(57)【要約】【課題】高い可視光透過率を担保しつつ、特に１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光を効果的に遮蔽できる、優れた熱線遮蔽膜を形成可能な分散液、及び塗布液、並びに熱線遮蔽フィルムを提供すること。【解決手段】  スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子、及び分散媒を含有する分散液であって、前記スズドープ酸化インジウム粒子が、Ｉｎを３２質量％以上４５質量％以下、かつＳｎを１．４質量％以上６．４質量％以下含有し、前記スズドープ酸化インジウム粒子のＢＥＴ比表面積が、２０ｍ２／ｇ以上５０ｍ２／ｇ以下であり、前記分散液のＬ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間の、Ｌ＊値が１８．５以上２０．５以下、ａ＊値が０．４０以上０．６０以下、及びｂ＊値が−６．０以上−４．０以下である分散液である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子、及び分散媒を含有する分散液であって、
前記スズドープ酸化インジウム粒子が、Ｉｎを３２質量％以上４５質量％以下、かつＳｎを１．４質量％以上６．４質量％以下含有し、
前記スズドープ酸化インジウム粒子のＢＥＴ比表面積が、２０ｍ２／ｇ以上５０ｍ２／ｇ以下であり、
前記分散液のＬ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間の、Ｌ＊値が１８．５以上２０．５以下、ａ＊値が０．４０以上０．６０以下、及びｂ＊値が−６．０以上−４．０以下であることを特徴とする分散液。
【請求項２】
前記スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子の含有量が、４０質量％以上である請求項１に記載の分散液。
【請求項３】
スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子、重合性化合物、及び分散媒を含有する塗布液であって、
前記スズドープ酸化インジウム粒子が、Ｉｎを３２質量％以上４５質量％以下、かつＳｎを１．４質量％以上６．４質量％以下含有し、
前記スズドープ酸化インジウム粒子のＢＥＴ比表面積が、２０ｍ２／ｇ以上５０ｍ２／ｇ以下であり、
前記塗布液のＬ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間の、Ｌ＊値が１０．０以上１５．０以下、ａ＊値が０．２以上１．３以下、及びｂ＊値が−２１．１以上−１７．５以下であることを特徴とする塗布液。
【請求項４】
スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子を含有する熱線遮蔽フィルムであって、
前記スズドープ酸化インジウム粒子が、Ｉｎを３２質量％以上４５質量％以下、かつＳｎを１．４質量％以上６．４質量％以下含有し、
前記スズドープ酸化インジウム粒子のＢＥＴ比表面積が、２０ｍ２／ｇ以上５０ｍ２／ｇ以下であり、
前記熱線遮蔽フィルムの可視光透過率が８０％以上であり、１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光透過率が１０％以下であり、かつヘイズ値が１．０％以下であることを特徴とする熱線遮蔽フィルム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、分散液、塗布液、及び熱線遮蔽フィルムに関する。
【背景技術】
【０００２】
建築物及び乗り物などのある程度の空間を有するものの多くには、その空間内に太陽光などの光を入れて、前記空間内の居心地を向上させるために窓ガラスが使用されている。前記窓ガラスは、可視光と共に赤外光も透過させる性質をもつため、前記空間内の温度が上昇することが知られている。そのため、可視光を通し、赤外光を遮蔽する性質を有する熱線遮蔽フィルムを前記窓ガラスに貼り付けて、空間内の温度上昇を防ぐことが行われている。
【０００３】
前記熱線遮蔽フィルムとしては、例えば、熱線を反射・吸収する酸化スズ、アンチモンドープ酸化スズ（ＡＴＯ）、スズ添加酸化インジウム（スズドープ酸化インジウム、ＩＴＯ）等の金属酸化物粒子、あるいは熱線を遮蔽するフタロシアニン化合物等の有機化合物を、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂等の透明樹脂中に分散させた熱線遮蔽性コーティング組成物が提案されている（例えば、特許文献１）。
【０００４】
また、前記赤外光の中には、照射された際に、皮膚がジリジリと焼けるように感じる生理的な不快感（以下「ジリジリ感」と称することがある）を与えるものがある。前記ジリジリ感は、波長１，５００ｎｍ〜２，１００ｎｍの赤外線による影響が大きいが（例えば、非特許文献１）、太陽光（日射光）は、この波長域中において、波長１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍに一定の強度を有している。したがって、特に波長１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの赤外光を遮蔽することにより、前記ジリジリ感を抑えることができる。このため、前記熱線遮蔽フィルムには、特に波長１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの赤外光を遮蔽することが求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７―８４６０５号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】砂原一夫ら、「機能性ガラスにおける断熱・遮熱」、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｏｆ  Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，Ｊａｐａｎ  １４，４０３−４０９（２００７）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで、本発明は、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、高い可視光透過率を担保しつつ、特に１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光を効果的に遮蔽できる、優れた熱線遮蔽膜を形成可能な分散液、及び塗布液、並びに高い可視光透過率を担保しつつ、特に１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光を効果的に遮蔽できる熱線遮蔽フィルムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
＜１＞  スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子、及び分散媒を含有する分散液であって、
前記スズドープ酸化インジウム粒子が、Ｉｎを３２質量％以上４５質量％以下、かつＳｎを１．４質量％以上６．４質量％以下含有し、
前記スズドープ酸化インジウム粒子のＢＥＴ比表面積が、２０ｍ２／ｇ以上５０ｍ２／ｇ以下であり、
前記分散液のＬ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間の、Ｌ＊値が１８．５以上２０．５以下、ａ＊値が０．４０以上０．６０以下、及びｂ＊値が−６．０以上−４．０以下であることを特徴とする分散液である。
＜２＞  前記スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子の含有量が、４０質量％以上である前記＜１＞に記載の分散液である。
＜３＞  スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子、重合性化合物、及び分散媒を含有する塗布液であって、
前記スズドープ酸化インジウム粒子が、Ｉｎを３２質量％以上４５質量％以下、かつＳｎを１．４質量％以上６．４質量％以下含有し、
前記スズドープ酸化インジウム粒子のＢＥＴ比表面積が、２０ｍ２／ｇ以上５０ｍ２／ｇ以下であり、
前記塗布液のＬ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間の、Ｌ＊値が１０．０以上１５．０以下、ａ＊値が０．２以上１．３以下、及びｂ＊値が−２１．１以上−１７．５以下であることを特徴とする塗布液である。
＜４＞  スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子を含有する熱線遮蔽フィルムであって、
前記スズドープ酸化インジウム粒子が、Ｉｎを３２質量％以上４５質量％以下、かつＳｎを１．４質量％以上６．４質量％以下含有し、
前記スズドープ酸化インジウム粒子のＢＥＴ比表面積が、２０ｍ２／ｇ以上５０ｍ２／ｇ以下であり、
前記熱線遮蔽フィルムの可視光透過率が８０％以上であり、１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光透過率が１０％以下であり、かつヘイズ値が１．０％以下であることを特徴とする熱線遮蔽フィルムである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、従来における前記諸問題を解決し、前記目的を達成することができ、高い可視光透過率を担保しつつ、特に１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光を効果的に遮蔽できる、優れた熱線遮蔽膜を形成可能な分散液、及び塗布液、並びに高い可視光透過率を担保しつつ、特に１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光を効果的に遮蔽できる熱線遮蔽フィルムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、実施例６と比較例１との熱線遮蔽フィルムの分光曲線である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（分散液）
本発明の分散液は、スズドープ酸化インジウム粒子、及び分散媒を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
前記分散液は、Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間の、Ｌ＊値が１８．５以上２０．５以下、ａ＊値が０．４０以上０．６０以下、及びｂ＊値が−６．０以上−４．０以下である。
【００１２】
本発明者らは、高い可視光透過率を担保しつつ、特に１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光を効果的に遮蔽できる、優れた熱線遮蔽膜を形成可能な分散液を得るために検討を行った。その結果、本発明者らは、ＩＴＯ粒子の物性（インジウム、及びスズの含有量、並びにＢＥＴ比表面積の大きさ）、分散条件（分散機の種類、ＩＴＯ粒子の濃度、表面改質剤の種類及び量、分散剤の種類及び量、並びに分散媒の種類及び量など）を最適化することにより、本発明の前記分散液を得ることができ、本発明の完成に至った。
【００１３】
＜スズドープ酸化インジウム粒子＞
前記スズドープ酸化インジウム粒子（ＩＴＯ粒子）におけるインジウム（Ｉｎ）の含有量としては、３２質量％以上４５質量％以下であり、３５質量％以上３９質量％以下が好ましい。
前記ＩＴＯ粒子におけるスズ（Ｓｎ）の含有量としては、１．４質量％以上６．４質量％以下であり、３．６質量％以上４．５質量％以下が好ましい。
前記ＩＴＯ粒子における酸素の含有量としては、４８質量％以上６７質量％以下が好ましく、５５質量％以上６５質量％以下がより好ましい。
【００１４】
前記ＩＴＯ粒子の元素比率（Ｉｎ、Ｓｎ、及びＯの含有量）の測定方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択でき、例えば、ＥＰＭＡ（日本電子社製、ＥＰＭＡＪＸＡ−８８００）を用い、波長分散型（ＷＤＳ）検出器により測定できる。
【００１５】
前記ＩＴＯ粒子のＢＥＴ比表面積としては、２０ｍ２／ｇ以上５０ｍ２／ｇ以下であり、２４ｍ２／ｇ以上３０ｍ２／ｇ以下が好ましい。
前記ＢＥＴ比表面積は、例えば、日本ベル株式会社製  ＢＥＬＳＯＲＰ−ｍｉｎｉＩＩや株式会社島津製作所製  ＡＳＡＰ２０２０等の装置を用いて測定できる。
【００１６】
前記分散液における、前記ＩＴＯ粒子の体積平均粒子径（分散粒子径のメディアン値、Ｄ５０）としては、３０ｎｍ以下が好ましく、２０ｎｍ以下がより好ましい。前記分散粒子径のメディアン値Ｄ５０を３０ｎｍ以下とすることにより、後述する熱線遮蔽フィルムのヘイズ値を１．０％以下とすることができる。また、過大な凝集粒子に起因するフィルムの強度低下も防ぐことができ、よって耐摩耗性にも優れた熱線遮蔽フィルムを得ることができる。
前記分散粒子径のメディアン値Ｄ５０は、動的光散乱法やレーザ回折・散乱法により，分散体中の分散粒子の粒度分布として測定できる。特にｎｍサイズの粒子を測定対象とする場合には、動的光散乱法を用いることが好ましい。分散粒子径の積算％値であるメディアン値Ｄ５０は、得られた粒度分布から計算できる。前記動的光散乱法を用いた粒度分布測定装置としては、例えば、株式会社堀場製作所社製  ｎａｎｏ  Ｐａｒｔｉｃａ  ＳＺ−１００や日機装株式会社製  Ｍｉｃｒｏｔｒａｃ ９３４０−ＵＰＡ等を用いることができる。
なお、前記体積平均粒子径は、いわゆる二次粒子の平均粒子径である。
【００１７】
前記分散液における、ＩＴＯ粒子の積算体積９０％粒子径（以下、Ｄ９０と表記）としては、６０ｎｍ以下が好ましく、４５ｎｍ以下がより好ましい。また、前記Ｄ９０の下限値としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、３０ｎｍであってもよい。
前記分散液における、ＩＴＯ粒子の積算体積１０％粒子径（以下、Ｄ１０と表記）としては、３０ｎｍ以下が好ましく、２０ｎｍ以下がより好ましい。また、前記Ｄ１０の下限値としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１０ｎｍであってもよい。
前記Ｄ１０、及びＤ９０は、例えば、動的光散乱法から求めることができる。前記動的光散乱法を用いた粒度分布測定装置としては、例えば、株式会社堀場製作所社製  ｎａｎｏ  Ｐａｒｔｉｃａ  ＳＺ−１００や日機装株式会社製  Ｍｉｃｒｏｔｒａｃ  ９３４０−ＵＰＡ等を用いることができる。
【００１８】
前記分散液における前記ＩＴＯ粒子の含有量は、４０質量％（ｗ／ｗ）以上が好ましく、４０質量％以上６５質量％以下がより好ましく、４５質量％以上５５質量％以下が更に好ましい。前記ＩＴＯ粒子の含有量が４０質量％未満の場合、前記分散液を用いて後述する塗布液を作製する際に、前記塗布液に十分な量のＩＴＯ粒子を含有させることができなくなるおそれがある。一方で、前記ＩＴＯ粒子の含有量が６５質量％を超えると、前記体積平均粒子径を３０ｎｍ以下とすることが難しくなることがある。
【００１９】
−ＩＴＯ粒子の表面修飾−
前記ＩＴＯ粒子の表面は、後述する重合性化合物などとの親和性や結合性を向上させる点から、表面修飾剤で修飾することが好ましい。
前記表面修飾剤としては、アルコキシシラン化合物、シロキサン化合物及び界面活性剤の群から選択された１種または２種以上が好適に用いられる。これらの表面修飾剤のうち特に好ましいのは、アルコキシシラン化合物としてはシランカップリング剤、シロキサン化合物としては変性シリコーン、界面活性剤としては陰イオン系界面活性剤あるいは非イオン系界面活性剤である。これらの表面修飾剤は、目的に応じて適宜選択することができる。
【００２０】
また、前記表面修飾剤は、重合性化合物との親和性や結合性をより高めるために、重合性化合物との反応性を有する官能基を有することが好ましい。前記官能基としては、重合性化合物がアクリル系樹脂の場合には、アクリロイル基、アクリロイルオキシ基、メタクリロイル基、メタクリロイルオキシ基などの他、不飽和結合を有するビニル基やスチリル基、エポキシ基（グリシジル基）などが挙げられる。重合性化合物がシリコーン系樹脂形成成分の場合には、不飽和結合基であるアルケニル基（ビニル基）やアルキニル基（エチニル基）、ハイドロジェン基（Ｓｉ−Ｈ基）などが挙げられる。重合性化合物がエポキシ系樹脂形成成分の場合には、エポキシ基（グリシジル基）、ヒドロキシル基、アミノ基などが挙げられる。これらの官能基は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２１】
前記シランカップリング剤としては、例えば、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、ｐ−スチリルトリメトキシシラン、ｐ−スチリルトリエトキシシラン、３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、アリルトリエトキシシラン、ビニルエチルジメトキシシラン、ビニルエチルジエトキシシラン、３−グリシドキシプロピルエチルジメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリエチルジエトキシシラン、ｐ−スチリルエチルジメトキシシラン、ｐ−スチリルエチルジエトキシシラン、３−アクリロキシプロピルエチルジメトキシシラン、３−アクリロキシプロピルエチルジエトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルエチルジメトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルエチルジエトキシシラン、アリルエチルジメトキシシラン、アリルエチルジエトキシシラン、ビニルジエチルメトキシシラン、ビニルジエチルエトキシシラン、３−グリシドキシプロピルジエチルメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルジエチルエトキシシラン、ｐ−スチリルジエチルメトキシシラン、ｐ−スチリルジエチルエトキシシラン、３−アクリロキシプロピルジエチルメトキシシラン、３−アクリロキシプロピルジエチルエトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルジエチルメトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルジエチルエトキシシラン、アリルジエチルメトキシシラン、アリルジエチルエトキシシランなどが挙げられる。
【００２２】
前記変性シリコーンとしては、メトキシ変性シリコーン、カルボキシ変性シリコーン、アルコール変性シリコーン、ポリエーテル変性シリコーン、エポキシ変性シリコーン、メルカプト変性シリコーン、アミノ変性シリコーン、メタクリレート変性シリコーン、メチルハイドロジェンシリコーンなどが挙げられる。
【００２３】
前記陰イオン系界面活性剤としては、例えば、オレイン酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、ラウリン酸ナトリウム等の脂肪酸ナトリウム、脂肪酸カリウム、脂肪酸エステルスルフォン酸ナトリウム等の脂肪酸系、アルキルリン酸エステルナトリウム等のリン酸系、アルファオレインスルフォン酸ナトリウム等のオレフィン系、アルキル硫酸ナトリウム等のアルコール系、アルキルベンゼン系などが挙げられる。
前記非イオン系界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンラノリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル等の脂肪酸系、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、脂肪酸アルカノールアミドなどが挙げられる。
前記シランカップリング剤、前記変性シリコーン、前記陰イオン系界面活性剤、及び前記非イオン系界面活性剤は、１種単独で使用してもよいし、相互に悪影響を及ぼさない範囲であれば２種以上を併用してもよい。
【００２４】
前記表面修飾剤の修飾量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
ここで、前記表面修飾剤が樹脂形成成分との反応性を有する官能基を有する場合には、前記表面修飾剤の修飾量は、ＩＴＯ粒子の全質量に対して、０．２質量％以上３０質量％以下が好ましく、０．５質量％以上２０質量％以下がより好ましく、１質量％以上１５質量％以下が更に好ましい。
また、前記表面修飾剤中に重合性化合物との反応性を有する官能基を有さない場合には、前記表面修飾剤の修飾量は、ＩＴＯ粒子の全質量に対して、１質量％以上１５質量％以下が好ましく、２質量％以上１０質量％以下がより好ましく、３質量％以上７質量％以下が更に好ましい。
【００２５】
＜分散媒＞
前記分散媒としては、前記ＩＴＯ粒子を分散できるものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択でき、例えば、有機溶媒、無機溶媒などが挙げられる。これらの中でも、後述する重合性化合物への溶解性の点から、有機溶媒が好ましい。
【００２６】
前記有機溶媒（有機溶剤とも称する）としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン等の脂肪族炭化水素類、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等のアルコール類、塩化メチレン、塩化エチレン等のハロゲン化炭化水素類、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、２−ペンタノン、イソホロン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類、エチルセロソルブ等のセロソルブ類、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル等のエーテル類、アミド系溶媒、エーテルエステル系溶媒などが挙げられる。これら有機溶媒の中から、後述する重合性化合物が良好に溶解するものを選択することが好ましい。前記有機溶媒は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２７】
前記分散液における前記分散媒の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１０質量％以上６０質量％以下が好ましく、２０質量％以上５５質量％以下がより好ましく、３０質量％以上５０質量％以下が特に好ましい。
【００２８】
＜その他の成分＞
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、帯電防止剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定化剤、レベリング剤、消泡剤、無機充填剤、防腐剤、ｐＨ調整剤などが挙げられる。
【００２９】
＜Ｌ＊ａ＊ｂ＊＞
前記分散液は、Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間の、Ｌ＊値が１８．５以上２０．５以下、ａ＊値が０．４０以上０．６０以下、及びｂ＊値が−６．０以上−４．０以下である。
前記Ｌ＊値、ａ＊値、及びｂ＊値は、前記分散液中のＩＴＯ粒子の含有量が、４０質量％であるときの測定値である。なお、前記分散液中のＩＴＯ粒子の含有量が、４０質量％以上の場合は、前記分散媒などで適宜希釈して、ＩＴＯ粒子の含有量を４０質量％にして測定する。また、４０質量％未満の場合は、分散液をそのまま測定する。
【００３０】
前記分散液の前記Ｌ＊値は、１８．５以上２０．５以下であり、１９．０以上２０．０以下が好ましい。
前記分散液の前記ａ＊値は、０．４０以上０．６０以下であり、０．４０以上０．５５以下が好ましい。
前記分散液の前記ｂ＊値は、−６．０以上−４．０以下であり、−５．０以上−４．０以下が好ましい。
【００３１】
前記Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間とは、色の表示方法の一つで、国際照明委員会（ＣＩＥ）が１９７６年に策定したもので、色感覚を起こす原因になる色光の刺激量を物理的に測定し、明度（Ｌ＊値）、マゼンタと緑の度合（ａ＊値）、黄色と青の度合い（ｂ＊値）で表示するものである。前記Ｌ＊値が０であれば黒を、１００であれば白を表し、前記ａ＊値が負の値であれば緑寄りの色を、正の値であればマゼンタ寄りの色を表し、前記ｂ＊値が負の値であれば青寄りの色を、正の値であれば黄色寄りの色を表す。
【００３２】
前記Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間の測定方法は、日本工業規格ＪＩＳ  Ｚ  ８７８１−４：２０１３に規定されており、当該測定方法に準拠した測定装置である分光色彩計、例えば、コニカミノルタ株式会社製ＳＥ２０００や日本電色工業株式会社製ＳＤ７０００等を用いて測定することができる。
【００３３】
前記分散液の調製方法は、例えば、後述する実施例を参照して、前記ＩＴＯ粒子の分散に適した条件により分散を行えばよい。
例えば、前記ＩＴＯ粒子と、前記分散媒と、前記表面修飾剤とを混合した混合液を、混合装置により機械的に混合する方法により得ることができる。また、予め前記表面修飾剤で修飾された前記ＩＴＯ粒子を、前記分散媒と混合した混合液を、混合装置により機械的に混合する方法であってもよい。
前記混合装置としては、例えば、撹拌機、自公転式ミキサー、ホモジナイザー、超音波ホモジナイザー、サンドグラインダー、ボールミル等が挙げられる。
【００３４】
（塗布液）
本発明の塗布液は、スズドープ酸化インジウム粒子（ＩＴＯ粒子）、重合性化合物、及び分散媒を少なくとも含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
前記塗布液は、Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間の、Ｌ＊値が１０．０以上１５．０以下、ａ＊値が０．２以上１．３以下、及びｂ＊値が−２１．１以上−１７．５以下である。
【００３５】
＜スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子＞
前記ＩＴＯ粒子としては、例えば、本発明の前記分散液において例示した前記ＩＴＯ粒子などが挙げられる。好ましい態様も同様である。
【００３６】
前記塗布液における前記ＩＴＯ粒子の含有量は、不揮発分に対して、４０質量％以上６０質量％以下が好ましく、４５質量％以上６０質量％以下がより好ましい。
前記不揮発分とは、前記塗布液から揮発成分を除去した残部である。前記揮発成分は、通常、分散媒であり、前記塗布液から塗膜を作製する際に揮発する。そのため、前記不揮発分の質量は、前記塗布液から塗膜を作製した際の塗膜の質量でもある。
【００３７】
＜重合性化合物＞
前記重合性化合物は、後述の熱線遮蔽フィルムにおいてマトリックス材となる透明樹脂を形成するための成分であって、透明樹脂を形成するためのモノマーやオリゴマーが含まれ、流動性を有する未硬化物である。その点から、前記重合性化合物は、重合性成分ともいう。
前記重合性化合物には、単一分子量及び単一化学組成を有する物質にかぎらず、分子量分布を有する物質（例えば、重合性を有するオリゴマー、重合性を有するポリマー）も含まれる。
【００３８】
前記透明樹脂とは、例えば、ＪＩＳ  Ｋ７３６１−１：１９９７に準拠した測定法により測定した、可視光領域全体の平均光透過率が８０％以上の樹脂のことを言う。可視光領域全体の平均光透過率は９０％以上が好ましく、９５％以上がより好ましい。
【００３９】
前記重合性化合物としては、一般的なハードコート膜に使用される硬化性樹脂のモノマーやオリゴマーであれば、特に限定されず、光硬化性のモノマーやオリゴマーを用いてもよく、熱硬化性のモノマーやオリゴマーを用いてもよい。
透明性が高く、ハードコート性が強い膜が得られやすい点で、光硬化性のモノマーを用いることが好ましく、光硬化性のモノマーの中でもさらに、分子中に１個以上のアクリロイル基及びメタクリロイル基のいずれか一方又は両方を有する架橋性化合物を用いることが好ましい。以下、アクリロイル基及びメタクリロイル基のいずれか一方又は両方を有することを、（メタ）アクリロイル基と称することがある。アクリレートなどについても同様である。
【００４０】
前記分子中に１個以上のアクリロイル基及びメタクリロイル基のいずれか一方又は両方を有する架橋性化合物としては、特に限定されないが、反応性、透明性、耐候性、及び硬度に優れた多官能（メタ）アクリレートが好ましい。ここで多官能とは、３個以上の官能基を有することを意味する。３個以上の官能基は、全て同種の官能基であってもよいし、異種の官能基であってもよい。
上記の架橋性化合物が有するアクリロイル基、メタクリロイル基以外の官能基としては、例えば、ビニル基、アリル基、アリルエーテル基、スチリル基、水酸基等が挙げられる。
【００４１】
多官能（メタ）アクリレートの具体例としては、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート等のポリオールポリアクリレート、エポキシアクリレート、ポリエステルアクリレート、ウレタンアクリレート、ポリシロキサンアクリレート等、これらのメタクリレートなどが挙げられる。これらの多官能（メタ）アクリレートは、１種単独で用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。
【００４２】
前記塗布液における前記重合性化合物の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、不揮発分に対して、２０質量％以上５５質量％以下が好ましく、２５質量％以上５０質量％以下がより好ましく、３０質量％以上４５質量％以下が特に好ましい。
【００４３】
＜分散媒＞
前記分散媒としては、例えば、本発明の前記分散液において例示した前記分散媒などが挙げられる。好ましい態様も同様である。
【００４４】
＜その他の成分＞
前記その他の成分としては、本発明の主旨を逸脱しない範囲であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、分散剤、重合開始剤、帯電防止剤、屈折率調節剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定化剤、レベリング剤、消泡剤、無機充填剤、カップリング剤、防腐剤、可塑剤、流動調整剤、増粘剤、ｐＨ調整剤、重合開始剤等が挙げられる。
【００４５】
−分散剤−
前記分散剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、硫酸エステル系、カルボン酸系、ポリカルボン酸系等のアニオン型界面活性剤、アミン類等のカチオン型界面活性剤、高級脂肪酸ポリエチレングリコールエステル系等のノニオン型界面活性剤、シリコーン系界面活性剤、フッ素系界面活性剤、アマイドエステル結合を有する高分子系界面活性剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４６】
−重合開始剤−
前記重合開始剤は、前記重合性化合物として用いるモノマー及びオリゴマーの種類に応じて、適宜選択することができる。光硬化性の重合性化合物を用いる場合には、光重合開始剤が用いられる。光重合開始剤の種類や量は、使用する光硬化性の重合性化合物に応じて適宜選択される。
【００４７】
前記光重合開始剤としては、例えば、ベンゾフェノン系、ジケトン系、アセトフェノン系、ベンゾイン系、チオキサントン系、キノン系、ベンジルジメチルケタール系、アルキルフェノン系、アシルフォスフィンオキサイド系、フェニルフォスフィンオキサイド系などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４８】
前記塗布液における前記重合開始剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記重合性化合物に対して、０．５質量％以上２０質量％以下が好ましく、１．０質量％以上１５質量％以下がより好ましく、３質量％以上１０質量％以下が特に好ましい。
【００４９】
−増粘剤−
前記増粘剤としては、例えば、ゼラチン、カゼイン、コラーゲン、ヒアルロン酸、アルブミン、デンプン等の天然の水溶性高分子、メチルセルロース、エチルセルロース、メチルヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、アルギン酸プロピレングリコールエステル等の半合成高分子、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボマー（カルボキシビニルポリマー）、ポリアクリル酸塩、ポリエチレンオキシド等の合成高分子、ベントナイト、ラポナイト、ヘクトライト等の無機鉱物などが好適に挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５０】
前記塗布液の作製方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、本発明の前記分散液と、前記重合性化合物と、前記重合開始剤と、必要に応じて、前記その他の成分とを混合装置により機械的に混合する方法により得ることができる。
前記混合装置としては、例えば、撹拌機、自公転式ミキサー、ホモジナイザー、超音波ホモジナイザーなどが挙げられる。
【００５１】
＜Ｌ＊ａ＊ｂ＊＞
前記塗布液は、Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系による色空間の、Ｌ＊値が１０．０以上１５．０以下、ａ＊値が０．２以上１．３以下、及びｂ＊値が−２１．１以上−１７．５以下である。
前記Ｌ＊値、ａ＊値、及びｂ＊値は、前記塗布液中のＩＴＯ粒子の含有量、重合性化合物が、下記の含有量であるときの値である。
・ＩＴＯ粒子  ２６．３質量％
・重合性化合物  ２０．７４質量％
【００５２】
前記塗布液の前記Ｌ＊値は、１０．０以上１５．０以下であり、１１．０以上１３．０以下が好ましい。
前記塗布液の前記ａ＊値は、０．２以上１．３以下であり、０．５以上１．３以下が好ましい。
前記塗布液の前記ｂ＊値は、−２１．１以上−１７．５以下であり、−２０．０以上−１７．５以下が好ましい。
【００５３】
（熱線遮蔽フィルム）
本発明の熱線遮蔽フィルムは、スズドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）粒子を含有する。
前記熱線遮蔽フィルムは、可視光透過率が８０％以上であり、１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光透過率が１０％以下である
前記熱線遮蔽フィルムは、ヘイズ値が１．０％以下である。
【００５４】
前記熱線遮蔽フィルムは、例えば、熱線遮蔽層と、基材とを有する。
例えば、前記熱線遮蔽層を、前記基材上に、本発明の前記塗布液で形成することにより、可視光透過率が８０％以上であり、１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光透過率が１０％以下であり、かつヘイズ値が１．０％以下である熱線遮蔽フィルムが得られる。
【００５５】
＜ヘイズ値＞
前記熱線遮蔽フィルムは、前記ヘイズ値が１．０％以下であり、０．６％以下が好ましい。前記ヘイズ値とは、全光線透過光に対する拡散透過光の割合（％）のことである。
前記ヘイズ値が１．０％以下であることで、自動車のフロントガラスや建築物の窓ガラスに貼付した際にも、遠くの景色がぼやけることなく、良好な眺めを確保できる。
【００５６】
前記ヘイズ値の下限値としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．１％であってもよい。
通常、熱線遮蔽フィルムに使用される基材のヘイズ値が１．０％未満であることからして、前記熱線遮蔽層は、極めて透明性に優れている。
【００５７】
前記ヘイズ値は、日本工業規格ＪＩＳ  Ｋ  ７１３６：２０００に準拠した測定法により、ヘイズメーター、例えば、日本電色工業株式会社製  ＮＤＨ−２０００や、株式会社村上色彩技術研究所製  ＨＭ−１５０等を用いて測定し、得ることができる。
【００５８】
＜可視光透過率＞
前記熱線遮蔽フィルムは、前記可視光透過率が８０％以上であり、８５％以上が好ましい。
前記可視光透過率が８０％以上であることで、自動車のフロントガラスや建築物の窓ガラスに貼付した際にも、遠くの景色がぼやけることなく、良好な眺めを確保できる。
【００５９】
前記可視光透過率は日本工業規格ＪＩＳ  Ｓ３１０７：１９９８に準拠した測定法により、分光光度計（例えば、株式会社日立製作所製  Ｕ−４１００、株式会社島津製作所製  ＵＶ−３６００など）を用いて測定し、得ることができる。
【００６０】
前記熱線遮蔽フィルムは、赤外光遮蔽性、特に遮蔽係数等の定量的指標の数値以上に体感するジリジリ感を抑制するために、１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光透過率が１０％以下であり、５％以下が好ましい。
【００６１】
前記波長１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光透過率は、前記可視光透過率の測定と同様、日本工業規格ＪＩＳ  Ｓ３１０７：１９９８に準拠した測定法により測定することができる。
【００６２】
＜基材＞
前記基材としては、可視光線を透過する樹脂であればよく、例えば、ポリエステル、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリアミド（ＰＡ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリ四フッ化エチレン（ＰＴＦＥ） 、ポリ塩化三フッ化エチレン（ＰＣＴＦＥ）などが挙げられる。これらの中でも、透明性、安定性、コスト等の点から、ポリエステルフィルムが好ましく、前記ポリエステルフィルムの中でも、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルムがより好ましい。
【００６３】
前記基材の形態としては、シート状であってもよく、可撓性を有するフィルム状であってもよいが、フィルム状であることが好ましい。
前記基材の平均厚みとしては、その材料や、形成される熱線遮蔽フィルムの用途等に応じて適宜選択できるが、例えば、２５μｍ以上２００μｍ以下が好ましく、２５μｍ以上１００μｍ以下がより好ましく、２５μｍ以上５０μｍ以下が特に好ましい。
【００６４】
＜熱線遮蔽層＞
前記熱線遮蔽層は、スズドープ酸化インジウム粒子（ＩＴＯ）粒子、及び重合性化合物の硬化物を含有し、更に必要に応じて、その他の成分を含有する。
【００６５】
前記ＩＴＯ粒子としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、本発明の前記分散液の説明で例示した前記ＩＴＯ粒子などが挙げられる。
前記熱線遮蔽層における前記ＩＴＯ粒子の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、４０質量％以上６０質量％以下が好ましく、４５質量％以上６０質量％以下がより好ましく、５０質量％以上６０質量％以下が特に好ましい。
【００６６】
前記重合性化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、本発明の前記塗布液の説明で例示した前記重合性化合物などが挙げられる。
前記熱線遮蔽層における前記重合性化合物の硬化物の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、２０質量％以上５５質量％以下が好ましく、２５質量％以上５０質量％以下がより好ましく、３０質量％以上４５質量％以下が特に好ましい。
【００６７】
前記熱線遮蔽層は、例えば、前記塗布液を硬化して得られる。
前記塗布液を用いて前記熱線遮蔽層を前記基材上に配する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、バーコート法、スピンコート法、スプレーコート法、インクジェット法、ディップコート法、ロールコート法、グラビアコート法、リバースロールコート法、ナイフコータ法、スクリーン印刷法、キスコータ法等、通常のウェットコート法などが挙げられる。
【００６８】
前記塗布液を硬化させる方法としては、前記塗布液に含まれる前記重合性化合物の種類に応じて適宜選択することができる。
例えば、前記重合性化合物が熱硬化型樹脂である場合、この樹脂形成成分が硬化するのに十分な温度及び時間にて加熱することにより硬化させることができる。また、前記重合性化合物が光硬化型樹脂である場合、この重合性化合物が硬化するのに十分なエネルギーを有する光を所定時間照射することにより硬化させることができる。
なお、前記塗布液が溶剤等の揮発成分を含有する場合には、塗布液を硬化させる前に、該揮発成分を除去しておくことが好ましい。揮発成分の除去方法としては、適宜選択できるが、大気中ないしは減圧化での熱処理が好ましく、その条件は５０℃〜１５０℃で１分間〜１０分間程度が好ましい。
【００６９】
前記光硬化型樹脂を硬化させる光としては、フィルムが硬化すれば、特に限定されないが、例えば、紫外線、近紫外線、遠赤外線、赤外線、Ｘ線、γ線、電子線、プロトン線、中性子線等のエネルギー線が挙げられる。前記エネルギー線の中でも、硬化速度が速く、装置の入手及び取り扱いが容易である点から、紫外線が好ましい。
【００７０】
前記紫外線を照射する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２００ｎｍ〜５００ｎｍの波長帯域の紫外線を発生する高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、キセノンランプ、ケミカルランプ等を用いて、１００ｍＪ／ｃｍ２〜３，０００ｍＪ／ｃｍ２のエネルギーにて、紫外線を照射する方法などが挙げられる。
【００７１】
前記熱線遮蔽層の平均厚みとしては、その材料や、形成される熱線遮蔽フィルムの用途等に応じて適宜選択できるが、０．１μｍ以上２０μｍ以下が好ましく、０．５μｍ以上１０μｍ以下がより好ましく、１．０μｍ以上５．０μｍ以下が特に好ましい。
【００７２】
前記ＩＴＯ粒子が表面修飾されている場合、前記重合性化合物の硬化物との親和性や結合性が向上しているため、前記熱線遮蔽フィルム中に前記ＩＴＯ粒子が均一に分散保持され易く、よって、前記熱線遮蔽フィルム内のすべての箇所での特性が均一となる。したがって、この前記熱線遮蔽フィルムの面内における屈折率がほぼ均一となり、前記熱線遮蔽フィルムの色ムラの発生が抑制される。また、前記ＩＴＯ粒子と前記重合性化合物の硬化物との親和性や結合性が向上しているから、前記重合性化合物の硬化物と前記ＩＴＯ粒子の界面における剥離等が発生せず、よって強度や耐摩耗性の高い熱線遮蔽フィルムが得られる。
【００７３】
前記熱線遮蔽フィルムの平均厚みとしては、その材料や、形成される熱線遮蔽フィルムの用途等に応じて適宜選択できるが、２５μｍ以上２２０μｍ以下が好ましく、２５μｍ以上１２０μｍ以下がより好ましく、２５μｍ以上７０μｍ以下が特に好ましい。
【００７４】
本発明の熱線遮蔽フィルムにより、遠くも見やすく、かつ高い可視光透過率を担保しつつ、高い熱線遮蔽効果をもった熱線遮蔽フィルムを提供することができる。
したがって、本発明の熱線遮蔽フィルムを自動車のフロントガラスや建築物の窓ガラスの表面等に適用すれば、遠くが見やすく、透明性に優れ、かつ十分な熱線遮蔽性が得られる。
【実施例】
【００７５】
以下、実施例及び比較例を挙げて、本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、これらに限定されるものではない。
【００７６】
＜ＩＴＯ粒子Ａの製造＞
水２，０００質量部に、塩化インジウム（無水物）１３８．２質量部と、塩化第二錫（無水物）２１．４質量部をよく溶解し、水温を５℃に保ちながら、６ｍｏｌ／Ｌのアンモニア水５００質量部を３０分間で滴下し、その後２時間水温を５℃に保ち、ＩＴＯゾルを得た。
得られたＩＴＯゾルを、デカンテーション法で上澄みの水の電気伝導度が１０μＳになるまで純水で洗浄し、遠心分離法を用いて、ＩＴＯゾルのケーキを得た。
得られたケーキをほぐして、真空乾燥機を用いて７０℃にて２４時間乾燥させた。
乾燥したＩＴＯゾルを窒素雰囲気で４００℃、３時間焼成し、その後３体積％の水素を含む窒素の混合気体を導入し、３００℃で５時間還元し、ＩＴＯ粒子Ａを得た。
【００７７】
＜ＩＴＯ粒子Ｂの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、ＩＴＯゾルの焼成を窒素雰囲気下で４２５℃、３時間の条件で行った以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｂを得た。
【００７８】
＜ＩＴＯ粒子Ｃの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、ＩＴＯゾルの焼成を窒素雰囲気下で３７５℃、３時間の条件で行った以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｃを得た。
【００７９】
＜ＩＴＯ粒子Ｄの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、ＩＴＯゾルの焼成を窒素雰囲気下で５００℃、３時間の条件で行った以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｄを得た。
【００８０】
＜ＩＴＯ粒子Ｅの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、ＩＴＯゾルの焼成を窒素雰囲気下で３００℃、３時間の条件で行った以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｅを得た。
【００８１】
＜ＩＴＯ粒子Ｆの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、塩化インジウム（無水物）を１４７．１質量部、塩化第二錫（無水物）を８．６質量部とした以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｆを得た。
【００８２】
＜ＩＴＯ粒子Ｇの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、塩化インジウム（無水物）を１３０．２質量部、塩化第二錫（無水物）を３２．８質量部とした以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｇを得た。
【００８３】
＜ＩＴＯ粒子Ｈの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、塩化インジウム（無水物）を１４９．４質量部、塩化第二錫（無水物）を５．３５質量部とした以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｈを得た。
【００８４】
＜ＩＴＯ粒子Ｉの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、塩化インジウム（無水物）を１２３．９質量部、塩化第二錫（無水物）を４１．９質量部とした以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｉを得た。
【００８５】
＜ＩＴＯ粒子Ｊの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、塩化インジウム（無水物）を１３８．０質量部、塩化第二錫（無水物）を２１．６質量部とした以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｊを得た。
【００８６】
＜ＩＴＯ粒子Ｋの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、塩化インジウム（無水物）を１３８．９質量部、塩化第二錫（無水物）を２０．３質量部とした以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｋを得た。
【００８７】
＜ＩＴＯ粒子Ｌの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、塩化インジウム（無水物）を１３９．６質量部、塩化第二錫（無水物）を１９．３質量部とした以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｌを得た。
【００８８】
＜ＩＴＯ粒子Ｍの製造＞
ＩＴＯ粒子Ａの製造において、塩化インジウム（無水物）を１３５．１質量部、塩化第二錫（無水物）を２５．８質量部とした以外は、ＩＴＯ粒子Ａの製造と同様にして、ＩＴＯ粒子Ｍを得た。
【００８９】
＜ＩＴＯ粒子の元素比の測定＞
得られたＩＴＯ粒子の元素比率（Ｉｎ、Ｓｎ、及びＯの含有量）は、ＥＰＭＡ（日本電子社製、ＥＰＭＡＪＸＡ−８８００）を用い、波長分散型（ＷＤＳ）検出器により測定した。結果を表１に示す。
【００９０】
＜ＩＴＯ粒子のＢＥＴ比表面積の測定＞
得られたＩＴＯ粒子のＢＥＴ比表面積は、比表面積測定装置（日本ベル株式会社製、ＢＥＬＳＰＲＰ−ｍｉｎｉＩＩ）を用いて測定した。結果を表１に示す。
【００９１】
（実施例１）
＜分散液１の作製＞
ＩＴＯ粒子Ａ  ５０質量部に、表面修飾剤として３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン（ＫＢＭ−５１０３；信越化学工業株式会社製）７．５質量部、アルキルジメチルアミン０．７５質量部、及び分散媒（溶媒）としてのメチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）４１．７５質量部を加え、直径０．１ｍｍのガラスビーズを用いて、回転数２，５００ｒｐｍで５時間ビーズミル処理をした後、ガラスビーズを分離し、分散液１を作製した。
【００９２】
＜分散液の色空間（Ｌ＊ａ＊ｂ＊）の測定＞
得られた分散液１を、ＩＴＯ粒子の含有量が４０質量％になるようにトルエンで希釈し、直径３０ｍｍの底部が平滑な無色透明のガラスセルに２０ｍＬ充填した。分光色彩計（ＳＥ２０００、日本電色工業株式会社製）を使用し、Ｄ６５光源、２度視野にて反射光の色調を、日本工業規格ＪＩＳ  Ｚ  ８７８１−４：２０１３に準拠した測定方法に基づき、分散液１のＬ＊ａ＊ｂ＊を測定した。結果を表１に示す。
【００９３】
＜分散粒子径（粒度分布）の測定＞
得られた分散液１におけるＩＴＯ粒子の粒度分布を、粒度分布測定装置（Ｍｉｃｒｏｔｒａｃ  ９３４０−ＵＰＡ、日機装株式会社製）を使用し、動的光散乱法を用いて測定した。得られた結果を表１に示す。
【００９４】
＜塗布液１の作製＞
分散液１を５２．６質量部、重合性化合物として、多官能アクリレート樹脂（ＮＫハード  Ｔ−１０２、新中村化学工業株式会社製）２０．１質量部、光重合開始剤（ＩＲＧＡＣＵＲＥ９０７、ＢＡＳＦ社製）０．６４質量部、溶媒としてトルエン１１質量部、及びＭＩＢＫ１５．６６質量部を加え、十分に撹拌し、塗布液１を得た。
【００９５】
＜塗布液の色空間（Ｌ＊ａ＊ｂ＊）測定＞
得られたの塗布液１を、希釈等はせずに直径３０ｍｍの底部が平滑な無色透明のガラスセルに２０ｍＬ充填した。分光色彩計（ＳＥ２０００、日本電色工業株式会社製）を使用し、Ｄ６５光源、２度視野にて反射光の色調を、日本工業規格ＪＩＳ  Ｚ  ８７８１−４：２０１３に準拠した測定方法に基づき、塗布液１のＬ＊ａ＊ｂ＊を測定した。結果を表２に示す。
【００９６】
＜熱線遮蔽フィルムの作製＞
実施例１の塗布液を、基材となる平均厚み３８μｍのポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム（Ａ４３００、東洋紡株式会社製）に、硬化後の熱線遮蔽膜の平均厚みが１．０μｍとなるようにバーコーターにより塗布し、８０℃にて１分間加熱して揮発成分を除去させた。前記加熱処理後、高圧水銀灯（１２０Ｗ／ｃｍ）を用いて、紫外線を３００ｍＪ／ｃｍ２のエネルギーとなるように露光し、硬化し、熱線遮蔽フィルム１を得た。
【００９７】
＜ヘイズ値の測定＞
得られた熱線遮蔽フィルム１について、ヘイズメーター（ＴＣ−１８００ＭＫ／ＩＩ、日本電色工業株式会社製）を使用し、日本工業規格ＪＩＳ  Ｋ  ７１３６に準拠した測定法により、ヘイズ値を測定した。結果を表３に示す。
【００９８】
＜光透過性の測定＞
得られた熱線遮蔽フィルム１の光透過率を、日本工業規格ＪＩＳ  Ｓ３１０７：１９９８に準拠した測定法により測定した。
熱線遮蔽フィルム１を、平均厚み３ｍｍのガラス板に粘着シートを用いて貼り付け、熱線遮蔽フィルム１及び前記ガラス板を透過する波長４５０ｎｍ〜２，５００ｎｍの光の透過率を、分光光度計（Ｕ−４１００、株式会社日立製作所製）を用いて測定した。可視光透過率と、１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光の最大透過率とを表３に示す。
【００９９】
（実施例２）
＜分散液２、塗布液２、及び熱線遮蔽フィルム２の作製＞
分散液１の作製において、ビーズミル処理の時間を４時間にした以外は、分散液１と同様にして、分散液２を得た。得られた分散液２について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液２を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液２を得た。得られた塗布液２について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液２を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム２を得た。得られた熱線遮蔽フィルム２について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１００】
（実施例３）
＜分散液３、塗布液３、及び熱線遮蔽フィルム３の作製＞
分散液１の作製において、ビーズミル処理の時間を３時間にした以外は、分散液１と同様にして、分散液３を得た。得られた分散液３について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液３を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液３を得た。得られた塗布液３について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液３を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム３を得た。得られた熱線遮蔽フィルム３について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１０１】
（実施例４）
＜分散液４、塗布液４、及び熱線遮蔽フィルム４の作製＞
分散液１の作製において、ビーズミル処理の時間を５．５時間にした以外は、分散液１と同様にして、分散液４を得た。得られた分散液４について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液４を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液４を得た。得られた塗布液４について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液４を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム４を得た。得られた熱線遮蔽フィルム４について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１０２】
（実施例５）
＜分散液５、塗布液５、及び熱線遮蔽フィルム５の作製＞
分散液１の作製において、ビーズミル処理の時間を６時間にした以外は、分散液１と同様にして、分散液５を得た。得られた分散液５について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液５を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液５を得た。得られた塗布液５について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液５を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム５を得た。得られた熱線遮蔽フィルム５について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１０３】
（実施例６）
＜分散液６、塗布液６、及び熱線遮蔽フィルム６の作製＞
分散液１の作製において、ビーズミル処理の時間を６．５時間にした以外は、分散液１と同様にして、分散液６を得た。得られた分散液６について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液６を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液６を得た。得られた塗布液６について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液６を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム６を得た。得られた熱線遮蔽フィルム６について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１０４】
（実施例７）
＜分散液７、塗布液７、及び熱線遮蔽フィルム７の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｂに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液７を得た。得られた分散液７について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液７を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液７を得た。得られた塗布液７について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液７を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム７を得た。得られた熱線遮蔽フィルム７について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１０５】
（実施例８）
＜分散液８、塗布液８、及び熱線遮蔽フィルム８の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｃに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液８を得た。得られた分散液８について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液８を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液８を得た。得られた塗布液８について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液８を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム８を得た。得られた熱線遮蔽フィルム８について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１０６】
（実施例９）
＜分散液９、塗布液９、及び熱線遮蔽フィルム９の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｆに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液９を得た。得られた分散液９について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液９を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液９を得た。得られた塗布液９について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液９を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム９を得た。得られた熱線遮蔽フィルム９について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１０７】
（実施例１０）
＜分散液１０、塗布液１０、及び熱線遮蔽フィルム１０の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｇに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液１０を得た。得られた分散液１０について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液１０を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液１０を得た。得られた塗布液１０について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液１０を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム１０を得た。得られた熱線遮蔽フィルム１０について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１０８】
（実施例１１）
＜分散液１１、塗布液１１、及び熱線遮蔽フィルム１１の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｊに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液１１を得た。得られた分散液１１について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液１１を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液１１を得た。得られた塗布液１１について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液１１を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム１１を得た。得られた熱線遮蔽フィルム１１について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１０９】
（実施例１２）
＜分散液１２、塗布液１２、及び熱線遮蔽フィルム１２の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｋに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液１２を得た。得られた分散液１２について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液１２を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液１２を得た。得られた塗布液１２について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液１２を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム１２を得た。得られた熱線遮蔽フィルム１２について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１１０】
（実施例１３）
＜塗布液１３、熱線遮蔽フィルム１３の作製＞
塗布液１の作製において、分散液１を用いて、希釈溶媒をトルエンからシクロヘキサノンに変更した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液１３を得た。得られた塗布液１３について塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液１３を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム１３を得た。得られた熱線遮蔽フィルム１３について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
なお、表１〜表３中の実施例１３においては、分散液１を分散液１３と表記した。
【０１１１】
（実施例１４）
＜分散液１４、塗布液１４、及び熱線遮蔽フィルム１４の作製＞
分散液１の作製において、分散媒をメチルエチルケトン（ＭＥＫ）にした以外は、分散液１と同様にして、分散液１４を得た。得られた分散液１４について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液１４を用い、溶媒としてトルエン１１質量部、及びＭＩＢＫ１５．６６質量部から、溶媒としてトルエン１１質量部、及びＭＥＫ１５．６６質量部に変更した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液１４を得た。得られた塗布液１４について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液１４を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム１４を得た。得られた熱線遮蔽フィルム１４について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１１２】
（比較例１）
＜分散液１５、塗布液１５、及び熱線遮蔽フィルム１５の作製＞
分散液１の作製において、ビーズミル処理の時間を１時間にした以外は、分散液１と同様にして、分散液１５を得た。得られた分散液１５について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液１５を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液１５を得た。得られた塗布液１５について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液１５を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム１５を得た。得られた熱線遮蔽フィルム１５について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１１３】
（比較例２）
＜分散液１６、塗布液１６、及び熱線遮蔽フィルム１６の作製＞
分散液１の作製において、ビーズミル処理の時間を２時間にした以外は、分散液１と同様にして、分散液１６を得た。得られた分散液１６について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液１６を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液１６を得た。得られた塗布液１６について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液１６を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム１６を得た。得られた熱線遮蔽フィルム１６について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１１４】
（比較例３）
＜分散液１７、塗布液１７、及び熱線遮蔽フィルム１７の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｄに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液１７を得た。得られた分散液１７について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液１７を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液１７を得た。得られた塗布液１７について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液１７を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム１７を得た。得られた熱線遮蔽フィルム１７について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１１５】
（比較例４）
＜分散液１８、塗布液１８、及び熱線遮蔽フィルム１８の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｅに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液１８を得た。得られた分散液１８について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液１８を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液１８を得た。得られた塗布液１８について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液１８を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム１８を得た。得られた熱線遮蔽フィルム１８について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１１６】
（比較例５）
＜分散液１９、塗布液１９、及び熱線遮蔽フィルム１９の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｈに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液１９を得た。得られた分散液１９について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液１９を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液１９を得た。得られた塗布液１９について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液１９を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム１９を得た。得られた熱線遮蔽フィルム１９について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１１７】
（比較例６）
＜分散液２０、塗布液２０、及び熱線遮蔽フィルム２０の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｉに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液２０を得た。得られた分散液２０について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液２０を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液２０を得た。得られた塗布液２０について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液２０を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム２０を得た。得られた熱線遮蔽フィルム２０について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１１８】
（比較例７）
＜分散液２１、塗布液２１、及び熱線遮蔽フィルム２１の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｌに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液２１を得た。得られた分散液２１について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液２１を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液２１を得た。得られた塗布液２１について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液２１を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム２１を得た。得られた熱線遮蔽フィルム２１について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１１９】
（比較例８）
＜分散液２２、塗布液２２、及び熱線遮蔽フィルム２２の作製＞
分散液１の作製において、ＩＴＯ粒子ＡをＩＴＯ粒子Ｍに変更した以外は、分散液１と同様にして、分散液２２を得た。得られた分散液２２について、分散液１と同様の測定を行った。結果を表１に示す。
塗布液１の作製において、分散液２２を使用した以外は、塗布液１と同様にして、塗布液２２を得た。得られた塗布液２２について、塗布液１と同様の測定を行った。結果を表２に示す。
熱線遮蔽フィルム１の作製において、塗布液２２を使用した以外は、熱線遮蔽フィルム１と同様にして、熱線遮蔽フィルム２２を得た。得られた熱線遮蔽フィルム２２について、熱線遮蔽フィルム１と同様の測定を行った。結果を表３に示す。
【０１２０】
【表１】
2019119613.tif 000003
【０１２１】
【表２】
2019119613.tif 000004
【０１２２】
【表３】
2019119613.tif 000005
なお、上記総合評価の欄は、作製した熱線遮蔽フィルムのヘイズ値が１．０以下、可視光透過率が８０％以上、又は１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの最大透過率が１０％以下であることの全てを満たすものは「○」、いずれか１つでも満たさない場合は「×」とした。
【０１２３】
図１は、実施例６と比較例１との熱線遮蔽フィルムの分光曲線である。表１〜３及び図１から、分散液のＬ＊値が１８．５〜２０．５、ａ＊値が０．４０〜０．６０、ｂ＊値が−６．０〜−４．０で、かつ比表面積（ＢＥＴ）２０ｍ２／ｇ〜５０ｍ２／ｇの範囲であれば、高い可視光透過率と、熱線遮蔽性能を有することが分かった。また、塗布液も、Ｌ＊値が１０．０〜１５．０、ａ＊値が０．２〜１．３、ｂ＊値が−２１．１〜−１７．５の範囲になることが確かめられた。
【０１２４】
比較例１、２の分散液及び塗布液のＬ＊値、ａ＊値、及びｂ＊値は、全て本発明の値を満たしておらず、ＩＴＯ粒子の分散が不十分であることが確認できた。ＩＴＯ粒子の分散が不十分である分散液及び塗布液を用いた熱線遮蔽フィルムは、ヘイズ値が１．０以上であり、１，４５０ｎｍ〜１，７５０ｎｍの波長の光透過率（以下、「熱線透過率」と略記する）が１０％以上であった。
比較例３、４の分散液及び塗布液のＬ＊値、ａ＊値、及びｂ＊値は、全て本発明の値を満たしておらず、ＩＴＯ粒子の分散が不十分であることが確認できた。そして、比較例３のＩＴＯ粒子のＢＥＴ比表面積は、本発明の値よりも小さい。比較例３のＩＴＯ粒子を用いた熱線遮蔽フィルムは、熱線透過率が１２．７％であった。また、比較例４のＩＴＯ粒子のＢＥＴ比表面積は、本発明の値よりも大きい。比較例４のＩＴＯ粒子を用いた熱線遮蔽フィルムのヘイズ値は、１．５であった。これらのことから、Ｌ＊値、ａ＊値、ｂ＊値が本発明値を満たさず、かつ、ＩＴＯ粒子のＢＥＴ比表面積が小さいと熱線透過率が大きくなることが明らかになり、Ｌ＊値、ａ＊値、ｂ＊値が本発明の範囲外であり、かつＩＴＯのＢＥＴ比表面積が大きいと、ヘイズ値が高くなることが明らかになった。
比較例５のＩＴＯ粒子は、錫の含有量が本発明の値より少ない。このようなＩＴＯ粒子を用いた分散液及び塗布液は、Ｌ＊値、ａ＊値、及びｂ＊値が本発明の値を満たさなかった。そして、比較例５の熱線遮蔽フィルムの熱線透過率は、１２．５％であった。比較例６のＩＴＯ粒子は、錫の含有量が本発明の値より多い。このようなＩＴＯ粒子を用いた分散液及び塗布液は、Ｌ＊値、ａ＊値、及びｂ＊値が本発明の値を満たさなかった。そして、比較例６の熱線遮蔽フィルムの可視光透過率は、７５．２％であった。比較例５、６の結果から、ＩＴＯ粒子の錫の含有量が本発明の値を満たさないと、それを用いた熱線遮蔽フィルムは、熱線透過率が大きく、可視光透過率が下がることが明らかになった。
比較例７のＩＴＯ粒子は、インジウムの含有量が本発明の値より少ない。このようなＩＴＯ粒子を用いた分散液及び塗布液は、Ｌ＊値、ａ＊値、及びｂ＊値が本発明の値を満たさなかった。そして、比較例７の熱線遮蔽フィルムのヘイズ値は、１．８であった。比較例８のＩＴＯ粒子は、インジウムの含有量が本発明の値より多い。このようなＩＴＯ粒子を用いた分散液及び塗布液は、Ｌ＊値、ａ＊値、及びｂ＊値が本発明の値を満たさなかった。そして、比較例８の熱線遮蔽フィルムの可視光透過率は７１．１％であった。比較例７、８の結果から、ＩＴＯ粒子のインジウムの含有量が本発明の値を満たさないと、それを、用いた熱線遮蔽フィルムは、ヘイズ値が大きく、可視光透過率が下がることが明らかになった。
【図１】
2019119613.tif 000006