に示すように、燃焼室３８内の圧力が高いほど、噴射した燃料の貫徹力は低くなる。また、燃料の貫徹力の算出に際して、補正式を用いることもできる。例えば、Ｃ．Ｆ．アキノの式を用いて、燃焼室内に付着する燃料の影響を考慮した補正を行うように構成することもできる。
【００３１】
噴射開始時期と点火時期との関係について、図４〜６を用いて説明する。図４に示すように、燃料の噴射開始時期（ＳＯＩ）を進角させるほど燃焼室３８内の乱れは小さくなり、燃料の噴射開始時期を遅角させるほど燃焼室３８内の乱れは大きくなる。また、噴射する燃料の燃圧が高いほど、噴射開始時期に対する燃焼室３８内の乱れは大きくなる。図４に示す関係により、時期補正部４３が算出した噴射開始時期Ａ１、Ａ２（Ａ２はＡ１よりも遅角側）に対して、燃焼室３８内の乱れＢ１、Ｂ２（Ｂ１＜Ｂ２）を導くことができる。
【００３２】
図５に示すように、燃焼室３８内の乱れが大きいほど、耐ノック性が向上する。図５に示す関係により、図４を用いて導いた燃焼室３８の乱れＢ１、Ｂ２に対して、耐ノック性Ｃ１、Ｃ２（Ｃ１＜Ｃ２）を算出することができる。耐ノック性Ｃ１、Ｃ２は、時期補正部４３が算出した噴射開始時期Ａ１、Ａ２に対応する耐ノック性である。
【００３３】
図６に示すように、点火時期を進角させるほど、耐ノック性が向上する。時期補正部４３が算出した噴射開始時期Ａ１に対応する耐ノック性Ｃ１、噴射開始時期Ａ２に対応する耐ノック性Ｃ２のそれぞれに対して、点火時期Ｄ１、Ｄ２（Ｄ２はＤ１よりも進角側）を導くことができる。すなわち、図４〜６の関係から、より進角側の噴射開始時期Ａ１に対して、より遅角側の点火時期Ｄ１が導かれ、より遅角側の噴射開始時期Ａ２に対して、より進角側の点火時期Ｄ２が導かれる。
【００３４】
図４〜６に示す関係は、マップ化または数式化されてＥＣＵ４０に記憶されており、時期補正部４３は、検知燃圧Ｐと、補正された噴射開始時期と、噴射量とに基づいて、記憶されたマップ等を参照することによって、点火時期を算出することができる。ＥＣＵ４０には、さらに、図２，３に示す燃圧または燃焼圧と貫徹力との関係を示すマップまたは数式が記憶されていてもよく、併せて、Ｃ．Ｆ．アキノの式等の補正式が記憶されていてもよい。
【００３５】
図４〜６に示す関係に基づいて、噴射開始時期から点火時期を求めると、検知燃圧Ｐと目標燃圧Ｐｏに基づいて行う噴射開始時期の補正の方向と、点火時期の補正の方向とは、逆側となる。このように噴射時期と点火時期の補正の方向（進角方向または遅角方向）を決めることによって、確実に点火することと、耐ノック性を確保することとを両立することができる。
【００３６】
具体的には、時期補正部４３は、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏよりも低い場合には、時期算出部４２が算出した燃料の噴射時期を進角側に補正し、時期算出部４２が算出した燃料の噴射時期を遅角側に補正する。また、時期補正部４３は、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏよりも高い場合には、時期算出部４２が算出した燃料の噴射時期を遅角側に補正し、時期算出部４２が算出した燃料の噴射時期を進角側に補正する。このように補正することで、確実に燃料に点火しつつ、耐ノック性を確保することができる。
【００３７】
なお、時期補正部４３は、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏ内に含まれている場合には、時期算出部４２が算出した燃料の噴射時期および点火時期を補正しない。
【００３８】
噴射時期の補正量は、検知燃圧Ｐと、目標燃圧Ｐｏとの差に基づいて算出される。このため、時期補正部４３によって補正された燃料の噴射時期は、検知燃圧Ｐに基づいて算出された燃料の噴射時期に相当する。なお、本明細書では、以下、時期補正部４３によって進角側に補正された補正量を進角補正量と称し、遅角側に補正された補正量を遅角補正量と称する。
【００３９】
点火時期の補正量は、時期補正部４３によって補正された噴射時期に基づいて算出された耐ノック性に基づいて算出される。図４〜図６に示すように、噴射時期の補正量が大きくなるに応じて、点火時期の補正量を大きくしてもよい。すなわち、検知燃圧Ｐと、目標燃圧Ｐｏとの差が大きいほど、点火時期の補正量を大きくするようにしてもよい。この場合、検知燃圧Ｐと、目標燃圧Ｐｏとの差の絶対値である乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜が大きくなるほど、噴射時期の進角補正量または遅角補正量が大きくなり、点火時期の遅角補正量または進角補正量が大きくなる。
【００４０】
もしくは、図６の関係に基づいて、耐ノック性が確保できている範囲内で、ＭＢＴ（Ｍｉｎｉｍｕｍ  ｓｐａｒｋ  ａｄｖａｎｃｅ  ｆｏｒ  Ｂｅｓｔ  Ｔｏｒｑｕｅ）にできるだけ近い点火時期に補正することによって、ノッキングを抑制しながら内燃機関１０の高出力を確保するようにしてもよい。この場合、点火時期の補正量の変化は、噴射時期の補正量の変化、ひいては、乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜の変化に必ずしも対応しない。
【００４１】
なお、時期補正部４３によって噴射時期が進角側に補正された場合には、時期補正部４３は、噴射時期の進角量が所定の閾値Ｙを超えることを条件として、圧縮後半噴射をメイン噴射と、そのメイン噴射よりも燃料量の少ないサブ噴射とに分割することが好ましい。この閾値Ｙは、例えば、内燃機関１０について設定可能な最大進角量としてもよい。噴射時期の進角量が所定の閾値Ｙを超える場合には、噴射を分割するフラグが設定された状態とされてもよい。
【００４２】
時期補正部４３は、内燃機関１０の燃焼変動が所定の閾値Ｚを超えることを条件として、圧縮後半噴射を、メイン噴射と、メイン噴射の後に実行されるサブ噴射とに分割してもよい。なお、メイン噴射では、内燃機関１０の１燃焼サイクルにおいて噴射される燃料の大半が噴射され、サブ噴射では、メイン噴射よりも少量の燃料が噴射される。分割してもよい。噴射を分割することによって、燃焼変動を抑制して内燃機関１０における燃焼の安定性を確保することができる。
【００４３】
燃焼変動は、例えば、内燃機関１０のトルクの変動や、燃焼圧の変動幅によって評価することができる。トルク変動は、例えば、クランク角センサ２９の検知する内燃機関１０の回転速度から推定することができる。また、燃焼圧変動は、燃焼圧センサ３９の検知値から得ることができる。燃焼変動は、データ取得部４１において、トルクの変動、燃焼圧の変動として取得されてもよい。すなわち、データ取得部４１が燃圧変動取得部の機能を有していてもよい。
【００４４】
時期補正部４３は、分割した各噴射について、それぞれ、噴射時期と噴射量を算出する。分割噴射を行う場合には、サブ噴射の噴射時期は、内燃機関１０の点火直前となるようにすることが好ましい。点火直前とは、内燃機関１０の圧縮行程後半の開始時から点火直線までの間であり、点火時期よりも前であれば、ピストン３４が上死点を通過した後であってもよい。サブ噴射によって、点火プラグ２２の周囲に、弱成層燃焼が可能となる所定の空燃比の混合気を形成できるように、サブ噴射の噴射条件が設定されることが好ましい。サブ噴射を行って点火プラグ２２の先端部の周辺に所定の空燃比の混合気を速やかに形成することによって、メイン噴射の噴射時期の進角補正量を抑制しながら、安定的に点火を行うことができる。
【００４５】
燃焼制御部４４は、算出または補正された噴射時期および点火時期に基づいて燃料噴射弁３０および点火プラグ２２を制御し、燃焼室３８内に燃料を噴射し、燃焼室３８内の燃料に点火する。時期補正部４３により燃料の噴射時期および点火時期が補正された場合には、燃焼制御部４４は、時期補正部４３によって補正された、燃料の噴射時期および点火時期に基づいて、燃料噴射弁３０および点火プラグ２２を制御する。時期補正部４３による補正が行われなかった場合には、燃焼制御部４４は、時期算出部４２によって算出された、燃料の噴射時期および点火時期に基づいて、燃料噴射弁３０および点火プラグ２２を制御する。
【００４６】
図７は、ＥＣＵ４０が実行する燃焼制御処理のフローチャートである。まず、ステップＳ１０１において、燃圧センサ３７、燃焼圧センサ３９等の各種センサの検知値を取得し、ステップＳ１０２に進む。
【００４７】
ステップＳ１０２では、内燃機関１０の負荷が所定の閾値Ｘ以下であるか否かを判定する。内燃機関１０の負荷は、例えば、要求トルクに基づいて算出することができる。内燃機関１０の負荷≧閾値Ｘとなる高負荷状態の場合には、ステップＳ１０３に進み、圧縮後半噴射を実行することを決定する。すなわち、燃料噴射を圧縮行程後半に実行することを決定し、ステップＳ１０４に進む。
【００４８】
内燃機関１０の負荷＜閾値Ｘとなる低負荷状態の場合には、ステップＳ１２１に進み、圧縮後半噴射を実行しないことを決定する。すなわち、燃料噴射を吸気行程から圧縮行程前半の間に実行することを決定する。さらに、ステップＳ１２２に進み、燃料の噴射時期と点火時期を算出し、ステップＳ１２３に進む。
【００４９】
ステップＳ１０４では、燃料の噴射時期と点火時期を算出し、ステップＳ１０５に進む。ステップＳ１０５では、ステップＳ１０４で算出した燃料の噴射時期に基づいて目標燃圧Ｐｏを設定する。そして、ステップＳ１０１で取得した検知燃圧Ｐ（燃圧センサ３７の検知値）が目標燃圧に一致するか否かを判定する。
【００５０】
ステップＳ１０５において、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに一致する場合（Ｐ＝Ｐｏの場合）には、ステップＳ１０６に進み、噴射時期および点火時期を補正しないことを決定し、ステップＳ１２３に進む。ステップＳ１０５において、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏない場合（Ｐ＜ＰｏまたはＰ＞Ｐｏの場合）には、ステップＳ１０７に進み、噴射時期および点火時期を補正することを決定し、ステップＳ１０７に進む。
【００５１】
ステップＳ１０８では、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏを超えるか否かを判定する。すなわち、検知燃圧Ｐについて、Ｐ＞Ｐｏであるか否かを判定する。
【００５２】
検知燃圧Ｐ＞目標燃圧Ｐｏの場合には、ステップＳ１０９に進み、噴射時期を遅角側に補正する。噴射時期の遅角補正量は、検知燃圧Ｐと、目標燃圧Ｐｏとの乖離量、すなわち、燃圧差Ｐ−Ｐｏの絶対値である｜Ｐ−Ｐｏ｜に基づいて算出される。乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜が大きいほど噴射時期の遅角補正量は大きくなる。
【００５３】
ステップＳ１０９から、ステップＳ１１０に進み、補正後の噴射時期に対して耐ノック性を算出した後、ステップＳ１１１に進む。ＥＣＵ４０には、図４〜図６に示す関係が式またはマップとして記憶されており、検知燃圧Ｐと、補正後の燃料の噴射開始時期および噴射量とに基づいて、燃焼室３８内の乱れが算出され、耐ノック性が算出される。
【００５４】
ステップＳ１１１では、ステップＳ１１０において算出した耐ノック性に応じて、点火時期を進角補正する。噴射時期の遅角補正により、燃焼室内の乱れが促進されて耐ノック性は向上する。図６に示す関係に基づいて、耐ノック性から点火時期の進角量を算出することができる。ステップＳ１０９〜Ｓ１１１において、噴射時期と点火時期を補正した後、ステップＳ１２３に進む。
【００５５】
検知燃圧Ｐ＜目標燃圧Ｐｏの場合には、ステップＳ１１２に進み、噴射時期を進角側に補正する。噴射時期の進角補正量は、検知燃圧Ｐと目標燃圧Ｐｏとの乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に基づいて算出される。乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜が大きいほど噴射時期の進角補正量は大きくなる。
【００５６】
ステップＳ１１２からステップＳ１１３に進み、補正後の噴射時期における進角量が所定の閾値Ｙ以下か否かを判定する。なお、閾値Ｙは、内燃機関１０について設定可能な最大進角量である。噴射時期の進角量が所定の閾値Ｙ以下である場合には、ステップＳ１１４に進み、噴射時期の進角量が所定の閾値Ｙを超える場合には、ステップＳ１１６に進む。
【００５７】
ステップＳ１１４では、ステップＳ１１０と同様の方法により、補正後の噴射時期に対して耐ノック性を算出した後、ステップＳ１１６に進む。ステップＳ１１５では、ステップＳ１１４において算出した耐ノック性に応じて、点火時期を遅角補正する。噴射時期の進角補正により、燃焼室内の乱れが減退して耐ノック性は低下する。図６に示す関係に基づいて、耐ノック性から点火時期の遅角量を算出することができる。ステップＳ１１２〜Ｓ１１５において、噴射時期と点火時期を補正した後、ステップＳ１２３に進む。
【００５８】
ステップＳ１１６では、圧縮後半噴射に対して図８に示す噴射の分割処理を実行する。噴射分割処理においては、まず、ステップＳ２０１において、単一の噴射として算出された噴射を第１噴射と第２噴射に分割する。第１噴射は、内燃機関１０の１燃焼サイクルにおいて噴射される燃料の大半を噴射するメイン噴射である。第２噴射は、点火の直前に行われる少量のサブ噴射である。第２噴射を行うことによって、点火プラグ２２の先端部の周辺に所定の空燃比の混合気を形成し、弱成層燃焼が可能となる。
【００５９】
ステップＳ２０１から、ステップＳ２０２に進み、まず、第２噴射の噴射時期および噴射量を算出する。次に、ステップＳ２０３に進み、第１噴射の噴射時期および噴射量を算出する。第１噴射の噴射量は、例えば、分割前の噴射量と、ステップＳ２０２で算出した第２噴射の噴射量との差を算出することによって求めることができる。
【００６０】
次に、ステップＳ２０４に進み、第１噴射と第２噴射について点火時期を算出し、噴射分割処理を終了する。図８に示す処理を終了した後、図７に示すステップＳ１２３に進む。
【００６１】
ステップＳ１２３では、内燃機関１０の負荷に応じて算出され、所定の条件下で適宜補正された噴射時期と点火時期に従って燃料噴射弁３０と点火プラグ２２とを制御する。これによって、燃料噴射弁３０から燃焼室３８内に燃料を噴射し、燃焼室３８内に噴射された燃料に点火プラグ２２で点火する。その後、ステップＳ１２４に進む。
【００６２】
ステップＳ１２４では、燃焼変動を示すパラメータが所定の閾値Ｚ以下であるか否かを判定する。燃焼変動を示すパラメータとしては、内燃機関１０のトルクと燃焼圧との少なくともいずれか一方を用いることができる。より具体的には、クランク角センサ２９と燃焼圧センサ３９との少なくともいずれか一方の検知値を用いて、その変動量を算出し、所定の閾値Ｚ以下であるか否かを判定する。なお、閾値Ｚは、燃焼変動を示すパラメータに応じてそれぞれ設定されている。
【００６３】
ステップＳ１２４において、燃焼変動が閾値Ｚを超える場合には、ステップＳ１２５に進む。ステップＳ１２５では、図８に示す処理と同様の噴射の分割処理を行い、その後、処理を終了する。ステップＳ１２５において噴射を分割することによって、燃焼室３８内での燃料の気化率が改善されるため、燃焼変動を低減することができる。燃焼変動が閾値Ｚ以下である場合には、ステップＳ１２５を行わずに、そのまま処理を終了する。
【００６４】
燃焼システム１が車両に搭載された場合を例示して、上記の制御によって実現される燃焼システム１の挙動について、図９のタイムチャートを参照して説明する。図９のタイムチャートでは、横軸は時間軸を示し、縦軸は、それぞれ図の上方から順に、要求トルク、圧縮後半噴射の実行フラグ、目標燃圧Ｐｏおよび検知燃圧Ｐ、燃圧差Ｐ−Ｐｏ、検知燃圧Ｐに基づいて補正した噴射開始時期（補正ＳＯＩ）および目標噴射開始時期（目標ＳＯＩ）、噴射実行時に設定されている噴射開始時期（最終ＳＯＩ）および目標ＳＯＩ、噴射分割の実行フラグ、点火時期の補正量、を示している。
【００６５】
時刻ｔ０において、車両が加速を開始すると、内燃機関１０への要求トルクが上昇し始める。時刻ｔ０〜ｔ４の期間において、要求トルクは上昇する。
【００６６】
時刻ｔ１において、要求トルクが所定の閾値Ｘに到達し、内燃機関１０が高負荷運転状態となったため、噴射遅角の実行フラグがオンとなる。噴射遅角の実行フラグがオンとなったことにより、要求トルクに応じて目標燃圧Ｐｏが設定され、目標ＳＯＩが算出される。時刻ｔ１〜ｔ３の期間において、目標燃圧Ｐｏと目標ＳＯＩは、一定の値に設定されている。
【００６７】
時刻ｔ１において、検知燃圧Ｐは、目標燃圧Ｐｏよりも低く、燃圧差Ｐ−Ｐｏは、負の値である。補正ＳＯＩは、乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に応じた補正量だけ目標ＳＯＩよりも進角側に補正される。目標ＳＯＩと補正ＳＯＩとの差が乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に基づいて算出された進角補正量となっている。補正ＳＯＩにおける進角量が所定の閾値Ｙ（最大進角量）を超えているため、噴射分割フラグがオンとなる。噴射分割フラグがオンとなり、分割された第１噴射（メイン噴射）と第２噴射（サブ噴射）とについて噴射開始時期が算出された結果、圧縮後半噴射として実行される第１噴射の最終ＳＯＩは目標ＳＯＩに一致する。すなわち、最終的に噴射時期の補正は行われず、点火時期の補正も行われない。
【００６８】
時刻ｔ１〜ｔ２の期間において、フィードバック制御により、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに向かって上昇する。これに伴い、燃圧差Ｐ−Ｐｏは、負の値から零に向かって変化し、乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜は減少する。乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜の減少に応じて、進角補正量が減少して補正ＳＯＩが目標ＳＯＩに近づく。
【００６９】
時刻ｔ２において、補正ＳＯＩの進角量が閾値Ｙ以下となったため、噴射分割フラグがオフとなり、最終ＳＯＩは補正ＳＯＩに一致する。補正ＳＯＩに応じて算出された耐ノック性に基づいて、点火時期が遅角側に補正される。なお、時刻ｔ２〜ｔ８の期間は、噴射分割フラグはオフであり、最終ＳＯＩは補正ＳＯＩに一致するため、最終ＳＯＩについての説明を省略する。
【００７０】
時刻ｔ２〜ｔ３の期間において、フィードバック制御により、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに向かって上昇する。これに伴い、燃圧差Ｐ−Ｐｏは、負の値から零に向かって変化し、乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜は減少する。乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜の減少に応じて、進角補正量が減少して補正ＳＯＩが目標ＳＯＩに近づき、点火時期の遅角補正量が減少する。
【００７１】
時刻ｔ３において、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに到達し、要求トルクに応じて目標燃圧Ｐｏと目標ＳＯＩが更新される。目標燃圧Ｐｏはステップ状に高くなり、目標ＳＯＩの遅角量は、ステップ状に上昇する。目標燃圧Ｐｏがステップ状に高くなることにより、燃圧差Ｐ−Ｐｏは、一旦零になった後で負の値にステップ状に変化する。補正ＳＯＩは、乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に応じて算出された進角補正量の分だけ、目標ＳＯＩよりも進角側に補正されたものとなる。補正ＳＯＩに応じて算出された耐ノック性に基づいて、点火時期が遅角側に補正される。
【００７２】
時刻ｔ３〜ｔ４の期間において、フィードバック制御により、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに向かって上昇する。これに伴い、燃圧差Ｐ−Ｐｏは、負の値から零に向かって上昇する。乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に応じて補正ＳＯＩにおける進角補正量が減少して補正ＳＯＩが目標ＳＯＩに近づき、点火時期の遅角補正量が減少する。
【００７３】
時刻ｔ４において、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに到達し、要求トルクに応じて目標燃圧Ｐｏと目標ＳＯＩが更新される。目標燃圧Ｐｏはステップ状に高くなり、目標ＳＯＩは、ステップ状に遅角量が上昇する。目標燃圧Ｐｏがステップ状に変化することにより、燃圧差Ｐ−Ｐｏは、一旦零になった後で負の値にステップ状に変化する。補正ＳＯＩは、乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に応じて算出された進角補正量の分だけ、目標ＳＯＩよりも進角側に補正されたものとなる。補正ＳＯＩに応じて算出された耐ノック性に基づいて、点火時期が遅角側に補正される。
【００７４】
時刻ｔ４〜ｔ５の期間において、フィードバック制御により、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに向かって上昇する。これに伴い、燃圧差Ｐ−Ｐｏは、負の値から零に向かって上昇する。乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に応じて補正ＳＯＩにおける進角補正量が減少して補正ＳＯＩが目標ＳＯＩに近づき、点火時期の遅角補正量が減少する。
【００７５】
時刻ｔ５において、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに到達する。時刻ｔ４〜ｔ６の期間において要求トルクは一定であるため、目標燃圧Ｐｏと目標ＳＯＩは更新されない。このため、時刻ｔ５〜ｔ６の期間においては、燃圧差Ｐ−Ｐｏは零であり、噴射時期と点火時期の補正は行われない。すなわち、補正ＳＯＩおよび最終ＳＯＩは目標ＳＯＩに一致し、点火時期の補正量は零である。
【００７６】
時刻ｔ６において、車両が減速を開始すると、内燃機関１０への要求トルクが下降し始める。時刻ｔ６〜ｔ８の期間において、要求トルクは下降する。要求トルクに応じて目標燃圧Ｐｏと目標ＳＯＩが更新され、検知燃圧Ｐは、目標燃圧Ｐｏよりも高くなる。燃圧差Ｐ−Ｐｏは、正の値となり、補正ＳＯＩは、乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に応じて算出された遅角補正量の分だけ、目標ＳＯＩよりも遅角側に補正されたものとなる。補正ＳＯＩに応じて算出された耐ノック性に基づいて、点火時期が進角側に補正される。
【００７７】
時刻ｔ６〜ｔ７の期間において、フィードバック制御により、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに向かって下降する。これに伴い、燃圧差Ｐ−Ｐｏは、正の値から零に向かって減少する。乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に応じて補正ＳＯＩにおける遅角補正量が減少して補正ＳＯＩが目標ＳＯＩに近づき、点火時期の進角補正量が減少する。
【００７８】
時刻ｔ７において、フィードバック制御により、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに到達し、要求トルクに応じて目標燃圧Ｐｏと目標ＳＯＩが更新される。目標燃圧Ｐｏはステップ状に低くなり、目標ＳＯＩは、ステップ状に遅角量が下降する。目標燃圧Ｐｏがステップ状に変化することにより、燃圧差Ｐ−Ｐｏは、一旦零になった後で正の値にステップ状に変化する。補正ＳＯＩは、乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に応じて算出された遅角補正量の分だけ、目標ＳＯＩよりも遅角側に補正されたものとなる。補正ＳＯＩに応じて算出された耐ノック性に基づいて、点火時期が進角側に補正される。
【００７９】
時刻ｔ７〜ｔ８の期間において、フィードバック制御により、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに向かって下降する。これに伴い、燃圧差Ｐ−Ｐｏは、正の値から零に向かって減少する。乖離量｜Ｐ−Ｐｏ｜に応じて補正ＳＯＩにおける遅角補正量が減少して補正ＳＯＩが目標ＳＯＩに近づき、点火時期の進角補正量が減少する。
【００８０】
時刻ｔ８において、要求トルクが所定の閾値Ｘ未満となり、内燃機関１０が高負荷運転状態ではなくなったため、圧縮後半噴射の実行フラグがオフとなる。圧縮後半噴射の実行フラグがオフとなったことにより、噴射時期と点火時期の補正処理が停止される。
【００８１】
図９に示すように、目標燃圧Ｐｏは、線形で変化する要求トルクに応じてステップ状に更新される。目標燃圧Ｐｏの更新を、検知燃圧Ｐと目標燃圧Ｐｏとの差が零となったタイミングで行っている。これにより、要求トルクが過渡的に変化する場合に、目標燃圧Ｐｏが保持されている期間において、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに近づくに伴い噴射時期の補正量と点火時期の補正量とが徐々に減じられていく。その結果、噴射時期と点火時期とにおいて、補正量が過剰に大きくなり過ぎることがない。これにより、噴射時期と点火時期の補正によってドライバビリティが悪化することを抑制できる。
【００８２】
上記の実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。
【００８３】
時期算出部４２は、内燃機関１０の運転状態に基づいて圧縮後半噴射の実行を決定し、燃料の噴射時期および点火時期を算出する。時期補正部４３は、燃圧センサ３７が検知する検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏよりも低い場合には、時期算出部４２が算出した圧縮後半噴射の噴射時期を進角側に補正し、時期算出部４２が算出した点火時期を遅角側に補正する。また、時期補正部４３は、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏよりも高い場合には、時期算出部４２が算出した圧縮後半噴射の噴射時期を遅角側に補正し、時期算出部４２が算出した点火時期を進角側に補正する。時期算出部４２が算出した圧縮後半噴射の噴射時期および点火時期に対して、時期補正部４３は、検知燃圧Ｐと目標燃圧Ｐｏに基づいて行う噴射開始時期の補正の方向と、点火時期の補正の方向とが逆側となるように補正する。これによって、確実に点火することと、耐ノック性を確保することとを両立することができる。
【００８４】
噴射時期の補正量は、検知燃圧Ｐと、目標燃圧Ｐｏとの差の絶対値（乖離量）に基づいて算出される。このため、検知燃圧Ｐに応じた適切な噴射時期に補正することができる。
【００８５】
点火時期の補正量は、時期補正部４３によって補正された噴射時期に基づいて算出できる。具体的には、図４〜図６に示す関係に基づいて、補正された噴射開始時期から耐ノック性が算出され、この耐ノック性から点火時期が算出される。このため、耐ノック性が維持できる範囲で点火時期を調整することができる。
【００８６】
時期補正部４３は、内燃機関１０の燃焼変動が所定の閾値Ｚを超えることを条件として、時期算出部４２によって算出された単一の燃料噴射を複数回に分割して、分割した各噴射についての噴射時期に補正する。このため、燃焼変動を抑制して内燃機関１０における燃焼の安定性を確保することができる。
【００８７】
時期補正部４３は、分割噴射としてメイン噴射とサブ噴射を行う場合には、サブ噴射の噴射時期が内燃機関１０の点火直前となるように設定する。時期補正部４３は、さらに、サブ噴射によって、点火プラグ２２の周囲に、弱成層燃焼が可能となる所定の空燃比の混合気を形成できるように、噴射条件を設定する。このため、燃料への点火をより確実に実行することができる。
【００８８】
目標設定部４５は、内燃機関１０の運転状態の変化に伴い目標燃圧Ｐｏを所定幅でステップ状に更新するとともに、検知燃圧Ｐと目標燃圧Ｐｏとの差が所定値以下となるまで目標燃圧Ｐｏを保持する。これにより、内燃機関１０の過渡運転時に、目標燃圧Ｐｏが保持されている期間において、検知燃圧Ｐが目標燃圧Ｐｏに近づくに伴い噴射時期の補正量と点火時期の補正量とが徐々に減じられていく。その結果、噴射時期や点火時期の補正が過剰に実施されることが抑制される。また、これにより、ドライバビリティの悪化を抑制できる。
【００８９】
・なお、本発明の燃焼制御装置は、ガソリンエンジン以外にディーゼルエンジンにおいても適用可能である。すなわち、直噴式ディーゼルエンジンの燃焼システムを制御する燃焼制御装置への適用が可能となっている。
【符号の説明】
【００９０】
１…燃焼システム、１０…内燃機関、２１…燃焼室、２２…点火プラグ、３０…燃料噴射弁、３２…蓄圧容器、３７…燃圧センサ、４０…ＥＣＵ、４２…時期算出部、４３…時期補正部、４４…燃焼制御部、４５…目標設定部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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