(57)【要約】【課題】耐チャンキング性能、高温グリップ性能をバランスよく改善した空気入りタイヤを提供する。【解決手段】ゴム成分と、熱硬化性フェノール系樹脂と、クマロン系樹脂とを含み、前記ゴム成分１００質量部に対する前記熱硬化性フェノール系樹脂の含有量が１．０〜１５．０質量部、前記クマロン系樹脂の含有量が２．０〜３０．０質量部で、かつ前記熱硬化性フェノール系樹脂／前記クマロン系樹脂（質量比）が０．２０〜０．８０であるゴム組成物をトレッドに用いた空気入りタイヤ。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分と、熱硬化性フェノール系樹脂と、クマロン系樹脂とを含み、
前記ゴム成分１００質量部に対する前記熱硬化性フェノール系樹脂の含有量が１．０〜１５．０質量部、前記クマロン系樹脂の含有量が２．０〜３０．０質量部で、かつ
前記熱硬化性フェノール系樹脂／前記クマロン系樹脂（質量比）が０．２０〜０．８０であるゴム組成物をトレッドに用いた空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記ゴム成分１００質量部に対して、脂肪酸アミドを１．０〜１０．０質量部含む請求項１記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記ゴム成分がイソプレン系ゴム及びスチレンブタジエンゴムを含む請求項１又は２記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
窒素吸着比表面積１２０ｍ２／ｇ以上の微粒子カーボンブラックを含む請求項１〜３のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
トレッド用ゴム組成物には、耐チャンキング性能、グリップ性能、耐摩耗性能等の性能が要求され、これらの性能の確保のために従来から様々な工夫がなされている。例えば、スチレンブタジエンゴムと天然ゴムのブレンド比率を適宜変更し、耐チャンキング性能等を向上する技術が提案されている。
【０００３】
しかしながら、ブレンドゴムの天然ゴムの配合比率を高めたゴム組成物は、グリップ性能を犠牲にする傾向があるため、この性能と耐チャンキング性能の両立は難しい。特許文献１には、スチレンブタジエンゴムに熱硬化性樹脂を配合し、耐チャンキング性などを改善したゴム組成物が開示されているが、耐チャンキング性能、グリップ性能（特に高温グリップ性能）を改善するという点について未だ改善の余地を残している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−１６１９００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、前記課題を解決し、耐チャンキング性能、高温グリップ性能をバランスよく改善した空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、ゴム成分と、熱硬化性フェノール系樹脂と、クマロン系樹脂とを含み、前記ゴム成分１００質量部に対する前記熱硬化性フェノール系樹脂の含有量が１．０〜１５．０質量部、前記クマロン系樹脂の含有量が２．０〜３０．０質量部で、かつ前記熱硬化性フェノール系樹脂／前記クマロン系樹脂（質量比）が０．２０〜０．８０であるゴム組成物をトレッドに用いた空気入りタイヤに関する。
【０００７】
前記ゴム成分１００質量部に対して、脂肪酸アミドを１．０〜１０．０質量部含むことが好ましい。
前記ゴム成分は、イソプレン系ゴム及びスチレンブタジエンゴムを含むことが好ましい。
窒素吸着比表面積１２０ｍ２／ｇ以上の微粒子カーボンブラックを含むことが好ましい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、ゴム成分と、熱硬化性フェノール系樹脂と、クマロン系樹脂とを所定割合で含むゴム組成物をトレッドに用いた空気入りタイヤであるので、耐チャンキング性能、高温グリップ性能をバランスよく改善できる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明の空気入りタイヤは、ゴム成分と、熱硬化性フェノール系樹脂と、クマロン系樹脂とを所定割合で含むゴム組成物をトレッドに用いたものである。熱硬化性フェノール系樹脂と、クマロン系樹脂とを所定割合で併用しているため、耐チャンキング性能、高温（３０〜７０℃）のグリップ性能の性能バランスが顕著に（相乗的に）改善される。このような作用効果が得られる理由は必ずしも明らかではないが、以下のように推察される。
【００１０】
ゴム成分及び熱硬化性フェノール系樹脂により耐チャンキング性能が高められると同時に、該ゴム成分、熱硬化性フェノール系樹脂に相溶しにくいクマロン系樹脂を更に配合することで、高温（３０〜７０℃）でのグリップ性能も高い配合にすることが可能になったものと推察される。
【００１１】
更に、クマロン系樹脂がゴム成分及び熱硬化性フェノール系樹脂と非相溶であることにより、クマロン系樹脂の粘度の影響が大きくなり、金属への接着性が高くなるという新たな課題が生じるが、更に脂肪酸アミドを配合することで、耐チャンキング性能及び高温グリップ性能を悪化させることなく、金属への接着性が抑制され、良好な加工性（生産性）も得られるものと推察される。
【００１２】
（トレッド用ゴム組成物）
以下、トレッドに用いるゴム組成物について説明する。
ゴム成分としては特に限定されず、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＩＢＲ）等のジエン系ゴムが挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、耐チャンキング性能、高温グリップ性能の性能バランスの観点から、イソプレン系ゴム、ＳＢＲ、ＢＲが好ましく、イソプレン系ゴム、ＳＢＲがより好ましい。
【００１３】
イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲは、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、ＩＲは、ＩＲ２２００等、タイヤ工業で一般的なものを使用できる。改質ＮＲは、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲは、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲは、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００１４】
前記ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは３０質量％以上、更に好ましくは５０質量％以上である。該含有量は、好ましくは９０質量％以下、より好ましくは８０質量％以下、更に好ましくは７５質量％以下である。上記範囲内であると、耐チャンキング性能、高温グリップ性能の性能バランスが顕著に改善される。
【００１５】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。ＳＢＲは、非変性ＳＢＲ、変性ＳＢＲのいずれでもよい。市販品としては、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されている製品等を使用できる。
【００１６】
ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１５質量％以上、更に好ましくは２５質量％である。上記含有量は、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは５０質量％以下、更に好ましくは４５質量％以下である。上記範囲内であると、耐チャンキング性能、高温グリップ性能の性能バランスが顕著に改善される。
【００１７】
ＳＢＲのスチレン量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上である。下限以上にすることで、良好な高温グリップ性能が得られる傾向がある。上記スチレン量は、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは４５質量％以下である。上限以下にすることで、発熱が小さくなり、良好な低燃費性が得られる傾向がある。
なお、スチレン量は、Ｈ１−ＮＭＲ測定により算出される。
【００１８】
ＳＢＲのビニル量は、好ましくは２５質量％以上、より好ましくは３０質量％以上である。下限以上にすることで、良好なウェットグリップ性能が得られる傾向がある。上記ビニル量は、好ましくは６５質量％以下、より好ましくは６０質量％以下である。上限以下にすることで、良好な耐摩耗性が得られる傾向がある。
なお、本明細書において、ビニル量（１，２−結合ブタジエン単位量）は、赤外吸収スペクトル分析法によって測定できる。
【００１９】
ＳＢＲの重量平均分子量Ｍｗは、好ましくは１５万以上、より好ましくは３０万以上である。下限以上にすることで、良好な低燃費性が得られる傾向がある。該Ｍｗは、好ましくは１５０万以下、より好ましくは１２０万以下、更に好ましくは１００万以下である。上限以下にすることで、良好な加工性が得られる傾向がある。
なお、Ｍｗ、Ｍｎは、ゲルパーミエーションクロマトグラフ（ＧＰＣ）（東ソー（株）製ＧＰＣ−８０００シリーズ、検出器：示差屈折計、カラム：東ソー（株）製のＴＳＫＧＥＬ  ＳＵＰＥＲＭＡＬＴＰＯＲＥ  ＨＺ−Ｍ）による測定値を基に標準ポリスチレン換算値として測定できる。
【００２０】
変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。
【００２１】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。なかでも、アミノ基（好ましくはアミノ基が有する水素原子が炭素数１〜６のアルキル基に置換されたアミノ基）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基）、アルコキシシリル基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシシリル基）が好ましい。
【００２２】
変性ＳＢＲとして、特に下記式で表される化合物（変性剤）により変性されたＳＢＲが好適である。
【化１】
2019056084.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、同一又は異なって、アルキル基、アルコキシ基、シリルオキシ基、アセタール基、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）、メルカプト基（−ＳＨ）又はこれらの誘導体を表す。Ｒ４及びＲ５は、同一又は異なって、水素原子又はアルキル基を表す。Ｒ４及びＲ５は結合して窒素原子と共に環構造を形成してもよい。ｎは整数を表す。）
【００２３】
上記式で表される化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲとしては、なかでも、溶液重合のスチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）の重合末端（活性末端）を上記式で表される化合物により変性されたＳＢＲ（特開２０１０−１１１７５３号公報に記載の変性ＳＢＲ等）が好適に用いられる。
【００２４】
Ｒ１、Ｒ２及びＲ３としてはアルコキシ基が好適である（好ましくは炭素数１〜８、より好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）。Ｒ４及びＲ５としてはアルキル基（好ましくは炭素数１〜３のアルキル基）が好適である。ｎは、好ましくは１〜５、より好ましくは２〜４、更に好ましくは３である。また、Ｒ４及びＲ５が結合して窒素原子と共に環構造を形成する場合、４〜８員環であることが好ましい。なお、アルコキシ基には、シクロアルコキシ基（シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（フェノキシ基、ベンジルオキシ基等）も含まれる。
【００２５】
上記変性剤の具体例としては、２−ジメチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリエトキシシランなどが挙げられる。なかでも、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシランが好ましい。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２６】
変性ＳＢＲとしては、以下の化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲも好適に使用できる。変性剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル；ジグリシジル化ビスフェノールＡ等の２個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル；１，４−ジグリシジルベンゼン、１，３，５−トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物；４，４’−ジグリシジル−ジフェニルメチルアミン、４，４’−ジグリシジル−ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有３級アミン；ジグリシジルアニリン、Ｎ，Ｎ’−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル−ｐ−フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物；
【００２７】
ビス−（１−メチルプロピル）カルバミン酸クロリド、４−モルホリンカルボニルクロリド、１−ピロリジンカルボニルクロリド、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバミド酸クロリド、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバミド酸クロリド等のアミノ基含有酸クロリド；１，３−ビス−（グリシジルオキシプロピル）−テトラメチルジシロキサン、（３−グリシジルオキシプロピル）−ペンタメチルジシロキサン等のエポキシ基含有シラン化合物；
【００２８】
（トリメチルシリル）［３−（トリメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリブトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジブトキシシリル）プロピル］スルフィド等のスルフィド基含有シラン化合物；
【００２９】
エチレンイミン、プロピレンイミン等のＮ−置換アジリジン化合物；メチルトリエトキシシラン等のアルコキシシラン；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジ−ｔ−ブチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ビス−（テトラエチルアミノ）ベンゾフェノン等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有する（チオ）ベンゾフェノン化合物；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジビニルアミノベンズアルデヒド等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有するベンズアルデヒド化合物；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−５−メチル−２−ピロリドン等のＮ−置換ピロリドンＮ−メチル−２−ピペリドン、Ｎ−ビニル−２−ピペリドン、Ｎ−フェニル−２−ピペリドン等のＮ−置換ピペリドン；Ｎ−メチル−ε−カプロラクタム、Ｎ−フェニル−ε−カプロラクタム、Ｎ−メチル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−ビニル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−メチル−β−プロピオラクタム、Ｎ−フェニル−β−プロピオラクタム等のＮ−置換ラクタム類；の他、
【００３０】
Ｎ，Ｎ−ビス−（２，３−エポキシプロポキシ）−アニリン、４，４−メチレン−ビス−（Ｎ，Ｎ−グリシジルアニリン）、トリス−（２，３−エポキシプロピル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン類、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル尿素、１，３−ジメチルエチレン尿素、１，３−ジビニルエチレン尿素、１，３−ジエチル−２−イミダゾリジノン、１−メチル−３−エチル−２−イミダゾリジノン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノアセトフェン、４−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノアセトフェノン、１，３−ビス（ジフェニルアミノ）−２−プロパノン、１，７−ビス（メチルエチルアミノ）−４−ヘプタノン等を挙げることができる。なかでも、アルコキシシランにより変性された変性ＳＢＲが好ましい。
なお、上記化合物（変性剤）による変性は公知の方法で実施可能である。
【００３１】
ＢＲとしては特に限定されず、非変性ＢＲ、変性ＢＲのいずれも使用可能である。例えば、高シス含量のＢＲ、１，２−シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ（ＳＰＢ含有ＢＲ）、希土類元素系触媒を用いて合成されたブタジエンゴム（希土類系ＢＲ）、スズ化合物により変性されたスズ変性ブタジエンゴム（スズ変性ＢＲ）等、タイヤ工業において一般的なものが挙げられる。変性ＢＲとしては、前記変性ＳＢＲと同様の変性剤で変性したＢＲも使用可能である。ＢＲは、市販品としては、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３２】
ＢＲを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、好ましくは１〜２０量％、より好ましくは１〜１０質量％である。
【００３３】
ＢＲのシス含量は、好ましくは９５質量％以上、より好ましくは９７質量％以上である。
なお、シス含量は、赤外吸収スペクトル分析法によって測定できる。
【００３４】
熱硬化性フェノール系樹脂としては、フェノール樹脂、変性フェノール樹脂、クレゾール樹脂、変性クレゾール樹脂などが挙げられ、なかでも、フェノール樹脂、変性フェノール樹脂が好ましい。フェノール樹脂は、フェノールなどのフェノール類と、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、フルフラールなどのアルデヒド類とを酸又はアルカリ触媒で縮合反応させることにより得られるものである。変性フェノール樹脂は、カシューオイル、トールオイル、アマニ油、各種動植物油、不飽和脂肪酸、ロジン、アルキルベンゼン樹脂、アニリン、メラミンなどの化合物を用いて変性したフェノール樹脂である。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３５】
熱硬化性フェノール系樹脂として、硬化反応により充分な硬度が得られることで硬い複合球体が形成される点、又は大きな複合球体が形成される点から、変性フェノール樹脂がより好ましく、カシューオイル変性フェノール樹脂、ロジン変性フェノール樹脂が更に好ましい。
【００３６】
カシューオイル変性フェノール樹脂としては、下記式（１）で示されるものを好適に使用できる。
【化２】
2019056084.tif 000003
（式中、ｐは、１〜９の整数である。）
【００３７】
ｐは、反応性が良く、分散性が向上する点で、５〜６が好ましい。
【００３８】
熱硬化性フェノール系樹脂の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、１．０質量部以上、好ましくは２．０質量部以上、更に好ましくは３．０質量部以上である。下限以上にすることで、良好な耐チャンキング性能が得られる傾向がある。該含有量は、１５．０質量部以下、好ましくは１０．０質量部以下、更に好ましくは８．５質量部以下である。上限以下にすることで、耐チャンキング性能、高温グリップ性能の性能バランスが改善される傾向がある。
【００３９】
前記ゴム組成物は、熱硬化性フェノール系樹脂の硬化作用を有する硬化剤を更に含んでもよい。上記硬化剤としては、上記硬化作用を有するものであれば特に限定されず、例えば、ヘキサメチレンテトラミン（ＨＭＴ）、ヘキサメトキシメチロールメラミン（ＨＭＭＭ）、ヘキサメトキシメチロールパンタメチルエーテル（ＨＭＭＰＭＥ）、メラミン、メチロールメラミンなどが挙げられる。なかでも、フェノール系樹脂の硬度を上昇させる作用に優れるという点から、ＨＭＴ、ＨＭＭＭ、ＨＭＭＰＭＥが好ましい。
【００４０】
硬化剤の含有量は、熱硬化性フェノール系樹脂１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．３質量部以上である。下限以上にすることで、充分な硬化を実現できる傾向がある。該含有量は、好ましくは３．０質量部以下、より好ましくは１．０質量部以下である。上限以下にすることで、硬化が均一になり、また、押出し時のスコーチも抑制できる傾向がある。
【００４１】
クマロン系樹脂としては、クマロンを構成成分とする樹脂であれば特に限定されず、例えば、クマロン樹脂、クマロンインデン樹脂等が挙げられる。なかでも、高温グリップ性能を高め、前記性能バランスが顕著に改善される観点から、クマロンインデン樹脂が好ましい。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４２】
クマロン系樹脂の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、２．０質量部以上、好ましくは４．０質量部以上、更に好ましくは６．０質量部以上である。下限以上にすることで、良好な高温グリップ性能が得られる傾向がある。該含有量は、３０．０質量部以下、好ましくは２５．０質量部以下、更に好ましくは２０．０質量部以下である。上限以下にすることで、耐チャンキング性能、高温グリップ性能の性能バランスが改善される傾向がある。
【００４３】
クマロン系樹脂の軟化点は、好ましくは６０℃以上、より好ましくは７０℃以上である。下限以上にすることで、走行中に良好な高温グリップ性能が得られる傾向がある。該軟化点は、好ましくは１５０℃以下、より好ましくは１３０℃以下、更に好ましくは１２５℃以下である。上限以下にすることで、良好な初期グリップ性能が得られる傾向がある。
なお、軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【００４４】
熱硬化性フェノール系樹脂とクマロン系樹脂の配合比率、すなわち、熱硬化性フェノール系樹脂／クマロン系樹脂（質量比）は、耐チャンキング性能、高温グリップ性能の性能バランスの観点から、０．２０〜０．８０、好ましくは０．２５〜０．７５、より好ましくは０．３０〜０．７０である。
【００４５】
前記ゴム組成物には、クマロン系樹脂以外に、常温（２５℃）で固体状態の他の樹脂を配合してもよい。他の樹脂としては、タイヤ工業で汎用されているものであれば特に限定されず、スチレン系樹脂、テルペン系樹脂、ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂、アクリル系樹脂等が挙げられる。
【００４６】
スチレン系樹脂は、スチレン系単量体を構成モノマーとして用いたポリマーであり、スチレン系単量体を主成分（５０質量％以上）として重合させたポリマー等が挙げられる。具体的には、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、ｐ−クロロスチレン等）をそれぞれ単独で重合した単独重合体、２種以上のスチレン系単量体を共重合した共重合体の他、スチレン系単量体及びこれと共重合し得る他の単量体のコポリマーも挙げられる。
【００４７】
前記他の単量体としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのアクリロニトリル類、アクリル類、メタクリル酸などの不飽和カルボン酸類、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチルなどの不飽和カルボン酸エステル類、クロロプレン、ブタジエンイソプレンなどのジエン類、１−ブテン、１−ペンテンのようなオレフィン類；無水マレイン酸等のα，β−不飽和カルボン酸又はその酸無水物；等が例示できる。
【００４８】
なかでも、前記性能バランスの観点から、α−メチルスチレン系樹脂（α−メチルスチレン単独重合体、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体等）が好ましい。
【００４９】
スチレン系樹脂の軟化点は、３０℃以上が好ましく、６０℃以上がより好ましく、８０℃以上が更に好ましい。３０℃以上であると、所望のウェットグリップ性能が得られる傾向がある。また、上記軟化点は、１６０℃以下が好ましく、１３０℃以下がより好ましく、１００℃以下が更に好ましい。１６０℃以下であると、樹脂の分散性が良好となり、ウェットグリップ性能、低燃費性が改善する傾向がある。
【００５０】
テルペン系樹脂としては、ポリテルペン、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂などが挙げられる。ポリテルペンは、テルペン化合物を重合して得られる樹脂及びそれらの水素添加物である。テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素及びその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【００５１】
ポリテルペンとしては、上述したテルペン化合物を原料とするα−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、β−ピネン／リモネン樹脂などのテルペン樹脂の他、該テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加テルペン樹脂も挙げられる。テルペンフェノールとしては、上記テルペン化合物とフェノール系化合物とを共重合した樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられ、具体的には、上記テルペン化合物、フェノール系化合物及びホルマリンを縮合させた樹脂が挙げられる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。芳香族変性テルペン樹脂としては、テルペン樹脂を芳香族化合物で変性して得られる樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられる。なお、芳香族化合物としては、芳香環を有する化合物であれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどのフェノール化合物；ナフトール、アルキルナフトール、アルコキシナフトール、不飽和炭化水素基含有ナフトールなどのナフトール化合物；スチレン、アルキルスチレン、アルコキシスチレン、不飽和炭化水素基含有スチレンなどのスチレン誘導体；クマロン、インデンなどが挙げられる。
【００５２】
ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂としては、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセチレンとを縮合反応させて得られる樹脂が挙げられる。
【００５３】
アクリル系樹脂としては特に限定されないが、不純物が少なく、分子量分布がシャープな樹脂が得られるという点から、無溶剤型アクリル系樹脂を好適に使用できる。
【００５４】
無溶剤型アクリル樹脂は、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）が挙げられる。
【００５５】
上記アクリル系樹脂は、実質的に副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを含まないことが好ましい。また、上記アクリル系樹脂は、連続重合により得られる組成分布や分子量分布が比較的狭いものが好ましい。
【００５６】
上述のように、上記アクリル系樹脂としては、実質的に副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを含まないもの、すなわち、純度が高いものが好ましい。上記アクリル系樹脂の純度（該樹脂中に含まれる樹脂の割合）は、好ましくは９５質量％以上、より好ましくは９７質量％以上である。
【００５７】
上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（アルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、及び（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。
【００５８】
また、上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体と共に、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルを使用してもよい。
【００５９】
上記アクリル系樹脂は、（メタ）アクリル成分のみで構成される樹脂であっても、（メタ）アクリル成分以外の成分をも構成要素とする樹脂であっても良い。
また、上記アクリル系樹脂は、水酸基、カルボキシル基、シラノール基等を有していてよい。
【００６０】
前記ゴム組成物において、樹脂（常温（２５℃）で固体状態の樹脂）の合計含有量は、前記性能バランスの観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１〜５０質量部、より好ましくは３〜３０質量部、更に好ましくは７〜２５質量部である。
【００６１】
なお、樹脂の市販品としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００６２】
前記ゴム組成物は、前記性能バランス、金属接着抑制性の観点から、脂肪酸アミドを含むことが好ましい。
【００６３】
脂肪酸アミドとしては、飽和脂肪酸アミドでも不飽和脂肪酸アミドでもよい。飽和脂肪酸アミドとしては、Ｎ−（１−オキソオクタデシル）サルコシン、ステアリン酸アミド、ベヘニン酸アミド等が挙げられる。不飽和脂肪酸アミドとしては、オレイン酸アミド、エルカ酸アミド等が挙げられる。脂肪酸アミドを構成する脂肪酸は、炭素数が６〜２８が好ましく、１０〜２５がより好ましく、炭素数１４〜２０が更に好ましい。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６４】
脂肪酸アミドの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１．０質量部以上、より好ましくは１．５質量部以上、更に好ましくは２．０質量部以上である。下限以上にすることで、良好な金属接着抑制性が得られる傾向がある。該含有量は、好ましくは１０．０質量部以下、より好ましくは８．０質量部以下、更に好ましくは６．０質量部以下である。上限以下にすることで、良好な前記性能バランス、金属接着抑制性が得られる傾向がある。
【００６５】
前記ゴム組成物では、前記性能バランス、金属接着抑制性の観点から、前記脂肪酸アミドに加え、更に脂肪酸金属塩を含む混合物も好適に使用可能である。
【００６６】
脂肪酸金属塩を構成する脂肪酸としては、特に限定されないが、飽和又は不飽和脂肪酸（好ましくは炭素数６〜２８（より好ましくは炭素数１０〜２５、更に好ましくは炭素数１４〜２０）の飽和又は不飽和脂肪酸）が挙げられ、例えば、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、アラキジン酸、ベヘン酸、ネルボン酸等が挙げられる。これらは１種または２種以上を混合して用いることができる。なかでも、飽和脂肪酸が好ましく、炭素数１４〜２０の飽和脂肪酸がより好ましい。
【００６７】
脂肪酸金属塩を構成する金属としては、カリウム、ナトリウム等のアルカリ金属、マグネシウム、カルシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛、ニッケル、モリブデン等が挙げられる。
【００６８】
前記混合物の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１．０質量部以上、より好ましくは１．５質量部以上、更に好ましくは２．０質量部以上である。下限以上にすることで、良好な金属接着抑制性が得られる傾向がある。該含有量は、好ましくは１０．０質量部以下、より好ましくは８．０質量部以下、更に好ましくは６．０質量部以下である。上限以下にすることで、良好な前記性能バランス、金属接着抑制性が得られる傾向がある。
【００６９】
前記ゴム組成物には、前記性能バランスの点から、補強用充填剤を配合することが好ましい。補強用充填剤としては、カーボンブラック、シリカ、タルク、水酸化アルミニウム、酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、酸化マグネシウム、硫酸マグネシウム、チタン白、チタン黒、酸化カルシウム、水酸化カルシウム、酸化アルミニウムマグネシウム、クレー、パイロフィライト、ベントナイト、ケイ酸アルミニウム、ケイ酸マグネシウム、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウムカルシウム、ケイ酸マグネシウム、炭化ケイ素、ジルコニウム、酸化ジルコニウム、セルロースナノファイバー等、の無機充填剤、有機充填剤が挙げられる。なかでも、カーボンブラック、シリカが好ましい。
【００７０】
カーボンブラックとしては、特に限定されないが、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。市販品としては、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。
【００７１】
前記ゴム組成物は、カーボンブラックとして、窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）が１２０ｍ２／ｇ以上の微粒子カーボンブラックを配合することが好ましい。該Ｎ２ＳＡは、より好ましくは１５０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１６０ｍ２／ｇ以上である。下限以上にすることで、良好な高温グリップ性能が得られる傾向がある。該Ｎ２ＳＡは、好ましくは３００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは２００ｍ２／ｇ以下である。上限以下にすることで、良好なカーボンブラック分散性が得られる傾向がある。
なお、カーボンブラックのＮ２ＳＡは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２１７−２：２００１に準拠して測定できる。
【００７２】
微粒子カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは３０質量部以上、より好ましくは４０質量部以上、更に好ましくは５０質量部以上である。下限以上にすることで、良好な高温グリップ性能が得られる傾向がある。該含有量は、好ましくは１２０質量部以下、より好ましくは９０質量部以下、更に好ましくは８０質量部以下である。上限以下にすることで、良好なカーボンブラック分散性が得られる傾向がある。
【００７３】
前記ゴム組成物は、微粒子カーボンブラックの他、他のカーボンブラックを配合することが好ましい。他のカーボンブラックのＮ２ＳＡは、好ましくは６０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは８０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１００ｍ２／ｇ以上である。下限以上にすることで、良好な高温グリップ性能が得られる傾向がある。該Ｎ２ＳＡは、好ましくは１２０ｍ２／ｇ未満、より好ましくは１１７ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは１１５ｍ２／ｇ以下である。上限以下にすることで、良好なカーボンブラック分散性が得られる傾向がある。
【００７４】
他のカーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１０質量部以上、より好ましくは２５質量部以上、更に好ましくは３０質量部以上である。下限以上にすることで、良好な高温グリップ性能が得られる傾向がある。該含有量は、好ましくは７０質量部以下、より好ましくは６０質量部以下、更に好ましくは５０質量部以下である。上限以下にすることで、良好なカーボンブラック分散性が得られる傾向がある。
【００７５】
微粒子カーボンブラックと他のカーボンブラックの配合比率、すなわち、微粒子カーボンブラック／他のカーボンブラック（質量比）は、耐チャンキング性能、高温グリップ性能の性能バランスの観点から、好ましくは３０／７０〜９０／１０、より好ましくは４０／６０〜８０／２０、更に好ましくは５０／５０〜７０／３０である。
【００７６】
シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などが挙げられる。なかでも、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。市販品としては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【００７７】
シリカを含む場合、その含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、１〜３０質量部が好ましく、２〜１０質量部がより好ましい。
【００７８】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは５０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは８０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１５０ｍ２／ｇ以上である。該Ｎ２ＳＡは、好ましくは２８０ｍ２／ｇ以下、より好ましくは２４０ｍ２／ｇ以下である。
なお、シリカのＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００７９】
前記ゴム組成物がシリカを含む場合、シランカップリング剤を含むことが好ましい。
シランカップリング剤としては、ゴム工業において、従来からシリカと併用される任意のシランカップリング剤が挙げられる。具体的には、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などが挙げられる。市販品としては、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品が挙げられる。
【００８０】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、３質量部以上が好ましく、５質量部以上がより好ましい。上記含有量は、２０質量部以下が好ましく、１５質量部以下がより好ましい。
【００８１】
前記ゴム組成物には、軟化剤として液状ジエン系重合体を配合してもよい。
液状ジエン系重合体は、常温（２５℃）で液体状態のジエン系重合体である。液状ジエン系重合体は、ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）、数平均分子量（Ｍｎ）が、１．０×１０３〜２．０×１０５であることが好ましく、３．０×１０３〜１．５×１０４であることがより好ましい。液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。
【００８２】
前記ゴム組成物において、液状ジエン系重合体の含有量は、前記性能バランスの観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１〜５０質量部、より好ましくは５〜３０質量部、更に好ましくは１０〜３０質量部である。
【００８３】
前記ゴム組成物には、軟化剤としてオイルを配合してもよい。
オイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油脂、又はその混合物が挙げられる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどを用いることができる。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生湯、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。なかでも、ナフテン系プロセスオイル等のプロセスオイルが好ましい。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８４】
オイルの含有量は、前記性能バランスの観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１〜５０質量部、より好ましくは１〜３０質量部、更に好ましくは１〜２０質量部である。
なお、オイルの含有量には、ゴム（油展ゴム）に含まれるオイルの量も含まれる。
【００８５】
軟化剤の合計含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは３質量部以上、より好ましくは５質量部以上、更に好ましくは１０質量部以上である。該合計含有量は、好ましくは６０質量部以下、より好ましくは４０質量部以下、更に好ましくは３０質量部以下である。上記範囲内とすることにより、前記性能バランスが顕著に改善される。
【００８６】
なお、軟化剤の市販品として、例えば、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）等の製品を使用できる。
【００８７】
前記ゴム組成物には、耐クラック性、耐オゾン性等の観点から、ワックスを配合することが好ましい。
【００８８】
ワックスとしては特に限定されず、石油系ワックス、天然系ワックスなどが挙げられ、また、複数のワックスを精製又は化学処理した合成ワックスも使用可能である。これらのワックスは、単独で使用しても、２種類以上を併用してもよい。
【００８９】
石油系ワックスとしては、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等が挙げられる。天然系ワックスとしては、石油外資源由来のワックスであれば特に限定されず、例えば、キャンデリラワックス、カルナバワックス、木ろう、ライスワックス、ホホバろうなどの植物系ワックス；ミツロウ、ラノリン、鯨ろうなどの動物系ワックス；オゾケライト、セレシン、ペトロラクタムなどの鉱物系ワックス；及びこれらの精製物などが挙げられる。市販品としては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【００９０】
ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．３質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上である。下限以上にすることで、充分な耐オゾン性が得られる傾向がある。該含有量は、好ましくは６．０質量部以下、より好ましくは４．０質量部以下である。上限以下にすることで、耐オゾン性、コストのバランスが良好になる傾向がある。
【００９１】
前記ゴム組成物は、耐クラック性、耐オゾン性等の観点から、老化防止剤を含有することが好ましい。
【００９２】
老化防止剤としては特に限定されないが、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。なかでも、ｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤が好ましく、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物がより好ましい。市販品としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【００９３】
老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１．５質量部以上、更に好ましくは２．０質量部以上である。下限以上にすることで、充分な耐オゾン性が得られる傾向がある。該含有量は、好ましくは７．０質量部以下、より好ましくは４．０質量部以下である。上限以下にすることで、良好なタイヤの外観が得られる傾向がある。
【００９４】
前記ゴム組成物は、ステアリン酸を含むことが好ましい。ステアリン酸の含有量は、前記性能バランスの観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５〜１０質量部以上、より好ましくは０．５〜５質量部である。
【００９５】
なお、ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、和光純薬工業（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【００９６】
前記ゴム組成物は、酸化亜鉛を含むことが好ましい。酸化亜鉛の含有量は、前記性能バランスの観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５〜１０質量部、より好ましくは１〜５質量部である。
【００９７】
なお、酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００９８】
前記ゴム組成物には、ポリマー鎖に適度な架橋鎖を形成し、良好な前記性能バランスを付与するという点で、硫黄を配合することが好ましい。
【００９９】
硫黄の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上、更に好ましくは０．８質量部以上である。該含有量は、好ましくは６．０質量部以下、より好ましくは４．０質量部以下、更に好ましくは３．０質量部以下である。上記範囲内にすることで、本発明の効果が充分に得られる傾向がある。
【０１００】
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。市販品としては、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１０１】
前記ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。
加硫促進剤の含有量は特に制限はなく、要望する加硫速度や架橋密度に合わせて自由に決定すれば良いが、ゴム成分１００質量部に対して、通常、０．３〜１０質量部、好ましくは０．５〜７質量部である。
【０１０２】
加硫促進剤の種類は特に制限はなく、通常用いられているものを使用可能である。加硫促進剤としては、加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、前記性能バランスの観点から、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤が好ましい。
【０１０３】
前記ゴム組成物には、前記成分以外にも、タイヤ工業において一般的に用いられている配合剤、例えば、離型剤等の材料を適宜配合してもよい。
【０１０４】
前記ゴム組成物の製造方法としては、公知の方法を用いることができ、例えば、前記各成分をオープンロール、バンバリーミキサーなどのゴム混練装置を用いて混練し、その後加硫する方法などにより製造できる。
【０１０５】
混練条件としては、加硫剤及び加硫促進剤以外の添加剤を混練するベース練り工程では、混練温度は、通常５０〜２００℃、好ましくは８０〜１９０℃であり、混練時間は、通常３０秒〜３０分、好ましくは１分〜３０分である。加硫剤、加硫促進剤を混練する仕上げ練り工程では、混練温度は、通常１００℃以下、好ましくは室温〜８０℃である。また、加硫剤、加硫促進剤を混練した組成物は、通常、プレス加硫などの加硫処理が施される。加硫温度としては、通常１２０〜２００℃、好ましくは１４０〜１８０℃である。
【０１０６】
（空気入りタイヤ）
本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法で製造できる。
すなわち、前記成分を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でトレッドの形状にあわせて押出し加工し、他のタイヤ部材とともに、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成できる。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤが得られる。
【０１０７】
本発明の空気入りタイヤは、例えば、乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、二輪車用タイヤ、高性能タイヤ（競技用タイヤ等）として使用できる。
【実施例】
【０１０８】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
【０１０９】
実施例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
ＮＲ：ＴＳＲ
ＳＢＲ：旭化成（株）製のタフデン４８５０（スチレン量４０質量％、ビニル量４７質量％、Ｍｗ０．８万、ゴム固形分１００質量部に対してオイル分５０質量部含有） 
微粒子カーボンブラック１：Ｎ２ＳＡ１９５ｍ２／ｇ
カーボンブラック２：三菱化学（株）製のダイヤブラックＮ２２０（Ｎ２ＳＡ１１４ｍ２／ｇ）
プロセスオイル：三共油化工業（株）製のＡ／Ｏミックス
熱硬化性フェノール系樹脂１：住友ベークライト社製のＰＲ−１２６８６（上記式（１）で表されるカシューオイル変性フェノール樹脂、軟化点１００℃）
熱硬化性フェノール系樹脂２：住友ベークライト社製のＰＲ−５０７３１（ストレート（非変性）フェノール系樹脂、軟化点１２２℃）
熱硬化性フェノール系樹脂３：住友ベークライト社製のＰＲ−１３３４９（トールオイル変性フェノール系樹脂）
クマロン系樹脂１：日塗化学（株）製のニットレジン  クマロン  Ｖ−１２０（クマロンインデン樹脂、軟化点１２０℃）
クマロン系樹脂２：日塗化学（株）製のＧ−９０（クマロン樹脂、軟化点９０℃）
クマロン系樹脂３：日塗化学（株）製のＧ−１００Ｎ（クマロン樹脂、軟化点１００℃）
脂肪酸アミド１：ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅａｄｄｉｔｉｖｅｓ社製ＵＬＴＲＡ−ＬＵＢＥ  １６０（Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｏｆ  ｆａｔｔｙ  ａｃｉｄ  ｓｏａｐｓ  ａｎｄ  ａｍｉｄｅｓ）
脂肪酸アミド２：日油（株）製のアルフロー
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛
ステアリン酸：日油（株）製のつばき
老化防止剤：住友化学（株）製のアンチゲン６Ｃ
ワックス：大内新興化学工業（株）製のサンノックＮ
硫黄：粉末硫黄（軽井沢硫黄社製）
加硫促進剤ＮＳ：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ（Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
硬化剤ＨＭＴ：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＨ（ヘキサメチレンテトラミン）
【０１１０】
〔実施例及び比較例〕
＜ゴム組成物の製造＞
表１に示す配合処方にしたがって、神戸製鋼（株）製１．７Ｌバンバリーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の材料を混練りし、混練り物を得た後、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。得られた未加硫ゴム組成物を１５０℃で３０分間プレス加硫することにより、加硫ゴム組成物を得た。
【０１１１】
＜タイヤの製造＞
得られた未加硫ゴム組成物をトレッドの形状に成形し、タイヤ成型機上で他のタイヤ部材とともに貼り合わせ、１５０℃の条件下で３０分間プレス加硫し、試験用タイヤ（トヨタ自動車ランドクルーザー用タイヤ（タイヤサイズ：ＰＳＲ２７５／７０Ｒ６０  １１４Ｓ））を得た。
【０１１２】
＜評価方法＞
作製した加硫ゴム組成物、試験用タイヤについて、以下の評価を行い、結果を表１に示した。
【０１１３】
（耐チャンキング性能）
ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０に基づいて、得られた加硫ゴム組成物からダンベル状３号形試験片を作製し、引張試験を実施して破断強度ＴＢ（ＭＰａ）、破断時伸びＥＢ（％）を測定し、ＴＢ×ＥＢ／２（ＭＰａ・％）を破壊特性とした。基準比較例の破壊特性を１００として指数表示した。指数が大きいほど、耐チャンキング性能に優れることを示す。
【０１１４】
（高温グリップ性能）
上記試験用タイヤを排気量２０００ｃｃの国産ＦＲ車に装着し、ドライアスファルト路面のテストコース（気温４０℃／路面温度５８℃）にて１０周の実車走行を行った。操舵時のコントロールの安定性をテストドライバーが評価し、基準比較例を１００として指数表示をした。数値が大きいほど高温路面でのグリップ性能が高いことを示す。
【０１１５】
（金属接着抑制性）
６０℃でのカレンダーロールでの作業性（１５０℃でバンバリーミキサーから排出された練りゴムをロールに通して引き裂かれるか）を評価した。基準比較例を１００として指数で表した。指数が大きいほど、金属への接着が抑制され、金属接着抑制性が優れることを示す。
【０１１６】
【表１】
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【０１１７】
熱硬化性フェノール系樹脂及びクマロン系樹脂を所定配合で併用した実施例のゴム組成物では、耐チャンキング性能、高温グリップ性能の性能バランスが顕著に優れており、該併用により、該性能バランスが相乗的に改善された。また、脂肪酸アミドを添加することで、耐チャンキング性能、高温グリップ性能を維持しつつ、金属接着抑制性も改善されることが明らかとなった。