(57)【要約】【課題】良好な光学性能を有するリアコンバータレンズ、およびこのリアコンバータレンズを備えた撮像装置を提供する。【解決手段】物体側から順に、正の第１レンズ群ＲＧ１と、負の第２レンズ群ＲＧ２と、正の第３レンズ群ＲＧ３とからなり、第１レンズ群ＲＧ１は、像側に凹面を向けた負レンズＲＬ１ａと物体側に凸面を向けた正レンズＲＬ１ｂとが接合された接合レンズからなり、第２レンズ群ＲＧ２は、像側に凹面を向けた負レンズＲＬ２ａと両側に凸面を向けた正レンズＲＬ２ｂと物体側に凹面を向けた負レンズＲＬ２ｃとが接合された接合レンズからなり、第３レンズ群ＲＧ３は、物体側に凸面を向けた正レンズＲＬ３ａと負レンズＲＬ３ｂとが接合された接合レンズからなり、所定の条件式（１）および（２）を満足するものとする。【選択図】図２
2019053189.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
負の屈折力を有し、マスターレンズの像側に装着されて、該マスターレンズの焦点距離を拡大するリアコンバータレンズであって、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群は、物体側から順に像側に凹面を向けた負レンズと物体側に凸面を向けた正レンズとが接合された接合レンズからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に像側に凹面を向けた負レンズと両側に凸面を向けた正レンズと物体側に凹面を向けた負レンズとが接合された接合レンズからなり、
前記第３レンズ群は、物体側から順に物体側に凸面を向けた正レンズと負レンズとが接合された接合レンズからなり、
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２、
前記リアコンバータレンズの焦点距離をｆＣとした場合、
−１．４＜ｆ１／ｆＣ＜−０．５  …（１）
０．２＜ｆ２／ｆＣ＜０．３６  …（２）
で表される条件式（１）および（２）を満足するリアコンバータレンズ。
【請求項２】
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とした場合、
−１．５＜ｆ３／ｆＣ＜−０．８  …（３）
で表される条件式（３）を満足する
請求項１記載のリアコンバータレンズ。
【請求項３】
前記第１レンズ群の前記負レンズのアッベ数をν１、
前記第１レンズ群の前記正レンズのアッベ数をν２とした場合、
１２＜ν１−ν２＜４５  …（４）
で表される条件式（４）を満足する
請求項１または２記載のリアコンバータレンズ。
【請求項４】
−１．３５＜ｆ１／ｆＣ＜−０．７  …（１−１）
で表される条件式（１−１）を満足する
請求項１記載のリアコンバータレンズ。
【請求項５】
０．２５＜ｆ２／ｆＣ＜０．３５  …（２−１）
で表される条件式（２−１）を満足する
請求項１記載のリアコンバータレンズ。
【請求項６】
−１．３＜ｆ３／ｆＣ＜−０．９  …（３−１）
で表される条件式（３−１）を満足する
請求項２記載のリアコンバータレンズ。
【請求項７】
１４＜ν１−ν２＜４０  …（４−１）
で表される条件式（４−１）を満足する
請求項３記載のリアコンバータレンズ。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１項記載のリアコンバータレンズを備えた撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マスターレンズの後方（像側）に着脱可能に装着されて、全系の焦点距離を拡大するリアコンバータレンズおよびリアコンバータレンズを備えた撮像装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、マスターレンズ（主レンズ）に着脱可能に装着されて、レンズ系全体の焦点距離を拡大する光学系として、マスターレンズとカメラ本体との間に装着されるリアコンバータレンズ（リアコンバージョンレンズ）が知られている。例えば、特許文献１〜５には、マスターレンズに、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、正の屈折力を有する第３レンズ群からなる３群構成のリアコンバータレンズを装着した光学系が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特公平０４−０２０１６５号公報
【特許文献２】特公平０４−０２０１６３号公報
【特許文献３】特許第４６３９５８１号公報
【特許文献４】特許第４３３７３５２号公報
【特許文献５】特開２０１７−０６２３１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、光学式ファインダーを有さないノンレフレックス方式のデジタルカメラが撮像装置として注目されている。近年デジタルカメラに搭載される撮像素子の高性能化が進んでいるため、ノンレフレックス方式のデジタルカメラに装着されるリアコンバータレンズについても、マスターレンズにリアコンバータレンズを装着した合成光学系について高い光学性能の実現が要求されている。
【０００５】
しかしながら、特許文献１〜５に記載のリアコンバータレンズについて、近年の高性能な撮像素子と組み合わせるためには、特に球面収差および像面湾曲に関して、さらに良好な特性が要求される。
【０００６】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、良好な光学性能を有するリアコンバータレンズ、およびこのリアコンバータレンズを備えた撮像装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のリアコンバータレンズは、負の屈折力を有し、マスターレンズの像側に装着されて、マスターレンズの焦点距離を拡大するリアコンバータレンズであって、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、第１レンズ群は、物体側から順に像側に凹面を向けた負レンズと物体側に凸面を向けた正レンズとが接合された接合レンズからなり、第２レンズ群は、物体側から順に像側に凹面を向けた負レンズと両側に凸面を向けた正レンズと物体側に凹面を向けた負レンズとが接合された接合レンズからなり、第３レンズ群は、物体側から順に物体側に凸面を向けた正レンズと負レンズとが接合された接合レンズからなり、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、第２レンズ群の焦点距離をｆ２、リアコンバータレンズの焦点距離をｆＣとした場合、条件式（１）および（２）を満足する。
−１．４＜ｆ１／ｆＣ＜−０．５  …（１）
０．２＜ｆ２／ｆＣ＜０．３６  …（２）
【０００８】
なお、条件式（１−１）および／または（２−１）を満足することが好ましい。
−１．３５＜ｆ１／ｆＣ＜−０．７  …（１−１）
０．２５＜ｆ２／ｆＣ＜０．３５  …（２−１）
【０００９】
本発明のリアコンバータレンズにおいては、第３レンズ群の焦点距離をｆ３、リアコンバータレンズの焦点距離をｆＣとした場合、条件式（３）を満足することが好ましく、条件式（３−１）を満足することがより好ましい。
−１．５＜ｆ３／ｆＣ＜−０．８  …（３）
−１．３＜ｆ３／ｆＣ＜−０．９  …（３−１）
【００１０】
また、第１レンズ群の負レンズのアッベ数をν１、第１レンズ群の正レンズのアッベ数をν２とした場合、条件式（４）を満足することが好ましく、条件式（４−１）を満足することがより好ましい。
１２＜ν１−ν２＜４５  …（４）
１４＜ν１−ν２＜４０  …（４−１）
【００１１】
本発明の撮像装置は、上記記載の本発明のリアコンバータレンズを備えたものである。
【００１２】
なお、上記「〜からなる」とは、構成要素として挙げたもの以外に、実質的にパワーを有さないレンズ、絞りやマスクやカバーガラスやフィルタ等のレンズ以外の光学要素、レンズフランジ、レンズバレル、撮像素子、手ぶれ補正機構等の機構部分、等を含んでもよいことを意図するものである。
【００１３】
また、各条件式におけるアッベ数は、ｄ線を基準波長とする。
【００１４】
また、上記のレンズの面形状、屈折力の符号、および曲率半径は、非球面が含まれている場合は近軸領域で考えるものとする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明のリアコンバータレンズは、負の屈折力を有し、マスターレンズの像側に装着されて、マスターレンズの焦点距離を拡大するリアコンバータレンズであって、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、第１レンズ群は、物体側から順に像側に凹面を向けた負レンズと物体側に凸面を向けた正レンズとが接合された接合レンズからなり、第２レンズ群は、物体側から順に像側に凹面を向けた負レンズと両側に凸面を向けた正レンズと物体側に凹面を向けた負レンズとが接合された接合レンズからなり、第３レンズ群は、物体側から順に物体側に凸面を向けた正レンズと負レンズとが接合された接合レンズからなり、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、第２レンズ群の焦点距離をｆ２、リアコンバータレンズの焦点距離をｆＣとした場合、条件式（１）および（２）を満足するようにしたので、良好な光学性能を有するリアコンバータレンズ、およびこのリアコンバータレンズを備えた撮像装置を提供することができる。
−１．４＜ｆ１／ｆＣ＜−０．５  …（１）
０．２＜ｆ２／ｆＣ＜０．３６  …（２）
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明のリアコンバータレンズと組み合わせるマスターレンズのレンズ構成の一例を示す断面図
【図２】マスターレンズに本発明の一実施形態にかかるリアコンバータレンズ（実施例１と共通）を装着した状態におけるレンズ構成を示す断面図
【図３】マスターレンズに本発明の実施例２のリアコンバータレンズを装着した状態におけるレンズ構成を示す断面図
【図４】マスターレンズに本発明の実施例３のリアコンバータレンズを装着した状態におけるレンズ構成を示す断面図
【図５】マスターレンズに本発明の実施例４のリアコンバータレンズを装着した状態におけるレンズ構成を示す断面図
【図６】本発明の各実施例のリアコンバータレンズと組み合わせるマスターレンズの各収差図
【図７】マスターレンズに本発明の実施例１のリアコンバータレンズを装着した状態における各収差図
【図８】マスターレンズに本発明の実施例２のリアコンバータレンズを装着した状態における各収差図
【図９】マスターレンズに本発明の実施例３のリアコンバータレンズを装着した状態における各収差図
【図１０】マスターレンズに本発明の実施例４のリアコンバータレンズを装着した状態における各収差図
【図１１】本発明の一実施形態に係るリアコンバータレンズを備えた撮像装置の概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の一実施形態について図面を参照して詳細に説明する。図１は本発明のリアコンバータレンズと組み合わせるマスターレンズのレンズ構成の一例を示す断面図、図２はマスターレンズに本発明の一実施形態にかかるリアコンバータレンズ（実施例１と共通）を装着した状態におけるレンズ構成を示す断面図である。図２に示す構成例は、後述の実施例１のリアコンバータレンズの構成と共通である。図１および図２においては、左側が物体側、右側が像側であり、図示されている開口絞りＳｔは必ずしも大きさや形状を表すものではなく、光軸Ｚ上の位置を示すものである。
【００１８】
リアコンバータレンズＲＣＬは、負の屈折力を有し、マスターレンズＭＬの像側に装着されて、マスターレンズＭＬの焦点距離を拡大する。以下、マスターレンズＭＬにリアコンバータレンズＲＣＬを装着した合成光学系（全系）を単に合成光学系と称することがある。
【００１９】
本実施形態のリアコンバータレンズＲＣＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群ＲＧ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群ＲＧ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群ＲＧ３とから構成されている。このように、リアコンバータレンズＲＣＬについて、正、負、正の屈折力の配置とすることによって、リアコンバータレンズＲＣＬを装着することによる球面収差および像面湾曲変動を抑えることができる。また、第１レンズ群ＲＧ１を正の屈折力とすることによって、合成光学系の前側主点位置をより像側にすることができるため、合成光学系のバックフォーカスを短くでき、特にノンレフレックス方式のデジタルカメラに適した長さとすることができる。
【００２０】
第１レンズ群ＲＧ１は、物体側から順に像側に凹面を向けた負レンズＲＬ１ａと物体側に凸面を向けた正レンズＲＬ１ｂとが接合された接合レンズから構成されている。このような構成とすることによって、リアコンバータレンズＲＣＬを装着することによる軸上色収差の変動を抑えることができる。また、第１レンズ群ＲＧ１における２つのレンズを接合することによって、レンズ面間のゴーストの発生を抑制し、さらにレンズ群間の相対位置誤差の影響を低減させることができる。
【００２１】
第２レンズ群ＲＧ２は、物体側から順に像側に凹面を向けた負レンズＲＬ２ａと両側に凸面を向けた正レンズＲＬ２ｂと物体側に凹面を向けた負レンズＲＬ２ｃとが接合された接合レンズから構成されている。第２レンズ群ＲＧ２において負の屈折力を強くすると、合成光学系の軸上色収差の変化が大きくなりがちだが、負レンズＲＬ２ａと正レンズＲＬ２ｂと負レンズＲＬ２ｃの３枚接合レンズとすることによって、リアコンバータレンズＲＣＬを装着することによる軸上色収差の発生を極力抑えることができる。また、第２レンズ群ＲＧ２における３つのレンズを接合することによって、レンズ面間のゴーストの発生を抑制し、さらにレンズ群間の相対位置誤差の影響を低減させることができる。
【００２２】
第３レンズ群ＲＧ３は、物体側から順に物体側に凸面を向けた正レンズＲＬ３ａと負レンズＲＬ３ｂとが接合された接合レンズから構成されている。このように、第３レンズ群ＲＧ３の物体側面の形状を凸面とすることによって、リアコンバータレンズＲＣＬを装着することによる球面収差の変動を抑えることができる。また、第３レンズ群ＲＧ３における２つのレンズを接合することによって、レンズ面間のゴーストの発生を抑制し、さらにレンズ群間の相対位置誤差の影響を低減させることができる。
【００２３】
また、第１レンズ群ＲＧ１の焦点距離をｆ１、第２レンズ群ＲＧ２の焦点距離をｆ２、リアコンバータレンズＲＣＬの焦点距離をｆＣとした場合、条件式（１）および（２）を満足するように構成されている。
−１．４＜ｆ１／ｆＣ＜−０．５  …（１）
０．２＜ｆ２／ｆＣ＜０．３６  …（２）
【００２４】
条件式（１）は、特にノンレフレックス方式のデジタルカメラ用の高性能なリアコンバータレンズＲＣＬに適した条件である。条件式（１）の下限以下とならないようにすることによって、リアコンバータレンズＲＣＬの前側主点が物体側になり過ぎるのを抑えて、リアコンバータレンズＲＣＬの物点位置が物体側になり過ぎるのを抑えることができるため、合成光学系のバックフォーカスを確保して、デジタルカメラへの装着を容易にできる。また、像面湾曲の補正に有利となる。条件式（１）の上限以上とならないようにすることによって、リアコンバータレンズＲＣＬの前側主点が像側になり過ぎるのを抑えて、リアコンバータレンズＲＣＬの物点位置が像側になり過ぎるのを抑えることができるため、合成光学系のバックフォーカスが長くなるのを防いでレンズ全長を短くすることができる。また、球面収差の補正に有利となる。この場合、マスターレンズＭＬとリアコンバータレンズＲＣＬとの距離を拡げると合成のバックフォーカスは短くなるが、リアコンバータレンズＲＣＬを装着することによる焦点距離の拡大倍率は低くなる。なお、条件式（１−１）を満足するものとすれば、より良好な特性とすることができる。
−１．３５＜ｆ１／ｆＣ＜−０．７  …（１−１）
【００２５】
条件式（２）も、特にノンレフレックス方式のデジタルカメラ用の高性能なリアコンバータレンズＲＣＬに適した条件である。条件式（２）の下限以下とならないようにすることによって、リアコンバータレンズＲＣＬの前側主点が像側になり過ぎるのを抑えて、リアコンバータレンズＲＣＬの物点位置が像側になり過ぎるのを抑えることができるため、合成光学系のバックフォーカスが長くなるのを防いでレンズ全長を短くすることができる。また、像面湾曲の補正に有利となる。この場合、マスターレンズＭＬとリアコンバータレンズＲＣＬとの距離を拡げると合成のバックフォーカスは短くなるが、リアコンバータレンズＲＣＬを装着することによる焦点距離の拡大倍率は低くなる。条件式（２）の上限以上とならないようにすることによって、リアコンバータレンズＲＣＬの前側主点が物体側になり過ぎるのを抑えて、リアコンバータレンズＲＣＬの物点位置が物体側になり過ぎるのを抑えることができるため、合成光学系のバックフォーカスを確保して、デジタルカメラへの装着を容易にできる。また、球面収差の補正に有利となる。なお、条件式（２−１）を満足するものとすれば、より良好な特性とすることができる。
０．２５＜ｆ２／ｆＣ＜０．３５  …（２−１）
【００２６】
本実施形態のリアコンバータレンズにおいては、第３レンズ群ＲＧ３の焦点距離をｆ３、リアコンバータレンズＲＣＬの焦点距離をｆＣとした場合、条件式（３）を満足することが好ましい。条件式（３）も、特にノンレフレックス方式のデジタルカメラ用の高性能なリアコンバータレンズＲＣＬに適した条件である。条件式（３）の下限以下とならないようにすることによって、リアコンバータレンズＲＣＬの前側主点が像側になり過ぎるのを抑えて、リアコンバータレンズＲＣＬの物点位置が像側になり過ぎるのを抑えることができるため、合成光学系のバックフォーカスが長くなるのを防いでレンズ全長を短くすることができる。また、像面湾曲の補正に有利となる。この場合、マスターレンズＭＬとリアコンバータレンズＲＣＬとの距離を拡げると合成のバックフォーカスは短くなるが、リアコンバータレンズＲＣＬを装着することによる焦点距離の拡大倍率は低くなる。条件式（３）の上限以上とならないようにすることによって、リアコンバータレンズＲＣＬの前側主点が物体側になり過ぎるのを抑えて、リアコンバータレンズＲＣＬの物点位置が物体側になり過ぎるのを抑えることができるため、合成光学系のバックフォーカスを確保して、デジタルカメラへの装着を容易にできる。また、歪曲収差の補正に有利となる。なお、条件式（３−１）を満足するものとすれば、より良好な特性とすることができる。
−１．５＜ｆ３／ｆＣ＜−０．８  …（３）
−１．３＜ｆ３／ｆＣ＜−０．９  …（３−１）
【００２７】
また、第１レンズ群ＲＧ１の負レンズＲＬ１ａのアッベ数をν１、第１レンズ群ＲＧ１の正レンズＲＬ１ｂのアッベ数をν２とした場合、条件式（４）を満足することが好ましい。条件式（４）は、リアコンバータレンズＲＣＬを装着することによる色収差の変動を抑制するための条件である。条件式（４）の下限以下とならないようにすることによって、軸上色収差の補正に有利となる。条件式（４）の上限以上とならないようにすることによって、倍率色収差の補正に有利となる。なお、条件式（４−１）を満足するものとすれば、より良好な特性とすることができる。
１２＜ν１−ν２＜４５  …（４）
１４＜ν１−ν２＜４０  …（４−１）
【００２８】
なお、リアコンバータレンズＲＣＬは、厳しい環境において使用される場合には、保護用の多層膜コートが施されることが好ましい。さらに、保護用コート以外にも、使用時のゴースト光低減等のための反射防止コートを施すようにしてもよい。
【００２９】
また、図１および図２に示す例では、レンズ系と像面Ｓｉｍとの間に、ローパスフィルタや特定の波長域をカットするような各種フィルタを想定した平行平面板状の光学部材ＰＰを配置した例を示した。これに限定されず、これらの各種フィルタ等をレンズ系と像面Ｓｉｍとの間に配置する代わりに、各レンズの間にこれらの各種フィルタを配置してもよい。また、例えば、いずれかのレンズのレンズ面に、各種フィルタと同様の作用を有するコートを施してもよい。
【００３０】
次に、マスターレンズＭＬの構成例と、本発明のリアコンバータレンズＲＣＬの数値実施例について説明する。
【００３１】
まず、マスターレンズＭＬについて説明する。マスターレンズＭＬの断面図を図１に示す。また、マスターレンズＭＬ単体での構成に対応する具体的なレンズデータを表１に示し、諸元と可変面間隔に関するデータを表２に示す。
【００３２】
表１のレンズデータにおいて、面番号の欄には最も拡大側の構成要素の面を１番目として縮小側に向かうに従い順次増加する面番号を示し、曲率半径の欄には各面の曲率半径を示し、面間隔の欄には各面とその次の面との光軸Ｚ上の間隔を示す。また、ｎの欄には各光学要素のｄ線（波長５８７．６ｎｍ（ナノメートル））における屈折率を示し、νの欄には各光学要素のｄ線（波長５８７．６ｎｍ（ナノメートル））におけるアッベ数を示す。なお、曲率半径の符号は、面形状が物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負としている。表１には、絞りＳｔと光学部材ＰＰも含めて示しており、絞りＳｔに相当する面の面番号の欄には面番号とともに（絞り）という語句を記載している。
【００３３】
表２に、全系の焦点距離ｆ、全系のバックフォーカスＢｆ、ＦナンバーＦＮｏ．、最大画角２ωの値を示す。なお、このバックフォーカスＢｆは空気換算した値を表している。レンズデータおよび式データにおいて、角度の単位としては度（°）を用い、長さの単位としてはｍｍを用いているが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても使用可能なため他の適当な単位を用いることもできる。
【００３４】
【表１】
2019053189.tif 000003
【００３５】
【表２】
2019053189.tif 000004
【００３６】
以上の表中の記号の意味について、表１、２を例にとり説明したが、表３〜１０についても基本的に同様である。なお、表３〜表１０は、表１、２に示したマスターレンズＭＬと、実施例１〜４に対応するリアコンバータレンズＲＣＬとをそれぞれ組み合わせた全体構成の各データを示す。なお、マスターレンズＭＬについては実施例１〜４において同じものを例示しており、実施例１〜４のリアコンバータレンズＲＣＬに関するレンズデータは、表３、５、７および９において面番号２８〜３７が対応する。また、全系の焦点距離ｆは、表２においてはマスターレンズＭＬ単体の焦点距離を示し、表４、６、８および１０においては、リアコンバータレンズＲＣＬとマスターレンズＭＬを組み合わせた合成光学系の合成焦点距離を示す。全系のバックフォーカスＢｆは、表２においてはマスターレンズ単体のバックフォーカスを示し、表４、６、８および１０においては、リアコンバータレンズＲＣＬとマスターレンズＭＬを組み合わせた合成光学系のバックフォーカスを示す。
【００３７】
マスターレンズＭＬ単体の各収差図を図６に示す。なお、図６の左側から順に、球面収差、非点収差、歪曲収差、および倍率色収差を示す。球面収差、非点収差、および歪曲収差を表す各収差図には、ｄ線（波長５８７．６ｎｍ（ナノメートル））を基準波長とした収差を示す。球面収差図にはｄ線（波長５８７．６ｎｍ（ナノメートル））、Ｃ線（波長６５６．３ｎｍ（ナノメートル））、およびＦ線（波長４８６．１ｎｍ（ナノメートル））についての収差をそれぞれ実線、長破線、および短破線で示す。非点収差図にはサジタル方向およびタンジェンシャル方向の収差をそれぞれ実線および短破線で示す。倍率色収差図にはＣ線（波長６５６．３ｎｍ（ナノメートル））およびＦ線（波長４８６．１ｎｍ（ナノメートル））についての収差をそれぞれ長破線および短破線で示す。なお、球面収差図のＦＮｏ．はＦナンバー、その他の収差図のωは半画角を意味する。これらの記号の意味について、図６を例にとり説明したが、図７〜１０についても基本的に同様である。また、図６〜１０に示す収差図は、全て物体距離が無限遠の場合のものである。
【００３８】
次に、実施例１のリアコンバータレンズＲＣＬについて説明する。マスターレンズＭＬに実施例１のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した状態における全体構成を示す断面図を図２に示す。またマスターレンズＭＬに実施例１のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した合成光学系のレンズデータを表３に示し、諸元に関するデータを表４に示す。また、マスターレンズＭＬに実施例１のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した状態における各収差図を図７に示す。
【００３９】
【表３】
2019053189.tif 000005
【００４０】
【表４】
2019053189.tif 000006
【００４１】
次に、実施例２のリアコンバータレンズＲＣＬについて説明する。マスターレンズＭＬに実施例２のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した状態における全体構成を示す断面図を図３に示す。また、マスターレンズＭＬに実施例２のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した合成光学系のレンズデータを表５に示し、諸元に関するデータを表６に示す。また、マスターレンズＭＬに実施例２のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した状態における各収差図を図８に示す。
【００４２】
【表５】
2019053189.tif 000007
【００４３】
【表６】
2019053189.tif 000008
【００４４】
次に、実施例３のリアコンバータレンズＲＣＬについて説明する。マスターレンズＭＬに実施例３のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した状態における全体構成を示す断面図を図４に示す。また、マスターレンズＭＬに実施例３のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した合成光学系のレンズデータを表７に示し、諸元に関するデータを表８に示す。また、マスターレンズＭＬに実施例３のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した状態における各収差図を図９に示す。
【００４５】
【表７】
2019053189.tif 000009
【００４６】
【表８】
2019053189.tif 000010
【００４７】
次に、実施例４のリアコンバータレンズＲＣＬについて説明する。マスターレンズＭＬに実施例４のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した状態における全体構成を示す断面図を図５に示す。また、マスターレンズＭＬに実施例４のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した合成光学系のレンズデータを表９に示し、諸元に関するデータを表１０に示す。また、マスターレンズＭＬに実施例４のリアコンバータレンズＲＣＬを装着した状態における各収差図を図１０に示す。
【００４８】
【表９】
2019053189.tif 000011
【００４９】
【表１０】
2019053189.tif 000012
【００５０】
実施例１〜４のリアコンバータレンズＲＣＬの条件式（１）〜（４）に対応する値を表１１に示す。なお、全実施例ともｄ線を基準波長としており、下記の表１１に示す値はこの基準波長におけるものである。
【００５１】
【表１１】
2019053189.tif 000013
【００５２】
以上のデータから、実施例１〜４のリアコンバータレンズＲＣＬは全て、良好な光学性能を有していることが分かる。
【００５３】
次に、本発明の一実施形態に係る撮像装置１０について説明する。図１１に、本発明の一実施形態のリアコンバータレンズＲＣＬを用いた撮像装置１０の概略構成図を示す。係る撮像装置１０は、マスターレンズＭＬの像側に、リアコンバータレンズＲＣＬが取り外し自在に装着される、ノンレフレックス方式のデジタルカメラである。なお、図１１では各レンズ群を概略的に示している。
【００５４】
図１１に示す撮像装置１０は、リアコンバータレンズＲＣＬおよびマスターレンズＭＬからなる合成光学系である撮像レンズと、撮像レンズの像側に配置されたローパスフィルタ等の機能を有するフィルタ６と、フィルタ６の像側に配置された撮像素子７と、信号処理回路８とを備えている。また、撮像装置１０は、マスターレンズＭＬのフォーカシングを行うためのフォーカス制御部（不図示）を備える。
【００５５】
リアコンバータレンズＲＣＬは、マスターレンズＭＬに対して着脱可能に構成されている。撮像素子７は撮像レンズにより形成される光学像を電気信号に変換するものであり、例えば、撮像素子７としては、ＣＣＤ（Ｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ）やＣＭＯＳ（Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  Ｍｅｔａｌ  Ｏｘｉｄｅ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）等を用いることができる。撮像素子７は、その撮像面が撮像レンズの像面に一致するように配置される。撮像レンズにより撮像された像は撮像素子７の撮像面上に結像し、その像に関する撮像素子７からの出力信号が信号処理回路８にて演算処理され、表示装置９に像が表示される。なお、不図示のフォーカス制御部により合焦操作が行われる。
【００５６】
本発明の実施形態に係る撮像装置１０によれば、本発明の実施形態に係る高性能のリアコンバータレンズＲＣＬとマスターレンズＭＬとを組み合わせた合成光学系によって形成された光学像に応じた撮像信号を出力するようにしたので、高解像の撮影画像を得ることができる。
【００５７】
以上、実施形態および実施例を挙げて本発明を説明したが、本発明は上記実施形態および実施例に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、各レンズ成分の曲率半径、面間隔、屈折率、アッベ数等の値は、上記各数値実施例で示した値に限定されず、他の値をとり得るものである。
【００５８】
また、撮像装置１０の実施形態では、ノンレフレックス方式のデジタルカメラに装着するリアコンバータレンズを例示して説明したが、本発明の撮像装置はこれに限定されるものではない。例えば、ビデオカメラ、一眼レフ方式のカメラ、フイルムカメラ、映画撮影用カメラ、放送用カメラ等の撮像装置に本発明のリアコンバータレンズを適用することも可能である。
【符号の説明】
【００５９】
６    フィルタ
７    撮像素子
８    信号処理回路
９    表示装置
１０    撮像装置
Ｌ１ａ〜Ｌ１ｐ    レンズ
ＭＬ    マスターレンズ
ＰＰ    光学部材
ＲＣＬ  リアコンバータレンズ
ＲＧ１    第１レンズ群（リアコンバータレンズに含まれる第１レンズ群）
ＲＧ２    第２レンズ群（リアコンバータレンズに含まれる第２レンズ群）
ＲＧ３    第３レンズ群（リアコンバータレンズに含まれる第３レンズ群）
ＲＬ１ａ〜ＲＬ３ｂ    レンズ
Ｓｉｍ    像面
Ｓｔ    開口絞り
Ｚ    光軸
【図１】
2019053189.tif 000014
【図２】
2019053189.tif 000015
【図３】
2019053189.tif 000016
【図４】
2019053189.tif 000017
【図５】
2019053189.tif 000018
【図６】
2019053189.tif 000019
【図７】
2019053189.tif 000020
【図８】
2019053189.tif 000021
【図９】
2019053189.tif 000022
【図１０】
2019053189.tif 000023
【図１１】
2019053189.tif 000024