(57)【要約】【課題】噴射燃料の微粒化を促進することができる燃料噴射弁を提供すること。【解決手段】  燃料噴射弁１において、弁部材２０はハウジング１０の内側に同軸上に設けられて軸方向に往復移動可能となっている。筒状をなす弁ボディ３０は筒状のハウジング１０の先端１０ａに設けられて弁部材２０との間に燃料が流通する燃料流路５０を形成している。さらに、弁ボディ３０は弁部材２０の往復移動に伴って弁部材２０の先端部が離着座して燃料流路５０を開閉させる弁座部３１を有する。噴孔プレート４０は弁ボディ３０の先端３０ａを覆うとともに、燃料流路５０と連通する複数の噴孔４１と、噴孔４１に連なるように弁ボディ側の面４０ａに設けられた複数のガイド溝４２とを有する。複数の噴孔４１は弁座部３１よりも軸心側の位置に軸心を中心とする仮想円上に配列している。複数のガイド溝４２は軸方向から見て仮想円と弁座部３１との間に形成されている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状のハウジング（１０）と、
上記ハウジングの内側に同軸上に設けられて軸方向に往復移動可能な弁部材（２０）と、
筒状をなすとともに、上記ハウジングの先端に設けられて上記弁部材との間に燃料が流通する燃料流路（５０）を形成し、上記弁部材の往復移動に伴って上記弁部材の先端部が離着座して上記燃料流路を開閉させる弁座部（３１）を有する弁ボディ（３０）と、
該弁ボディの先端を覆うとともに、上記燃料流路と連通する貫通孔からなる複数の噴孔（４１）と、該噴孔に連なるように上記弁ボディ側の面（４０ａ）に設けられた複数のガイド溝（４２、４３）とを有する噴孔プレート（４０）と、
を有し、
上記複数の噴孔は、上記軸方向から見て、上記弁座部よりも軸心側の位置において該軸心を中心とする仮想円（Ｒ１、Ｒ２）上に配列しており、
上記複数のガイド溝は、上記軸方向から見て、上記仮想円と上記弁座部との間に形成されている、燃料噴射弁（１）。
【請求項２】
上記各ガイド溝は、上記軸方向から見て、上記軸心と離れるように上記噴孔から延びた第１境界部（４３１）及び第２境界部（４３２）と、上記第１境界部の先端と上記第２境界部の先端とを結んだ第３境界部（４３３）とで囲まれた領域からなり、上記第１境界部と上記第２境界部とは上記軸心から離れるほど互いに離れている、請求項１に記載の燃料噴射弁。
【請求項３】
上記各ガイド溝は、上記軸方向から見て、上記軸心から離れるように上記噴孔から延びて上記第１境界部及び上記第２境界部と等距離の位置に位置する仮想中心線が、上記軸心と上記噴孔の中心とを通る基準線に対して一方側に傾斜するように構成されており、
周方向に隣り合う上記噴孔における上記ガイド溝の上記仮想中心線は、上記基準線に対する傾斜方向が周方向において互いに逆向きである、請求項２に記載の燃料噴射弁。
【請求項４】
上記第１境界部は、上記軸方向から見て上記第２境界部よりも長くなっており、上記複数のガイド溝は、互いの上記第１境界部又は互いの上記第２境界部が周方向に隣り合うように形成されている、請求項２又は３に記載の燃料噴射弁。
【請求項５】
上記各ガイド溝は、上記第１境界部及び上記第２境界部の一方から他方に近づくにつれて軸方向の深さが大きくなっている、請求項２〜４のいずれか一項に記載の燃料噴射弁。
【請求項６】
上記各ガイド溝は、周方向において、上記第２境界部から上記第１境界部に近づくにつれて、軸方向の深さが大きくなっている、請求項２〜４のいずれか一項に記載の燃料噴射弁。
【請求項７】
上記噴孔は、上記弁ボディ側の開口部から反対側の開口部に向かうにつれて開口面積が大きくなっている、請求項１〜６のいずれか一項に記載の燃料噴射弁。
【請求項８】
上記噴孔は、上記軸方向から見て、第１の方向に延びた第１スリット部（４１０ａ）と、該第１の方向と異なる第２の方向に延びた第２スリット部（４１０ｂ）とが、接合されてなる形状を有する、請求項１〜７のいずれか一項に記載の燃料噴射弁。
【請求項９】
上記噴孔は、上記軸方向から見て、上記第１の方向と上記第２の方向とが直交するとともに、上記第１スリット部と上記第２スリット部とが互いの端部同士で接合した形状を有する、請求項８に記載の燃料噴射弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、燃料噴射弁に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、内燃機関において、燃料を燃焼室に噴射するための燃料噴射弁が用いられている。例えば、特許文献１には、複数の噴孔を有する噴孔プレートに噴孔と連通する溝部を設けて、該溝部を介して燃料を噴孔に流入させる構成が開示されている。かかる構成では、燃料が溝部を経由することで、噴孔から噴出される燃料に旋回流を生じさせて、噴射燃料を霧状にして噴射燃料の微粒化を促進している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−７００７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に開示の構成では、各噴孔の全周領域に溝部が形成されている。そのため、燃料は溝部を介して噴孔の全周方向から噴孔に流入することとなる。その結果、噴孔に流入する燃料が互いに干渉して、効率的に旋回流を生じさせることができない。従って、噴射燃料の微粒化を促進するには改善の余地がある。
【０００５】
本発明は、かかる背景に鑑みてなされたもので、噴射燃料の微粒化を促進することができる燃料噴射弁を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様は、筒状のハウジング（１０）と、
上記ハウジングの内側に同軸上に設けられて軸方向に往復移動可能な弁部材（２０）と、
筒状をなすとともに、上記ハウジングの先端に設けられて上記弁部材との間に燃料が流通する燃料流路（５０）を形成し、上記弁部材の往復移動に伴って上記弁部材の先端部が離着座して上記燃料流路を開閉させる弁座部（３１）を有する弁ボディ（３０）と、
該弁ボディの先端を覆うとともに、上記燃料流路と連通する貫通孔からなる複数の噴孔（４１）と、該噴孔に連なるように上記弁ボディ側の面（４０ａ）に設けられた複数のガイド溝（４２、４３）とを有する噴孔プレート（４０）と、
を有し、
上記複数の噴孔は、上記軸方向から見て、上記弁座部よりも軸心側の位置において該軸心を中心とする仮想円（Ｒ１、Ｒ２）上に配列しており、
上記複数のガイド溝は、上記軸方向から見て、上記仮想円と上記弁座部との間に形成されている、燃料噴射弁（１）にある。
【発明の効果】
【０００７】
上記燃料噴射弁においては、ガイド溝は噴孔の全周方向に形成された構成ではなく、軸方向から見て、噴孔が配列する仮想円と弁座部との間に形成されている。これにより、ガイド溝を介して噴孔に流入する燃料の流れが互いに干渉することが抑制されて、噴射燃料に効率的に旋回流を生じさせることができる。その結果、噴孔の入り口で壁面への燃料の押し付けを強めて、噴射燃料の微粒化を促進することができる。
【０００８】
以上のごとく、本発明によれば、噴射燃料の微粒化を促進することができる燃料噴射弁を提供することができる。
【０００９】
なお、特許請求の範囲及び課題を解決する手段に記載した括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものであり、本発明の技術的範囲を限定するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施形態１における、燃料噴射弁の縦断面概念図。
【図２】図１における、II-II線位置断面図。
【図３】図２における、第１の状態のIII-III線位置断面図。
【図４】図２における、第２の状態のIII-III線位置断面図。
【図５】図３の一部拡大図。
【図６】変形形態１における、II-II線位置相当の断面図。
【図７】（ａ）〜（ｄ）はそれぞれの噴孔の変形形態を示す概念図。
【図８】さらなる噴孔の変形形態を示す概念図。
【図９】実施形態２における、II-II線位置相当の断面図。
【図１０】図９の一部拡大図。
【図１１】実施形態２における、空気流れを説明するための概念図。
【図１２】図１０における、XII-XII線位置断面図。
【図１３】比較試験の結果を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（実施形態１）
上記燃料噴射弁の実施形態について、図１〜図５を用いて説明する。
本実施形態の燃料噴射弁１は、ハウジング１０、弁部材２０、弁ボディ３０、噴孔プレート４０を有する。
ハウジング１０は、筒状をなしている。
弁部材２０は、ハウジング１０の内側に同軸上に設けられて軸方向Ｙに往復移動可能となっている。
弁ボディ３０は、筒状をなすとともに、ハウジング１０の先端１０ａに設けられて弁部材２０との間に燃料が流通する燃料流路５０を形成している。さらに、弁ボディ３０は、弁部材２０の往復移動に伴って弁部材２０の先端部としてのシート部２１が離着座して燃料流路５０を開閉させる弁座部３１を有する。
噴孔プレート４０は、弁ボディ３０の先端３０ａを覆うとともに、燃料流路５０と連通する貫通孔からなる複数の噴孔４１と、噴孔４１に連なるように弁ボディ側の面４０ａに設けられた複数のガイド溝４２とを有する。
そして、図２に示すように、複数の噴孔４１は、軸方向Ｙから見て、弁座部３１よりも軸心Ｃ側の位置に軸心Ｃを中心とする仮想円Ｒ１上に配列している。
さらに、複数のガイド溝４２は、軸方向Ｙから見て、仮想円Ｒ１と弁座部３１との間に形成されている。
【００１２】
以下、本実施形態の燃料噴射弁１について、詳述する。
燃料噴射弁１は、例えば予混合式のガソリンエンジン、直噴式のガソリンエンジンやディーゼルエンジン等に使用される。図１に示すように、燃料噴射弁１において、ハウジング１０は筒状に形成されており、第一磁性部１１、第二磁性部１２及び非磁性部１３を有している。非磁性部１３は、第一磁性部１１と第二磁性部１２との磁気的な短絡を防止する。ハウジング１０の基端部には燃料導入口１６が形成されており、図示しない燃料ポンプから当該燃料導入口１６を通じてハウジング１０内に燃料が導入される。
【００１３】
図１に示すように、ハウジング１０の先端１０ａには、弁ボディ３０が装着されている。弁ボディ３０は筒状に形成されており、弁部材２０との間にハウジング１０内に導入された燃料が流入する燃料流路５０を形成している。図３、図４に示すように、弁ボディ３０の内周面には弁座部３１が形成されており、弁部材２０のシート部２１が弁座部３１に離着座することにより燃料流路５０が開閉される。すなわち、図３に示す第１の状態では、シート部２１は弁座部３１から離座しており、燃料流路５０が開放状態となっている。一方、図４に示す第２の状態では、弁部材２０が噴孔プレート４０に向けて軸方向Ｙに沿って移動して、シート部２１が弁座部３１に着座し、燃料流路５０が閉塞状態となっている。
【００１４】
図３、図４に示すように、弁ボディ３０の先端側には、円盤状の噴孔プレート４０が装着されている。噴孔プレート４０により、弁ボディ３０の先端３０ａが閉塞されている。噴孔プレート４０には、貫通孔からなる複数の噴孔４１が設けられている。本実施形態では、図２に示すように、８個の噴孔４１が軸心Ｃを中心とする仮想円Ｒ１に沿って円形に等間隔に配列している。図５において符号Ｓ１、Ｓ２で示すように、噴孔４１の内壁４１３は軸方向Ｙに対してテーパーしており、噴孔４１の開口面積は弁ボディ側の開口部４１１から反対側の開口部４１２に向かうにつれて大きくなっている。
【００１５】
図３に示すように、ガイド溝４２は、噴孔プレート４０における弁ボディ３０側の面４０ａに形成されている。図２に示すように、軸方向Ｙから見て、ガイド溝４２は仮想円Ｒ１と弁座部３１との間に位置している。本実施形態では、ガイド溝４２は、軸方向Ｙから見て各噴孔４１から噴孔プレート４０の径方向外方に向けて一定幅で延びるように形成されている。
【００１６】
図１に示すように、弁部材２０は、ハウジング１０及び弁ボディ３０の内周側に同軸上に収容されて軸方向Ｙに往復移動可能となっている。図３、図４に示すように、弁部材２０は円柱状をなしており、軸方向Ｙの先端に弁座部３１に着座可能なシート部２１を有している。
【００１７】
図１に示すように、燃料噴射弁１は、駆動機構として、スプール６１、コイル６２、可動コア６３及び固定コア６４を有している。スプール６１は樹脂で筒状に形成され、ハウジング１０の外周側に装着されている。コイル６２はスプール６１の外周側に巻き回しされており、噴射信号が入力されるコネクタ６５のターミナル６６に接続されている。スプール６１及びコイル６２の外周側は、コネクタ６５と一体成形されてなる樹脂モールド６７によって覆われている。
【００１８】
固定コア６４は鉄等の磁性材料で筒状に形成され、図１に示すように、コイル６２の内周側となるハウジング１０の内壁に装着されている。可動コア６３は例えば鉄等の磁性材料で筒状に形成されており、ハウジング１０の内周側に同軸上に収容されて軸方向Ｙに往復移動可能となっている。可動コア６３は固定コア６４よりも燃料下流側に配置され、当該固定コア６４と向き合っている。可動コア６３において固定コア６４とは反対側の端部は、弁部材２０に対し相対移動不能に接続されている。可動コア６３は、付勢部材であるスプリング１８の一端部を係止している。このスプリング１８の他端部は、固定コア６４に圧入されたアジャスティングパイプ１９に係止されている。これによりスプリング１８の復元力は、可動コア６３及び弁部材２０を固定コア６４とは反対側に付勢する力として作用している。なお、固定コア６４へのアジャスティングパイプ１９の圧入量を変えることにより、スプリング１８による付勢力の大きさが調整できる。
【００１９】
コイル６２への通電が停止されているときには、可動コア６３と固定コア６４との間に磁気吸引力が発生しない。そのため、スプリング１８の付勢力を受ける可動コア６３及び弁部材２０が固定コア６４とは反対側へ移動し、当該弁部材２０のシート部２１が弁座部３１に着座した状態となる。したがって、各噴孔４１からは燃料が噴射されない。一方、コイル６２が通電されると、可動コア６３と固定コア６４との間に磁気吸引力が発生する。そして、この磁気吸引力が増大すると、可動コア６３及び弁部材２０が固定コア６４側に移動し、当該弁部材２０のシート部２１が弁座部３１から離座する。したがって、コイル６２への通電が停止されてシート部２１が再び弁座部３１に着座するまで、各噴孔４１から燃料が噴射される。
【００２０】
次に、本実施形態の燃料噴射弁１における作用効果について、詳述する。
本実施敬田の燃料噴射弁１においては、ガイド溝４２は噴孔４１の全周方向に形成された構成ではなく、軸方向Ｙから見て、噴孔４１が配列する仮想円Ｒ１と弁座部３１との間に形成されている。これにより、ガイド溝４２を介して噴孔４１に流入する燃料が互いに干渉することが抑制されて、噴射燃料に効率的に旋回流を生じさせることができる。その結果、噴孔４１の入り口で壁面への燃料の押し付けを強めて、噴射燃料の微粒化を促進することができる。
【００２１】
また、本実施形態では、噴孔４１は、弁ボディ側の開口部４１１から反対側の開口部４１２に向かうにつれて開口面積が大きくなるように、噴孔４１の内壁４１３がテーパーしている。これにより、噴孔４１を通過する燃料が噴孔４１の内壁に積極的に押し付けられるため、噴射燃料の微粒化を促進することができる。
【００２２】
なお、本実施形態では、複数の噴孔４１は仮想円Ｒ１上に配列することとしたが、これに替えて、図６に示す変形形態１のように、複数の噴孔４１の一部は仮想円Ｒ１上に配列し、残りの噴孔４１は仮想円Ｒ２上に配列するようにしてもよい。変形形態１では、仮想円Ｒ２は仮想円Ｒ１と同様に軸心Ｃを中心とする円であって、仮想円Ｒ２の半径は仮想円Ｒ１よりも小さい。そして、仮想円Ｒ２上において、４個の噴孔４１が等間隔に配置されている。また、仮想円Ｒ１上の噴孔４１と仮想円Ｒ２上の噴孔４１とは、軸心Ｃとそれぞれの中心を結ぶ基準線Ｓ、Ｔが互い一致しないように、位相をずらして配置されている。当該変形形態１においても、本実施形態と同等の作用効果を奏する。
【００２３】
なお、本実施形態では、軸方向Ｙから見て、噴孔４１の開口部の形状を円形としたが、これに替えて、例えば、図７（ａ）に示すように長穴形状としたり、図７（ｂ）に示すように長四角形状としたり、図７（ｃ）に示すように三角形状としたり、図７（ｄ）に示すように三角形状と楕円形状を組み合わせた形状とすることができる。また、噴孔４１の数も特に限定されない。なお、図７（ａ）〜図７（ｄ）において、図示していないが実施形態１と同等のガイド溝４３が設けられている。なお、いずれの場合においても、噴孔４１の数は限定されない。また、噴孔４１の向き、すなわち、軸方向Ｙから見たときの噴孔４１の長手方向の向きも特に限定されない。
【００２４】
また、図８に示すように、噴孔４１の形状は軸方向Ｙから見て、第１の方向Ｇ１に延びた第１スリット部４１０ａと、第１の方向Ｇ１と異なる第２の方向Ｇ２に延びた第２スリット部４１０ｂとが、接合されてなる形状を有していてもよい。この場合には、噴孔４１を通過する燃料が第１スリット部４１０ａ及び第２スリット部４１０ｂの内壁に積極的に押し付けられるため、噴射燃料の微粒化を促進することができる。
【００２５】
さらに、図８に示す噴孔４１は、軸方向Ｙから見て、第１の方向Ｇ１と第２の方向Ｇ２とが直交するとともに、第１スリット部４１０ａと第２スリット部４１０ｂとが互いの端部同士で接合した形状を有している。これにより、噴孔４１を通過する燃料が第１スリット部４１０ａ及び第２スリット部４１０ｂの内壁に積極的に押し付けられるとともに、燃料を噴孔４１から噴出させやすくなるため、噴射燃料の微粒化を促進することができる。
【００２６】
なお、第１の方向Ｇ１及び第２の方向Ｇ２の向きは特に限定されず、第１の方向Ｇ１と第２の方向Ｇ２とが直交した状態で第１の方向Ｇ１及び第２の方向Ｇ２の向きを任意に変更することができる。また、複数の噴孔４１において、第１の方向Ｇ１及び第２の方向Ｇ２の向きが互いに異なっていてもよいし同じであってもよい。なお、図８において、図示していないが、実施形態１と同等のガイド溝４３が設けられている。
【００２７】
以上のごとく、本実施形態によれば、噴射燃料の微粒化を促進することができる燃料噴射弁を提供することができる。
【００２８】
（実施形態２）
本実施形態の燃料噴射弁１は、実施形態１におけるガイド溝４２（図１）に替えて、図９に示すガイド溝４３を備える。その他の構成要素は実施形態１の場合と同様であり、本実施形態においても実施形態１の場合と同一の符号を用いてその説明を省略する。
【００２９】
図９に示すように、複数の噴孔４１は、第１の噴孔４１ａ、第２の噴孔４１ｂ、第３の噴孔４１ｃ、第４の噴孔４１ｄ、第５の噴孔４１ｅ、第６の噴孔４１ｆ、第７の噴孔４１ｇ、第８の噴孔４１ｈを含む。そして、各噴孔４１ａ〜４１ｈにはそれぞれガイド溝４３が設けられている。各ガイド溝４３は、第１境界部４３１、第２境界部４３２及び第３境界部４３３と噴孔４１とで囲まれた領域からなる。そして、第１境界部４３１及び第２境界部４３２は、軸方向Ｙから見て、軸心Ｃと離れるように各噴孔４１ａ〜４１ｈから直線状に延びており、軸心Ｃから離れるほど互いに離れている。第３境界部４３３は、第１境界部４３１の先端と第２境界部４３２の先端とを円弧状に結んでなる。これにより、各ガイド溝４３は軸方向Ｙから見て、扇型形状又は扇形を若干歪ませてなる略扇型形状に広がった形状となる。その結果、燃料流路５０を流通する燃料を各ガイド溝４３により噴孔４１ａ〜４１ｈに導きやすくして、噴孔４１ａ〜４１ｈの入り口で壁面への燃料の押し付けを一層強めて、燃料の薄い液膜を形成させて、燃料噴射の微粒化を一層促すことができる。これにより、効率的に燃料噴射を行うことができる。
【００３０】
さらに、図９に示すように、各ガイド溝４３は、軸方向Ｙから見て、軸心Ｃから離れるように噴孔４１ａ〜４１ｈから延びて第１境界部４３１及び第２境界部４３２と等距離の位置に位置する仮想中心線Ｖ１〜Ｖ８が、軸心Ｃと噴孔４１ａ〜４１ｈの中心とを通る基準線Ｓ１〜Ｓ８に対して一方側に傾斜するように構成されている。そして、周方向に隣り合う噴孔４１ａ〜４１ｈにおけるガイド溝４３の仮想中心線Ｖ１〜Ｖ８は、基準線Ｓ１〜Ｓ８に対する傾斜方向Ｄ１〜Ｄ８が周方向において互いに逆向きとなっている。すなわち、第１の噴孔４１ａにおけるガイド溝４３の仮想中心線Ｖ１は、基準線Ｓ１に対して周方向に沿う傾斜方向Ｄ１に傾斜している。一方、第１の噴孔４１ａに周方向に隣り合う第２の噴孔４１ｂにおけるガイド溝４３の仮想中心線Ｖ２は、基準線Ｓ２に対して周方向に沿う傾斜方向Ｄ２に傾斜している。そして、傾斜方向Ｄ１と傾斜方向Ｄ２とは軸心Ｃと中心とする仮想円Ｒ１の円周方向において逆向きとなっている。また、第３の噴孔４１ｃにおけるガイド溝４３の仮想中心線Ｖ３は、基準線Ｓ３に対して周方向に沿う傾斜方向Ｄ３に傾斜している。そして、傾斜方向Ｄ２と傾斜方向Ｄ３は軸心Ｃとを中心とする仮想円Ｒ１の円周方向において逆向きとなっている。また、同様に、その他の噴孔４１ｄ〜４１ｈにおいても周方向に隣り合う噴孔４１のガイド溝４３における仮想中心線Ｖ４〜Ｖ８は基準線Ｓ４〜Ｓ８に対する傾斜方向Ｄ４〜Ｄ８が周方向において互いに逆向きとなっている。
【００３１】
各ガイド溝４３がこのような形状を有することにより、図１０に示すように、隣り合う第１の噴孔４１ａと第２の噴孔４１ｂに流れ込む燃料の燃料流れＣ１、Ｃ２が逆向きの旋回方向となる。図示しないが、隣り合う第３の噴孔４１ｃと第４の噴孔４１ｄ、第５の噴孔４１ｅと第６の噴孔４１ｆ、第７の噴孔４１ｇと第８の噴孔４１ｈにおいても同様にそれぞれに流れ込む燃料の燃料流れが逆向きの旋回方向となる。これらにより、図１０、図１１に示すように、隣り合う噴孔４１ａ〜４１ｈの周辺に逆向きのスワール流Ｆ１、Ｆ２が生じる。そして、スワール流Ｆ１、Ｆ２に伴って隣り合う噴孔４１ａ〜４１ｈの間に空気流れＦａが生じることとなる。これにより、積極的に燃料と空気との混合を促進することができるとともに、噴孔４１ａ〜４１ｈの入り口壁面への燃料の押し付けを促進することができる。その結果、燃料噴射の微粒化を一層促し、効率的に燃料噴射を行うことができる。
【００３２】
さらに、図９、図１０に示すように、第１境界部４３１は、軸方向Ｙから見て第２境界部４３２よりも長くなっている。そして、複数のガイド溝４３は、互いの第１境界部４３１又は互いの第２境界部４３２が、周方向に隣り合っている。これにより、図１０に示すように、噴孔４１ａ〜４１ｈに流れ込む燃料ガスの燃料流れＣ１、Ｃ２を積極的に逆向きの旋回方向にすることができ、燃料噴射の微粒化を一層促し、効率的に燃料噴射を行うことができる。
【００３３】
また、図１２に示すように、ガイド溝４３における軸方向Ｙの深さＨ、すなわち、ガイド溝４３の底面４３４と噴孔プレート４０における弁ボディ３０側の面４０ａとの軸方向Ｙの距離は、第１境界部４３１及び第２境界部４３２の一方から他方に近づくにつれて大きくなるようにすることができる。これにより、燃料流れＣ１、Ｃ２に伴って、燃料をガイド溝４３の底面４３４に押し付けつつ噴孔４１に導くことができる。その結果、燃料噴射の微粒化を一層促し、効率的に燃料噴射を行うことができる。
【００３４】
さらに、本実施形態では、図１２に示すように、深さＨは第２境界部４３２から第１境界部４３１に近づくにつれて大きくなっている。これにより、燃料流れＣ１、Ｃ２に伴って、燃料をガイド溝４３の底面４３４に押し付けやすくなり、燃料噴射の微粒化をより一層促して、より効率的に燃料噴射を行うことができる。
【００３５】
（比較試験）
次に、以下の比較試験を行った。
まず、試験例とし上述の実施形態１の燃料噴射弁１を用意した。また、比較例として、上述の実施形態１の燃料噴射弁１において、ガイド溝４３を有しない構成の燃料噴射弁を用意した。そして、試験例及び比較例において、噴孔プレート４０から軸方向Ｙに所定距離離れた位置において、噴孔４１から噴出された燃料の粒径を測定した。粒径の測定には、燃料液滴群をカメラで拡大撮影し、取得画像を解析することで粒径を計測可能な画像解析式の粒径計測装置を使用し、燃料としてガソリンを使用した。当該比較試験の測定結果を図１３に示す。なお、図１３において、横軸の時間は噴射信号の入力タイミングからの経過時間を示す。
【００３６】
図１３に示すように、各経過時間において、比較例に比べて試験例の場合の粒径が小さくなっていた。これにより、噴射全域において、噴射燃料の微粒化が促進されたことが確認できた。
【００３７】
本発明は上記各実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の実施形態に適用することが可能である。例えば、実施形態１におけるガイド溝４２に、実施形態２におけるガイド溝４３の底面４３４の構成を適用してもよい。
【符号の説明】
【００３８】
１  燃料噴射弁
１０  ハウジング
２０  弁部材
３０  弁ボディ
３１  弁座部
４０  噴孔プレート
４１  噴孔
４２、４３  ガイド溝
４３１  第１境界部
４３２  第２境界部
５０  燃料流路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2019056354.tif 000008
【図７】
2019056354.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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