(57)【要約】【課題】使い勝手のよい加熱調理器を提供する。【解決手段】加熱調理器は、加熱部２６、制御部、温度センサー４６及び表示部を備えている。加熱部２６は、加熱対象物を加熱する。制御部は、加熱部２６によって加熱対象物を加熱する加熱工程と、この加熱工程に続いて行われる余熱工程とを実行する。温度センサー４６は、加熱対象物の温度を検知する。余熱工程は、加熱部２６による加熱を行わない工程、又は加熱工程よりも単位時間当たりの加熱量を小さくして加熱部２６による加熱を行う工程である。制御部は、加熱工程の開始以後に表示部によって調理時間を表示し、この後、温度センサー４６の検知結果に基づいて加熱工程を終了し、この後、調理時間を表示した時点から調理時間が経過した時点で余熱工程を終了する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱対象物を加熱するための加熱部と、
前記加熱部によって前記加熱対象物を加熱する加熱工程と、この加熱工程に続いて行われる余熱工程とを実行する制御部と、
前記加熱対象物の温度を検知するための温度センサーと、
表示部とを備え、
前記余熱工程は、前記加熱部による加熱を行わない工程、又は前記加熱工程よりも単位時間当たりの加熱量を小さくして前記加熱部による加熱を行う工程であり、
前記制御部は、前記加熱工程の開始以後に前記表示部によって調理時間を表示し、この後、前記温度センサーの検知結果に基づいて前記加熱工程を終了し、この後、前記調理時間を表示した時点から前記調理時間が経過した時点で前記余熱工程を終了する、
加熱調理器。
【請求項２】
前記加熱対象物の熱容量を検知するための熱容量検知部を備え、
前記制御部は、前記加熱工程の開始後、前記熱容量検知部の検知結果に基づいて、前記調理時間を決定する、
請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記制御部は、前記加熱工程の開始から前記温度センサーによって所定時間毎に検知した温度の積算値が閾値を超えたときに、前記加熱工程を終了する、
請求項１又は請求項２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記調理時間は、およその時間である、
請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記制御部は、前記調理時間の表示の後、前記表示部により、前記余熱工程が終了するまでの残調理時間を表示する、
請求項１〜４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記調理時間の最小単位は分であり、
前記制御部は、前記表示部により、前記残調理時間を１分経過する度に表示する、
請求項５に記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記加熱対象物が配置される加熱室を更に備え、
前記加熱部は、
前記加熱室に配置された前記加熱対象物を加熱するバーナーを有する、
請求項１〜６のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、グリル庫内を加熱するバーナーにより、自動加熱調理を行う加熱調理器が開示されている。この加熱調理器は、バーナーによる加熱を開始した後、予想される最小調理量の被調理物を焼き上げるのに必要な最小所要時間と、限界調理時間とに基づいて、残調理時間を算出し、これを表示部によって表示する。前記バーナーは、庫内温度検知部が検知する温度が調理終了温度にまで上昇したときに消火され、この後、所定の余熱時間が経過した時点で調理の終了が報知される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−２０９２１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上述した加熱調理器では、庫内温度検知部の検知結果に基づいて、バーナーが消火されるため、表示部で表示された残調理時間と、実際の残調理時間とが一致せず、使い勝手がよくない。
【０００５】
本開示は上記事由に鑑みてなされており、使い勝手のよい加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の一態様に係る加熱調理器は、加熱部、制御部、温度センサー及び表示部を備えている。前記加熱部は、加熱対象物を加熱する。前記制御部は、前記加熱部によって加熱対象物を加熱する加熱工程と、この加熱工程に続いて行われる余熱工程とを実行する。前記温度センサーは、前記加熱対象物の温度を検知する。前記余熱工程は、前記加熱部による加熱を行わない工程、又は前記加熱工程よりも単位時間当たりの加熱量を小さくして前記加熱部による加熱を行う工程である。前記制御部は、前記加熱工程の開始以後に前記表示部によって調理時間を表示し、この後、前記温度センサーの検知結果に基づいて前記加熱工程を終了し、この後、前記調理時間を表示した時点から前記調理時間が経過した時点で前記余熱工程を終了する。
【発明の効果】
【０００７】
本開示の一態様に係る加熱調理器は、調理時間を正確に表示でき、使い勝手がよい。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、一実施形態に係る加熱調理器の斜視図である。
【図２】図２は、同上の加熱調理器が有するグリル装置を、前後方向と直交する断面で示した断面図である。
【図３】図３は、同上のグリル装置であって、一部を断面で示した斜視図である。
【図４】図４は、同上のグリル装置のガス供給路を示した図である。
【図５】図５は、同上の加熱調理器の操作パネルを示した平面図である。
【図６】図６は、同上の加熱調理器のブロック図である。
【図７】図７は、同上の加熱調理器の自動調理開始から２次加熱工程までの制御方法を示したフローチャートである。
【図８】図８は、同上の加熱調理器の３次加熱工程から自動調理終了までの制御方法を示したフローチャートである。
【図９】図９は、同上の加熱調理器によって加熱対象物を加熱したときにおける、加熱対象物の温度と、バーナーの火力との時間経過に伴う変化を示したグラフである。
【図１０】図１０は、同上の加熱調理器によって実行される自動調理工程を示した図である。
【図１１】図１１は、同上の加熱調理器の表示パネルを示した平面図である。
【図１２】図１２は、同上の表示パネルによって調理時間を表示した状態を示した平面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
（１）概要
図１に示す本実施形態の加熱調理器１は、グリル付きのガスこんろであって、詳しくはキッチンカウンター（図示せず）に形成された孔に上方より挿入されて設置されるドロップインこんろである。なお、本開示の技術は、グリルを備えたテーブルこんろ、又はこんろを備えないガスグリル等にも適用可能である。更に言えば、本開示の技術は、グリルを備えず、加熱部としてこんろバーナーを備えたガスこんろ、又は加熱対象物を電磁誘導加熱により加熱する加熱部を備えた電磁調理器等にも適用可能である。
【００１０】
以下、本実施形態の加熱調理器１について、加熱調理器１の設置状態における方向を用いて説明する。具体的には、加熱調理器１から見て、設計上、利用者が位置する方向を前方と規定する。また、加熱調理器１を前方から見たときを基準にして、左右方向を規定する。
【００１１】
本実施形態の加熱調理器１は、加熱部２６（図３参照）、制御部１６（図６参照）、温度センサー４６（図３参照）及び表示部１８（図１２参照）を備えている。加熱部２６は、加熱対象物を加熱する。制御部１６は、加熱部２６によって加熱対象物を加熱する加熱工程と、加熱工程に続いて行われる余熱工程とを実行する。温度センサー４６は、加熱対象物の温度Ｔを検知する。余熱工程は、加熱部２６による加熱を行わない工程、又は加熱工程よりも単位時間当たりの加熱量を小さくして加熱部２６による加熱を行う工程である。なお、本開示において、「加熱工程よりも単位時間当たりの加熱量を小さくして加熱部による加熱を行う」とは、加熱部２６の余熱工程における単位時間当たりの加熱量が、加熱工程における単位時間当たりの加熱量よりも小さいことを意味する。また、加熱工程及び余熱工程の各々における加熱部２６の単位時間当たりの加熱量は、全期間において固定されてもよいし、変化してもよい。後者の場合、「加熱工程よりも単位時間当たりの加熱量を小さくして加熱部による加熱を行う」とは、加熱部２６の余熱工程における単位時間当たりの加熱量の最大が、加熱工程における単位時間当たりの加熱量の最小よりも小さいことを意味する。
【００１２】
制御部１６は、加熱工程の開始以後に表示部１８によって調理時間ｔｃを表示し、この後、温度センサー４６の検知結果に基づいて加熱工程を終了する。制御部１６は、加熱工程の終了後、調理時間ｔｃを表示した時点から調理時間ｔｃが経過した時点で余熱工程を終了する。
【００１３】
本実施形態の加熱調理器１では、余熱工程が終了する時点を正確に示す調理時間ｔｃを表示することができて、使い勝手がよい。
【００１４】
（２）構成
以下、加熱調理器１について詳述する。図１に示すように、本実施形態の加熱調理器１は、ケーシング１０と、グリル装置２と、複数のこんろバーナー１１と、制御部１６（図６参照）と、天板１２とを備えている。
【００１５】
ケーシング１０は、上方に開口した箱状に形成されている。ケーシング１０の内部には、複数のこんろバーナー１１が設置されている。天板１２はケーシング１０上に設置されている。天板１２はケーシング１０の上面を覆っている。複数のこんろバーナー１１の各々は、天板１２を貫通して上方に突出している。
【００１６】
加熱調理器１は、複数のこんろバーナー１１にそれぞれ対応する複数のこんろ用操作部１５を備えている。利用者は、各こんろ用操作部１５を操作することで、対応するこんろバーナー１１の点火と消火の切換え及び火力の変更を行うことができる。
【００１７】
グリル装置２は、加熱室２０を有している。図２及び図３に示すように、本実施形態の加熱室２０は、前方に開口した箱状に形成されたグリル庫である。加熱室２０は、ケーシング１０と天板１２とで囲まれた空間に配置されている。加熱室２０は、底部２００、左右の側壁部２０１、後壁部２０２及び天井部２０３を有している。加熱室２０の内側には、底部２００、左右の側壁部２０１、後壁部２０２及び天井部２０３で囲まれた加熱空間が形成されている。加熱空間には、肉又は魚等の調理対象物を含む加熱対象物が配置される。
【００１８】
図３に示すように、加熱室２０の前端部には、開口部２５が形成されている。加熱室２０の内部空間は、開口部２５を介してケーシング１０（図１参照）の前方に開放される。加熱対象物は、開口部２５を通して加熱室２０に出し入れされる。
【００１９】
本実施形態のグリル装置２は、開口部２５を開閉するグリル扉２２（図１参照）と、グリル扉２２を支持した支持機構２１（図２）とを更に有している。支持機構２１は、加熱室２０に設置されており、グリル扉２２を前後方向に移動可能に支持している。支持機構２１は、例えば、一対のスライドレールで構成される。グリル扉２２を前後方向に移動することで、加熱室２０の開口部２５はグリル扉２２によって開閉される。
【００２０】
本実施形態のグリル装置２は、図２及び図３に示す調理対象物受け５を更に有している。グリル装置２で加熱される調理対象物は、調理対象物受け５に載せられた状態で加熱室２０内に配置される。すなわち、本実施形態のグリル装置２で加熱される加熱対象物は、調理対象物とこれを受ける調理対象物受け５とで構成される。
【００２１】
調理対象物受け５は、金属製である。調理対象物受け５は、上方に開口した浅底の容器状に形成されている。調理対象物受け５は、上方から見て矩形状で水平方向に広がった板状の底板部５０と、底板部５０の周縁から上方に向けて突出した周壁部５１とを有している。底板部５０には、上下方向に貫通する孔が形成されていない。底板部５０は、調理対象物が載せられる部分である。すなわち、本実施形態では、底板部５０によって、調理対象物が載せられる板状の載置部が構成されている。
【００２２】
なお、調理対象物受け５は、上方に開口した容器状の本体と、この本体の上開口部を塞ぐ蓋とで構成されてもよい。この場合、本体の底部によって載置部が構成される。また、調理対象物受け５は、平板状の皿等であってもよく、この場合、調理対象物受け５の全体が載置部となる。
【００２３】
本実施形態のグリル装置２は、調理対象物受け５を取り外し可能に支持する支持体６を更に有している。支持体６は、調理対象物受け５を下方から支持している。支持体６は、上方から見て枠状に形成されている。支持体６は、例えば、金属製の線材を変形させ、この線材の両端を溶接等でつなぐことによって形成される。
【００２４】
支持体６の前端部は、グリル扉２２に着脱可能に連結されている。支持体６及び調理対象物受け５は、グリル扉２２と連動する。グリル扉２２が図１に示すように開口部２５を閉じる閉じ位置に配置されたとき、支持体６及び調理対象物受け５は、加熱室２０内に配置される。利用者は、グリル扉２２を閉位置より前方に動かすことで、支持体６及び調理対象物受け５を、加熱室２０の開口部２５よりも前方に配置することができる。
【００２５】
図２及び図３に示すように、グリル装置２は、加熱部２６を更に有している。本実施形態の加熱部２６は、加熱室２０に配置された加熱対象物を加熱するためのグリルバーナーである。加熱部２６は、複数のバーナー２６０，２６１を有している。なお、加熱部２６は、バーナーを一つだけ有してもよい。
【００２６】
本実施形態の加熱部２６は、複数のバーナーとして、上バーナー２６０及び下バーナー２６１を有している。上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々は、ブンゼンバーナーである。上バーナー２６０は、加熱室２０の上部（詳しくは天井部２０３）に取り付けられている。上バーナー２６０は、加熱室２０内に配置された調理対象物を上方から加熱する。この場合、調理対象物受け５に載せられた調理対象物は、上バーナー２６０からの輻射熱によって加熱される。
【００２７】
下バーナー２６１は、加熱室２０の下部（詳しくは底部２００）に設置されている。下バーナー２６１は、加熱室２０内に配置された調理対象物受け５（詳しくは、底板部５０）及び調理対象物を下方から加熱する。下バーナー２６１で生じた炎は、調理対象物受け５の底板部５０に当たる。この場合、調理対象物受け５に載せられた調理対象物は、下バーナー２６１によって加熱された調理対象物受け５の熱が、調理対象物に伝達することで加熱される。
【００２８】
グリル装置２は、図４に示すガス供給路２８を更に有している。ガス供給路２８は、上バーナー２６０及び下バーナー２６１に都市ガス等の燃料ガスを供給する。本実施形態のガス供給路２８は、主流路２８０と、主流路２８０から分岐した一対の分岐路２８１，２８２とを有している。主流路２８０には、燃料ガスが供給される。一対の分岐路２８１，２８２のうちの一方は、上バーナー２６０に通じる上バーナー用流路２８１であり、他方は下バーナー２６１に通じる下バーナー用流路２８２である。
【００２９】
グリル装置２は、加熱部２６の火力（単位時間当たりの加熱量）を変更する火力変更部（加熱量変更部）２７を更に有している。本実施形態の火力変更部２７は、開閉弁２７０、上バーナー用点火プラグ２７１、上バーナー用火力調節部２７２、下バーナー用点火プラグ２７３及び下バーナー用火力調節部２７４を有している。
【００３０】
主流路２８０には、開閉弁２７０が設けられている。開閉弁２７０は、例えば電磁弁である。開閉弁２７０が開いた状態で、主流路２８０に供給された燃料ガスは、上バーナー２６０及び下バーナー２６１に供給される。
【００３１】
上バーナー２６０には、上バーナー２６０を点火するための上バーナー用点火プラグ２７１が設置されている。下バーナー２６１には、下バーナー２６１を点火するための下バーナー用点火プラグ２７３が設置されている。開閉弁２７０が開いた状態で、上バーナー用点火プラグ２７１が作動することにより、上バーナー２６０は点火される。開閉弁２７０が開いた状態で、下バーナー用点火プラグ２７３が作動することにより、下バーナー２６１は点火される。開閉弁２７０が閉じることで、上バーナー２６０及び下バーナー２６１は、消火される。
【００３２】
本実施形態の上バーナー用火力調節部２７２は、上バーナー用流路２８１に設けられた電磁弁２７２ａである。ガス供給路２８は、上バーナー用流路２８１における電磁弁２７２ａの上流側と下流側とを接続するバイパス路３４を有している。バイパス路３４の一部は、上バーナー用流路２８１よりも流路断面積が小さい流路３５である。
【００３３】
上バーナー２６０の火力は、電磁弁２７２ａが開閉されることにより、調節される。電磁弁２７２ａが開いた状態では、主流路２８０から上バーナー用流路２８１に供給された燃料ガスは、電磁弁２７２ａと流路３５との両者を通過して上バーナー２６０に供給される。この場合、上バーナー２６０の火力は、「強」になる。一方、電磁弁２７２ａが閉じた状態では、主流路２８０から上バーナー用流路２８１に供給された燃料ガスは、電磁弁２７２ａ及び流路３５のうちの流路３５のみを通過して上バーナー２６０に供給される。この場合、上バーナー２６０に供給される燃料ガスの流量は、電磁弁２７２ａが開いた状態にあるときよりも少なくなり、上バーナー２６０の火力は、「弱」になる。
【００３４】
本実施形態の下バーナー用火力調節部２７４は、下バーナー用流路２８２に設けられた電磁弁２７４ａである。ガス供給路２８は、下バーナー用流路２８２における電磁弁２７４ａの上流側と下流側とを接続するバイパス路４４を有している。バイパス路４４の一部は、下バーナー用流路２８２よりも流路断面積が小さい流路４５である。
【００３５】
下バーナー２６１の火力は、電磁弁２７４ａが開閉されることにより、調節される。電磁弁２７４ａが開いた状態では、主流路２８０から下バーナー用流路２８２に供給された燃料ガスは、電磁弁２７４ａと流路４５との両者を通過して下バーナー２６１に供給される。この場合、下バーナー２６１の火力は、「強」になる。一方、電磁弁２７４ａが閉じた状態では、主流路２８０から下バーナー用流路２８２に供給された燃料ガスは、電磁弁２７４ａ及び流路４５のうちの流路４５のみを通過して下バーナー２６１に供給される。この場合、下バーナー２６１に供給される燃料ガスの流量は、電磁弁２７４ａが開いた状態にあるときよりも少なくなり、下バーナー２６１の火力は、「弱」になる。
【００３６】
上バーナー用火力調節部２７２及び下バーナー用火力調節部２７４の各々は、電磁弁２７２ａ，２７４ａに限られない。例えば、上バーナー用火力調節部２７２は、上バーナー用流路２８１に設けられた流量制御弁であってもよい。また、下バーナー用火力調節部２７４は、下バーナー用流路２８２に設けられた流量制御弁であってもよい。また、上バーナー用火力調節部２７２及び下バーナー用火力調節部２７４の各々は、対応するバーナー２６０，２６１の火力を３段階以上調節可能であってもよい。
【００３７】
グリル装置２は、図２及び図３に示す温度センサー４６を有している。温度センサー４６は、加熱室２０に配置された調理対象物受け５の底板部５０の温度Ｔを検知する。温度センサー４６は、下バーナー２６１の平面視における中央部に設置されている。温度センサー４６は、加熱室２０内に配置された調理対象物受け５の下方に位置する。
【００３８】
温度センサー４６は、温度センサー４６の上端部に位置する検知部４７を有している。検知部４７は、上下方向に移動可能である。検知部４７には、例えば、ばね等の付勢部材により、上方に向かう力が加えられている。
【００３９】
加熱室２０内に調理対象物受け５が配置されたとき、検知部４７は、調理対象物受け５の底板部５０の下面に接触する。これにより、加熱対象物（詳しくは、調理対象物受け５の底板部５０）の温度Ｔが、温度センサー４６によって検知可能になる。
【００４０】
本実施形態の加熱調理器１は、グリル装置２を操作するための操作部として、図１に示すグリル用操作部１４を備えている。グリル用操作部１４は、ケーシング１０の前面に設けられたカンガルーポケット方式の操作部である。グリル用操作部１４は、不使用時にはケーシング１０内に配置され、使用時にはケーシング１０から前方に突出した位置に配置される。
【００４１】
グリル用操作部１４は、図５に示す操作パネル１７を有している。操作パネル１７は、グリル用操作部１４の上面を構成している。操作パネル１７は、グリル用操作部１４がケーシング１０から前方に突出した位置に配置されたときにのみ露出して、操作可能になる。操作パネル１７は、操作部分１７０と、操作部分１７１とを有している。操作部分１７０は、利用者が調理モードの選択を行うために用いられる。すなわち、本実施形態では、操作部分１７０が、複数の調理モードの中から任意の調理モードを選択するための調理モード選択部を構成している。操作部分１７１は、利用者が、選択した調理モードによるグリル装置２の自動調理の開始の指令を行うために用いられる。なお、グリル用操作部１４は、例えば、ケーシング１０の前面に固定的に設けられた操作パネルであってもよい。
【００４２】
本実施形態の操作部分１７０は、調理メニューを選択するための第１操作部１７０ａと、選択された調理メニューにおける火加減を選択するための第２操作部１７０ｂとを有している。すなわち、本実施形態の調理モードは、複数の調理メニューの中から選択された調理メニューと、調理メニュー毎に選択された火加減とを組み合わせたモードである。
【００４３】
本実施形態の加熱調理器１は、図１に示す表示部１８を更に備えている。本実施形態の表示部１８は、ケーシング１０の前面に設けられたカンガルーポケット方式の表示部である。表示部１８は、非使用時にはケーシング１０内に配置され、使用時にはケーシング１０から前方に突出した位置に配置される。
【００４４】
表示部１８は、図１１及び図１２に示す表示パネル１８０を有している。表示パネル１８０は、表示部１８の上面を構成している。表示パネル１８０は、表示部１８が、ケーシング１０から前方に突出した位置に配置されたときにのみ露出して、視認可能になる。
【００４５】
本実施形態の表示パネル１８０は、表示画面１８１を有している。表示画面１８１には、グリル用操作部１４を用いて利用者により選択された調理モード、グリル装置２の状態、後述する調理時間ｔｃを示す表示等が表示される。なお、表示部１８は、例えば、ケーシング１０の前面に固定的に設けられた表示パネルであってもよい。また、ケーシング１０内に設けられ、透明な天板１２を透して視認可能な表示装置であってもよい。
【００４６】
本実施形態の加熱調理器１は、図６に示す制御部１６を更に備えている。制御部１６は、例えば、マイクロコンピューターで構成される。制御部１６は、火力変更部２７に電気的に接続されている。すなわち、制御部１６は、開閉弁２７０、上バーナー用点火プラグ２７１、上バーナー用火力調節部２７２（電磁弁２７２ａ）、下バーナー用点火プラグ２７３及び下バーナー用火力調節部２７４（電磁弁２７４ａ）に、電気的に接続されている。また、制御部１６は、温度センサー４６、グリル用操作部１４及び表示部１８にも、電気的に接続されている。
【００４７】
利用者は、グリル装置２によって自動調理を行うとき、まず、加熱室２０内に加熱対象物を配置する。次に利用者は、操作パネル１７の第１操作部１７０ａを操作して、調理メニューを選択し、この後、第２操作部１７０ｂを操作して選択された調理メニューにおける火加減を選択する。これにより、複数の調理モードの中から任意の調理モードが決定される。次に、利用者は、操作部分１７１を操作して自動調理の開始の指令をする。
【００４８】
制御部１６は、グリル用操作部１４から自動調理の開始の指令を受けたとき、調理モード毎に設定された複数の制御条件の中から、選択された調理モードに対応する制御条件を決定し、この制御条件と、温度センサー４６で検知した温度Ｔとに基づいて、火力変更部２７を自動で制御する。このようにして、調理モードに応じた自動調理が実行される。
【００４９】
利用者が選択可能な調理モードとしては、例えば、パン、魚又は鶏等の調理対象物の種類の違い、切り身又は姿焼き等の調理対象物の状態の違い及び焼き加減の違い等に応じて制御条件が決定された複数の調理モードがある。
【００５０】
自動調理では、例えば、図７及び図８に示すフローチャートに従って、火力変更部２７が制御部１６によって制御され、これにより、調理モード毎に設定された自動調理工程が実行される。
【００５１】
図９は、自動調理工程が行われたときにおける、温度センサー４６で検知した温度Ｔと、加熱部２６の火力の各々の時間経過に伴う変化を示したグラフである。なお、図９に示したグラフにおける右の縦軸の値は、「上バーナーの火力／下バーナーの火力」を示している。例えば、「強／弱」は、上バーナー２６０の火力が「強」であり、下バーナー２６１の火力が「弱」であることを意味する。
【００５２】
図１０に示すように、自動調理工程は、加熱工程及び余熱工程を有している。加熱工程は、複数の工程として、１次加熱工程、２次加熱工程及び３次加熱工程を有している。１次加熱工程、２次加熱工程、３次加熱工程及び余熱工程は、この順序で実行される。なお、余熱工程は、加熱工程の後に必ず実行される工程である。
【００５３】
以下、図７及び図８に基づいて、自動調理について説明する。制御部１６（図６参照）は、自動調理の開始の指令を受けると、まず、ステップＳ１において１次加熱工程（加熱工程）を開始する。制御部１６は、ステップＳ１において、開閉弁２７０、電磁弁２７２ａ及び電磁弁２７４ａの各々を開いた状態とし、かつ上バーナー用点火プラグ２７１及び下バーナー用点火プラグ２７３を作動させる。これにより、上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々は、火力が「強」の状態で点火され、これら上バーナー２６０及び下バーナー２６１によって加熱対象物が加熱される。１次加熱工程においては、加熱部２６の火力は変更されず、加熱部２６の火力が固定された状態で、加熱対象物が加熱される。
【００５４】
なお、１次加熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、調理モード毎に設定される。１次加熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、「強」に限られず、「弱」であってもよい。また、１次加熱工程では、上バーナー２６０及び下バーナー２６１のうちの一方のみが点火されてもよい。
【００５５】
ステップＳ１において制御部１６は、温度センサー４６（図３参照）による加熱対象物の温度Ｔの検知を開始する。この検知は、自動調理が終了するまで、所定時間毎に行われる。本実施形態では、温度センサー４６により、１秒毎に加熱対象物の温度Ｔが検知される。なお、温度センサー４６によって温度Ｔを検知する間隔は、１秒に限られない。
【００５６】
また、ステップＳ１において制御部１６は、温度センサー４６によって、加熱対象物の初期温度Ｔ１を検知してこれを記憶する。なお、初期温度Ｔ１は、ステップＳ１よりも前において、温度センサー４６で検知された温度Ｔであってもよい。
【００５７】
制御部１６は、ステップＳ１に続いてステップＳ２の処理を実行する。ステップＳ２において制御部１６は、１次加熱工程が開始された時点（上バーナー２６０及び下バーナー２６１が点火された時点）から現時点までの経過時間ｔが、予め設定された１次加熱時間ｔ１ａ以上であるか否かを判定する。１次加熱時間ｔ１ａは１次加熱工程の実施時間である。本実施形態の１次加熱時間ｔ１ａは、２０秒である。なお、１次加熱時間ｔ１ａは、２０秒に限られない。
【００５８】
ステップＳ２において、経過時間ｔが１次加熱時間ｔ１ａ以上でなければ、制御部１６は、ステップＳ３において一定時間待機し、この後、ステップＳ２の処理を実行する。ステップＳ２において、経過時間ｔが１次加熱時間ｔ１ａ以上であれば、制御部１６は、ステップＳ４の処理を実行する。
【００５９】
ステップＳ４において、制御部１６は、１次加熱工程を終了し、２次加熱工程を開始する。２次加熱工程では、上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、「強」に維持される。なお、２次加熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、「強」に限られず、「弱」であってもよい。また、２次加熱工程では、上バーナー２６０及び下バーナー２６１のうちの一方のみが点火されてもよい。
【００６０】
制御部１６は、ステップＳ４に続いてステップＳ５の処理を実行する。ステップＳ５において、制御部１６は、経過時間ｔが、予め設定された所定時間ｔａ以上であるか否かを判定する。
【００６１】
２次加熱工程が開始された時点から、経過時間ｔが所定時間ｔａになるまでの期間は、データ取得期間である。制御部１６は、データ取得期間で取得したデータを用いて、加熱対象物の熱容量の大きさの判定を行う。所定時間ｔａから１次加熱時間ｔ１ａを減算した時間（ｔａ−ｔ１ａ）は、データ取得期間の長さである。所定時間ｔａは、２８０秒に設定される。なお、所定時間ｔａの値は、２８０秒に限られない。また、所定時間ｔａは、調理モード毎に設定される。
【００６２】
データ取得期間において取得するデータは、加熱部２６の加熱熱量Ｈと、温度センサー４６によって検知される加熱対象物の温度Ｔである。すなわち、制御部１６は、データ取得期間において、加熱部２６の加熱熱量Ｈを検知し、また、加熱対象物の温度Ｔを所定時間毎に検知する。
【００６３】
制御部１６は、ステップＳ５において、経過時間ｔが所定時間ｔａ以上であれば、ステップＳ６の処理を実行し、経過時間ｔが所定時間ｔａ以上でなければ、ステップＳ７の処理を実行する。
【００６４】
ステップＳ６において、制御部１６は、加熱対象物の熱容量の大きさを判定する熱容量判定を実行し、この熱容量判定の結果に基づいて閾値Ｓａを設定する。また、ステップＳ６において、制御部１６は、熱容量判定の結果に基づいて調理時間ｔｃを決定し、この調理時間ｔｃを表示部１８で表示する（図１２参照）。なお、ステップＳ６において行われる熱容量判定、閾値Ｓａの設定、調理時間ｔｃの決定及び調理時間ｔｃの表示は、後述するステップＳ１３において行われる場合と同様に行われる。制御部１６は、ステップＳ６に続いて、ステップＳ９の処理を実行する。
【００６５】
ステップＳ７において、制御部１６は、温度センサー４６により加熱対象物の現時点での温度Ｔを検知し、この温度Ｔが所定の２次加熱終了温度Ｔ２ｅ以上であるか否かを判定する。２次加熱終了温度Ｔ２ｅは、１８０℃に設定される。なお、２次加熱終了温度Ｔ２ｅは、１８０℃に限られない。また、２次加熱終了温度Ｔ２ｅは、調理モード毎に設定される。
【００６６】
ステップＳ７において、温度Ｔが２次加熱終了温度Ｔ２ｅ以上でなければ、制御部１６は、ステップＳ８において一定時間待機し、この後、ステップＳ５の処理を実行する。ステップＳ７において、温度Ｔが２次加熱終了温度Ｔ２ｅ以上であれば、制御部１６はステップＳ９の処理を実行する。
【００６７】
ステップＳ９において、制御部１６は、２次加熱工程を終了し、３次加熱工程を開始する。ステップＳ９において、制御部１６は、電磁弁２７４ａを閉じて、下バーナー２６１の火力を「弱」に切り換え、かつ、上バーナー２６０の自動温度制御を開始する。すなわち、３次加熱工程では、下バーナー２６１の火力が「弱」であり、かつ、上バーナー２６０が自動温度制御された状態で、加熱対象物が加熱される。
【００６８】
上述した自動温度制御は、温度センサー４６により加熱対象物の温度Ｔを所定時間毎に検知し、この検知結果に基づいて上バーナー２６０の火力を自動で切り換える制御である。本実施形態の自動温度制御では、温度センサー４６で検知した温度Ｔが、所定温度Ｔａ以上であるときには、電磁弁２７２ａを閉じて上バーナー２６０の火力を「弱」にし、所定温度Ｔａ未満であるときには、電磁弁２７２ａを開いて上バーナー２６０の火力を「強」にする。所定温度Ｔａは、１８０℃に設定されている。なお、所定温度Ｔａは、１８０℃に限られない。また、所定温度Ｔａは、調理モード毎に設定される。また、３次加熱工程では、下バーナー２６１の火力が「強」又は「切」に設定されてもよい。また、３次加熱工程では、下バーナー２６１の火力が、自動温度制御されてもよい。この場合、上バーナー２６０の火力は、「強」、「弱」又は「切」のいずれに設定されてもよい。
【００６９】
制御部１６は、ステップＳ９に続いてステップＳ１０の処理を実行する。ステップＳ１０において、制御部１６は、ステップＳ５と同様に、経過時間ｔが所定時間ｔａ以上であるか否かを判定する。制御部１６は、ステップＳ１０において、経過時間ｔが所定時間ｔａ以上でなければ、ステップＳ１１において一定時間待機し、この後、ステップＳ１０の処理を実行する。制御部１６は、ステップＳ１０において、経過時間ｔが所定時間ｔａ以上であれば、ステップＳ１２の処理を実行する。
【００７０】
ステップＳ１２において、制御部１６は、閾値Ｓａが設定されているか否かを判定する。制御部１６は、ステップＳ１２において、閾値Ｓａが設定されていない場合、ステップＳ１３の処理を実行し、閾値Ｓａが設定されている場合、ステップＳ１４の処理を実行する。自動調理においてステップＳ６の処理が実行されていない状態で、ステップＳ１０の処理が実行される場合、閾値Ｓａは未設定であるため、制御部１６はステップＳ１３の処理を実行する。
【００７１】
ステップＳ１３において、制御部１６は、熱容量判定を実行し、この熱容量判定の結果に基づいて閾値Ｓａ及び必要調理時間を設定する。ステップＳ６及びステップＳ１３における熱容量判定は、データ取得期間における加熱部２６の加熱熱量Ｈ及び温度センサー４６の検知結果に基づき、加熱対象物の熱容量の指標となる判定値αを算出することで行われる。すなわち、本実施形態では、制御部１６と温度センサー４６とで、加熱室２０に配置された加熱対象物の熱容量を検知する熱容量検知部が構成されている。
【００７２】
制御部１６は、判定値αを算出するにあたって、データ取得期間における加熱対象物に対する加熱部２６の加熱熱量Ｈと、データ取得期間における加熱対象物の温度Ｔの積分値Ｆとを算出する。そして、制御部１６は、加熱熱量Ｈを積分値Ｆで除算することにより、加熱対象物の熱容量と正の相関関係がある判定値αを算出する。すなわち、判定値αは、α＝Ｈ／Ｆの演算式から求められる。
【００７３】
加熱熱量Ｈは、データ取得期間における加熱対象物に対する加熱部２６の実際の総加熱熱量の指標となる値であって、実際の総加熱熱量と正の相関関係がある値である。加熱熱量Ｈは、例えば、加熱部２６の火力に応じて設定された設定値と、データ取得期間において取得した加熱部２６の火力情報の履歴とに基づいて算出される。
【００７４】
例えば、図９に示すように、データ取得期間において、加熱部２６の火力を、「強／強」、「強／弱」、「弱／弱」及び「強／弱」の順に切り換えた場合、制御部１６は、火力毎の加熱量を算出し、火力毎に算出した加熱量を積算することで、加熱熱量Ｈを算出する。上述した火力毎の加熱量の算出は、例えば加熱部２６の火力が「強／強」である場合、火力「強／強」に割り当てられた設定値に対して、火力「強／強」で加熱した時間を乗算することによって算出される。加熱対象物の温度Ｔの積分値Ｆは、データ取得期間において温度センサー４６で検知した温度に基づいて算出される、データ取得期間全体の時間積分値である。
【００７５】
なお、判定値αは、加熱対象物の熱容量の指標となる値であればよく、積分値Ｆを加熱熱量Ｈで除算することにより得られる値であってもよい。また、制御部１６は、積分値Ｆに代えて、データ取得期間全体において温度センサー４６で取得した温度Ｔの積算値を求め、加熱熱量Ｈをこの積算値で除算した値を判定値αとしてもよい。また、制御部１６は、積分値Ｆに代えて、データ取得期間の開始時点における加熱対象物の温度と、データ取得期間の終了時点における加熱対象物の温度との差を算出し、この差によって加熱熱量Ｈを除算することで、判定値αを算出してもよい。また、制御部１６は、積分値Ｆに代えて、データ取得期間における温度変化の積分値を算出し、この積分値によって加熱熱量Ｈを除算することで、判定値αを算出してもよい。また、判定値αの演算において用いられる温度は、温度そのものの値であってもよいし、温度の指標となる値であってもよい。また、熱容量検知部で検知する熱容量は、加熱対象物の熱容量と相関のある情報であればよく、例えば、加熱対象物の重量又は大きさ等であってもよい。また、本実施形態のデータ取得期間は、２次加熱工程の開始時点から、経過時間ｔが所定時間ｔａとなる時点までの期間であるが、１次加熱工程の開始時点（加熱工程の開始時点）から所定時間が経過する時点までの期間であってもよい。
【００７６】
制御部１６によって設定される閾値Ｓａは、温度センサー４６により、１次加熱工程の開始時点から所定時間毎に検知した温度Ｔの積算値Ｓと比較する値である。本実施形態では、積算値Ｓが閾値Ｓａ以上になったことを、３次加熱工程（加熱工程）を終了する条件としている（ステップＳ１４~Ｓ１６参照）。また、必要調理時間は、現時点（調理時間ｔｃを表示する時点）から、自動調理（余熱工程）が終了するまでの時間であり、閾値Ｓａと相関する。
【００７７】
閾値Ｓａ及び必要調理時間の各々は、熱容量判定で算出した判定値αと、１次加熱工程の開始時点で検知した初期温度Ｔ１とに基づいて設定される。判定値αは、初期温度Ｔ１が高くなる程小さくなり、初期温度Ｔ１と負の相関関係にある。このため、制御部１６は、判定値αが大きくなり、かつ、初期温度Ｔ１が小さくなる程、閾値Ｓａ及び必要調理時間が大きくなるように、閾値Ｓａ及び必要調理時間を設定する。
【００７８】
具体的に閾値Ｓａ及び必要調理時間の設定にあたっては、初期温度Ｔ１が異なる状態（例えば２０℃と１００℃）の各々において、熱容量が異なる加熱対象物（例えば、鶏肉１枚と鶏肉２枚）の各々を加熱する実験が予め行われ、これにより、各条件における最適な閾値Ｓａ及び必要調理時間が求められる。そして、この結果に基づいて、初期温度Ｔ１及び判定値αの両者を変数とし、最適な閾値Ｓａ及び必要調理時間を算出するための演算式が設定される。すなわち、制御部１６は、前述したステップＳ６及びステップＳ１３の各々において、熱容量判定で算出した判定値αと、データ取得期間の開始時点で検知した初期温度Ｔ１と、前記演算式とに基づいて、最適な閾値Ｓａ及び必要調理時間を算出し、これを閾値Ｓａ及び必要調理時間として設定する。なお、前記演算式は、調理モード毎に設定される。また、閾値Ｓａ及び必要調理時間は、判定値αのみに基づいて設定されてもよい。
【００７９】
また、ステップＳ６及びステップＳ１３において、制御部１６は、設定された必要調理時間から表示部１８で表示する調理時間ｔｃを決定し、この調理時間ｔｃを表示部１８で表示する。本実施形態の必要調理時間の最小単位は、「秒」単位であるのに対し、調理時間ｔｃの最小単位は、「秒」単位よりも大きい「分」単位である。このため、必要調理時間が、「秒」単位の余りを含む場合、制御部１６は、この余りが無くなって「分」単位で表示できる時間まで待機し、この後、表示部１８によって調理時間ｔｃを「分」単位で表示する。例えば、ステップＳ６及びステップＳ１３において設定された必要調理時間が１０分１６秒であった場合、制御部１６は、自動調理を終了するまでの時間が丁度１０分となる時点まで１６秒待機し、この後、調理時間ｔｃとして決定された「１０分」を表示部１８によって表示する。
【００８０】
なお、調理時間ｔｃの最小単位は、「分」単位に限られず、例えば、「秒」単位であってもよい。この場合、必要調理時間の最小単位と、調理時間ｔｃの最小単位とは、一致するため、必要調理時間が設定された時点で調理時間ｔｃが表示される。また、制御部１６によって設定（算出）される必要調理時間の最小単位は、「秒」単位に限られず、例えば「分」単位であってもよい。この場合も、必要調理時間が設定された時に、調理時間ｔｃが表示される。
【００８１】
また、調理時間ｔｃは、必要調理時間を端数処理したおよその時間であってもよい。端数処理としては、例えば、四捨五入、切り捨て又は切り上げが挙げられる。また、調理時間ｔｃをおよその時間とした場合における調理時間の最小単位としては、例えば、「１分」、「０．５分」又は「１０秒」等が挙げられる。例えば、端数処理が「四捨五入」、調理時間の最小単位が「０．５分」であり、必要調理時間が「１０分１６秒」である場合、制御部１６は、必要調理時間が設定された時に、調理時間ｔｃとして「１０．５分」を表示部１８にて表示する。また、この場合、表示部１８には、調理時間ｔｃがおよその時間あることを示す表示が調理時間ｔｃと共に表示される。この表示としては、例えば、「およそ」や「約」等の文字や、ランプの点灯等が挙げられる。
【００８２】
また、制御部１６は、ステップＳ６及びステップＳ１３において、調理時間ｔｃを表示した後、余熱工程が終了するまでの残調理時間を、余熱工程が終了するまで、所定時間毎に表示する。残調理時間は、表示部１８において、調理時間ｔｃの表示に代わって表示される。なお、制御部１６は、調理時間ｔｃを余熱工程が終了するまで継続して表示してもよく、この場合、制御部１６は、表示部１８において調理時間ｔｃとは別の部分において残調理時間を表示する。
【００８３】
制御部１６は、余熱工程が終了するまでの時間が１分になるまでは、残調理時間の最小単位を「分」として、残調理時間を、１分経過する度に表示部１８によって表示する。また、制御部１６は、余熱工程が終了するまでの時間が１分になったとき、以後、残調理時間の最小単位を「秒」として、残調理時間を１秒経過する度に表示部１８によって表示する。例えば、調理時間ｔｃが「１０分１６秒」であった場合、制御部１６は、表示部１８によって、調理残時間を、１０分、９分、・・・、２分、１分と順に表示し、この後、５９秒、５８秒、・・・、２秒、１秒と順に表示する。なお、残調理時間の最小単位は、余熱工程が終了するまで、一定であってもよい。また、制御部１６は、残調理時間を表示しなくてもよい。
【００８４】
制御部１６は、ステップＳ１３に続いてステップＳ１４の処理を実行する。ステップＳ１４において、制御部１６は、積算値Ｓが閾値Ｓａ以上であるか否かを判定する。積算値Ｓは、１次加熱工程の開始時点から現時点までにおいて所定時間（１秒）毎に検知した温度Ｔを、制御部１６によって積算（総和）することで、算出される。すなわち、温度センサー４６によって加熱対象物の温度Ｔをｎ回検知したときにおける検知した温度Ｔを、初回の検知から順に、Ｔ１，Ｔ２，・・・，Ｔｎとしたとき、積算値Ｓは、以下の式（１）によって算出される。
【００８５】
【数１】
2019190746.tif 000003
【００８６】
制御部１６は、ステップＳ１４において、積算値Ｓが閾値Ｓａ以上でなければ、ステップＳ１５において一定時間待機し、この後、ステップＳ１４の処理を実行する。
【００８７】
制御部１６は、ステップＳ１４において、積算値Ｓが閾値Ｓａ以上であれば、ステップＳ１６の処理を実行する。ステップＳ１６において、制御部１６は、３次加熱工程を終了する。すなわち、制御部１６は、温度センサー４６の検知結果（詳しくは、積算値Ｓ）に基づいて、加熱工程（３次加熱工程）を終了する。
【００８８】
また、制御部１５は、ステップＳ１６において、余熱工程を開始する。具体的にステップＳ１６において、制御部１６は、開閉弁２７０を閉じて、上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々を消火する。すなわち、余熱工程では、上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力が「切」にされ、加熱室２０内の余熱により加熱対象物が加熱される。これにより、調理対象物の表面と内部との温度差が小さくなり、調理対象物の全体における温度が均される。
【００８９】
なお、余熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、「切」に限られず、例えば、「弱／弱」であってもよい。すなわち、余熱工程における加熱部２６の単位時間当たりの加熱量が、加熱工程における加熱部２６の単位時間当たりの加熱量よりも小さくなるのであれば、余熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々は点火されていてもよい。また、余熱工程における上バーナー２６０及び下バーナー２６１の各々の火力は、調理モード毎に設定される。
【００９０】
制御部１６は、ステップＳ１６に続いてステップＳ１７の処理を実行する。ステップＳ１７において、制御部１６は、余熱工程が開始された時点から現時点までの時間である余熱経過時間ｔ４が、余熱時間ｔ４ａ以上であるか否かを判定する。余熱時間ｔ４ａは、余熱工程の実施時間であり、調理時間ｔｃを表示した時点から３次加熱工程が終了した時点までの時間を、調理時間ｔｃから減算した時間である。したがって、余熱工程（自動調理工程）は、調理時間ｔｃを表示した時点から、調理時間ｔｃが経過した時点で終了する。なお、調理時間ｔｃが前述したおよその時間である場合、制御部１６は、調理時間ｔｃを表示した時点から、必要調理時間が経過した時点で、余熱工程を終了する。すなわち、この場合、調理時間ｔｃが表示された時点から、およその調理時間ｔｃが経過した時点で、余熱工程が終了する。
【００９１】
制御部１６は、ステップＳ１７において、余熱経過時間ｔ４が余熱時間ｔ４ａ以上でなければ、ステップＳ１８において一定時間待機し、この後、ステップＳ１７の処理を実行する。制御部１６は、ステップＳ１７において、余熱経過時間ｔ４が余熱時間ｔ４ａ以上であれば、ステップＳ１９において余熱工程を終了する。これにより、自動調理工程が終了する。なお、加熱調理器１は、余熱工程（自動調理工程）が終了したことを、表示又は音等によって、利用者に報知する報知手段を備えてもよい。また、報知手段としては表示部１８を用いてもよい。
【００９２】
上述した自動調理では、加熱工程の開始後に、調理時間ｔｃを表示部１８によって表示し、この後、温度センサー４６の検知結果に基づいて加熱工程を終了する。そして、調理時間ｔｃを表示した時点から調理時間ｔｃが経過した時点で余熱工程を終了する。このため、利用者は、表示部１８に表示された調理時間ｔｃを確認することで、余熱工程が終了するまでの時間を正確に認識できる。なお、本実施形態の調理時間ｔｃは、熱容量検知部の検知結果に基づいて決定されたが、例えば、利用者が選択した調理モード等に基づいて調理時間ｔｃを決定してもよい。また、この場合、調理時間ｔｃは、加熱工程の開始時に表示部１８によって表示されてもよい。
【００９３】
また、自動調理において加熱工程の終了時点を決定するために用いられる積算値Ｓは、加熱部２６の加熱熱量（加熱部２６によって調理対象物に与える熱量の総和）と相関する値である。このため、積算値Ｓに基づいて加熱工程を終了することで、調理対象物を適切に焼き上げることができる。また、積算値Ｓを用いることで、加熱対象物の初期温度Ｔ１が多少変化しても、加熱工程を適切なタイミングで終了することができる。このため、例えば、前回利用時から時間を空けてグリル装置２を利用する場合のように初期温度Ｔ１が低い場合、及び前回利用時から時間を空けずにグリル装置２を利用する場合のように初期温度Ｔ１が高い場合のいずれの場合にも、調理対象物を適切に焼き上げることができる。
【００９４】
なお、制御部１６は、温度センサー４６の検知結果に基づいて加熱工程を終了するのであれば、積算値Ｓを算出しなくてもよい。例えば、制御部１６は、温度センサー４６で検知した温度、又は温度センサー４６の検知結果に基づいて算出した単位時間当たりの温度勾配が、予め設定された値を超えたとき等に、加熱工程を終了してもよい。
【００９５】
また、本実施形態の加熱工程は、加熱部２６の制御方法が互いに異なる複数の工程（１次加熱工程、２次加熱工程及び３次加熱工程）を有しているが、加熱工程は制御方法が同じ一つの工程であってもよい。
【００９６】
（３）態様
上述した実施形態から明らかなように、第１の態様の加熱調理器１は、加熱部２６、制御部１６、温度センサー４６及び表示部１８を備えている。加熱部２６は、加熱対象物を加熱する。制御部１６は、加熱部２６によって加熱対象物を加熱する加熱工程と、この加熱工程に続いて行われる余熱工程とを実行する。温度センサー４６は、加熱対象物の温度を検知する。余熱工程は、加熱部２６による加熱を行わない工程、又は加熱工程よりも単位時間当たりの加熱量を小さくして加熱部２６による加熱を行う工程である。制御部１６は、加熱工程の開始以後に表示部１８によって調理時間ｔｃを表示し、この後、温度センサー４６の検知結果に基づいて加熱工程を終了し、この後、調理時間ｔｃを表示した時点から調理時間ｔｃが経過した時点で余熱工程を終了する。
【００９７】
この態様によれば、温度センサー４６の検知結果に基づいて加熱工程を終了するため、調理対象物を適切に加熱できる。また、余熱工程は、調理時間ｔｃが表示された時点から、調理時間ｔｃが経過した時点で終了する。このため、利用者は、調理時間ｔｃを確認することで、余熱工程が終了する時間を正確に把握することができ、使い勝手がよい。
【００９８】
また、第２の様態の加熱調理器１は、第１の様態との組み合わせにより実現され得る。この態様の加熱調理器１は、熱容量検知部を備えている。熱容量検知部は、加熱対象物の熱容量を検知する。制御部１６は、加熱工程の開始後、熱容量検知部の検知結果に基づいて、調理時間ｔｃを決定する。
【００９９】
この態様によれば、加熱対象物の熱容量に応じて、適切な調理時間ｔｃを決定でき、余熱工程を適切に実行できる。
【０１００】
また、第３の様態の加熱調理器１は、第１又は第２の様態との組み合わせにより実現され得る。この態様の制御部１６は、加熱工程の開始から温度センサー４６によって所定時間毎に検知した温度Ｔの積算値Ｓが閾値Ｓａを超えたときに、加熱工程を終了する。
【０１０１】
この態様によれば、グリル扉２２を開く等、外乱による影響で温度センサー４６の検知結果に乱れが生じても、温度Ｔの積算値Ｓの値に影響が出難い。このため、加熱工程を適切なタイミングで終了することができ、加熱対象物を適切に加熱できる。
【０１０２】
また、第４の様態の加熱調理器１は、第１〜第３のいずれか一つの様態との組み合わせにより実現され得る。この態様の調理時間ｔｃは、およその時間である。
【０１０３】
この態様によれば、調理時間ｔｃを、利用者によってわかりやすい、およその時間で表示することができる。
【０１０４】
また、第５の様態の加熱調理器１は、第１〜第４のいずれか一つの様態との組み合わせにより実現され得る。この態様の制御部１６は、調理時間ｔｃの表示の後、表示部１８により、余熱工程が終了するまでの残調理時間を表示する。
【０１０５】
この態様によれば、利用者は、調理時間ｔｃの表示後において残調理時間を確認することができ、より一層使い勝手がよくなる。
【０１０６】
また、第６の様態の加熱調理器１は、第５の様態との組み合わせにより実現され得る。この態様の調理時間ｔｃの最小単位は分であり、制御部１６は、表示部１８により、残調理時間ｔｃを１分経過する度に表示する。
【０１０７】
この態様によれば、調理時間ｔｃの表示後において、残調理時間を分単位で確認することができる。
【０１０８】
また、第７の様態の加熱調理器１は、第１〜第６のいずれか一つの様態との組み合わせにより実現され得る。この態様の加熱調理器１は、加熱室２０を更に備えている。加熱室２０には、加熱対象物が配置される。加熱部２６は、バーナー２６０，２６１を有している。バーナー２６０，２６１は、加熱室２０に配置された加熱対象物を加熱する。
【０１０９】
この態様によれば、加熱室２０に配置された加熱対象物をバーナー２６０，２６１で加熱する加熱調理器１の使い勝手をよくすることができる。
【符号の説明】
【０１１０】
Ｓ  積算値
Ｓａ  閾値
Ｔ  温度
ｔｃ  調理時間
１  加熱調理器
１６  制御部
１８  表示部
２０  加熱室
２６  加熱部
２６０  上バーナー（バーナー）
２６１  下バーナー（バーナー）
４６  温度センサー
【図１】
2019190746.tif 000004
【図２】
2019190746.tif 000005
【図３】
2019190746.tif 000006
【図４】
2019190746.tif 000007
【図５】
2019190746.tif 000008
【図６】
2019190746.tif 000009
【図７】
2019190746.tif 000010
【図８】
2019190746.tif 000011
【図９】
2019190746.tif 000012
【図１０】
2019190746.tif 000013
【図１１】
2019190746.tif 000014
【図１２】
2019190746.tif 000015