(57)【要約】【課題】  ゴムクローラ用の任意の形状の芯材であって、製造情報の管理が容易な芯材を提供する。【解決手段】  ゴムからなるクローラ本体２に埋設される硬質材料からなるゴムクローラ１用の芯材３である。芯材３は、クローラ幅方向ｂに延びる一対の翼部８を含んでいる。一対の翼部８の少なくとも一方には、芯材３の製造ロットＮを示す表示部１０が形成されている。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴムからなるクローラ本体に埋設される硬質材料からなるゴムクローラ用の芯材であって、
クローラ幅方向に延びる一対の翼部を含み、
前記一対の翼部の少なくとも一方には、前記芯材の製造ロットを示す表示部が形成されている、
芯材。
【請求項２】
前記表示部は、前記一対の翼部のクローラ内周側の面である内面又はクローラ外周側の面である外面の少なくとも一方に形成されている、請求項１に記載の芯材。
【請求項３】
前記表示部は、クローラ周方向に沿って延びる線状模様を含む、請求項１又は２に記載の芯材。
【請求項４】
前記線状模様は、前記翼部から突出するリブである、請求項３に記載の芯材。
【請求項５】
前記リブは、前記翼部からの突出高さが１mm以下である、請求項４に記載の芯材。
【請求項６】
前記リブは、クローラ幅方向に沿った幅が２mm以下である、請求項４又は５に記載の芯材。
【請求項７】
前記リブは、クローラ周方向と直交する断面が弓形状又は三角形状である、請求項４〜６のいずれかに記載の芯材。
【請求項８】
クローラ幅方向に延びる型割り線を有する、請求項１〜７のいずれかに記載の芯材。
【請求項９】
ゴムからなる前記クローラ本体と、前記クローラ本体に埋設された請求項１〜８のいずれかに記載された芯材とを含む、ゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴムクローラ用の芯材及び当該芯材が埋設されたゴムクローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、製造段階から廃棄段階まで追跡可能なトレーサビリティが注目されている。トレーサビリティは、ゴムクローラの技術分野においても同様に注目されている。ゴムクローラの技術分野において、このような製造情報を記憶する手段として、例えば、以下の特許文献１が知られている。
【０００３】
一方、例えば、芯材の製造情報は、芯材を型で成型するときに、芯材の製造ロット（製造日、製造工場等を識別するための情報であり、以下同じ。）を芯材の平面部に一体的に形成することで管理していた。
【０００４】
近年、芯材の形状が、芯材の軽量化に伴い、部分的に凹む括れ部を形成するとともにリブで補強する等、多様化してきた。このため、芯材を成型する型は、ゴムクローラに埋設されたときのゴムクローラの周方向に型を割る、いわゆる縦割りタイプ（すなわち、型の合わせ面に形成される型割り線が、ゴムクローラの幅方向に延びるタイプ。）が増加してきた。
【０００５】
図１１及び図１２は、それぞれ、従来の芯材１００，１１０を示す正面図である。図１１及び図１２に示されるように、縦割りタイプの型を用いて芯材１００，１１０を成型する場合の製造ロットＮは、芯材１００，１１０のクローラ周方向側の平面部（例えば、クローラ周方向と直交する平面部）に表示されていた。すなわち、図１１の製造ロットＮは、芯材１００の角部１０１の付け根付近に設けられた平面部１０２に表示されていた。また、図１２の製造ロットＮは、芯材１１０の芯材本体１１１に設けられた平面部１１２に表示されていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１０−１１９８４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、図１１の芯材１００は、角部１０１の付け根付近に平面部１０２を形成する必要があるので、この部分にリブ等を形成することができず、強度が不足するおそれがあった。また、図１２の芯材１１０は、芯材本体１１１に表示された製造ロットＮが、走行時の駆動輪との繰り返しの係合により摩耗し、読み取りできない場合があった。
【０００８】
本発明は、以上のような実状に鑑み案出されたもので、翼部に芯材の製造ロットを示す表示部を形成することを基本として、ゴムクローラ用の任意の形状の芯材であって、製造情報の管理が容易な芯材を提供することを主たる目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、ゴムからなるクローラ本体に埋設される硬質材料からなるゴムクローラ用の芯材であって、クローラ幅方向に延びる一対の翼部を含み、前記一対の翼部の少なくとも一方には、前記芯材の製造ロットを示す表示部が形成されていることを特徴とする。
【００１０】
本発明の芯材において、前記表示部は、前記一対の翼部のクローラ内周側の面である内面又はクローラ外周側の面である外面の少なくとも一方に形成されているのが望ましい。
【００１１】
本発明の芯材において、前記表示部は、クローラ周方向に沿って延びる線状模様を含むのが望ましい。
【００１２】
本発明の芯材において、前記線状模様は、前記翼部から突出するリブであるのが望ましい。
【００１３】
本発明の芯材において、前記リブは、前記翼部からの突出高さが１mm以下であるのが望ましい。
【００１４】
本発明の芯材において、前記リブは、クローラ幅方向に沿った幅が２mm以下であるのが望ましい。
【００１５】
本発明の芯材において、前記リブは、クローラ周方向と直交する断面が弓形状又は三角形状であるのが望ましい。
【００１６】
本発明の芯材において、クローラ幅方向に延びる型割り線を有するのが望ましい。
【００１７】
本発明は、ゴムからなる前記クローラ本体と、前記クローラ本体に埋設された上記の芯材とを含む、ゴムクローラであるのが望ましい。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の芯材において、一対の翼部の少なくとも一方には、芯材の製造ロットを示す表示部が形成されている。このような芯材は、製造ロットを表示するために別途平面部を形成する必要がなく、任意の形状を採用することができる。このため、本発明の芯材は、芯材の軽量化と強度とを両立した任意の形状において、その製造情報を容易に管理することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明のゴムクローラの一実施形態を示す斜視図である。
【図２】図１のゴムクローラ用の芯材の正面図である。
【図３】図２の芯材の底面図である。
【図４】図２の芯材の斜視図である。
【図５】図２の芯材の側面図である。
【図６】他の製造ロットを示す芯材の底面図である。
【図７】表示部の拡大正面図である。
【図８】図２のＡ−Ａ線の断面図である。
【図９】他の実施形態の表示部を示す側面図である。
【図１０】さらに他の実施形態の表示部を示す拡大正面図である。
【図１１】従来の芯材の正面図である。
【図１２】他の従来の芯材の正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の一形態が図面に基づき詳細に説明される。
図１は、本実施形態のゴムクローラ１を示す斜視図である。図１に示されるように、本実施形態のゴムクローラ１は、ゴムからなりかつ無端帯状に形成されたクローラ本体２と、クローラ本体２に埋設された複数の芯材３と、クローラ本体２に埋設された抗張体４とを備えている。
【００２１】
本明細書において、クローラ周方向は、ゴムクローラ１の回転方向であり、図１の符号ａで示される方向に相当する。また、クローラ幅方向は、ゴムクローラ１が車両に装着されるときの駆動輪の軸方向であり、図１の符号ｂで示される方向に相当する。さらに、クローラ厚さ方向は、クローラ周方向ａ及びクローラ幅方向ｂに直交する方向であり、図１の符号ｃで示される方向に相当する。クローラ厚さ方向ｃのうち、無端帯状のゴムクローラ１の内側は、クローラ内周側ｃｉとされる。また、無端帯状のゴムクローラ１の外側は、クローラ外周側ｃｏとされる。
【００２２】
図１に示されるように、本実施形態のクローラ本体２は、クローラ幅方向ｂに略一定の幅を有している。クローラ本体２は、クローラ外周側ｃｏの外周面２ｏとクローラ内周側ｃｉの内周面２ｉとを有している。クローラ本体２の外周面２ｏには、クローラ外周側ｃｏに突出する複数のラグ５が、クローラ周方向ａに略等間隔に形成されているのが望ましい。また、クローラ本体２の内周面２ｉには、クローラ内周側ｃｉに突出する複数の突起６が、クローラ周方向ａに略等間隔に形成されているのが望ましい。
【００２３】
抗張体４は、例えば、クローラ周方向ａに延びる複数の金属コード４ａである。抗張体４は、この金属コード４ａがクローラ幅方向ｂに並べられて形成されるのが望ましい。抗張体４は、例えば、芯材３よりもクローラ外周側ｃｏでクローラ周方向ａに沿って延びている。
【００２４】
ゴムクローラ１用の芯材３は、ゴムよりも硬質の硬質材料からなるのが望ましい。芯材３は、例えば、鋼、鋳鉄等の金属材料により形成されている。本実施形態の芯材３は、芯材本体７と、芯材本体７からクローラ幅方向ｂに延びる一対の翼部８と、一対の翼部８の間で、クローラ内周側ｃｉに突出する少なくとも１つの角部９とを含んでいる。芯材３の角部９は、クローラ本体２の突起６の内部に埋設されるのが望ましい。
【００２５】
図２は、図１のゴムクローラ１用の芯材３をクローラ周方向ａから示す正面図であり、図３は、図２の芯材３の底面図である。図２及び図３に示されるように、本実施形態の芯材３の一対の翼部８の少なくとも一方には、芯材３の製造ロットＮを示す表示部１０が形成されている。ここで、製造ロットＮは、例えば、製造日、製造工場等を肉眼で識別するための情報である。
【００２６】
このような芯材３は、製造ロットＮを表示するために別途平面部を形成する必要がなく、任意の形状を採用することができる。このため、本実施形態の芯材３は、芯材３の軽量化と強度とを両立した任意の形状において、その製造情報を容易に管理することができる。
【００２７】
図４は、図２の芯材３の斜視図であり、図５は、芯材３をクローラ幅方向ｂから示す側面図である。図２〜図５に示されるように、一対の翼部８は、略平板状であるのが望ましい。本実施形態の翼部８は、クローラ内周側ｃｉに第１リブ１１を有している。このような翼部８は、芯材３の軽量化と強度とを両立させることができる。
【００２８】
表示部１０は、例えば、一対の翼部８のクローラ内周側ｃｉの面である内面８ｉ又はクローラ外周側ｃｏの面である外面８ｏの少なくとも一方に形成されている。本実施形態の表示部１０は、翼部８の外面８ｏに形成されている。
【００２９】
図６は、他の製造ロットＮを示す芯材３の底面図である。図３及び図６に示されるように、芯材３の表示部１０は、一対の翼部８のクローラ周方向ａの両側に形成されるのが望ましい。本実施形態の表示部１０は、第１表示部１０Ａと第２表示部１０Ｂと第３表示部１０Ｃと第４表示部１０Ｄとの４か所に形成されている。
【００３０】
本実施形態の表示部１０は、クローラ周方向ａに沿って延びる線状模様１２を含んでいる。線状模様１２は、例えば、翼部８から突出するリブ、又は、翼部８に凹陥する凹部として形成されている。このような表示部１０は、製造ロットＮを表示するために別途平面部を形成する必要がなく、任意の形状の芯材３に形成することができる。
【００３１】
本実施形態の表示部１０は、線状模様１２の形成される位置及び本数によって、芯材３の製造ロットＮを表示している。線状模様１２は、例えば、図３に示されるように、その本数によって、製造ロットＮを表示してもよいし、図６に示されるように、翼部８のクローラ幅方向ｂの先端からの距離によって、製造ロットＮを表示してもよい。また、線状模様１２は、その本数と距離との組み合わせで、製造ロットＮを表示してもよいし、２進数で示す数値として、製造ロットＮを表示してもよい。
【００３２】
このような表示部１０は、線状模様１２の形成方向が縦割りタイプの型の抜き方向と同一であるので、縦割りタイプの型で芯材３を成型するときに、芯材３の成型と同時に線状模様１２を形成することができる。なお、縦割りタイプの型は、任意の形状の芯材３を容易に成型することができる。
【００３３】
本実施形態の線状模様１２は、４か所の表示部１０のそれぞれに形成されている。なお、少なくとも一部の表示部１０は、線状模様１２が形成されていなくてもよい。線状模様１２の有無及び配置される位置は、例えば、縦割りタイプの型の表示部１０に対応する部分を替駒式にすることで、任意に変更することができる。
【００３４】
図７は、表示部１０の拡大正面図である。図７に示されるように、本実施形態の表示部１０の線状模様１２は、翼部８から突出するリブ１２Ａである。リブ１２Ａは、例えば、クローラ周方向ａと直交する断面が弓形状である。リブ１２Ａの断面は、半円状であってもよい。このようなリブ１２Ａは、その周囲を覆うゴムに局部的な応力を発生させることがなく、ゴムクローラ１の耐久性を向上させ得る。
【００３５】
リブ１２Ａは、好ましくは、翼部８からの突出高さｈが１mm以下であり、クローラ幅方向ｂに沿った幅ｗが２mm以下である。このようなリブ１２Ａは、ゴムクローラ１に埋設されたときに抗張体４（図１に示す）と干渉するおそれが少なく、ゴムクローラ１の耐久性を向上させ得る。
【００３６】
図５に示されるように、本実施形態の線状模様１２は、クローラ周方向ａにおいて、翼部８からの突出高さｈが漸増する漸増部分１２ａと、翼部８からの突出高さｈが略一定の定常部分１２ｂとを有している。本実施形態の漸増部分１２ａのクローラ周方向ａの長さは、定常部分１２ｂのクローラ周方向ａの長さよりも大きい。このような線状模様１２は、翼部８からの突出高さｈを大きくすることができ、目視による判別が容易である。
【００３７】
図８は、図２のＡ−Ａ線の断面図である。図２、図４及び図８に示されるように、本実施形態の芯材３の芯材本体７は、クローラ幅方向ｂの略中央に位置している。本実施形態の芯材本体７は、クローラ内周側ｃｉが略円弧状であり、駆動輪（図示省略）からの駆動力が負荷されるのに適している。
【００３８】
図２〜図６及び図８に示されるように、芯材本体７は、クローラ周方向ａの一方側に突出する一対の第１突部１３と、他方側に突出する一対の第２突部１４とを有するのが望ましい。本実施形態の一対の第１突部１３間のクローラ幅方向ｂの距離は、一対の第２突部１４間のクローラ幅方向ｂの距離よりも大きい。このような芯材本体７は、クローラ本体２に埋設されたときに、隣接する芯材３の一方側の第１突部１３と他方側の第２突部１４とが干渉し、互いに隣接する芯材３のクローラ幅方向ｂのずれを抑制し得る。
【００３９】
図２、図４、図５及び図８に示されるように、少なくとも１つの、本実施形態では一対の角部９は、それぞれ、その先端側に向かって突出方向に直交する断面積が大きくなる拡大部１５を有している。拡大部１５は、クローラ内周側ｃｉが略平面であるのが望ましい。このような角部９は、拡大部１５のクローラ内周側ｃｉで転輪（図示省略）を支持することができる。
【００４０】
角部９の付け根付近は、第２リブ１６及び第３リブ１７により補強されるのが望ましい。第２リブ１６は、例えば、各角部９からクローラ周方向ａに延びる一対のリブである。第３リブ１７は、例えば、角部９からクローラ幅方向ｂに延びる一対のリブである。このような角部９は、芯材３の軽量化と強度とを両立させることができる。
【００４１】
図９は、他の実施形態の表示部２０を示す側面図である。図９の表示部２０には、２種類の線状模様、すなわち、第１線状模様２１と第２線状模様２２とが例示されている。上述の実施形態と同様の構成要素は、同一の符号が付され、その説明が省略される。図９に示されるように、この実施形態の第１線状模様２１は、クローラ周方向ａにおいて、翼部８からの突出高さｈが漸増する漸増部分２１ａと、翼部８からの突出高さｈが略一定の定常部分２１ｂとを有している。
【００４２】
この実施形態の漸増部分２１ａのクローラ周方向ａの長さは、定常部分２１ｂのクローラ周方向ａの長さよりも小さい。このような第１線状模様２１は、翼部８からの突出高さｈを低減することができ、ゴムクローラ１に埋設されたときに抗張体４（図１に示す）と干渉するおそれが少ない。
【００４３】
この実施形態の第２線状模様２２は、クローラ周方向ａにおいて、翼部８の端部まで延びている。このような第２線状模様２２は、翼部８の端部の形状で製造ロットＮを確認することができ、目視による判別が容易である。
【００４４】
図１０は、さらに他の実施形態の表示部３０を示す拡大正面図である。上述の実施形態と同様の構成要素は、同一の符号が付され、その説明が省略される。図１０に示されるように、この実施形態の表示部３０の線状模様３１は、翼部８から突出するリブ３１Ａである。この実施形態のリブ３１Ａは、クローラ周方向ａと直交する断面が三角形状である。このようなリブ３１Ａは、目視による判別が容易である。
【００４５】
次に、図２〜図８を参酌しつつ、本実施形態の芯材３の製造方法が説明される。本実施形態の芯材３は、一対の型の内部に鋳鉄を流し込む鋳造により成型されている。芯材３を鋳造するための型は、縦割りタイプが好適に用いられる。このため、本実施形態の芯材３は、クローラ幅方向ｂに延びる型割り線を有している。
【００４６】
このような芯材３は、複数の第１リブ１１、第２リブ１６及び第３リブ１７を有する複雑な形状であっても、中子を必要とせず、一対の型で成型できるので、製造コストを低減させることができる。また、本実施形態の表示部１０は、線状模様１２が型の抜き方向に形成されているため、型を用いて鋳造するときに、線状模様１２を同時に形成することができる。なお、表示部１０は、型の表示部１０に対応する部分を替駒式にすることで、任意の製造ロットＮを表示させることができる。
【００４７】
以上、本発明の特に好ましい実施形態について詳述したが、本発明は、上述の実施形態に限定されることなく、種々の態様に変形して実施し得る。
【符号の説明】
【００４８】
１    ゴムクローラ
２    クローラ本体
３    芯材
８    翼部
１０    表示部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2019093878.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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