(57)【要約】【課題】加熱対象物を適切に加熱できる加熱調理器を提供する。【解決手段】加熱調理器１は、加熱部２６、制御部及び温度センサー４６を備えている。加熱部２６は、加熱対象物を加熱する。制御部１６は、加熱部２６を制御して加熱対象物を加熱する加熱工程を実行する。温度センサー４６は、加熱対象物の温度Ｔを検知する。制御部は、温度センサー４６により加熱工程の開始から所定時間毎に検知した温度Ｔの積算値が閾値以上になったときに、加熱工程を終了するように加熱部２６を制御する。【選択図】図３
2019190745.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱対象物を加熱するための加熱部と、
前記加熱部を制御して加熱対象物を加熱する加熱工程を実行する制御部と、
前記加熱対象物の温度を検知するための温度センサーとを備え、
前記制御部は、前記温度センサーにより前記加熱工程の開始から所定時間毎に検知した温度の積算値が閾値以上になったときに、前記加熱工程を終了するように前記加熱部を制御する、
加熱調理器。
【請求項２】
前記加熱対象物の熱容量を検知するための熱容量検知部を備え、
前記制御部は、前記熱容量検知部の検知結果に基づいて前記閾値を設定する、
請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
複数の調理モードの中から任意の調理モードを選択するための調理モード選択部を更に備え、
前記制御部は、前記調理モード選択部によって選択された調理モードに基づいて、前記調理モード毎に設定された前記加熱工程を実行する、
請求項１又は請求項２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記加熱対象物が配置される加熱室を更に備え、
前記加熱部は、
前記加熱対象物を加熱する１以上のバーナーを有する、
請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、グリルが開示されている。このグリルでは、グリルバーナによる加熱の開始から１００秒が経過した時点における庫内温度検出センサの検出値と、前記加熱の開始から１６０秒が経過した時点における庫内温度検出センサの検出値と、前記加熱の開始から庫内温度検出センサの検出値が１４０℃に達する時までの経過時間とに基づいて、グリルバーナによる加熱を終了するまでの残加熱時間が設定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４１５２２８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上述したグリルでは、外乱による影響で、庫内温度検出センサの検出結果に乱れが生じた場合、残加熱時間が適切に設定されず、被加熱物を適切に加熱できなくなる可能性がある。
【０００５】
本開示は上記事由に鑑みてなされており、加熱対象物を適切に加熱できる加熱調理器を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の一態様に係る加熱調理器は、加熱部、制御部及び温度センサーを備える。前記加熱部は、加熱対象物を加熱する。前記制御部は、前記加熱部を制御して加熱対象物を加熱する加熱工程を実行する。前記温度センサーは、前記加熱対象物の温度を検知する。前記制御部は、前記温度センサーにより前記加熱工程の開始から所定時間毎に検知した温度の積算値が閾値以上になったときに、前記加熱工程を終了するように前記加熱部を制御する。
【発明の効果】
【０００７】
本開示の一態様に係る加熱調理器は、加熱対象物を適切に加熱できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、一実施形態に係る加熱調理器の斜視図である。
【図２】図２は、同上の加熱調理器が有するグリル装置を、前後方向と直交する断面で示した断面図である。
【図３】図３は、同上のグリル装置であって、一部を断面で示した斜視図である。
【図４】図４は、同上のグリル装置のガス供給路を示した図である。
【図５】図５は、同上の加熱調理器の操作パネルを示した平面図である。
【図６】図６は、同上の加熱調理器のブロック図である。
【図７】図７は、同上の加熱調理器の自動調理開始から２次加熱工程までの制御方法を示したフローチャートである。
【図８】図８は、同上の加熱調理器の３次加熱工程から自動調理終了までの制御方法を示したフローチャートである。
【図９】図９は、同上の加熱調理器によって加熱対象物を加熱したときにおける、加熱対象物の温度と、バーナーの火力との時間経過に伴う変化を示したグラフである。
【図１０】図１０は、同上の加熱調理器によって実行される自動調理工程を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
（１）概要
図１に示す本実施形態の加熱調理器１は、グリル付きのガスこんろであって、詳しくはキッチンカウンター（図示せず）に形成された孔に上方より挿入されて設置されるドロップインこんろである。なお、本開示の技術は、グリルを備えたテーブルこんろ、又はこんろを備えないガスグリル等にも適用可能である。更に言えば、本開示の技術は、グリルを備えない加熱調理器にも適用可能であり、例えば、グリルを備えず、加熱部としてこんろバーナーを備えたガスこんろ、又は加熱対象物を電磁誘導加熱により加熱する加熱部を備えた電磁調理器等にも適用可能である。
【００１０】
以下、本実施形態の加熱調理器１について、加熱調理器１の設置状態における方向を用いて説明する。具体的には、加熱調理器１から見て、設計上、利用者が位置する方向を前方と規定する。また、加熱調理器１を前方から見たときを基準にして、左右方向を規定する。
【００１１】
本実施形態の加熱調理器１は、加熱部２６（図３参照）、制御部１６（図６参照）及び温度センサー４６（図３参照）を備えている。加熱部２６は、加熱対象物を加熱する。制御部１６は、加熱部２６を制御して加熱対象物を加熱する加熱工程を実行する。温度センサー４６は、加熱対象物の温度Ｔを検知する。制御部１６は、温度センサー４６により加熱工程の開始から所定時間毎に検知した温度Ｔの積算値Ｓが閾値Ｓａ以上になったときに、加熱工程を終了するように加熱部２６を制御する。
【００１２】
本実施形態の加熱調理器１にあっては、温度センサー４６により加熱工程の開始から所定時間毎に検知した温度Ｔの積算値Ｓに基づいて加熱工程を終了するといった、新しい制御方法によって加熱部２６を制御できる。また、この制御では、外乱による影響で温度センサー４６の検知結果に乱れが生じたとしても、温度Ｔの積算値Ｓに影響し難い。このため、加熱工程を適切なタイミングで終了することができ、加熱対象物を適切に加熱できる。
【００１３】
（２）構成
以下、加熱調理器１について詳述する。図１に示すように、本実施形態の加熱調理器１は、ケーシング１０と、グリル装置２と、複数のこんろバーナー１１と、制御部１６（図６参照）と、天板１２とを備えている。
【００１４】
ケーシング１０は、上方に開口した箱状に形成されている。ケーシング１０の内部には、複数のこんろバーナー１１が設置されている。天板１２はケーシング１０上に設置されている。天板１２はケーシング１０の上面を覆っている。複数のこんろバーナー１１の各々は、天板１２を貫通して上方に突出している。
【００１５】
加熱調理器１は、複数のこんろバーナー１１にそれぞれ対応する複数のこんろ用操作部１５を備えている。利用者は、各こんろ用操作部１５を操作することで、対応するこんろバーナー１１の点火と消火の切換え及び火力の変更を行うことができる。
【００１６】
グリル装置２は、加熱室２０を有している。図２及び図３に示すように、本実施形態の加熱室２０は、前方に開口した箱状に形成されたグリル庫である。加熱室２０は、ケーシング１０と天板１２とで囲まれた空間に配置されている。加熱室２０は、底部２００、左右の側壁部２０１、後壁部２０２及び天井部２０３を有している。加熱室２０の内側には、底部２００、左右の側壁部２０１、後壁部２０２及び天井部２０３で囲まれた加熱空間が形成されている。加熱空間には、肉又は魚等の調理対象物を含む加熱対象物が配置される。
【００１７】
図３に示すように、加熱室２０の前端部には、開口部２５が形成されている。加熱室２０の内部空間は、開口部２５を介してケーシング１０（図１参照）の前方に開放される。加熱対象物は、開口部２５を通して加熱室２０に出し入れされる。
【００１８】
本実施形態のグリル装置２は、開口部２５を開閉するグリル扉２２（図１参照）と、グリル扉２２を支持した支持機構２１（図２）とを更に有している。支持機構２１は、加熱室２０に設置されており、グリル扉２２を前後方向に移動可能に支持している。支持機構２１は、例えば、一対のスライドレールで構成される。グリル扉２２を前後方向に移動することで、加熱室２０の開口部２５はグリル扉２２によって開閉される。
【００１９】
本実施形態のグリル装置２は、図２及び図３に示す調理対象物受け５を更に有している。グリル装置２で加熱される調理対象物は、調理対象物受け５に載せられた状態で加熱室２０内に配置される。すなわち、本実施形態のグリル装置２で加熱される加熱対象物は、調理対象物とこれを受ける調理対象物受け５とで構成される。
【００２０】
調理対象物受け５は、金属製である。調理対象物受け５は、上方に開口した浅底の容器状に形成されている。調理対象物受け５は、上方から見て矩形状で水平方向に広がった板状の底板部５０と、底板部５０の周縁から上方に向けて突出した周壁部５１とを有している。底板部５０には、上下方向に貫通する孔が形成されていない。底板部５０は、調理対象物が載せられる部分である。すなわち、本実施形態では、底板部５０によって、調理対象物が載せられる板状の載置部が構成されている。
【００２１】
なお、調理対象物受け５は、上方に開口した容器状の本体と、この本体の上開口部を塞ぐ蓋とで構成されてもよい。この場合、本体の底部によって載置部が構成される。また、調理対象物受け５は、平板状の皿等であってもよく、この場合、調理対象物受け５の全体が載置部となる。
【００２２】
本実施形態のグリル装置２は、調理対象物受け５を取り外し可能に支持する支持体６を更に有している。支持体６は、調理対象物受け５を下方から支持している。支持体６は、上方から見て枠状に形成されている。支持体６は、例えば、金属製の線材を変形させ、この線材の両端を溶接等でつなぐことによって形成される。
【００２３】
支持体６の前端部は、グリル扉２２に着脱可能に連結されている。支持体６及び調理対象物受け５は、グリル扉２２と連動する。グリル扉２２が図１に示すように開口部２５を閉じる閉じ位置に配置されたとき、支持体６及び調理対象物受け５は、加熱室２０内に配置される。利用者は、グリル扉２２を閉位置より前方に動かすことで、支持体６及び調理対象物受け５を、加熱室２０の開口部２５よりも前方に配置することができる。
【００２４】
図２及び図３に示すように、グリル装置２は、加熱部２６を更に有している。本実施形態の加熱部２６は、加熱室２０に配置された加熱対象物を加熱するためのグリルバーナーである。加熱部２６は、複数のバーナー２６０，２６１を有している。なお、加熱部２６は、バーナーを一つだけ有してもよい。
【００２５】
本実施形態の加熱部２６は、複数のバーナーとして、上バーナー２６０及び下バーナー２６１を有している。上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々は、ブンゼンバーナーである。上バーナー２６０は、加熱室２０の上部（詳しくは天井部２０３）に取り付けられている。上バーナー２６０は、加熱室２０内に配置された調理対象物を上方から加熱する。この場合、調理対象物受け５に載せられた調理対象物は、上バーナー２６０からの輻射熱によって加熱される。
【００２６】
下バーナー２６１は、加熱室２０の下部（詳しくは底部２００）に設置されている。下バーナー２６１は、加熱室２０内に配置された調理対象物受け５（詳しくは、底板部５０）及び調理対象物を下方から加熱する。下バーナー２６１で生じた炎は、調理対象物受け５の底板部５０に当たる。この場合、調理対象物受け５に載せられた調理対象物は、下バーナー２６１によって加熱された調理対象物受け５の熱が、調理対象物に伝達することで加熱される。
【００２７】
グリル装置２は、図４に示すガス供給路２８を更に有している。ガス供給路２８は、上バーナー２６０及び下バーナー２６１に都市ガス等の燃料ガスを供給する。本実施形態のガス供給路２８は、主流路２８０と、主流路２８０から分岐した一対の分岐路２８１，２８２とを有している。主流路２８０には、燃料ガスが供給される。一対の分岐路２８１，２８２のうちの一方は、上バーナー２６０に通じる上バーナー用流路２８１であり、他方は下バーナー２６１に通じる下バーナー用流路２８２である。
【００２８】
グリル装置２は、加熱部２６の火力（単位時間当たりの加熱量）を変更する火力変更部（加熱量変更部）２７を更に有している。本実施形態の火力変更部２７は、開閉弁２７０、上バーナー用点火プラグ２７１、上バーナー用火力調節部２７２、下バーナー用点火プラグ２７３及び下バーナー用火力調節部２７４を有している。
【００２９】
主流路２８０には、開閉弁２７０が設けられている。開閉弁２７０は、例えば電磁弁である。開閉弁２７０が開いた状態で、主流路２８０に供給された燃料ガスは、上バーナー２６０及び下バーナー２６１に供給される。
【００３０】
上バーナー２６０には、上バーナー２６０を点火するための上バーナー用点火プラグ２７１が設置されている。下バーナー２６１には、下バーナー２６１を点火するための下バーナー用点火プラグ２７３が設置されている。開閉弁２７０が開いた状態で、上バーナー用点火プラグ２７１が作動することにより、上バーナー２６０は点火される。開閉弁２７０が開いた状態で、下バーナー用点火プラグ２７３が作動することにより、下バーナー２６１は点火される。開閉弁２７０が閉じることで、上バーナー２６０及び下バーナー２６１は、消火される。
【００３１】
本実施形態の上バーナー用火力調節部２７２は、上バーナー用流路２８１に設けられた電磁弁２７２ａである。ガス供給路２８は、上バーナー用流路２８１における電磁弁２７２ａの上流側と下流側とを接続するバイパス路３４を有している。バイパス路３４の一部は、上バーナー用流路２８１よりも流路断面積が小さい流路３５である。
【００３２】
上バーナー２６０の火力は、電磁弁２７２ａが開閉されることにより、調節される。電磁弁２７２ａが開いた状態では、主流路２８０から上バーナー用流路２８１に供給された燃料ガスは、電磁弁２７２ａと流路３５との両者を通過して上バーナー２６０に供給される。この場合、上バーナー２６０の火力は、「強」になる。一方、電磁弁２７２ａが閉じた状態では、主流路２８０から上バーナー用流路２８１に供給された燃料ガスは、電磁弁２７２ａ及び流路３５のうちの流路３５のみを通過して上バーナー２６０に供給される。この場合、上バーナー２６０に供給される燃料ガスの流量は、電磁弁２７２ａが開いた状態にあるときよりも少なくなり、上バーナー２６０の火力は、「弱」になる。
【００３３】
本実施形態の下バーナー用火力調節部２７４は、下バーナー用流路２８２に設けられた電磁弁２７４ａである。ガス供給路２８は、下バーナー用流路２８２における電磁弁２７４ａの上流側と下流側とを接続するバイパス路４４を有している。バイパス路４４の一部は、下バーナー用流路２８２よりも流路断面積が小さい流路４５である。
【００３４】
下バーナー２６１の火力は、電磁弁２７４ａが開閉されることにより、調節される。電磁弁２７４ａが開いた状態では、主流路２８０から下バーナー用流路２８２に供給された燃料ガスは、電磁弁２７４ａと流路４５との両者を通過して下バーナー２６１に供給される。この場合、下バーナー２６１の火力は、「強」になる。一方、電磁弁２７４ａが閉じた状態では、主流路２８０から下バーナー用流路２８２に供給された燃料ガスは、電磁弁２７４ａ及び流路４５のうちの流路４５のみを通過して下バーナー２６１に供給される。この場合、下バーナー２６１に供給される燃料ガスの流量は、電磁弁２７４ａが開いた状態にあるときよりも少なくなり、下バーナー２６１の火力は、「弱」になる。
【００３５】
上バーナー用火力調節部２７２及び下バーナー用火力調節部２７４の各々は、電磁弁２７２ａ，２７４ａに限られない。例えば、上バーナー用火力調節部２７２は、上バーナー用流路２８１に設けられた流量制御弁であってもよい。また、下バーナー用火力調節部２７４は、下バーナー用流路２８２に設けられた流量制御弁であってもよい。また、上バーナー用火力調節部２７２及び下バーナー用火力調節部２７４の各々は、対応するバーナー２６０，２６１の火力を３段階以上調節可能であってもよい。
【００３６】
グリル装置２は、図２及び図３に示す温度センサー４６を有している。温度センサー４６は、加熱室２０に配置された調理対象物受け５の底板部５０の温度Ｔを検知する。温度センサー４６は、下バーナー２６１の平面視における中央部に設置されている。温度センサー４６は、加熱室２０内に配置された調理対象物受け５の下方に位置する。
【００３７】
温度センサー４６は、温度センサー４６の上端部に位置する検知部４７を有している。検知部４７は、上下方向に移動可能である。検知部４７には、例えば、ばね等の付勢部材により、上方に向かう力が加えられている。
【００３８】
加熱室２０内に調理対象物受け５が配置されたとき、検知部４７は、調理対象物受け５の底板部５０の下面に接触する。これにより、加熱対象物（詳しくは、調理対象物受け５の底板部５０）の温度Ｔが、温度センサー４６によって検知可能になる。
【００３９】
本実施形態の加熱調理器１は、グリル装置２を操作するための操作部として、図１に示すグリル用操作部１４を備えている。グリル用操作部１４は、ケーシング１０の前面に設けられたカンガルーポケット方式の操作部である。グリル用操作部１４は、不使用時にはケーシング１０内に配置され、使用時にはケーシング１０から前方に突出した位置に配置される。
【００４０】
グリル用操作部１４は、図５に示す操作パネル１７を有している。操作パネル１７は、グリル用操作部１４の上面を構成している。操作パネル１７は、グリル用操作部１４がケーシング１０から前方に突出した位置に配置されたときにのみ露出して、操作可能になる。操作パネル１７は、操作部分１７０と、操作部分１７１とを有している。操作部分１７０は、利用者が調理モードの選択を行うために用いられる。すなわち、本実施形態では、操作部分１７０が、複数の調理モードの中から任意の調理モードを選択するための調理モード選択部を構成している。操作部分１７１は、利用者が、選択した調理モードによるグリル装置２の自動調理の開始の指令を行うために用いられる。なお、グリル用操作部１４は、例えば、ケーシング１０の前面に固定的に設けられた操作パネル等であってもよい。
【００４１】
本実施形態の操作部分１７０は、調理メニューを選択するための第１操作部１７０ａと、選択された調理メニューにおける火加減を選択するための第２操作部１７０ｂとを有している。すなわち、本実施形態の調理モードは、複数の調理メニューの中から選択された調理メニューと、調理メニュー毎に選択された火加減とを組み合わせたモードである。
【００４２】
本実施形態の加熱調理器１は、図６に示す制御部１６を更に備えている。制御部１６は、例えば、マイクロコンピューターで構成される。制御部１６は、火力変更部２７に電気的に接続されている。すなわち、制御部１６は、開閉弁２７０、上バーナー用点火プラグ２７１、上バーナー用火力調節部２７２（電磁弁２７２ａ）、下バーナー用点火プラグ２７３及び下バーナー用火力調節部２７４（電磁弁２７４ａ）に、電気的に接続されている。また、制御部１６は、温度センサー４６及びグリル用操作部１４にも、電気的に接続されている。
【００４３】
利用者は、グリル装置２によって自動調理を行うとき、まず、加熱室２０内に加熱対象物を配置する。次に利用者は、操作パネル１７の第１操作部１７０ａを操作して、調理メニューを選択し、この後、第２操作部１７０ｂを操作して選択された調理メニューにおける火加減を選択する。これにより、複数の調理モードの中から任意の調理モードが決定される。次に、利用者は、操作部分１７１を操作して自動調理の開始の指令をする。
【００４４】
制御部１６は、グリル用操作部１４から自動調理の開始の指令を受けたとき、調理モード毎に設定された複数の制御条件の中から、選択された調理モードに対応する制御条件を決定し、この制御条件と、温度センサー４６で検知した温度Ｔとに基づいて、火力変更部２７を自動で制御する。このようにして、調理モードに応じた自動調理が実行される。
【００４５】
利用者が選択可能な調理モードとしては、例えば、パン、魚又は鶏等の調理対象物の種類の違い、切り身又は姿焼き等の調理対象物の状態の違い及び焼き加減の違い等に応じて制御条件が決定された複数の調理モードがある。
【００４６】
自動調理では、例えば、図７及び図８に示すフローチャートに従って、火力変更部２７が制御部１６によって制御され、これにより、調理モード毎に設定された自動調理工程が実行される。
【００４７】
図９は、自動調理工程が行われたときにおける、温度センサー４６で検知した温度Ｔと、加熱部２６の火力の各々の時間経過に伴う変化を示したグラフである。なお、図９に示したグラフにおける右の縦軸の値は、「上バーナーの火力／下バーナーの火力」を示している。例えば、「強／弱」は、上バーナー２６０の火力が「強」であり、下バーナー２６１の火力が「弱」であることを意味する。
【００４８】
図１０に示すように、本実施形態の自動調理工程は、加熱工程及び余熱工程を有している。加熱工程は、複数の工程として、１次加熱工程、２次加熱工程及び３次加熱工程を有している。１次加熱工程、２次加熱工程、３次加熱工程及び余熱工程は、この順序で実行される。
【００４９】
以下、図７及び図８に基づいて、本実施形態の自動調理について説明する。制御部１６（図６参照）は、自動調理の開始の指令を受けると、まず、ステップＳ１において１次加熱工程（加熱工程）を開始する。制御部１６は、ステップＳ１において、開閉弁２７０、電磁弁２７２ａ及び電磁弁２７４ａの各々を開いた状態とし、かつ上バーナー用点火プラグ２７１及び下バーナー用点火プラグ２７３を作動させる。これにより、上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々は、火力が「強」の状態で点火され、これら上バーナー２６０及び下バーナー２６１によって加熱対象物が加熱される。１次加熱工程においては、加熱部２６の火力は変更されず、加熱部２６の火力が固定された状態で、加熱対象物が加熱される。
【００５０】
なお、１次加熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、調理モード毎に設定される。１次加熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、「強」に限られず、「弱」であってもよい。また、１次加熱工程では、上バーナー２６０及び下バーナー２６１のうちの一方のみが点火されてもよい。
【００５１】
ステップＳ１において制御部１６は、温度センサー４６（図３参照）による加熱対象物の温度Ｔの検知を開始する。この検知は、自動調理が終了するまで、所定時間毎に行われる。本実施形態では、温度センサー４６により、１秒毎に加熱対象物の温度Ｔが検知される。なお、温度センサー４６によって温度Ｔを検知する間隔は、１秒に限られない。
【００５２】
また、ステップＳ１において制御部１６は、温度センサー４６によって、加熱対象物の初期温度Ｔ１を検知してこれを記憶する。なお、初期温度Ｔ１は、ステップＳ１よりも前において、温度センサー４６で検知された温度Ｔであってもよい。
【００５３】
制御部１６は、ステップＳ１に続いてステップＳ２の処理を実行する。ステップＳ２において制御部１６は、１次加熱工程が開始された時点（上バーナー２６０及び下バーナー２６１が点火された時点）から現時点までの経過時間ｔが、予め設定された１次加熱時間ｔ１ａ以上であるか否かを判定する。１次加熱時間ｔ１ａは１次加熱工程の実施時間である。本実施形態の１次加熱時間ｔ１ａは、２０秒である。なお、１次加熱時間ｔ１ａは、２０秒に限られない。
【００５４】
ステップＳ２において、経過時間ｔが１次加熱時間ｔ１ａ以上でなければ、制御部１６は、ステップＳ３において一定時間待機し、この後、ステップＳ２の処理を実行する。ステップＳ２において、経過時間ｔが１次加熱時間ｔ１ａ以上であれば、制御部１６は、ステップＳ４の処理を実行する。
【００５５】
ステップＳ４において、制御部１６は、１次加熱工程を終了し、２次加熱工程を開始する。２次加熱工程では、上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、「強」に維持される。なお、２次加熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、「強」に限られず、「弱」であってもよい。また、２次加熱工程では、上バーナー２６０及び下バーナー２６１のうちの一方のみが点火されてもよい。
【００５６】
制御部１６は、ステップＳ４に続いてステップＳ５の処理を実行する。ステップＳ５において、制御部１６は、経過時間ｔが、予め設定された所定時間ｔａ以上であるか否かを判定する。
【００５７】
２次加熱工程が開始された時点から、経過時間ｔが所定時間ｔａになるまでの期間は、データ取得期間である。制御部１６は、データ取得期間で取得したデータを用いて、加熱対象物の熱容量の大きさを判定する。所定時間ｔａから１次加熱時間ｔ１ａを減算した時間（ｔａ−ｔ１ａ）は、データ取得期間の長さである。所定時間ｔａは、２８０秒に設定される。なお、所定時間ｔａの値は、２８０秒に限られない。また、所定時間ｔａは、調理モード毎に設定される。
【００５８】
データ取得期間において取得するデータは、加熱部２６の加熱熱量Ｈと、温度センサー４６によって検知される加熱対象物の温度Ｔである。すなわち、制御部１６は、データ取得期間において、加熱部２６の加熱熱量Ｈを検知し、また、加熱対象物の温度Ｔを所定時間毎に検知する。
【００５９】
制御部１６は、ステップＳ５において、経過時間ｔが所定時間ｔａ以上であれば、ステップＳ６の処理を実行し、経過時間ｔが所定時間ｔａ以上でなければ、ステップＳ７の処理を実行する。
【００６０】
ステップＳ６において、制御部１６は、加熱対象物の熱容量の大きさを判定する熱容量判定を実行し、この熱容量判定の結果に基づいて閾値Ｓａを設定する。なお、ステップＳ６において行われる熱容量判定及び閾値Ｓａの設定は、後述するステップＳ１３において行われる熱容量判定及び閾値Ｓａの設定と同様である。制御部１６は、ステップＳ６に続いて、ステップＳ９の処理を実行する。
【００６１】
ステップＳ７において、制御部１６は、温度センサー４６により加熱対象物の現時点での温度Ｔを検知し、この温度Ｔが所定の２次加熱終了温度Ｔ２ｅ以上であるか否かを判定する。２次加熱終了温度Ｔ２ｅは、１８０℃に設定される。なお、２次加熱終了温度Ｔ２ｅは、１８０℃に限られない。また、２次加熱終了温度Ｔ２ｅは、調理モード毎に設定される。
【００６２】
ステップＳ７において、温度Ｔが２次加熱終了温度Ｔ２ｅ以上でなければ、制御部１６は、ステップＳ８において一定時間待機し、この後、ステップＳ５の処理を実行する。ステップＳ７において、温度Ｔが２次加熱終了温度Ｔ２ｅ以上であれば、制御部１６はステップＳ９の処理を実行する。
【００６３】
ステップＳ９において、制御部１６は、２次加熱工程を終了し、３次加熱工程を開始する。ステップＳ９において、制御部１６は、電磁弁２７４ａを閉じて、下バーナー２６１の火力を「弱」に切り換え、かつ、上バーナー２６０の自動温度制御を開始する。すなわち、３次加熱工程では、下バーナー２６１の火力が「弱」であり、かつ、上バーナー２６０が自動温度制御された状態で、加熱対象物が加熱される。
【００６４】
上述した自動温度制御は、温度センサー４６により加熱対象物の温度Ｔを所定時間毎に検知し、この検知結果に基づいて上バーナー２６０の火力を自動で切り換える制御である。本実施形態の自動温度制御では、温度センサー４６で検知した温度Ｔが、所定温度Ｔａ以上であるときには、電磁弁２７２ａを閉じて上バーナー２６０の火力を「弱」にし、所定温度Ｔａ未満であるときには、電磁弁２７２ａを開いて上バーナー２６０の火力を「強」にする。所定温度Ｔａは、１８０℃に設定されている。なお、所定温度Ｔａは、１８０℃に限られない。また、所定温度Ｔａは、調理モード毎に設定される。また、３次加熱工程では、下バーナー２６１の火力が「強」又は「切」に設定されてもよい。また、３次加熱工程では、下バーナー２６１の火力が、自動温度制御されてもよい。この場合、上バーナー２６０の火力は、「強」、「弱」又は「切」のいずれに設定されてもよい。
【００６５】
制御部１６は、ステップＳ９に続いてステップＳ１０の処理を実行する。ステップＳ１０において、制御部１６は、ステップＳ５と同様に、経過時間ｔが所定時間ｔａ以上であるか否かを判定する。制御部１６は、ステップＳ１０において、経過時間ｔが所定時間ｔａ以上でなければ、ステップＳ１１において一定時間待機し、この後、ステップＳ１０の処理を実行する。制御部１６は、ステップＳ１０において、経過時間ｔが所定時間ｔａ以上であれば、ステップＳ１２の処理を実行する。
【００６６】
ステップＳ１２において、制御部１６は、閾値Ｓａが設定されているか否かを判定する。制御部１６は、ステップＳ１２において、閾値Ｓａが設定されていない場合、ステップＳ１３の処理を実行し、閾値Ｓａが設定されている場合、ステップＳ１４の処理を実行する。自動調理においてステップＳ６の処理が実行されていない状態で、ステップＳ１０の処理が実行される場合、閾値Ｓａは未設定であるため、制御部１６はステップＳ１３の処理を実行する。
【００６７】
ステップＳ１３において、制御部１６は、熱容量判定を実行し、この熱容量判定の結果に基づいて閾値Ｓａを設定する。ステップＳ６及びステップＳ１３における熱容量判定は、データ取得期間における加熱部２６の加熱熱量Ｈ及び温度センサー４６の検知結果に基づき、加熱対象物の熱容量の指標となる判定値αを算出することで行われる。すなわち、本実施形態では、制御部１６と温度センサー４６とで、加熱室２０に配置された加熱対象物の熱容量を検知する熱容量検知部が構成されている。
【００６８】
制御部１６は、判定値αを算出するにあたって、データ取得期間における加熱対象物に対する加熱部２６の加熱熱量Ｈと、データ取得期間における加熱対象物の温度Ｔの積分値Ｆとを算出する。そして、制御部１６は、加熱熱量Ｈを積分値Ｆで除算することにより、加熱対象物の熱容量と正の相関関係がある判定値αを算出する。すなわち、判定値αは、α＝Ｈ／Ｆの演算式から求められる。
【００６９】
加熱熱量Ｈは、データ取得期間における加熱対象物に対する加熱部２６の実際の総加熱熱量の指標となる値であって、実際の総加熱熱量と正の相関関係がある値である。加熱熱量Ｈは、例えば、加熱部２６の火力に応じて設定された設定値と、データ取得期間において取得した加熱部２６の火力情報の履歴とに基づいて算出される。
【００７０】
例えば、図９に示すように、データ取得期間において、加熱部２６の火力を、「強／強」、「強／弱」、「弱／弱」及び「強／弱」の順に切り換えた場合、制御部１６は、火力毎の加熱量を算出し、火力毎に算出した加熱量を積算することで、加熱熱量Ｈを算出する。上述した火力毎の加熱量の算出は、例えば加熱部２６の火力が「強／強」である場合、火力「強／強」に割り当てられた設定値に対して、火力「強／強」で加熱した時間を乗算することによって算出される。加熱対象物の温度Ｔの積分値Ｆは、データ取得期間において温度センサー４６で検知した温度に基づいて算出される、データ取得期間全体の時間積分値である。
【００７１】
なお、判定値αは、加熱対象物の熱容量の指標となる値であればよく、積分値Ｆを加熱熱量Ｈで除算することにより得られる値であってもよい。また、制御部１６は、積分値Ｆに代えて、データ取得期間全体において温度センサー４６で取得した温度Ｔの積算値を求め、加熱熱量Ｈをこの積算値で除算した値を判定値αとしてもよい。また、制御部１６は、積分値Ｆに代えて、データ取得期間の開始時点における加熱対象物の温度と、データ取得期間の終了時点における加熱対象物の温度との差を算出し、この差によって加熱熱量Ｈを除算することで、判定値αを算出してもよい。また、制御部１６は、積分値Ｆに代えて、データ取得期間における温度変化の積分値を算出し、この積分値によって加熱熱量Ｈを除算することで、判定値αを算出してもよい。また、判定値αの演算において用いられる温度は、温度そのものの値であってもよいし、温度の指標となる値であってもよい。また、熱容量検知部で検知する熱容量は、加熱対象物の熱容量と相関のある情報であればよく、例えば、加熱対象物の重量又は大きさ等であってもよい。また、本実施形態のデータ取得期間は、２次加熱工程の開始時点から、経過時間ｔが所定時間ｔａとなる時点までの期間であるが、１次加熱工程の開始時点（加熱工程の開始時点）から所定時間が経過する時点までの期間であってもよい。
【００７２】
制御部１６によって設定される閾値Ｓａは、温度センサー４６により、１次加熱工程の開始時点から所定時間毎に検知した温度Ｔの積算値Ｓと比較する値である。本実施形態では、積算値Ｓが閾値Ｓａ以上になったことを、３次加熱工程（加熱工程）を終了する条件としている（ステップＳ１４〜Ｓ１６参照）。
【００７３】
閾値Ｓａは、熱容量判定で算出した判定値αと、１次加熱工程の開始時点で検知した初期温度Ｔ１とに基づいて設定される。判定値αは、初期温度Ｔ１が高くなる程小さくなり、初期温度Ｔ１と負の相関関係にある。このため、制御部１６は、判定値αが大きくなり、かつ、初期温度Ｔ１が小さくなる程、閾値Ｓａが大きくなるように、閾値Ｓａを設定する。
【００７４】
具体的に閾値Ｓａの設定にあたっては、初期温度Ｔ１が異なる状態（例えば２０℃と１００℃）の各々において、熱容量が異なる加熱対象物（例えば、鶏肉１枚と鶏肉２枚）の各々を加熱する実験が予め行われ、これにより、各条件における最適な閾値Ｓａが求められる。そして、この結果に基づいて、初期温度Ｔ１及び判定値αの両者を変数とし、最適な閾値Ｓａを算出するための演算式が設定される。すなわち、制御部１６は、前述したステップＳ６及びステップＳ１３の各々において、熱容量判定で算出した判定値αと、データ取得期間の開始時点で検知した初期温度Ｔ１と、前記演算式とに基づいて、最適な閾値Ｓａを算出し、これを閾値Ｓａとして設定する。なお、前記演算式は、調理モード毎に設定される。また、閾値Ｓａは、判定値αのみに基づいて設定されてもよい。
【００７５】
制御部１６は、ステップＳ１３に続いてステップＳ１４の処理を実行する。ステップＳ１４において、制御部１６は、積算値Ｓが閾値Ｓａ以上であるか否かを判定する。積算値Ｓは、１次加熱工程の開始時点から現時点までにおいて所定時間（１秒）毎に検知した温度Ｔを、制御部１６によって積算（総和）することで、算出される。すなわち、温度センサー４６によって加熱対象物の温度Ｔをｎ回検知したときにおける検知した温度Ｔを、初回の検知から順に、Ｔ１，Ｔ２，・・・，Ｔｎとしたとき、積算値Ｓは、以下の式（１）によって算出される。
【００７６】
【数１】
2019190745.tif 000003
【００７７】
制御部１６は、ステップＳ１４において、積算値Ｓが閾値Ｓａ以上でなければ、ステップＳ１５において一定時間待機し、この後、ステップＳ１４の処理を実行する。
【００７８】
制御部１６は、ステップＳ１４において、積算値Ｓが閾値Ｓａ以上であれば、ステップＳ１６の処理を実行する。ステップＳ１６において、制御部１６は、３次加熱工程を終了し、余熱工程を開始する。ステップＳ１６において、制御部１６は、開閉弁２７０を閉じて、上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々を消火する。すなわち、余熱工程では、上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力が「切」にされ、加熱室２０内の余熱により加熱対象物が加熱される。これにより、調理対象物の表面と内部との温度差が小さくなり、調理対象物の全体における温度が均される。
【００７９】
なお、余熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、「切」に限られず、例えば、「弱／弱」であってもよい。すなわち、余熱工程における加熱部２６の単位時間当たりの加熱量が、加熱工程における加熱部２６の単位時間当たりの加熱量よりも小さくなるのであれば、余熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々は点火されていてもよい。また、余熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、調理モード毎に設定される。
【００８０】
制御部１６は、ステップＳ１６に続いてステップＳ１７の処理を実行する。ステップＳ１７において、制御部１６は、余熱工程が開始された時点から現時点までの時間である余熱経過時間ｔ４が、予め設定された余熱時間ｔ４ａ以上であるか否かを判定する。余熱時間ｔ４ａは、余熱工程の実施時間である。余熱時間ｔ４ａは、６０秒に設定される。なお、余熱時間ｔ４ａは、６０秒に限られない。また、余熱時間ｔ４ａは、調理モード毎に設定される。
【００８１】
制御部１６は、ステップＳ１７において、余熱経過時間ｔ４が余熱時間ｔ４ａ以上でなければ、ステップＳ１８において一定時間待機し、この後、ステップＳ１７の処理を実行する。制御部１６は、ステップＳ１７において、余熱経過時間ｔ４が余熱時間ｔ４ａ以上であれば、ステップＳ１９において余熱工程を終了する。これにより、自動調理工程が終了する。なお、加熱調理器１は、余熱工程（自動調理工程）が終了したことを、表示又は音等で利用者に対して報知する報知手段を備えてもよい。報知手段は、例えば、スピーカー又はモニター等である。
【００８２】
上述した自動調理において、加熱工程の終了時点を決定するために用いられる積算値Ｓは、加熱部２６の加熱熱量（加熱部２６によって調理対象物に与える熱量の総和）と相関する値である。このため、積算値Ｓに基づいて加熱工程を終了することで、調理対象物を適切に焼き上げることができる。また、積算値Ｓを用いることで、加熱対象物の初期温度Ｔ１が多少変化しても、加熱工程を適切なタイミングで終了することができる。このため、例えば前回利用時から時間を空けてグリル装置２を利用する場合のように加熱室２０の温度が低い場合、及び前回利用時から時間を空けずにグリル装置２を利用する場合のように加熱室２０の温度が高い場合のいずれの場合にも、調理対象物を適切に焼き上げることができる。
【００８３】
また、積算値Ｓは、加熱工程の開始から所定時間毎に検知した多数の温度データに基づいて算出される値である。このため、例えばグリル扉２２を開く等したときの外乱による影響で、多数の温度センサー４６の検知結果のうちの一部に乱れが生じたとしても、この乱れは、積算値Ｓにはさほど影響しない。したがって、加熱工程を適切なタイミングで終わることができ、加熱対象物を適切に加熱できる。
【００８４】
また、本実施形態の閾値Ｓａは、熱容量検知部の検知結果に基づいて設定される。このため、閾値Ｓａを、加熱対象物の熱容量に応じた適切な値にすることができ、これにより、加熱対象物を一層適切に加熱できる。なお、閾値Ｓａは、熱容量検知部で検知した検知結果に基づいて設定されなくてもよい。例えば、閾値Ｓａは、利用者が選択した調理モードに応じて設定されてもよい。
【００８５】
また、自動調理工程は、余熱工程を行わず、３次加熱工程で終了してもよい。また、本実施形態の加熱工程は、加熱部２６の制御方法が互いに異なる複数の工程（１次加熱工程、２次加熱工程及び３次加熱工程）を有しているが、加熱工程は制御方法が同じ一つの工程であってもよい。また、本実施形態の積算値Ｓは、加熱工程の全工程において、温度センサー４６によって検知した温度Ｔを積算した値であるが、例えば、各工程において個別に積算値Ｓを算出し、かつ、閾値Ｓａを設定し、各工程において積算値Ｓが閾値Ｓａ以上になったことを各工程の終了の条件としてもよい。すなわち、この場合、各工程が加熱工程となる。
【００８６】
（３）態様
上述した実施形態から明らかなように、第１の態様の加熱調理器１は、加熱部２６、制御部１６及び温度センサー４６を備えている。加熱部２６は、加熱対象物を加熱する。制御部１６は、加熱部２６を制御して加熱対象物を加熱する加熱工程を実行する。温度センサー４６は、加熱対象物の温度Ｔを検知する。制御部１６は、温度センサー４６により加熱工程の開始から所定時間毎に検知した温度Ｔの積算値Ｓが閾値Ｓａ以上になったときに、加熱工程を終了するように加熱部２６を制御する。
【００８７】
この態様によれば、温度センサー４６により加熱工程の開始から所定時間毎に検知した温度Ｔの積算値Ｓに基づいて加熱工程を終了するといった、新しい制御方法によって加熱部２６を制御できる。また、この制御では、外乱による影響で温度センサー４６の検知結果に乱れが生じても、温度Ｔの積算値Ｓの値に影響が出難い。このため、加熱工程を適切なタイミングで終了することができ、加熱対象物を適切に加熱できる。
【００８８】
また、第２の様態の加熱調理器１は、第１の様態との組み合わせにより実現され得る。この態様の加熱調理器１は、加熱調理器１の熱容量を検知するための熱容量検知部を備えている。制御部１６は、熱容量検知部の検知結果に基づいて閾値Ｓａを設定する。
【００８９】
この態様によれば、閾値Ｓａを、加熱対象物の熱容量に応じた適切な値に設定できる。このため、加熱対象物を一層適切に加熱できる。
【００９０】
また、第３の様態の加熱調理器１は、第１又は第２の様態との組み合わせにより実現され得る。この態様の加熱調理器１は、複数の調理モードの中から任意の調理モードを選択するための調理モード選択部を更に備えている。制御部１６は、調理モード選択部によって選択された調理モードに基づいて、調理モード毎に設定された加熱工程を実行する。
【００９１】
この態様によれば、利用者が調理モードを選択することで、加熱対象物を一層適切に加熱できる。
【００９２】
また、第４の様態の加熱調理器１は、第１〜第３のいずれか一つの様態との組み合わせにより実現され得る。この態様の加熱調理器１は、加熱対象物が配置される加熱室２０を更に備えている。加熱部２６は、加熱対象物を加熱する１以上のバーナー２６０，２６１を有している。
【００９３】
この態様によれば、加熱室２０に配置された加熱対象物をバーナー２６０，２６１で加熱する加熱調理器１において、加熱対象物を適切に加熱できる。
【符号の説明】
【００９４】
Ｓ  積算値
Ｓａ  閾値
Ｔ  温度
１  加熱調理器
１６  制御部
１７０  操作部分（調理モード選択部）
２６  加熱部
２６０  バーナー
２６１  バーナー
４６  温度センサー
【図１】
2019190745.tif 000004
【図２】
2019190745.tif 000005
【図３】
2019190745.tif 000006
【図４】
2019190745.tif 000007
【図５】
2019190745.tif 000008
【図６】
2019190745.tif 000009
【図７】
2019190745.tif 000010
【図８】
2019190745.tif 000011
【図９】
2019190745.tif 000012
【図１０】
2019190745.tif 000013