(57)【要約】      （修正有）【課題】良好な光学性能と、広画角化またはＦ値を小さくする変倍光学系を提供する。【解決手段】変倍光学系ＺＬは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔を変化させることにより変倍を行い、第４レンズ群Ｇ４は、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第４２レンズ群Ｇ４２と、第４２レンズ群Ｇ４２の物体側に配置された第４１レンズ群Ｇ４１とを有する。【選択図】図１
2019056916.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔と、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔と、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔と、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔を変化させることにより変倍を行い、
前記第４レンズ群は、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第４２レンズ群と、前記第４２レンズ群の物体側に配置された第４１レンズ群とを有することを特徴とする変倍光学系。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系に関する。
本願は、２０１５年０１月３０日に出願された日本国特許出願２０１５−０１７９１３号、日本国特許出願２０１５−０１７９１４号、及び日本国特許出願２０１５−０１７９１５号に基づき優先権を主張し、その内容をここに援用する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、手振れ補正機構を備えた広画角の変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１、２を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１６０２２９号公報
【特許文献２】特開平１１−２３１２２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、変倍光学系では、良好な光学性能と、広画角化またはＦ値を小さくすること、の両立が求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一態様に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔と、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔と、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔と、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔を変化させることにより変倍を行い、前記第４レンズ群は、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第４２レンズ群と、前記第４２レンズ群の物体側に配置された第４１レンズ群とを有する。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図５】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図９】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図１２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図１３】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図１６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図１７】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図２０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２１】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図２４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２５】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図２８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２９】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図３０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図３２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図３３】変倍光学系を搭載したカメラの構成の一例を示す図である。
【図３４】変倍光学系の製造方法の一例の概略を示す図である。
【図３５】変倍光学系の製造方法の一例の概略を示す図である。
【図３６】変倍光学系の製造方法の別の一例の概略を示す図である。
【図３７】変倍光学系の製造方法の別の一例の概略を示す図である。
【図３８】変倍光学系の製造方法の別の一例の概略を示す図である。
【図３９】変倍光学系の製造方法の別の一例の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。図１は、変倍光学系ＺＬの構成の一例を示す。他の例において、レンズ群の数、各レンズ群におけるレンズ構成等は適宜変更可能である。
【０００８】
一実施形態において、変倍光学系は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔を変化させることにより変倍を行い、第４レンズ群Ｇ４は、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第４２レンズ群Ｇ４２と、第４２レンズ群Ｇ４２の物体側に配置された第４１レンズ群Ｇ４１とを有する。一例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との少なくとも一方は正の屈折力を有することが可能である。
【０００９】
代替的に、変倍光学系ＺＬは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第４レンズ群Ｇ４は、防振レンズ群ＶＲとして、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第４２レンズ群Ｇ４２と、第４２レンズ群Ｇ４２の物体側に配置され像ブレ補正時に光軸と垂直方向における位置が不動の第４１レンズ群Ｇ４１とを有する。
【００１０】
負正正負正のレンズ群を有し、各群の間隔を変化させることにより、広画角の変倍光学系を実現することができる。また、第４レンズ群Ｇ４を、物体側より順に並んだ、第４１レンズ群Ｇ４１と、第４２レンズ群Ｇ４２とを有する構成とし、第４２レンズ群Ｇ４２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて像ブレ補正を行うことにより、像ブレ補正時の偏心コマ収差の発生及び片ボケの発生を抑え、良好な結像性能を実現することができる。
【００１１】
なお、第４１レンズ群Ｇ４１は、正の屈折力を有していても、負の屈折力を有していてもよい。
【００１２】
また、第４レンズ群Ｇ４は、第４２レンズ群Ｇ４２の像側に、１以上のレンズ（像ブレ補正時に不動）を有していてもよい。
【００１３】
変倍光学系ＺＬにおいて、第４２レンズ群Ｇ４２は、負の屈折力を有することが好ましくは可能である。
【００１４】
第４２レンズ群Ｇ４２に負の屈折力を持たせることで、第４２レンズ群Ｇ４２を像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動させた際の、偏心収差、特に偏心コマ収差の発生と、像面の倒れ（片ボケ）を良好に補正することができる。
【００１５】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１）を満足することが好ましくは可能である。
０．７００  ＜  ｆ４２／ｆ４  ＜  １．７００  …（１）
但し、
ｆ４２：第４２レンズ群Ｇ４２の焦点距離、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離。
【００１６】
条件式（１）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離に対する、防振レンズ群ＶＲである第４２レンズ群Ｇ４２の焦点距離を規定するための条件式である。条件式（１）を満足することにより、像ブレ補正時の結像性能を良好としつつ、像ブレ補正時に第４２レンズ群Ｇ４２の移動量を適切なものにすることができる。
【００１７】
条件式（１）の上限値を上回ると、第４２レンズ群Ｇ４２の焦点距離が長くなり、像ブレ補正時の第４２レンズ群Ｇ４２の移動量が大きくなり過ぎる。このため、像ブレ補正の機構が大型化する可能性がある。
【００１８】
効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を１．６００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を１．５００とすることが好ましくは可能である。
【００１９】
条件式（１）の下限値を下回ると、第４２レンズ群Ｇ４２の焦点距離が短くなり、像ブレ補正時に発生する偏心コマ収差、あるいは片ボケの発生が増大し、像ブレ補正時に良好な結像性能を維持できない。
【００２０】
効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．８００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を０．９００とすることが好ましくは可能である。
【００２１】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（２）を満足することが好ましくは可能である。
−０．４００  ＜  ｆ４／ｆ４１  ＜  ０．５００  …（２）
但し、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離、
ｆ４１：第４１レンズ群Ｇ４１の焦点距離。
【００２２】
条件式（２）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離に対する、第４１レンズ群Ｇ４１の焦点距離を規定するための条件式である。条件式（２）を満足することにより、像ブレ補正時の結像性能を良好としつつ、像ブレ補正時に移動させる第４２レンズ群Ｇ４２の移動量を適切なものにすることができる。
【００２３】
条件式（２）の上限値を上回ると、第４１レンズ群Ｇ４１の負の屈折力が大きくなり、第４２レンズ群Ｇ４２の屈折力が相対的に弱くなる。この結果、像ブレ補正時の第４２レンズ群Ｇ４２の移動量が大きくなり過ぎ、像ブレ補正の機構が大型化する。
【００２４】
効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．４００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を０．３００とすることが好ましくは可能である。
【００２５】
条件式（２）の下限値を下回ると、第４１レンズ群Ｇ４１の正の屈折力が大きくなり、第４２レンズ群Ｇ４２の負の屈折力が相対的に強くなる。この結果、像ブレ補正時に発生する偏心コマ収差、あるいは片ボケの発生が増大し、像ブレ補正時に良好な結像性能を維持できない。
【００２６】
効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を−０．３００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を−０．２００とすることが好ましくは可能である。
【００２７】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（３）を満足することが好ましくは可能である。
０．２００  ＜  ｆ１／ｆ４  ＜  ０．９００  …（３）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離。
【００２８】
条件式（３）は、広角端状態において（半画角５０°程度以上の）広画角を得つつ、像面湾曲、コマ収差を良好に補正するための条件式である。
【００２９】
条件式（３）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が長くなり、広角端状態において（半画角５０°程度以上の）広画角を得ることが困難となる。あるいは、レンズ全長と第１レンズ群Ｇ１のレンズ径の大型化を招き、好ましくない。
【００３０】
効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．７５０とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を０．６００とすることが好ましくは可能である。
【００３１】
条件式（３）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が短くなり、像面湾曲やコマ収差の補正が困難になり、良好な結像性能を実現することができない。
【００３２】
効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．３００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を０．３５０とすることが好ましくは可能である。
【００３３】
変倍光学系ＺＬにおいて、第４１レンズ群Ｇ４１は、負レンズと、正レンズとを有することが好ましくは可能である。
【００３４】
この構成によれば、像ブレ補正のために第４２レンズ群Ｇ４２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正と、変倍時の結像性能の確保（特に、球面収差、コマ収差、非点収差の変動の抑制）とを両立させることができる。
【００３５】
変倍光学系ＺＬにおいて、第４２レンズ群Ｇ４２は、正レンズと負レンズとの接合レンズからなることが好ましくは可能である。
【００３６】
この構成によれば、像ブレ補正のために第４２レンズ群Ｇ４２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。また、像ブレ補正のために移動するレンズを小型軽量にすることができ、像ブレ補正機構及びレンズ全系の小型化にも有効である。
【００３７】
なお、第４２レンズ群Ｇ４２は、上記のように正レンズと負レンズとを接合させた構成ではなく、（接合面で剥がして）２枚のレンズからなる構成としてもよい。
【００３８】
変倍光学系ＺＬにおいて、第４２レンズ群Ｇ４２の最も像側のレンズ面は、非球面であることが好ましくは可能である。
【００３９】
この構成によれば、像ブレ補正のために第４２レンズ群Ｇ４２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。
【００４０】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（４）を満足することが好ましくは可能である。
１．１００  ＜  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＜  ５．０００  …（４）
但し、
Ａ（Ｔ３．５）：望遠端状態においてＦ／３．５のＦ値に対応する軸上光線が、第４２レンズ群Ｇ４２の最も像側のレンズ面に形成された非球面を通る点での非球面量、
Ａ（Ｔ４．０）：望遠端状態においてＦ／４．０のＦ値に対応する軸上光線が、第４２レンズ群Ｇ４２の最も像側のレンズ面に形成された非球面を通る点での非球面量。
なお、前記非球面量とは、非球面の光軸上での、近似球面に対する非球面のサグ量を光軸に沿って測った量をいう。
【００４１】
条件式（４）は、第４２レンズ群Ｇ４２の最も像側の非球面における、非球面量の適切な値を規定するための条件式である。条件式（４）を満足することにより、像ブレ補正のために第４２レンズ群Ｇ４２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケを良好に補正することができる。
【００４２】
条件式（４）の上限値を上回ると、第４２レンズ群Ｇ４２の非球面量が過大となり、像ブレ補正のために第４２レンズ群Ｇ４２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正が困難となる。
【００４３】
効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を４．０００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を３．０００とすることが好ましくは可能である。
【００４４】
条件式（４）の下限値を下回ると、第４２レンズ群Ｇ４２の非球面量が不足し、像ブレ補正のために第４２レンズ群Ｇ４２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正が困難となる。
【００４５】
効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を１．２５０とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を１．４００とすることが好ましくは可能である。
【００４６】
変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、変倍の際に像面に対して固定されていることが好ましくは可能である。
【００４７】
この構成によれば、ズーム移動機構の簡素化と、レンズ鏡筒の堅牢化に有効である。
【００４８】
変倍光学系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２を合焦レンズ群として光軸方向に移動させることにより合焦を行うことが好ましくは可能である。
【００４９】
この構成によれば、合焦レンズ群を小型軽量にすることができ、レンズ全系の小型化と、オートフォーカス時の合焦速度を高速化することができる。
【００５０】
以上のように、広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系ＺＬを実現することができる。
【００５１】
次に、上述の変倍光学系ＺＬを備えたカメラ（光学機器）について、図面を参照しながら説明する。図３３は、変倍光学系を搭載したカメラの構成の一例を示す。
【００５２】
カメラ１は、図３３に示すように、撮影レンズ２として上述の変倍光学系ＺＬを備えたレンズ交換式のカメラ（所謂ミラーレスカメラ）である。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical 
low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形
成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic vie
w finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介
して被写体を観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリーに記憶される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００５３】
カメラ１に撮影レンズ２として搭載した変倍光学系ＺＬは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、広画角を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有している。したがって、カメラ１によれば、広画角を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【００５４】
なお、カメラ１として、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００５５】
続いて、上述の変倍光学系ＺＬの製造方法の一例について概説する。図３４、図３５は、変倍光学系ＺＬの製造方法の一例を示す。
【００５６】
図３４に示す例において、まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１）。第４レンズ群Ｇ４が、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第４２レンズ群Ｇ４２と、第４２レンズ群Ｇ４２の物体側に配置された第４１レンズ群Ｇ４１とを有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２）。
【００５７】
図３５に示す例において、まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。第４レンズ群Ｇ４が、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第４２レンズ群Ｇ４２と、第４２レンズ群Ｇ４２の物体側に配置され像ブレ補正時に光軸と垂直方向における位置が不動の第４１レンズ群Ｇ４１とを有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。
【００５８】
レンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凹レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と、両凹レンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、両凸レンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２と両凹レンズＬ５３との接合レンズと、両凸レンズＬ５４と両凹レンズＬ５５との接合レンズとを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１から両凸レンズＬ４２までを第４１レンズ群Ｇ４１とし、両凹レンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズを第４２レンズ群Ｇ４２（防振レンズ群ＶＲ）とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬを製造する。
【００５９】
上記の製造方法によれば、広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系ＺＬを製造することができる。
【００６０】
以下、各実施例について、図面に基づいて説明する。
【００６１】
図１、図５は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ２）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ２の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示す。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ２の断面図の上部には、無限遠から近距離物体に合焦する際の合焦レンズ群の移動方向を矢印で示すとともに、像ブレを補正する際の防振レンズ群ＶＲの様子も示している。
【００６２】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【００６３】
以下に表１〜表２を示すが、これらは第１実施例〜第２実施例における各諸元の表である。
【００６４】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.562nm）、ｇ線（波長435.835nm）を選んでいる。
【００６５】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数を示す。また、（Ｄｉ）は第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔、（開口絞り）は開口絞りＳをそれぞれ示す。光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【００６６】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数をそれぞれ示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省略する。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【００６７】
表中の［各種データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：°）、Ｙは最大像高、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離を空気換算長により表記したもの、ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えたものをそれぞれ示す。
【００６８】
表中の［可変間隔データ］において、Ｄｉは第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔、Ｄ０は物体面と第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面との軸上空気間隔、ｆはレンズ全系の焦点距離、βは撮影倍率をそれぞれ示す。
【００６９】
表中の［レンズ群データ］において、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
【００７０】
表中の［条件式対応値］には、上記の条件式（１）〜（４）に対応する値を示す。
【００７１】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われる。しかし、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００７２】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００７３】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図４及び表１を用いて説明する。第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５からなる。
【００７４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、両側面が非球面である。両凹レンズＬ１２は、物体側面が非球面である。
【００７５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。
【００７６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズからなる。
【００７７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第４１レンズ群Ｇ４１と、負の屈折力を有する第４２レンズ群Ｇ４２とからなる。第４１レンズ群Ｇ４１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２とからなる。第４２レンズ群Ｇ４２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ４４は、像側面が非球面である。
【００７８】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２と両凹レンズＬ５３との接合レンズと、両凸レンズＬ５４と両凹レンズＬ５５との接合レンズとからなる。両凹レンズＬ５５は、像側面が非球面である。
【００７９】
第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４を構成する。
【００８０】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して固定し、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と一体的に、物体側へ移動させる。
【００８１】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させることにより行う。
【００８２】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４２レンズ群Ｇ４２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第４２レンズ群Ｇ４２の物体側に位置する、第４１レンズ群Ｇ４１は、像ブレ補正時に固定である。
【００８３】
第１実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．７４であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３１mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．９０であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３１mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．１６であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２９mmである。
【００８４】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜３２が、図１に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【００８５】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     144.72719      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.78385     12.144      1.00000
＊3    -146.50988      1.700      1.76690      46.9
4     112.07990      2.219      1.00000
5    -201.75172      1.700      1.49700      81.7
6      50.54104      1.200      1.00000
7      47.54818      5.221      1.75520      27.6
8    -219.28043      (D8)       1.00000
9      46.75733      3.989      1.64769      33.7
10   -272.45513      0.100      1.00000
11     50.36118      1.000      1.84666      23.8
12     19.87141      4.835      1.60342      38.0
13     62.52826      (D13)      1.00000
14     48.51662      6.297      1.49700      81.7
15    -35.93964      1.400      1.84666      23.8
16    -54.11218      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -42.29429      1.300      1.90366      31.3
19    142.58723      0.100      1.00000
20     81.26353      3.890      1.84666      23.8
21    -56.98684      2.000      1.00000
22    -67.55578      1.300      1.80400      46.6
23     33.77804      3.516      1.80518      25.4
＊24    150.14014      (D24)      1.00000
25     32.07862      7.401      1.49700      81.7
26    -48.27408      0.100      1.00000
27     44.80816      8.054      1.49700      81.7
28    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
29    112.01929      0.500      1.00000
30     60.44099      6.300      1.49700      81.7
31    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊32    983.65534      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面    κ            A4            A6           A8           A10
1 1.00000e+00  2.21315e-06 -2.13704e-09 -5.22294e-12  7.89630e-15
2 0.00000e+00  9.86610e-06 -4.32155e-09  1.14702e-10 -3.66795e-13
3 1.00000e+00 -2.67699e-06  1.28816e-10  4.17268e-11 -1.97814e-13
24 1.00000e+00 -1.85215e-06  1.82819e-10  7.49821e-12 -1.11725e-14
32 1.00000e+00  1.67690e-05  8.61235e-09  1.61417e-11  9.86306e-15
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.85        2.84        2.85
ω    53.9        40.6        30.1
Y     20.00       20.00      20.00
TL   159.619     159.618    159.618
BF    27.426      36.177      49.659
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W         M           T          W           M           T
D0   ∞        ∞          ∞       340.38      340.38      340.38
β   -         -           -         -0.0451     -0.0649    -0.0941
f  16.40      23.50      34.00        -           -           -
D8  25.600    10.000      2.000      27.097      11.678       3.852
D13  5.565    12.410      5.867       4.069      10.733       4.016
D16  3.000     9.997     14.864       3.000      9.997      14.864
D24 12.000     5.006      1.200      12.000      5.006       1.200
D32   27.426  36.177     49.659      27.426      36.177      49.659
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -22.99
第2レンズ群        9       81.72
第3レンズ群       14       62.91
第4レンズ群       17      -50.13
第41レンズ群    17     -648.11
第42レンズ群    22      -57.48
第5レンズ群       25       38.14
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４２／ｆ４  ＝  1.15
条件式（２）  ｆ４／ｆ４１  ＝  0.077
条件式（３）  ｆ１／ｆ４  ＝  0.459
条件式（４）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.735
（Ａ（Ｔ３．５）＝-0.0180，Ａ（Ｔ４．０）＝-0.0104）
【００８６】
表１から、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、条件式（１）〜（４）を満足することが分かる。
【００８７】
図２は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【００８８】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ａは各像高に対する半画角（単位:°）、Ｈ０は物体高を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線における収差を示す。また、これらの記載のないものは、ｄ線における収差を示す。但し、無限遠合焦時の球面収差図では、最大口径に対応するＦナンバーの値を示す。至近距離合焦時の球面収差図では、最大口径に対応する開口数の値を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。
【００８９】
後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００９０】
図２〜図４から、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【００９１】
（第２実施例）
第２実施例について、図５〜図８及び表２を用いて説明する。第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ２）は、図５に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５からなる。
【００９２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、両側面が非球面である。両凹レンズＬ１２は、物体側面が非球面である。
【００９３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。
【００９４】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸レンズＬ３１からなる。
【００９５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第４１レンズ群Ｇ４１と、負の屈折力を有する第４２レンズ群Ｇ４２とからなる。第４１レンズ群Ｇ４１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２とからなる。第４２レンズ群Ｇ４２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ４４は、像側面が非球面である。
【００９６】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２との接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３と両凸レンズＬ５４との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５５とからなる。負メニスカスレンズＬ５５は、像側面が非球面である。
【００９７】
第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４を構成する。
【００９８】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と一体的に、物体側へ移動させる。
【００９９】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させることにより行う。
【０１００】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４２レンズ群Ｇ４２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第４２レンズ群Ｇ４２の物体側に位置する、第４１レンズ群Ｇ４１は、像ブレ補正時に固定である。
【０１０１】
第２実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６５であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．７６であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３７mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．９９であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４mmである。
【０１０２】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜３１が、図５に示すｍ１〜ｍ３１の各光学面に対応している。
【０１０３】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     155.70823      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640     13.373      1.00000
＊3    -200.00000      1.800      1.76690      46.9
4     150.01535      2.786      1.00000
5     -91.03331      1.700      1.49782      82.6
6     143.99051      1.200      1.00000
7      58.46345      4.345      1.75520      27.6
8    -434.09219      (D8)       1.00000
9      63.66223      3.791      1.57957      53.7
10   -122.54394      0.100      1.00000
11     62.33486      1.400      1.84666      23.8
12     22.85521      4.835      1.60342      38.0
13    130.87641      (D13)      1.00000
14     64.13663      4.239      1.49782      82.6
15    -84.26911      (D15)      1.00000
16    (開口絞り)     3.263      1.00000
17    -45.56608      1.000      1.80400      46.6
18   3172.25670      0.100      1.00000
19    102.14214      2.827      1.84666      23.8
20   -141.92393      2.000      1.00000
21   -108.76161      1.000      1.80400      46.6
22     29.84706      3.696      1.80518      25.4
＊23    110.49500      (D23)      1.00000
24     33.41270      8.825      1.49782      82.6
25    -24.42987      1.500      1.80440      39.6
26    -40.93874      0.100      1.00000
27     30.63415      1.500      1.80100      34.9
28     16.29239     13.887      1.49782      82.6
29    -35.27572      1.938      1.00000
30    -31.58375      2.000      1.80604      40.7
＊31   -200.00000      (D31)      1.00000
［非球面データ］
面    κ            A4            A6           A8          A10
1 1.00000e+00  1.06028e-06  1.59159e-09 -7.12097e-12  6.57046e-15
2 0.00000e+00  6.61060e-06 -1.49507e-09  8.61304e-11 -2.65762e-13
3 1.00000e+00 -3.92122e-06 -4.32274e-09  3.03947e-11 -1.42986e-13
23 1.00000e+00 -1.67719e-06 -3.27153e-09  3.18352e-11 -8.33990e-14
31 1.00000e+00  8.89940e-06 -7.38491e-09  2.38442e-11 -1.86910e-13
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.90        2.89        2.89
ω    53.8        40.4        30.1
Y     20.00       20.00      20.00
TL   161.618     157.904    159.837
BF    27.338      34.304      48.377
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W         M         T          W           M           T
D0     ∞        ∞        ∞      338.38      342.10      340.16
β     -         -         -        -0.0452     -0.0644    -0.0939
f    16.40     23.50     34.00        -           -           -
D8   25.186    11.390     2.000    26.735      13.032       3.804
D13   7.484     7.667     5.628      5.935       6.025       3.825
D15   3.000    11.823    16.426      3.000      11.823      16.426
D23  12.405     6.515     1.200     12.405       6.515       1.200
D31  27.338    34.304    48.377     27.338      34.304      48.377
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -23.61
第2レンズ群        9       79.09
第3レンズ群       14       73.86
第4レンズ群       16      -53.41
第41レンズ群    16     -294.62
第42レンズ群    21      -67.66
第5レンズ群       24       38.67
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４２／ｆ４  ＝  1.27
条件式（２）  ｆ４／ｆ４１  ＝  0.181
条件式（３）  ｆ１／ｆ４  ＝  0.442
条件式（４）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.759
（Ａ（Ｔ３．５）＝-0.0183，Ａ（Ｔ４．０）＝-0.0104）
【０１０４】
表２から、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、条件式（１）〜（４）を満足することが分かる。
【０１０５】
図６は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図７は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図８は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１０６】
図６〜図８から、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０１０７】
以上の各実施例によれば、Ｆ２．８程度の明るいＦ値と、半画角で５０°程度以上の広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系を実現することができる。
【０１０８】
ここまで本発明の態様を分かりやすくするために、実施形態の要素の符号を付して説明したが、本発明の態様がこれに限定されるものではない。以下の内容は、変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１０９】
変倍光学系ＺＬの数値実施例として、５群構成のものを示したが、これに限定されず、他の群構成（例えば、６群等）にも適用可能である。具体的には、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。他には、第１レンズ群Ｇ１を複数のレンズ群に分割して、変倍時に別軌跡で移動または一方を固定させることなどが考えられる。また、上記実施例において、第４１レンズ群Ｇ４１は負の屈折力を有することとしたが、正の屈折力を有しても良い。また、上記実施例において、第４２レンズ群Ｇ４２は負の屈折力を有することとしたが、正の屈折力を有しても良い。なお、レンズ群とは、変倍時または合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１１０】
変倍光学系ＺＬにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として、光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ（例えば、超音波モータ、ステッピングモータ、ボイスコイルモータ等）による駆動にも適している。上記のように、第２レンズ群Ｇ２の全体を合焦レンズ群とすることが最も好ましくは可能であるが、第２レンズ群Ｇ２の一部を合焦レンズ群としてもよい。また、合焦レンズ群は、上記のように１枚の単レンズと１つの接合レンズとから構成しても良いが、レンズ枚数に特に限定は無く、１枚以上のレンズ成分で構成することとしてもよい。
【０１１１】
変倍光学系ＺＬにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レンズ群を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。上記のように、第４レンズ群Ｇ４の一部を防振レンズ群とすることが最も好ましくは可能である。
また、防振レンズ群は、上記のように１つの接合レンズから構成しても良いが、レンズ枚数に特に限定は無く、１枚の単レンズや複数のレンズ成分から構成することとしてもよい。また、防振レンズ群は正の屈折力を有していてもよく、第４レンズ群Ｇ４全体の屈折力が負となるのが好ましくは可能である。
【０１１２】
変倍光学系ＺＬにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げる。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ない。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１１３】
変倍光学系ＺＬにおいて、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４内、第４１レンズ群Ｇ４１と一体で配置されることが好ましくは可能である。第４１レンズ群Ｇ４１と別体で移動可能に構成しても良い。また、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０１１４】
変倍光学系ＺＬにおいて、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの良好な光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。反射防止膜の種類は適宜選択可能である。また、反射防止膜の面数や位置も適宜選択可能である。上述の第１実施例、第２実施例とも、第１レンズ群Ｇ１のＬ１１の像側面、Ｌ１２の物体側面、Ｌ１２の像側面、Ｌ１３の物体側面、Ｌ１３の像側面、Ｌ１４の物体側面のいずれかの面、または複数の面に波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施すのが好ましくは可能である。
【０１１５】
変倍光学系ＺＬは、例えば、変倍比が１．５〜２．５倍程度にできる。また、変倍光学系ＺＬは、広角端状態での焦点距離（３５mm版換算）が例えば１５〜２０mm程度にできる。また、変倍光学系ＺＬは、広角端状態でのＦ値が例えば２．７〜３．５程度にできる。
また、変倍光学系ＺＬは、望遠端状態でのＦ値が例えば２．７〜３．５程度にできる。さらに、変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態まで焦点距離状態が変わる際に、Ｆ値が略一定（変化量が望遠端状態のＦ値の一割以下）にできる。
【０１１６】
次に、別の実施形態について、図面を参照しながら説明する。図９は、変倍光学系ＺＬの構成の一例を示す。他の例において、レンズ群の数、各レンズ群におけるレンズ構成等は適宜変更可能である。
【０１１７】
一実施形態において、変倍光学系は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔を変化させることにより変倍を行い、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成する。一例において、第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折力を有することが可能である。
【０１１８】
代替的に、変倍光学系ＺＬは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を、防振レンズ群ＶＲとして、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成する。
【０１１９】
負の第１レンズ群Ｇ１と、正の第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、負の第４レンズ群Ｇ４と、正の第５レンズ群Ｇ５とを有し、各群の間隔を変化させることにより、広画角の変倍光学系を実現することができる。また、負の第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて像ブレ補正を行うことにより、像ブレ補正時の偏心コマ収差の発生及び片ボケの発生を抑え、良好な結像性能を実現することができる。
【０１２０】
なお、第３レンズ群Ｇ３は、正の屈折力を有していても、負の屈折力を有していてもよい。
【０１２１】
また、第４レンズ群Ｇ４は、防振レンズ群ＶＲの他に、像ブレ補正時に不動の１以上のレンズを有していてもよい。
【０１２２】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（５）、（６）を満足する。
【０１２３】
−０．４００  ＜  （Ｄ３４Ｔ−Ｄ３４Ｗ）／（Ｄ２３Ｔ−Ｄ２３Ｗ）  ＜  １．０００
…（５）
−０．４００  ＜  ｆ４／ｆ３  ＜  ０．４５０  …（６）
但し、
Ｄ３４Ｔ：望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、
Ｄ３４Ｗ：広角端状態における第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、
Ｄ２３Ｔ：望遠端状態における第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、
Ｄ２３Ｗ：広角端状態における第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
【０１２４】
条件式（５）は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際の、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔変化と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔変化との比の適切な値を規定するための条件式である。条件式（５）を満足することにより、変倍効果を保ちつつ、（Ｆ２．８〜Ｆ３．５程度の）明るいＦ値と、球面収差をはじめとする諸収差の良好な補正を実現することができる。
【０１２５】
条件式（５）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔変化に対する、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔変化の比が正に大きくなり、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔変化は相対的に小さくなり、変倍効果が低下する。その結果、変倍比の確保や、広画角の確保が困難となる。
【０１２６】
効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を０．８００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値を０．６００とすることが好ましくは可能である。
【０１２７】
条件式（５）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔変化に対する、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔変化の比が負に大きくなり、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔変化は相対的に小さくなり、変倍効果が低下する。その結果、変倍比の確保や、広画角の確保が困難となる。
【０１２８】
効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を−０．３００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値を−０．２００とすることが好ましくは可能である。
【０１２９】
条件式（６）は、第４レンズ群Ｇ４と第３レンズ群Ｇ３との焦点距離の適切な比を規定するための条件式である。条件式（６）を満足することにより、像ブレ補正時の結像性能を良好としつつ、像ブレ補正時に移動させる第４レンズ群Ｇ４の移動量を適切なものにすることができる。
【０１３０】
条件式（６）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の負の屈折力が増大し、それとともに第４レンズ群Ｇ４の負の屈折力が減少し、像ブレ補正時に移動させる第４レンズ群Ｇ４の移動量が増大する。その結果、像ブレ補正機構の大型化、ひいてはレンズ全体の大型化を招く。
【０１３１】
効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を０．４００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（６）の上限値を０．３５０とすることが好ましくは可能である。
【０１３２】
条件式（６）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の正の屈折力が増大し、それとともに第４レンズ群Ｇ４の負の屈折力が増大し、像ブレ補正時に第４レンズ群Ｇ４を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させた際の偏心収差の発生が増大する。その結果、像ブレ補正時に発生する偏心コマ収差、あるいは片ボケの発生が増大し、良好な結像性能を維持できない。
【０１３３】
効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を−０．３５０とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（６）の下限値を−０．３００とすることが好ましくは可能である。
【０１３４】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（７）を満足することが好ましくは可能である。
０．２００  ＜  ｆ１／ｆ４  ＜  ０．９００  …（７）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離。
【０１３５】
条件式（７）は、広角端状態において（半画角５０°程度以上の）広画角を得つつ、像面湾曲、コマ収差を良好に補正するための条件式である。
【０１３６】
条件式（７）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が長くなり、広角端状態において（半画角５０°程度以上の）広画角を得ることが困難となる。あるいは、レンズ全長と第１レンズ群Ｇ１のレンズ径の大型化を招き、好ましくない。
【０１３７】
効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を０．８００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（７）の上限値を０．７００とすることが好ましくは可能である。
【０１３８】
条件式（７）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が短くなり、像面湾曲やコマ収差の補正が困難になり、良好な結像性能を実現することができない。
【０１３９】
効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を０．２５０とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（７）の下限値を０．３００とすることが好ましくは可能である。
【０１４０】
変倍光学系ＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、負レンズと、正レンズとを有することが好ましくは可能である。
【０１４１】
この構成によれば、像ブレ補正のために第４レンズ群Ｇ４を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。また、変倍時の球面収差、非点収差をはじめとする諸収差の補正に効果的である。
【０１４２】
変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、正レンズと負レンズとの接合レンズからなることが好ましくは可能である。
【０１４３】
この構成によれば、像ブレ補正のために第４レンズ群Ｇ４を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。また、像ブレ補正のために移動するレンズを小型軽量にすることができ、像ブレ補正機構及びレンズ全体の小型化にも有効である。
【０１４４】
なお、第４レンズ群Ｇ４は、上記のように正レンズと負レンズとを接合させた構成ではなく、（接合面で剥がして）２枚のレンズからなる構成としてもよい。
【０１４５】
変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４の最も像側のレンズ面は、非球面であることが好ましくは可能である。
【０１４６】
この構成によれば、像ブレ補正のために第４レンズ群Ｇ４を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。
【０１４７】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（８）を満足することが好ましくは可能である。
１．１００  ＜  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＜  ５．０００  …（８）
但し、
Ａ（Ｔ３．５）：望遠端状態においてＦ／３．５のＦ値に対応する軸上光線が、第４レンズ群Ｇ４の最も像側のレンズ面に形成された非球面を通る点での非球面量、
Ａ（Ｔ４．０）：望遠端状態においてＦ／４．０のＦ値に対応する軸上光線が、第４レンズ群Ｇ４の最も像側のレンズ面に形成された非球面を通る点での非球面量。
なお、前記非球面量とは、非球面の光軸上での、近似球面に対する非球面のサグ量を光軸に沿って測った量をいう。
【０１４８】
条件式（８）は、第４レンズ群Ｇ４の最も像側の非球面における、非球面量の適切な値を規定するための条件式である。条件式（８）を満足することにより、像ブレ補正のために第４レンズ群Ｇ４を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケを良好に補正することができる。
【０１４９】
条件式（８）の上限値を上回ると、第４レンズ群Ｇ４の非球面量が過大となり、像ブレ補正のために第４レンズ群Ｇ４を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケを補正することが困難となる。
【０１５０】
効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を４．０００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（８）の上限値を３．０００とすることが好ましくは可能である。
【０１５１】
条件式（８）の下限値を下回ると、第４レンズ群Ｇ４の非球面量が不足し、像ブレ補正のために第４レンズ群Ｇ４を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケを補正することが困難となる。
【０１５２】
効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を１．２５０とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（８）の下限値を１．４００とすることが好ましくは可能である。
【０１５３】
変倍光学系ＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、例えば後述する第４実施例のように、変倍の際に像面に対して固定されていることが好ましくは可能である。
【０１５４】
この構成によれば、変倍機構を簡素化でき、小型化、低コスト化、偏心誤差低減による結像性能の確保に効果的である。また、絞りを第３レンズ群Ｇ３と一体にする構造を取る場合には、この効果は顕著となる。
【０１５５】
変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、例えば後述する第５実施例のように、変倍の際に像面に対して固定されていることが好ましくは可能である。
【０１５６】
この構成によれば、変倍機構を簡素化でき、小型化、低コスト化に効果的である。また、第４レンズ群Ｇ４は防振レンズ群ＶＲであるので、像ブレ補正機構を光軸方向に移動させる必要がなくなり、レンズ全体の小型化に特に効果的である。
【０１５７】
変倍光学系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２を合焦レンズ群として光軸方向に移動させることにより合焦を行うことが好ましくは可能である。
【０１５８】
この構成によれば、合焦レンズ群を小型軽量にすることができ、レンズ全系の小型化と、オートフォーカス時の合焦速度を高速化することができる。
【０１５９】
以上のように、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系ＺＬを実現することができる。
【０１６０】
上述の変倍光学系ＺＬは、上述した図３３に示すカメラ（光学機器）に備えることができる。
【０１６１】
カメラ１に撮影レンズ２として搭載した変倍光学系ＺＬは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有している。したがって、カメラ１によれば、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０１６２】
なお、カメラ１として、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０１６３】
続いて、上述の変倍光学系ＺＬの製造方法の一例について概説する。図３６、図３７は、変倍光学系ＺＬの製造方法の一例を示す。
【０１６４】
図３６に示す例において、まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１）。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能な構成となるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２）。次の条件式（５）、（６）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３）。
−０．４００  ＜  （Ｄ３４Ｔ−Ｄ３４Ｗ）／（Ｄ２３Ｔ−Ｄ２３Ｗ）  ＜  １．０００
…（５）
−０．４００  ＜  ｆ４／ｆ３  ＜  ０．４５０  …（６）
但し、
Ｄ３４Ｔ：望遠端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔、
Ｄ３４Ｗ：広角端状態における前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との空気間隔、
Ｄ２３Ｔ：望遠端状態における前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との空気間隔、
Ｄ２３Ｗ：広角端状態における前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との空気間隔、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離。
【０１６５】
図３７に示す例において、まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能な構成となるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。次の条件式（５）、（６）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３０）。
−０．４００  ＜  （Ｄ３４Ｔ−Ｄ３４Ｗ）／（Ｄ２３Ｔ−Ｄ２３Ｗ）  ＜  １．０００
…（５）
−０．４００  ＜  ｆ４／ｆ３  ＜  ０．４５０  …（６）
但し、
Ｄ３４Ｔ：望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、
Ｄ３４Ｗ：広角端状態における第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔、
Ｄ２３Ｔ：望遠端状態における第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、
Ｄ２３Ｗ：広角端状態における第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
【０１６６】
レンズ配置の一例を挙げると、図９に示すように、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズと、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズとを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凹レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凹レンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、両凸レンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２と両凹レンズＬ５３との接合レンズと、両凸レンズＬ５４と両凹レンズＬ５５とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬを製造する。
【０１６７】
上記の製造方法によれば、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系ＺＬを製造することができる。
【０１６８】
以下、各実施例について、図面に基づいて説明する。
【０１６９】
図９、図１３、図１７は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ３）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ３の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示す。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ３の断面図の上部には、無限遠から近距離物体に合焦する際の合焦レンズ群の移動方向を矢印で示すとともに、像ブレを補正する際の防振レンズ群ＶＲの様子も示している。
【０１７０】
なお、第３実施例に係る図９に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【０１７１】
以下に表３〜表５を示すが、これらは第３実施例〜第５実施例における各諸元の表である。
【０１７２】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.562nm）、ｇ線（波長435.835nm）を選んでいる。
【０１７３】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数を示す。また、（Ｄｉ）は第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔、（開口絞り）は開口絞りＳをそれぞれ示す。光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【０１７４】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数をそれぞれ示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省略する。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【０１７５】
表中の［各種データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：°）、Ｙは最大像高、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離を空気換算長により表記したもの、ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えたものをそれぞれ示す。
【０１７６】
表中の［可変間隔データ］において、Ｄｉは第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔、Ｄ０は物体面と第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面との軸上空気間隔、ｆはレンズ全系の焦点距離、βは撮影倍率をそれぞれ示す。
【０１７７】
表中の［レンズ群データ］において、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
【０１７８】
表中の［条件式対応値］には、上記の条件式（５）〜（８）に対応する値を示す。
【０１７９】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われる。しかし、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【０１８０】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【０１８１】
（第３実施例）
第３実施例について、図９〜図１２及び表３を用いて説明する。第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１）は、図９に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０１８２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、両側面が非球面である。両凹レンズＬ１２は、物体側面が非球面である。
【０１８３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【０１８４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。
【０１８５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ４２は、像側面が非球面である。
【０１８６】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２と両凹レンズＬ５３との接合レンズと、両凸レンズＬ５４と両凹レンズＬ５５との接合レンズとからなる。両凹レンズＬ５５は、像側面が非球面である。
【０１８７】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０１８８】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０１８９】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１９０】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。
【０１９１】
第３実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６４であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．７４であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３８mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．９５であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３５mmである。
【０１９２】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜３２が、図９示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【０１９３】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     168.38636      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640     12.168      1.00000
＊3    -132.14592      1.700      1.76690      46.9
4     134.95206      1.900      1.00000
5    -243.29246      1.700      1.49700      81.7
6      51.76998      1.200      1.00000
7      49.16596      5.282      1.75520      27.6
8    -184.55701      (D8)       1.00000
9      42.28900      4.491      1.64769      33.7
10   -283.89703      0.100      1.00000
11     49.70559      0.999      1.84666      23.8
12     19.12296      4.835      1.60342      38.0
13     52.76752      (D13)      1.00000
14     53.11057      6.255      1.49700      81.7
15    -33.51166      1.400      1.84666      23.8
16    -47.05744      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -39.36811      1.300      1.90366      31.3
19    217.23501      0.099      1.00000
20     80.07138      3.361      1.84666      23.8
21    -72.96748      (D21)      1.00000
22    -75.94681      1.300      1.80400      46.6
23     32.26272      3.644      1.80518      25.4
＊24    182.89657      (D24)      1.00000
25     31.94239      7.389      1.49700      81.7
26    -48.60077      0.100      1.00000
27     41.92922      8.209      1.49700      81.7
28    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
29    117.62625      0.518      1.00000
30     67.34233      7.882      1.49700      81.7
31    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊32    468.65935      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面      κ          A4            A6           A8         A10
1 1.00000e+00  1.93012e-06 -2.42361e-09 -3.50001e-12  6.82597e-15
2 0.00000e+00  9.23814e-06 -3.45504e-09  9.54947e-11 -3.15535e-13
3 1.00000e+00 -2.60282e-06 -3.46987e-09  5.33701e-11 -2.20299e-13
24 1.00000e+00 -1.37016e-06 -1.51547e-09  2.18954e-11 -6.25589e-14
32 1.00000e+00  1.88211e-05  1.24803e-08  1.76466e-11  3.26274e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.88        2.85        2.87
ω    54.0        39.8        29.5
Y     20.00       20.00      20.00
TL   159.620     156.503    159.635
BF    25.339      31.627      44.226
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W         M         T          W           M           T
D0     ∞        ∞        ∞      340.38      343.50      340.37
β     -         -         -        -0.0451     -0.0643   -0.0942
f    16.40     23.50    34.00        -           -           -
D8   25.600    11.916    2.000      27.194      13.664       3.990
D13   6.085     6.085    6.085      4.491       4.337       4.095
D16   3.000     9.806   18.528      3.000       9.806      18.528
D21   2.000     5.039    2.000      2.000       5.039       2.000
D24  12.000     6.434    1.200      12.000       6.434       1.200
D32  25.339    31.627   44.226      25.339      31.627      44.226
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -23.62
第2レンズ群        9       40.58
第21レンズ群     9       84.14
第22レンズ群    14       60.13
第3レンズ群       17    -235.40
第4レンズ群       22      -66.32
第5レンズ群       25       37.85
［条件式対応値］
条件式（５）  （Ｄ３４Ｔ−Ｄ３４Ｗ）／（Ｄ２３Ｔ−Ｄ２３Ｗ）  ＝  0.000
条件式（６）  ｆ４／ｆ３  ＝  0.282
条件式（７）  ｆ１／ｆ４  ＝  0.356
条件式（８）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.736
（Ａ（Ｔ３．５）＝-0.0112，Ａ（Ｔ４．０）＝-0.0065）
【０１９４】
表３から、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、条件式（５）〜（８）を満足することが分かる。
【０１９５】
図１０は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１２は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１９６】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ａは各像高に対する半画角（単位:°）、Ｈ０は物体高を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線における収差を示す。また、これらの記載のないものは、ｄ線における収差を示す。但し、無限遠合焦時の球面収差図では、最大口径に対応するＦナンバーの値を示す。至近距離合焦時の球面収差図では、最大口径に対応する開口数の値を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。
【０１９７】
後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【０１９８】
図１０〜図１２から、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０１９９】
（第４実施例）
第４実施例について、図１３〜図１６及び表４を用いて説明する。第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ２）は、図１３に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０２００】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、両側面が非球面である。両凹レンズＬ１２は、物体側面が非球面である。
【０２０１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【０２０２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２とからなる。
【０２０３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ４２は、像側面が非球面である。
【０２０４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２と両凹レンズＬ５３との接合レンズと、両凸レンズＬ５４と両凹レンズＬ５５との接合レンズとからなる。両凹レンズＬ５５は、像側面が非球面である。
【０２０５】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０２０６】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を像面に対して固定し、第４レンズ群Ｇ４を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、像面に対して固定する。
【０２０７】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０２０８】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。
【０２０９】
第４実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６８であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．７６であり、焦点距離は２４．５０mmであるので、０．６７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３８mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．９５であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３５mmである。
【０２１０】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜３２が、図１３に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【０２１１】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     193.25434      3.000      1.76690      46.9
＊2      17.13465    12.086      1.00000
＊3    -200.00000      1.700      1.76690      46.9
4      99.36571      1.934      1.00000
5    -702.67887      1.700      1.49700      81.7
6      45.42128      1.200      1.00000
7      45.47188      6.037      1.75520      27.6
8    -335.54839      (D8)       1.00000
9      52.73871      6.048      1.64769      33.7
10   -167.28882      0.100      1.00000
11     55.01437      1.000      1.84666      23.8
12     20.79608      4.835      1.60342      38.0
13     68.48478      (D13)      1.00000
14     48.68485      6.332      1.49700      81.7
15    -36.34788      1.400      1.84666      23.8
16    -49.89711      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -37.12733      1.300      1.90366      31.3
19   -213.84119      0.100      1.00000
20  -3697.41390      2.901      1.84666      23.8
21    -52.57832      (D21)      1.00000
22   -113.43754      1.300      1.80400      46.6
23     27.30005      3.766      1.80518      25.4
＊24     90.97626      (D24)      1.00000
25     32.82370      7.685      1.49700      81.7
26    -46.49495      0.100      1.00000
27     47.76928      8.611      1.49700      81.7
28    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
29    179.04198      0.500      1.00000
30     80.91519      5.824      1.49700      81.7
31    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊32    728.12773      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4          A6           A8          A10
1 1.00000e+00  2.55253e-06 -2.06216e-09 -3.73822e-12  6.17187e-15
2 0.00000e+00  8.20822e-06 -1.94550e-09  8.73648e-11 -2.71723e-13
3 1.00000e+00 -2.79582e-06 -3.37193e-09  4.74900e-11 -1.88234e-13
24 1.00000e+00 -1.52089e-06  2.03534e-09  7.28188e-12 -3.57628e-14
32 1.00000e+00  1.34254e-05  8.78505e-09 -2.82571e-12  6.66429e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       24.50       34.00
FNo    2.85        2.88        2.87
ω    53.9        38.5        29.6
Y     20.00       20.00      20.00
TL   163.818     160.810    162.492
BF    26.615      31.660      41.455
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W         M         T          W           M           T
D0     ∞        ∞        ∞      336.18      339.19      337.51
β     -         -         -        -0.0456     -0.0679   -0.0949
f    16.40     24.50     34.00        -           -           -
D8   24.176    10.171     2.298     25.710      11.867       4.175
D13   5.770     5.770     5.770      4.235       4.074       3.893
D16   3.000    14.001    23.546      3.000      14.001      23.546
D21   2.035     4.457     2.000      2.035       4.457       2.000
D24  16.000     8.528     1.200     16.000       8.528       1.200
D32  26.615    31.660    41.455     26.615      31.660      41.455
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -23.00
第2レンズ群        9       39.44
第21レンズ群     9       83.59
第22レンズ群    14       58.05
第3レンズ群       17    -297.53
第4レンズ群       22      -62.23
第5レンズ群       25       38.73
［条件式対応値］
条件式（５）  （Ｄ３４Ｔ−Ｄ３４Ｗ）／（Ｄ２３Ｔ−Ｄ２３Ｗ）  ＝  -0.002
条件式（６）  ｆ４／ｆ３  ＝  0.209
条件式（７）  ｆ１／ｆ４  ＝  0.370
条件式（８）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.694
（Ａ（Ｔ３．５）＝-0.0079，Ａ（Ｔ４．０）＝-0.0047）
【０２１２】
表４から、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、条件式（５）〜（８）を満足することが分かる。
【０２１３】
図１４は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１６は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０２１４】
図１４〜図１６から、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０２１５】
（第５実施例）
第５実施例について、図１７〜図２０及び表５を用いて説明する。第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ３）は、図１７に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０２１６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、両側面が非球面である。両凹レンズＬ１２は、物体側面が非球面である。
【０２１７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【０２１８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。両凸レンズＬ３２は、像側面が非球面である。
【０２１９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ４２は、像側面が非球面である。
【０２２０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合レンズと、両凸レンズＬ５４と両凹レンズＬ５５との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ５２は、物体側面が非球面である。両凹レンズＬ５５は、像側面が非球面である。
【０２２１】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０２２２】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を像面に対して固定し、第５レンズ群Ｇ５を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０２２３】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０２２４】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。
【０２２５】
第５実施例では、広角端状態において、防振係数は−１．０３であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２３mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−１．１２であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２５mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．３７であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２４mmである。
【０２２６】
下記の表５に、第５実施例における各諸元の値を示す。表５における面番号１〜３２が、図１７に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【０２２７】
（表５）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     207.85739      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640    12.075      1.00000
＊3    -126.64950      1.700      1.76690      46.9
4     138.69829      1.900      1.00000
5    -305.30737      1.700      1.49700      81.7
6      49.66923      1.200      1.00000
7      48.16519      5.621      1.75520      27.6
8    -201.97549      (D8)       1.00000
9      42.04729      8.608      1.64769      33.7
10   -374.37994      0.100      1.00000
11     49.19749      1.000      1.84666      23.8
12     19.13552      4.835      1.60342      38.0
13     51.73593      (D13)      1.00000
14     46.66560      6.999      1.49700      81.7
15    -31.81612      1.400      1.84666      23.8
16    -46.26169      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -41.32099      1.300      1.90366      31.3
19   -114.37285      0.100      1.00000
20    118.37175      3.171      1.84666      23.8
＊21    -71.92314      (D21)      1.00000
22    -71.28950      1.300      1.80400      46.6
23     28.48969      3.132      1.80518      25.4
＊24     57.82940      (D24)      1.00000
25     32.18491      7.336      1.49700      81.7
26    -48.06359      0.100      1.00000
＊27    101.54911      8.015      1.49700      81.7
28    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
29   -184.91003      0.500      1.00000
30     50.32451      6.043      1.49700      81.7
31    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊32    136.26267      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面      κ          A4            A6         A8            A10
1 1.00000e+00  1.94090e-06 -1.49023e-09 -3.81067e-12  6.84376e-15
2 0.00000e+00  6.00339e-06  2.07998e-09  7.93413e-11 -2.62472e-13
3 1.00000e+00 -3.68171e-06 -3.47017e-09  4.98784e-11 -2.14759e-13
21 1.00000e+00  2.76768e-06 -5.47451e-09  1.50258e-11 -4.82676e-14
24 1.00000e+00 -4.45941e-06  2.05441e-09  2.73993e-11 -5.84691e-14
27 1.00000e+00  1.45862e-06 -4.94280e-09 -2.35002e-11  5.70437e-14
32 1.00000e+00  1.61827e-05  1.00472e-08 -2.91720e-11  1.40466e-13
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.81        2.81        2.87
ω    54.1        39.5        29.0
Y     20.00       20.00      20.00
TL   163.819     160.497    163.297
BF    25.292      29.551      37.861
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W         M         T          W           M           T
D0     ∞        ∞        ∞      336.18      339.50      336.70
β     -         -         -        -0.0457     -0.0652   -0.0954
f    16.40     23.50     34.00        -           -           -
D8   25.802    11.237     2.000     27.363      12.989       4.002
D13   6.063     6.063     6.063      4.502       4.311       4.061
D16   3.000    11.092    19.651      3.000      11.092      19.651
D21   2.000     5.157     8.625      2.000       5.157       8.625
D24  13.764     9.499     1.200    13.764       9.499       1.200
D32  25.292    29.551    37.861    25.292      29.551      37.861
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -23.00
第2レンズ群        9       40.81
第21レンズ群     9       86.19
第22レンズ群    14       56.83
第3レンズ群       17      181.29
第4レンズ群       22      -39.15
第5レンズ群       25       37.83
［条件式対応値］
条件式（５）  （Ｄ３４Ｔ−Ｄ３４Ｗ）／（Ｄ２３Ｔ−Ｄ２３Ｗ）  ＝  0.398
条件式（６）  ｆ４／ｆ３  ＝  -0.216
条件式（７）  ｆ１／ｆ４  ＝  0.588
条件式（８）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.714
（Ａ（Ｔ３．５）＝-0.0169，Ａ（Ｔ４．０）＝-0.0099）
【０２２８】
表５から、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、条件式（５）〜（８）を満足することが分かる。
【０２２９】
図１８は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１９は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２０は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０２３０】
図１８〜図２０から、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０２３１】
以上の各実施例によれば、Ｆ２．８程度の明るいＦ値と、半画角で５０°程度以上の広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系を実現することができる。
【０２３２】
ここまで本発明の態様を分かりやすくするために、実施形態の要素の符号を付して説明したが、本発明の態様がこれに限定されるものではない。以下の内容は、変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０２３３】
変倍光学系ＺＬの数値実施例として、５群構成のものを示したが、これに限定されず、他の群構成（例えば、６群等）にも適用可能である。具体的には、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。他には、第１レンズ群Ｇ１を複数のレンズ群に分割して、変倍時に別軌跡で移動または一方を固定させることなどが考えられる。また、上述のように、第３レンズ群Ｇ３は負の屈折力を有していてもよく、正の屈折力を有しても良い。なお、レンズ群とは、変倍時または合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０２３４】
変倍光学系ＺＬにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として、光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ（例えば、超音波モータ、ステッピングモータ、ボイスコイルモータ等）による駆動にも適している。特に、第２レンズ群Ｇ２の一部を合焦レンズ群とすることが好ましくは可能であるが、第２レンズ群Ｇ２全体を合焦レンズ群としてもよい。また、合焦レンズ群は、上記のように１枚の単レンズと１つの接合レンズとから構成しても良いが、レンズ枚数に特に限定は無く、１枚以上のレンズ成分で構成することとしてもよい。
【０２３５】
変倍光学系ＺＬにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レンズ群を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。上記のように、第４レンズ群Ｇ４全体を防振レンズ群とすることが最も好ましくは可能であるが、第４レンズ群Ｇ４の一部を防振レンズ群としてもよい。また、防振レンズ群は、上記のように１つの接合レンズから構成しても良いが、レンズ枚数に特に限定は無く、１枚の単レンズや複数のレンズ成分から構成することとしてもよい。また、防振レンズ群は正の屈折力を有していてもよく、第４レンズ群Ｇ４全体の屈折力が負となるのが好ましくは可能である。
【０２３６】
変倍光学系ＺＬにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げる。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ない。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０２３７】
変倍光学系ＺＬにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３内、特に第３レンズ群Ｇ３と一体に配置されるのが好ましくは可能であるが、第３レンズ群Ｇ３と別体で移動可能に構成しても良い。また、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０２３８】
変倍光学系ＺＬにおいて、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの良好な光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。反射防止膜の種類は適宜選択可能である。また、反射防止膜の面数や位置も適宜選択可能である。上述の実施例の場合、第１レンズ群Ｇ１のＬ１１の像側面、Ｌ１２の物体側面、Ｌ１２の像側面、Ｌ１３の物体側面、Ｌ１３の像側面、Ｌ１４の物体側面のいずれかの面、または複数の面に波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施すのが好ましくは可能である。
【０２３９】
変倍光学系ＺＬは、例えば、変倍比が１．５〜２．５倍程度にできる。また、変倍光学系ＺＬは、広角端状態での焦点距離（３５mm版換算）が例えば１５〜２０mm程度にできる。また、変倍光学系ＺＬは、広角端状態でのＦ値が例えば２．７〜３．５程度にできる。
また、変倍光学系ＺＬは、望遠端状態でのＦ値が例えば２．７〜３．５程度にできる。さらに、変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態まで焦点距離状態が変わる際に、Ｆ値が略一定（変化量が望遠端状態のＦ値の一割以下）にできる。
【０２４０】
次に、別の実施形態について、図面を参照しながら説明する。図２１は、変倍光学系ＺＬの構成の一例を示す。他の例において、レンズ群の数、各レンズ群におけるレンズ構成等は適宜変更可能である。
【０２４１】
一実施形態において、変倍光学系は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とを有し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔と、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔を変化させることにより変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１〜第６レンズ群Ｇ６のうち、いずれかのレンズ群の少なくとも一部を光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成する。
【０２４２】
代替的に、変倍光学系ＺＬは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１〜第６レンズ群Ｇ６のうち、いずれかのレンズ群の少なくとも一部を、防振レンズ群ＶＲとして、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成する。
【０２４３】
負の第１レンズ群Ｇ１と、正の第２レンズ群Ｇ２と、正の第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、負の第５レンズ群Ｇ５と、正の第６レンズ群Ｇ６とを有し、各群の間隔を変化させることにより、収差補正の自由度を確保でき、広画角かつ明るい変倍光学系を実現することができる。また、第１レンズ群Ｇ１〜第６レンズ群Ｇ６のいずれかのレンズ群の少なくとも一部を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて像ブレ補正を行うことにより、像ブレ補正時の偏心コマ収差の発生及び片ボケの発生を抑え、良好な結像性能を実現することができる。
【０２４４】
なお、第４レンズ群Ｇ４は、正の屈折力を有していても、負の屈折力を有していてもよい。
【０２４５】
変倍光学系ＺＬは、第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部を、防振レンズ群ＶＲとして、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成することが好ましくは可能である。
【０２４６】
負の第５レンズ群Ｇ５を像ブレ補正のために移動させるレンズ群（防振レンズ群ＶＲ）として選択すると、第５レンズ群Ｇ５をシフト偏心させた際に発生する偏心収差、特に偏心コマ収差と偏心像面倒れ（片ボケ）の発生を抑えることができ、像ブレ補正時の結像性能を良好とすることができる。また、第５レンズ群Ｇ５は、比較的レンズ径を小型に構成することができ、像ブレ補正機構の小型化と、ひいてはレンズ全体の小型化に有効である。
【０２４７】
なお、第５レンズ群Ｇ５は、防振レンズ群ＶＲの他に、像ブレ補正時に不動の１以上のレンズを有していてもよい。
【０２４８】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（９）を満足することが好ましくは可能である。
−０．５００  ＜  ｆ５／ｆ４  ＜  ０．５００  …（９）
但し、
ｆ５：第５レンズ群Ｇ５の焦点距離、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離。
【０２４９】
条件式（９）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離に対する、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離の適切な値を規定するための条件式である。条件式（９）を満足することにより、像ブレ補正時に第５レンズ群Ｇ５をシフト偏心させた際の偏心収差の補正しつつ、像ブレ補正のための第５レンズ群Ｇ５の適切な移動量を設定することができる。
【０２５０】
条件式（９）の上限値を上回ると、第４レンズ群Ｇ４の負の焦点距離が短くなり、隣接する像ブレ補正用の第５レンズ群Ｇ５と組み合わせての収差補正バランスが崩れ、像ブレ補正時の結像性能の確保が難しくなる。また、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が負に長くなるため、像ブレ補正のための第５レンズ群Ｇ５の移動量が増大し、像ブレ補正機構及びレンズ全体の大きさが増大し、好ましくない。
【０２５１】
効果を確実にするために、条件式（９）の上限値を０．４００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（９）の上限値を０．３５０とすることが好ましくは可能である。
【０２５２】
条件式（９）の下限値を下回ると、第４レンズ群Ｇ４の正の焦点距離が短くなり、隣接する像ブレ補正用の第５レンズ群Ｇ５とを組み合わせての収差補正バランスが崩れ、像ブレ補正時の結像性能の確保が難しくなる。また、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が負に長くなるため、像ブレ補正のための第５レンズ群Ｇ５の移動量が増大し、像ブレ補正機構、及びレンズ全体の大きさが増大し、好ましくない。
【０２５３】
効果を確実にするために、条件式（９）の下限値を−０．４００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（９）の下限値を−０．３００とすることが好ましくは可能である。
【０２５４】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１０）を満足することが好ましくは可能である。
０．３００  ＜  （−ｆ１）／ｆ６  ＜  ０．９００  …（１０）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ６：第６レンズ群Ｇ６の焦点距離。
【０２５５】
条件式（１０）は、第６レンズ群Ｇ６に対する、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を規定するための条件式である。条件式（１０）を満足することにより、広角端状態において（半画角５０°程度以上の）広画角を得つつ、像面湾曲、コマ収差を良好に補正することができる。
【０２５６】
条件式（１０）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の負の焦点距離が長くなり、広角端状態において（半画角５０°程度以上の）広画角を得ることが難しくなる。あるいは、第１レンズ群Ｇ１の有効径が増大し、レンズ全体の大型化を招き、好ましくない。
【０２５７】
効果を確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．８００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．７００とすることが好ましくは可能である。
【０２５８】
条件式（１０）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の負の焦点距離が短くなり、広角端状態における非点収差、コマ収差が悪化し、補正が困難となる。
【０２５９】
効果を確実にするために、条件式（１０）の下限値を０．４００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１０）の下限値を０．５００とすることが好ましくは可能である。
【０２６０】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１１）を満足することが好ましくは可能である。
−０．４００  ＜  ｆ１／ｆ４  ＜  ０．４００  …（１１）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離。
【０２６１】
条件式（１１）は、第４レンズ群Ｇ４に対する、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を規定するための条件式である。より詳しくは、条件式（１１）は、隣接する第５レンズ群Ｇ５を像ブレ補正のためにシフト偏心させた際の偏心収差の補正に適した第４レンズ群Ｇ４の焦点距離と、広角端状態において（半画角５０°程度以上の）広画角を得つつ、レンズ全体を小型化するための第１レンズ群Ｇ１の焦点距離とを規定するための条件式である。
【０２６２】
条件式（１１）の上限値を上回ると、第４レンズ群Ｇ４の負の焦点距離が短くなり、隣接する像ブレ補正用の第５レンズ群Ｇ５と組み合わせての収差補正バランスが崩れ、像ブレ補正時の結像性能の確保が難しくなる。あるいは、第１レンズ群Ｇ１の負の焦点距離が長くなり、広角端状態において（半画角５０°程度以上の）広画角を得ることが難しくなる。あるいは、第１レンズ群Ｇ１の有効径が増大し、レンズ全体の大型化を招き、好ましくない。
【０２６３】
効果を確実にするために、条件式（１１）の上限値を０．３００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１１）の上限値を０．２００とすることが好ましくは可能である。
【０２６４】
条件式（１１）の下限値を下回ると、第４レンズ群Ｇ４の正の焦点距離が短くなり、隣接する像ブレ補正用の第５レンズ群Ｇ５と組み合わせての収差補正バランスが崩れ、像ブレ補正時の結像性能の確保が難しくなる。あるいは、第１レンズ群Ｇ１の負の焦点距離が長くなり、広角端状態において（半画角５０°程度以上の）広画角を得ることが難しくなる。あるいは、第１レンズ群Ｇ１の有効径が増大し、レンズ全体の大型化を招き、好ましくない。
【０２６５】
効果を確実にするために、条件式（１１）の下限値を−０．３００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１１）の下限値を−０．２００とすることが好ましくは可能である。
【０２６６】
変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、負レンズと、正レンズとを有することが好ましくは可能である。
【０２６７】
この構成によれば、像ブレ補正のために第５レンズ群Ｇ５を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。また、変倍時の球面収差、非点収差、色収差の変動の良好な補正に効果的である。
【０２６８】
変倍光学系ＺＬにおいて、第５レンズ群Ｇ５は、正レンズと負レンズとの接合レンズからなることが好ましくは可能である。
【０２６９】
この構成によれば、像ブレ補正のために第５レンズ群Ｇ５を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。また、像ブレ補正のために移動するレンズを小型軽量にすることができ、像ブレ補正機構の小型化、低コスト化に効果的である。
【０２７０】
なお、第５レンズ群Ｇ５は、上記のように正レンズと負レンズとを接合させた構成ではなく、（接合面で剥がして）２枚のレンズからなる構成としてもよい。
【０２７１】
変倍光学系ＺＬにおいて、第５レンズ群Ｇ５の最も像側のレンズ面は、非球面であることが好ましくは可能である。
【０２７２】
この構成によれば、像ブレ補正のために第５レンズ群Ｇ５を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。
【０２７３】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１２）を満足することが好ましくは可能である。
【０２７４】
１．１００  ＜  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＜  ５．０００  …（１２）
但し、
Ａ（Ｔ３．５）：望遠端状態においてＦ／３．５のＦ値に対応する軸上光線が、第５レンズ群Ｇ５の最も像側のレンズ面に形成された非球面を通る点での非球面量、
Ａ（Ｔ４．０）：望遠端状態においてＦ／４．０のＦ値に対応する軸上光線が、第５レンズ群Ｇ５の最も像側のレンズ面に形成された非球面を通る点での非球面量。
なお、前記非球面量とは、非球面の光軸上での、近似球面に対する非球面のサグ量を光軸に沿って測った量をいう。
【０２７５】
条件式（１２）は、第５レンズ群Ｇ５の最も像側の非球面における、非球面量の適切な値を規定するための条件式である。条件式（１２）を満足することにより、像ブレ補正のために第５レンズ群Ｇ５を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケを良好に補正することができる。
【０２７６】
条件式（１２）の上限値を上回ると、第５レンズ群Ｇ５の非球面量が過大となり、像ブレ補正のために第５レンズ群Ｇ５を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケを補正することが困難となる。
【０２７７】
効果を確実にするために、条件式（１２）の上限値を４．０００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１２）の上限値を３．０００とすることが好ましくは可能である。
【０２７８】
条件式（１２）の下限値を下回ると、第５レンズ群Ｇ５の非球面量が不足し、像ブレ補正のために第５レンズ群Ｇ５を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケを補正することが困難となる。
【０２７９】
効果を確実にするために、条件式（１２）の下限値を１．２５０とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１２）の下限値を１．４００とすることが好ましくは可能である。
【０２８０】
変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、変倍の際に像面に対して固定されていることが好ましくは可能である。
【０２８１】
この構成によれば、変倍機構の簡素化と、レンズ鏡筒の堅牢化に有効である。
【０２８２】
変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、変倍の際に像面に対して固定されていることが好ましくは可能である。
【０２８３】
この構成によれば、変倍機構を簡素化でき、小型化、低コスト化、偏心誤差低減による結像性能の確保に効果的である。また、絞りを第４レンズ群Ｇ４と一体とする構造を取る場合には、この効果は顕著となる。
【０２８４】
変倍光学系ＺＬにおいて、第５レンズ群Ｇ５は、変倍の際に像面に対して固定されていることが好ましくは可能である。
【０２８５】
この構成によれば、変倍機構を簡素化でき、小型化、低コスト化に効果的である。特に、第５レンズ群Ｇ５を防振レンズ群ＶＲとする場合には、像ブレ補正機構を光軸方向に移動させる必要がなくなり、レンズ全体の小型化に特に効果的である。
【０２８６】
変倍光学系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２〜第６レンズ群Ｇ６のうち、いずれかのレンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群として光軸方向に移動させることにより合焦を行うことが好ましくは可能である。
【０２８７】
この構成によれば、大きくて重い第１レンズ群Ｇ１以外のレンズ群を合焦レンズ群とすることで、合焦レンズ群の小型・軽量化と、合焦速度の高速化を図ることができる。
【０２８８】
変倍光学系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２を合焦レンズ群として光軸方向に移動させることにより合焦を行うことが好ましくは可能である。
【０２８９】
この構成によれば、合焦レンズ群の小型軽量化、合焦速度の高速化を確実に行うことができる。また、広角端状態と望遠端状態でのフォーカシング移動量をほぼ同等な値とすることができ、近距離合焦時に変倍した際のピントずれを少なくすることができる。
【０２９０】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１３）を満足することが好ましくは可能である。
【０２９１】
０．５００  ＜  ｆ２／ｆ３  ＜  ２．０００  …（１３）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
【０２９２】
条件式（１３）は、第２レンズ群Ｇ２で合焦を行う場合の、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の焦点距離の適切な比を規定するための条件式である。条件式（１３）を満足することにより、広角端状態と望遠端状態とにおけるフォーカシング移動量の差を小さくすることができる。
【０２９３】
条件式（１３）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が長くなり、フォーカシング移動量が増大する。このため、合焦機構の複雑化や、合焦速度の低下をもたらす。特に、望遠端状態におけるフォーカシング移動量が増大し、近距離合焦時に変倍した際のピントずれが増大し、好ましくない。
【０２９４】
効果を確実にするために、条件式（１３）の上限値を１．９００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１３）の上限値を１．８００とすることが好ましくは可能である。
【０２９５】
条件式（１３）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が短くなり、広角端状態におけるフォーカシング移動量が増大する。このため、広角端状態と望遠端状態とにおけるフォーカシング移動量の差が増大し、近距離合焦時に変倍した際のピントずれが増大し、好ましくない。
【０２９６】
効果を確実にするために、条件式（１３）の下限値を０．７００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１３）の下限値を０．９００とすることが好ましくは可能である。
【０２９７】
以上のように、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系ＺＬを実現することができる。
【０２９８】
上述の変倍光学系ＺＬは、上述した図３３に示すカメラ（光学機器）に備えることができる。
【０２９９】
カメラ１に撮影レンズ２として搭載した変倍光学系ＺＬは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有している。したがって、カメラ１によれば、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０３００】
なお、カメラとして、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０３０１】
続いて、上述の変倍光学系ＺＬの製造方法の一例について概説する。図３８、図３９は、変倍光学系ＺＬの製造方法の一例を示す。
【０３０２】
図３８に示す例において、まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とを有し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔と、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１）。第１レンズ群Ｇ１〜第６レンズ群Ｇ６のうち、いずれかのレンズ群の少なくとも一部が光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能な構成となるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２）。
【０３０３】
図３９に示す例において、まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。第１レンズ群Ｇ１〜第６レンズ群Ｇ６のうち、いずれかのレンズ群の少なくとも一部が像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能な構成となるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。
【０３０４】
レンズ配置の一例を挙げると、図２１に示すように、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凹レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２とを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、両凹レンズＬ５１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２との接合レンズを配置して第５レンズ群Ｇ５とし、両凸レンズＬ６１と、両凸レンズＬ６２と両凹レンズＬ６３との接合レンズと、両凸レンズＬ６４と両凹レンズＬ６５との接合レンズとを配置して第６レンズ群Ｇ６とする。
このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬを製造する。
【０３０５】
上記の製造方法によれば、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系ＺＬを製造することができる。
【０３０６】
以下、各実施例について、図面に基づいて説明する。
【０３０７】
図２１、図２５、図２９は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ３）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ３の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示す。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ３の断面図の上部には、無限遠から近距離物体に合焦する際の合焦レンズ群の移動方向を矢印で示すとともに、像ブレを補正する際の防振レンズ群ＶＲの様子も示している。
【０３０８】
なお、第６実施例に係る図２１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【０３０９】
以下に表６〜表８を示すが、これらは第６実施例〜第８実施例における各諸元の表である。
【０３１０】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.562nm）、ｇ線（波長435.835nm）を選んでいる。
【０３１１】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数を示す。また、（Ｄｉ）は第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔、（開口絞り）は開口絞りＳをそれぞれ示す。光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【０３１２】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数をそれぞれ示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省略する。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【０３１３】
表中の［各種データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：°）、Ｙは最大像高、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離を空気換算長により表記したもの、ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えたものをそれぞれ示す。
【０３１４】
表中の［可変間隔データ］において、Ｄｉは第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔、Ｄ０は物体面と第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面との軸上空気間隔、ｆはレンズ全系の焦点距離、βは撮影倍率を示す。
【０３１５】
表中の［レンズ群データ］において、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
【０３１６】
表中の［条件式対応値］には、上記の条件式（９）〜（１３）に対応する値を示す。
【０３１７】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われる。しかし、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【０３１８】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【０３１９】
（第６実施例）
第６実施例について、図２１〜図２４及び表６を用いて説明する。第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１）は、図２１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０３２０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、両側面が非球面である。両凹レンズＬ１２は、物体側面が非球面である。
【０３２１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。
【０３２２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズからなる。
【０３２３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２とからなる。
【０３２４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ５１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２との接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ５２は、像側面が非球面形状である。
【０３２５】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ６１と、両凸レンズＬ６２と両凹レンズＬ６３との接合レンズと、両凸レンズＬ６４と両凹レンズＬ６５との接合レンズとからなる。両凹レンズＬ６５は、像側面が非球面である。
【０３２６】
第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４を構成する。
【０３２７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔と、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を物体側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と一体的に、物体側へ移動させる。
【０３２８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させることにより行う。
【０３２９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。
【０３３０】
第６実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６４であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．７６であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．９３であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６mmである。
【０３３１】
下記の表６に、第６実施例における各諸元の値を示す。表６における面番号１〜３２が、図２１に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【０３３２】
（表６）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     151.57543      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640    11.694      1.00000
＊3    -185.40568      1.700      1.76690      46.9
4      99.91509      2.170      1.00000
5    -274.19230      1.700      1.49700      81.7
6      49.10090      1.360      1.00000
7      48.81906      5.099      1.75520      27.6
8    -219.36815      (D8)       1.00000
9      46.26831      4.082      1.64769      33.7
10   -187.68256      0.100      1.00000
11     56.37531      1.000      1.84666      23.8
12     19.88291      4.835      1.60342      38.0
13     62.23978      (D13)      1.00000
14     50.91403      6.157      1.49700      81.7
15    -37.11951      1.400      1.84666      23.8
16    -49.12403      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -37.34848      1.300      1.90366      31.3
19    339.67895      1.232      1.00000
20    109.52156      3.549      1.84666      23.8
21    -57.24803      (D21)      1.00000
22    -96.39093      1.300      1.80400      46.6
23     33.70480      3.529      1.80518      25.4
＊24    130.78415      (D24)      1.00000
25     30.94169      7.448      1.49700      81.7
26    -51.16421      0.100      1.00000
27     51.26380      7.685      1.49700      81.7 
28    -28.22102      1.500      1.74950      35.2 
29     70.36935      1.879      1.00000
30     44.36240      6.229      1.49700      81.7 
31    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊32   8552.25410      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4          A6           A8          A10
1 1.00000e+00  1.52765e-06 -2.32063e-09 -3.31568e-12  6.28041e-15
2 0.00000e+00  8.58810e-06 -3.90468e-10  8.78796e-11 -3.06104e-13
3 1.00000e+00 -2.38304e-06  2.33737e-10  4.37038e-11 -1.95636e-13
24 1.00000e+00 -1.34495e-06 -1.30741e-09  1.88294e-11 -4.98252e-14
32 1.00000e+00  1.59358e-05  1.01734e-08  8.62033e-12  3.21603e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.88        2.88        2.93
ω    54.0        40.5        29.6
Y     20.00       20.00      20.00
TL   163.818     161.015    162.021
BF    26.430      35.126      45.401
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W         M         T          W           M           T
D0     ∞        ∞        ∞      336.18      338.99      337.98
β     -         -         -        -0.0457     -0.0652   -0.0949
f    16.40     23.50     34.00        -           -           -
D8   25.987     9.457     2.038    27.527      11.210       3.979
D13   7.006    12.655     5.930      5.466      10.902       3.989
D16   3.000     9.141    20.142      3.000       9.141      20.142
D21   2.000     3.664     2.000      2.000       3.664       2.000
D24  14.086     5.661     1.200    14.086       5.661       1.200
D32  26.430    35.126    45.401    26.430      35.126      45.401
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -22.97
第2レンズ群        9       85.91
第3レンズ群       14       57.96
第4レンズ群       17    -366.64
第5レンズ群       22      -68.50
第6レンズ群       25       41.25
［条件式対応値］
条件式（９）  ｆ５／ｆ４  ＝  0.187
条件式（１０）  （−ｆ１）／ｆ６  ＝  0.557
条件式（１１）  ｆ１／ｆ４  ＝  0.063
条件式（１２）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.735
（Ａ（Ｔ３．５）＝-0.0111，Ａ（Ｔ４．０）＝-0.0064）
条件式（１３）  ｆ２／ｆ３  ＝  1.482
【０３３３】
表６から、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、条件式（９）〜（１３）を満足することが分かる。
【０３３４】
図２２は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２３は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２４は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０３３５】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ａは各像高に対する半画角（単位:°）、Ｈ０は物体高を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線における収差を示す。また、これらの記載のないものは、ｄ線における収差を示す。但し、無限遠合焦時の球面収差図では、最大口径に対応するＦナンバーの値を示す。至近距離合焦時の球面収差図では、最大口径に対応する開口数の値を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。
【０３３６】
後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【０３３７】
図２２〜図２４から、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０３３８】
（第７実施例）
第７実施例について、図２５〜図２８及び表７を用いて説明する。第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ２）は、図２５に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０３３９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、両側面が非球面である。両凹レンズＬ１２は、物体側面が非球面である。
【０３４０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。
【０３４１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズからなる。
【０３４２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２とからなる。
【０３４３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ５１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２との接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ５２は、像側面が非球面である。
【０３４４】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ６１と、両凸レンズＬ６２と両凹レンズＬ６３との接合レンズと、両凸レンズＬ６４と両凹レンズＬ６５との接合レンズとからなる。両凹レンズＬ６５は、像側面が非球面である。
【０３４５】
第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４を構成する。
【０３４６】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔と、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔と、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して固定し、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を像面に対して固定し、第５レンズ群Ｇ５を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を物体側へ移動させることにより行う。
開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と一体的に、像面に対して固定する。
【０３４７】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させることにより行う。
【０３４８】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。
【０３４９】
第７実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６８であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．８３であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．９５であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３５mmである。
【０３５０】
下記の表７に、第７実施例における各諸元の値を示す。表７における面番号１〜３２が、図２５に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【０３５１】
（表７）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     200.42947      3.000      1.76690      46.9
＊2      17.07497    11.709      1.00000
＊3    -200.00000      1.700      1.76690      46.9
4     109.91543      1.900      1.00000
5    -693.49354      1.700      1.49700      81.7
6      49.25847      1.200      1.00000
7      50.08128      4.923      1.75520      27.6
8    -295.12270      (D8)       1.00000 
9      56.93713      4.745      1.64769      33.7
10   -156.65949      0.100      1.00000
11     47.36415      1.000      1.84666      23.8
12     21.40251      4.835      1.60342      38.0
13     47.99942      (D13)      1.00000
14     45.23118      6.615      1.49700      81.7
15    -36.27556      1.400      1.84666      23.8
16    -49.02120      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -34.76577      1.300      1.90366      31.3
19   -208.11349      0.100      1.00000
20   1901.47190      3.098      1.84666      23.8
21    -49.48608      (D21)      1.00000
22   -126.18353      1.300      1.80400      46.6
23     29.00114      3.536      1.80518      25.4
＊24     83.38799      (D24)      1.00000
25     32.33148      7.547      1.49700      81.7
26    -47.61976      0.100      1.00000
27     54.51882      7.863      1.49700      81.7
28    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
29    206.04990      0.500      1.00000
30     66.17138      6.083      1.49700      81.7
31    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊32    861.15398      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4          A6           A8          A10
1 1.00000e+00  7.17332e-07  5.06827e-10 -3.44033e-12  4.39234e-15
2 0.00000e+00  2.76313e-06  5.96322e-09  1.96762e-11 -9.83208e-14
3 1.00000e+00 -3.91032e-06  1.30563e-09  7.32124e-12 -8.19441e-14
24 1.00000e+00 -1.84007e-06 -1.52537e-09  3.88829e-11 -1.13936e-13
32 1.00000e+00  1.32449e-05  9.98520e-09 -1.19528e-11  7.08648e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.89        2.89        2.88
ω    54.1        40.7        29.4
Y     20.00       20.00      20.00
TL   163.818     163.818    163.818
BF    27.200      36.104      42.239
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W         M         T          W           M           T
D0     ∞        ∞        ∞      336.18      336.18      336.18
β     -         -         -        -0.0457     -0.0658   -0.0954
f    16.40     23.50     34.00        -           -           -
D8   26.014     8.000     3.463    27.625       9.934       5.532
D13   6.348    17.201     6.207      4.737      15.267       4.137
D16   3.000    10.164    25.693      3.000      10.164      25.693
D21   3.470     4.520     2.000      3.470       4.520       2.000
D24  14.768     4.813     1.200    14.768       4.813       1.200
D32  27.200    36.102    42.239    27.200      36.102      42.239
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -23.00
第2レンズ群        9       92.82
第3レンズ群       14       54.87
第4レンズ群       17    -326.41
第5レンズ群       22      -61.92
第6レンズ群       25       38.74
［条件式対応値］
条件式（９）  ｆ５／ｆ４  ＝  0.190
条件式（１０）  （−ｆ１）／ｆ６  ＝  0.594
条件式（１１）  ｆ１／ｆ４  ＝  0.070
条件式（１２）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.707
（Ａ（Ｔ３．５）＝-0.0102，Ａ（Ｔ４．０）＝-0.0060）
条件式（１３）  ｆ２／ｆ３  ＝  1.692
【０３５２】
表７から、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、条件式（９）〜（１３）を満足することが分かる。
【０３５３】
図２６は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２７は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２８は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０３５４】
図２６〜図２８から、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０３５５】
（第８実施例）
第８実施例について、図２９〜図３２及び表８を用いて説明する。第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ３）は、図２９に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０３５６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、両側面が非球面である。両凹レンズＬ１２は、物体側面が非球面である。
【０３５７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。
【０３５８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズからなる。
【０３５９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２とからなる。両凸レンズＬ４２は、像側面が非球面である。
【０３６０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ５１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２との接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ５２は、像側面が非球面である。
【０３６１】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ６１と、両凸レンズＬ６２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３との接合レンズと、両凸レンズＬ６４と両凹レンズＬ６５との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ６２は、物体側面が非球面である。両凹レンズＬ６５は、像側面が非球面である。
【０３６２】
第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４を構成する。
【０３６３】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を像面に対して固定し、第６レンズ群Ｇ６を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と一体的に、物体側へ移動させる。
【０３６４】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させることにより行う。
【０３６５】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。
【０３６６】
第８実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．９３であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２５mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−１．０２であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２７mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．２８であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２６mmである。
【０３６７】
下記の表８に、第８実施例における各諸元の値を示す。表８における面番号１〜３２が、図２９に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【０３６８】
（表８）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     208.62300      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640    11.616      1.00000
＊3    -175.02069      1.700      1.76690      46.9
4     110.47412      1.976      1.00000
5    -309.93761      1.700      1.49700      81.7
6      50.80447      1.826      1.00000
7      48.81082      5.374      1.75520      27.6
8    -305.35584      (D8)       1.00000
9      44.00730      5.080      1.64769      33.7
10   -220.95399      0.100      1.00000
11     45.68721      1.000      1.84666      23.8
12     18.95011      4.835      1.60342      38.0
13     51.37666      (D13)      1.00000
14     52.59784      6.421      1.49700      81.7
15    -32.17632      1.400      1.84666      23.8
16    -47.86287      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -46.57030      1.300      1.90366      31.3
19   -281.42063      0.100      1.00000
20    109.62358      3.171      1.84666      23.8
＊21    -72.38183      (D21)      1.00000
22    -78.11006      1.300      1.80400      46.6
23     29.63097      3.221      1.80518      25.4
＊24     65.36297      (D24)      1.00000
25     33.81626      7.605      1.49700      81.7
26    -44.63696      0.100      1.00000
＊27     86.44474      7.374      1.49700      81.7
28    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
29   -250.50625      0.500      1.00000
30     46.84110      6.390      1.49700      81.7
31    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊32    122.72298      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4          A6           A8          A10
1 1.00000e+00  1.39337e-06 -1.56403e-09 -2.43613e-12  5.76634e-15
2 0.00000e+00  6.81735e-06 -4.70283e-09  9.66754e-11 -2.75609e-13
3 1.00000e+00 -2.75105e-06 -4.68963e-09  6.12032e-11 -2.39910e-13
21 1.00000e+00  2.96251e-06 -3.94707e-09  1.51980e-11 -4.38181e-14
24 1.00000e+00 -3.46562e-06  2.48929e-09  1.12700e-11 -3.06893e-14
27 1.00000e+00  1.85219e-06 -2.91274e-09 -1.43450e-11  1.77124e-14
32 1.00000e+00  1.48107e-05  7.00561e-09 -1.17225e-11  8.02298e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.84        2.84        2.89
ω    54.1        39.9        29.4
Y     20.00       20.00      20.00
TL   163.819     156.784    160.573
BF    26.203      30.775      40.005
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                    至近距離合焦時
W         M         T          W           M           T
D0     ∞        ∞        ∞      336.18      343.22      339.43
β     -         -         -        -0.0457     -0.0645   -0.0945
f    16.40     23.50     34.00        -           -           -
D8   22.206    10.203     2.000    23.643      11.741       3.714
D13  11.561     4.934     5.407    10.123       3.396       3.693
D16   3.000    11.883    19.173      3.000      11.883      19.173
D21   2.000     4.717     8.936      2.000       4.717       8.936
D24  14.997    10.421     1.200    14.997      10.421       1.200
D32  26.203    30.775    40.005    26.203      30.775      40.005
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -22.37
第2レンズ群        9       76.68
第3レンズ群       14       62.47
第4レンズ群       17      268.42
第5レンズ群       22      -43.69
第6レンズ群       25       37.51
［条件式対応値］
条件式（９）  ｆ５／ｆ４  ＝  -0.163
条件式（１０）  （−ｆ１）／ｆ６  ＝  0.596
条件式（１１）  ｆ１／ｆ４  ＝  -0.083
条件式（１２）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.719
（Ａ（Ｔ３．５）＝-0.0152，Ａ（Ｔ４．０）＝-0.0089）
条件式（１３）  ｆ２／ｆ３  ＝  1.227
【０３６９】
表８から、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、条件式（９）〜（１３）を満足することが分かる。
【０３７０】
図３０は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３１は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３２は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０３７１】
図３０〜図３２から、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０３７２】
以上の各実施例によれば、Ｆ２．８程度の明るいＦ値と、半画角で５０°程度以上の広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系を実現することができる。
【０３７３】
ここまで本発明の態様を分かりやすくするために、実施形態の要素の符号を付して説明したが、本発明の態様がこれに限定されるものではない。以下の内容は、変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０３７４】
変倍光学系ＺＬの数値実施例として、６群構成のものを示したが、これに限定されず、他の群構成（例えば、７群等）にも適用可能である。具体的には、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。他には、第１レンズ群Ｇ１を複数のレンズ群に分割して、変倍時に別軌跡で移動または一方を固定させることなどが考えられる。また、上述のように、第４レンズ群Ｇ４は負の屈折力を有してもよく、正の屈折力を有しても良い。なお、レンズ群とは、変倍時または合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０３７５】
変倍光学系ＺＬにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として、光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ（例えば、超音波モータ、ステッピングモータ、ボイスコイルモータ等）による駆動にも適している。特に、第２レンズ群Ｇ２の全体を合焦レンズ群とすることが最も好ましくは可能であるが、第２レンズ群Ｇ２の一部を合焦レンズ群としてもよい。第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部を合焦レンズ群としても用いることも可能である。また、合焦レンズ群は、上記のように１枚の単レンズと１つの接合レンズとから構成しても良いが、レンズ枚数に特に限定は無く、１枚以上のレンズ成分で構成することとしてもよい。
【０３７６】
変倍光学系ＺＬにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レンズ群を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第５レンズ群Ｇ５の全体を防振レンズ群とすることが最も好ましくは可能であるが、第５レンズ群Ｇ５の一部を防振レンズ群としてもよい。また、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部や、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群として用いることも可能である。
【０３７７】
変倍光学系ＺＬにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げる。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ない。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０３７８】
変倍光学系ＺＬにおいて、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４内、特に第４レンズ群Ｇ４と一体に配置されるのが好ましくは可能であるが、第４レンズ群Ｇ４と別体で移動可能に構成しても良い。また、開口絞りＳは、第５レンズＧ５内に配置してもよい。また、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０３７９】
変倍光学系ＺＬにおいて、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの良好な光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。反射防止膜の種類は適宜選択可能である。また、反射防止膜の面数や位置も適宜選択可能である。上述の第６実施例、第７実施例、第８実施例とも、第１レンズ群Ｇ１のＬ１１の像側面、Ｌ１２の物体側面、Ｌ１２の像側面、Ｌ１３の物体側面、Ｌ１３の像側面、Ｌ１４の物体側面のいずれかの面、または複数の面に波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施すのが好ましくは可能である。
【０３８０】
変倍光学系ＺＬは、例えば、変倍比が１．５〜２．５倍程度にできる。また、変倍光学系ＺＬは、広角端状態での焦点距離（３５mm版換算）が例えば１５〜２０mm程度にできる。また、変倍光学系ＺＬは、広角端状態でのＦ値が例えば２．７〜３．５程度にできる。また、変倍光学系ＺＬは、望遠端状態でのＦ値が例えば２．７〜３．５程度にできる。さらに、変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態まで焦点距離状態が変わる際に、Ｆ値が略一定（変化量が望遠端状態のＦ値の一割以下）にできる。
【符号の説明】
【０３８１】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ３）  変倍光学系
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ２１  第２１レンズ群
Ｇ２２  第２２レンズ群
Ｇ４１  第４１レンズ群
Ｇ４２  第４２レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｇ６  第６レンズ群
ＶＲ  防振レンズ群
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
１  カメラ（光学機器）
【図１】
2019056916.tif 000003
【図２】
2019056916.tif 000004
【図３】
2019056916.tif 000005
【図４】
2019056916.tif 000006
【図５】
2019056916.tif 000007
【図６】
2019056916.tif 000008
【図７】
2019056916.tif 000009
【図８】
2019056916.tif 000010
【図９】
2019056916.tif 000011
【図１０】
2019056916.tif 000012
【図１１】
2019056916.tif 000013
【図１２】
2019056916.tif 000014
【図１３】
2019056916.tif 000015
【図１４】
2019056916.tif 000016
【図１５】
2019056916.tif 000017
【図１６】
2019056916.tif 000018
【図１７】
2019056916.tif 000019
【図１８】
2019056916.tif 000020
【図１９】
2019056916.tif 000021
【図２０】
2019056916.tif 000022
【図２１】
2019056916.tif 000023
【図２２】
2019056916.tif 000024
【図２３】
2019056916.tif 000025
【図２４】
2019056916.tif 000026
【図２５】
2019056916.tif 000027
【図２６】
2019056916.tif 000028
【図２７】
2019056916.tif 000029
【図２８】
2019056916.tif 000030
【図２９】
2019056916.tif 000031
【図３０】
2019056916.tif 000032
【図３１】
2019056916.tif 000033
【図３２】
2019056916.tif 000034
【図３３】
2019056916.tif 000035
【図３４】
2019056916.tif 000036
【図３５】
2019056916.tif 000037
【図３６】
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【図３７】
2019056916.tif 000039
【図３８】
2019056916.tif 000040
【図３９】
2019056916.tif 000041