(57)【要約】【課題】接着や融着などによらずにベルト本体に容易に着脱することができるベルト用付属品、及びベルト用付属品を備えたベルトを提供する。【解決手段】ベルト本体２の一側表面に突出した輪郭を付加する輪郭付加体１２Ａと、前記ベルト本体２の他側表面に配置され、前記輪郭付加体１２Ａを前記ベルト本体２に着脱自在に固定する固定体１４Ａとを備え、前記輪郭付加体１２Ａ及び前記固定体１４Ａの一方は、前記ベルト本体２の厚さ方向に貫通した貫通穴に通される係合雄部１８を有し、他方は前記係合雄部１８に係合する係合雌部１６を有し、前記係合雌部１６は、前記ベルト本体２の長さ方向側の表面に前記係合雄部１８を受け入れる開口を有する。【選択図】図１
2019210132.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルト本体の一側表面に突出した輪郭を付加する輪郭付加体と、
前記ベルト本体の他側表面に配置され、前記輪郭付加体を前記ベルト本体に着脱自在に固定する固定体と
を備え、
前記輪郭付加体及び前記固定体の一方は、前記ベルト本体の厚さ方向に貫通した貫通穴に通される係合雄部を有し、他方は前記係合雄部に係合する係合雌部を有し、
前記係合雌部は、前記ベルト本体の長さ方向側の表面に前記係合雄部を受け入れる開口を有するベルト用付属品。
【請求項２】
前記係合雌部は、前記係合雄部の挿入側の表面に接触する規制面を有する請求項１に記載のベルト用付属品。
【請求項３】
前記係合雄部は、
前記開口に挿入される頭部と、
前記貫通穴の周縁の前記ベルト本体の表面に接するベルト接触面と、
前記頭部と前記ベルト接触面を繋ぐ軸部と
を有する請求項１又は２に記載のベルト用付属品。
【請求項４】
前記係合雄部は、前記ベルト接触面上に、前記貫通穴に嵌る凸部を有する請求項３に記載のベルト用付属品。
【請求項５】
前記係合雄部及び前記係合雌部が、前記ベルト本体の幅方向に二組以上設けられている請求項１〜３のいずれか１項に記載のベルト用付属品。
【請求項６】
前記輪郭付加体は、前記ベルト本体の搬送面に設けられるプロファイルである請求項１〜５のいずれか１項に記載のベルト用付属品。
【請求項７】
前記プロファイルは、前記ベルト本体の幅方向の両側部に係合する係合突起を有する請求項６に記載のベルト用付属品。
【請求項８】
前記輪郭付加体は、前記ベルト本体のプーリと接触するプーリ接触面に設けられるガイドである請求項１〜５のいずれか１項に記載のベルト用付属品。
【請求項９】
前記固定体は、前記ベルト本体のプーリと接触するプーリ接触面に設けられるガイドである請求項６又は７に記載のベルト用付属品。
【請求項１０】
前記ベルト本体と、請求項１〜９のいずれか１項に記載のベルト用付属品と、を備えたベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルト用付属品、及びベルト用付属品を備えたベルトに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、紙葉類（例えば印刷用の紙）等を搬送する搬送装置に使用される搬送用ベルトは、搬送面が平面である平ベルトが使用される。平ベルトは、搬送物との接触が面接触であるので、搬送物を安定して搬送することができるが、走行中に蛇行してプーリから外れるという問題がある。そこで、ベルトのプーリに接する側の面（プーリ接触面）に蛇行防止のためのガイドを設けたガイド付搬送用ベルトが知られている（例えば特許文献１）。また、搬送面に桟などのプロファイルが設けられたプロファイル付搬送用ベルトが知られている（例えば特許文献２）。プロファイルは、例えば、搬送物を高所へ搬送する際に、搬送物が搬送用ベルトから落下することを防止する。プーリ接触面に取り付けているガイドや、搬送面に取り付けているプロファイルは、一般的に接着や融着などによってベルトに接合される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−１２１３３号公報
【特許文献２】特開２００９−４０５２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
接着や融着などによってガイドやプロファイルをベルトに接合した場合、接合箇所は、他の場所に比べ硬くなり、特にプーリに巻き付けた場合に屈曲疲労を受けやすく、ベルトに割れなどが生じる起点になる。そのため、ガイドやプロファイルは、融着や接着加工が容易な材質が選ばれ、走行による剥がれや割れが発生しないように、ベルトと同じ材質や、ベルトと相性のよい、比較的硬度の低い（柔らかい）材質を選ぶ必要がある。したがってガイドやプロファイルの材質は、限られた材質の中から選択していた。またプロファイルやガイドの取り外しができないことから、外観を観察するだけでは接合箇所の状態を確認できず、寿命を判断しにくいことが多い。
【０００５】
ガイドやプロファイルを接着や融着などによってベルトに固定するには、専用の融着機や熱プレス及び接着剤を使用し、必要に応じて専用の金型を用いる場合があるので、ガイドやプロファイルの取り付けが困難であるという問題があった。ガイドやプロファイルをベルトに容易に着脱することができれば、ガイドやプロファイルの一部が破損した場合、容易に補修をすることができる。
【０００６】
本発明は、接着や融着などによらずにベルト本体に容易に着脱することができるベルト用付属品、及びベルト用付属品を備えたベルトを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係るベルト用付属品は、ベルト本体の一側表面に突出した輪郭を付加する輪郭付加体と、前記ベルト本体の他側表面に配置され、前記輪郭付加体を前記ベルト本体に着脱自在に固定する固定体とを備え、前記輪郭付加体及び前記固定体の一方は、前記ベルト本体の厚さ方向に貫通した貫通穴に通される係合雄部を有し、他方は前記係合雄部に係合する係合雌部を有し、前記係合雌部は、前記ベルト本体の長さ方向側の表面に前記係合雄部を受け入れる開口を有する。
【０００８】
本発明に係るベルトは、ベルト本体と、上記ベルト用付属品と、を備える。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、輪郭付加体をベルト本体の長さ方向にスライドさせて、開口に係合雄部を挿入し、係合雌部に係合雄部を係合することによって、ベルト本体に取り付けることができる。したがってベルト用付属品は、従来のように接着や融着などによらずに、ベルト本体に容易に着脱することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施形態に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す斜視図である。
【図２】プロファイルの正面図である。
【図３】図２におけるＡ−Ａ断面図である。
【図４】ガイドの斜視図である。
【図５】ガイドの正面図である。
【図６】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（１）である。
【図７】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（２）である。
【図８】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（３）である。
【図９】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する部分断面図である。
【図１０】ベルト用付属品の使用状態の説明に供する模式図である。
【図１１】変形例（１）に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す模式図である。
【図１２】変形例（２）に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す模式図である。
【図１３】変形例（３）に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す模式図である。
【図１４】第２実施形態に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す斜視図である。
【図１５】第２実施形態のガイドの斜視図である。
【図１６】第２実施形態のベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（１）である。
【図１７】第２実施形態のベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（２）である。
【図１８】第２実施形態のベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（３）である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
ベルト用付属品は、ベルト本体の一側表面に突出した輪郭を付加する輪郭付加体と、前記ベルト本体の他側表面に配置され、前記輪郭付加体を前記ベルト本体に着脱自在に固定する固定体とを備え、前記輪郭付加体及び前記固定体の一方は、前記ベルト本体の厚さ方向に貫通した貫通穴に通される係合雄部を有し、他方は前記係合雄部に係合する係合雌部を有し、前記係合雌部は、前記ベルト本体の長さ方向側の表面に前記係合雄部を受け入れる開口を有する。
【００１２】
ベルト本体は、搬送用ベルトに限らず、駆動用ベルトに適用することもできる。例えば、搬送用ベルトの搬送物を載せる側の面を搬送面、プーリと接する側の面をプーリ接触面とすると、ベルト本体の一側表面が搬送面の場合、ベルト本体の他側表面はプーリ接触面である。ベルト本体の一側表面がプーリ接触面の場合、ベルト本体の他側表面は搬送面である。
【００１３】
輪郭付加体は、前記搬送面に設けられるプロファイル、又は前記プーリ接触面に設けられるガイドである場合を含む。固定体は、前記プーリ接触面に設けられる場合と、前記搬送面に設けられる場合とを含む。すなわち輪郭付加体がプロファイルである場合、固定体は、前記プーリ接触面に設けられる。輪郭付加体がガイドである場合、固定体は、前記搬送面に設けられる。輪郭付加体がプロファイルである場合、固定体は、ガイドである場合を含む。
【００１４】
（全体構成）
以下、図面を参照して本発明の実施形態について詳細に説明する。図１に示すベルト１Ａは、ベルト本体２と、ベルト用付属品１０Ａとを備える。本図においてベルト本体２は、説明の便宜上、想像線で示している。ベルト本体２は、樹脂やゴムで形成された、無端状の平ベルトや歯付ベルトなどを用いることができる。ベルト用付属品１０Ａは、本図では省略しているが、ベルト本体２の長さ方向に所定のピッチで複数設けられている。ベルト本体２において、ｘ方向を長さ方向（搬送方向ともいう）、ｙ方向を幅方向、ｚ方向を厚さ方向とする。
【００１５】
ベルト用付属品１０Ａは、輪郭付加体としてのプロファイル１２Ａと、固定体としてのガイド１４Ａとを備える。ベルト用付属品１０Ａは、ベルト本体２と同じ材質でもよいし、異なる材質で形成してもよい。例えば、ベルト用付属品１０Ａは、ポリアセタール、ナイロンやポリプロピレンなどの合成樹脂や、黄銅、鉄、ステンレスやアルミニウムなどの金属から形成される。プロファイル１２Ａとガイド１４Ａは、同じ材質であっても、異なる材質であってもよい。プロファイル１２Ａは、板状のプロファイル本体２０を有し、当該プロファイル本体２０に係合雌部１６が形成されている。ガイド１４Ａは、係合雄部１８を有する。ガイド１４Ａは、係合雌部１６と係合雄部１８が係合することによって、プロファイル１２Ａと一体化されている。また、係合雌部１６は、プロファイル本体２０を折り曲げや削り込みなどを行うことにより形成されてもよい。
【００１６】
図２に示すように、プロファイル本体２０は、ベルト本体２の幅方向に長い長方形状であり、本図における下端にベルト本体２の搬送面に接触するベルト接触面２２を有する。ベルト接触面２２側に係合雌部１６が形成されている。係合雌部１６は、ベルト接触面２２の幅方向中央に配置されており、プロファイル本体２０の正面に形成された開口２４を有する。プロファイル本体２０の正面は、ベルト１Ａに設置された場合、ベルト１Ａの長さ方向側に配置される。開口２４は、プロファイル本体２０の厚さ方向に貫通している。開口２４の両側には、規制面２６が形成されている。開口２４の下端には、開口２４の側面から中央に向かって突出した一対の顎部２７が設けられている。顎部２７の先端に、案内面２８が設けられている。
【００１７】
本図の場合、係合雌部１６は、プロファイル本体２０に一体に形成された雌本体２１に設けられている。雌本体２１は、板状のプロファイル本体２０の厚さを部分的に厚くした形状を有する。プロファイル１２Ａは、雌本体２１を除くプロファイル本体２０の厚さを薄くすることによって、材料の減量化を図っている。プロファイル１２Ａは、ベルト本体２の側面に係合する係合突起２９を有していてもよい。係合突起２９は、プロファイル本体２０の両側部に設けられ、ベルト接触面２２から突出している。
【００１８】
図３に示すように、規制面２６は、開口２４の側面であって、プロファイル本体２０の正面から背面に向かって側面間の距離が漸減する方向に傾斜している。案内面２８は、プロファイル本体２０の正面から背面に向かって、顎部２７の先端間の距離が一定で、互いに平行である。
【００１９】
図４に示すように、ガイド１４Ａは、ガイド本体３１を有し、当該ガイド本体３１に係合雄部１８が一体に形成されている。ガイド本体３１は、縦断面形状が、台形、矩形、半円形、Ｖ形、Ｕ形などで形成される。本図の場合、ガイド本体３１の縦断面形状は、台形である。
【００２０】
係合雄部１８は、頭部３０と、ベルト接触面３２と、軸部３４と、凸部３６とを有する。頭部３０は、平面視において台形であり、長辺である基端から、短辺である先端に向かって、両側部の間の距離が漸減する傾斜した挿入面３８を有する。頭部３０は、軸部３４を介してベルト接触面３２に接続されている。ベルト接触面３２は、ガイド本体３１の上面であり、ベルト本体２のプーリ接触面に接する。
【００２１】
軸部３４は、図５に示すように、頭部３０の基端から頭部３０の先端に向かって側部間の距離が一定である平行な側面を有する。ベルト接触面３２に、凸部３６が設けられている。凸部３６は、平面視において真円以外の形状、本図の場合、頭部３０の平面視と同じ台形であって、頭部３０と同軸上に配置されており、高さはベルト本体２の厚さより低い。
【００２２】
（取り付け方法）
次に、ベルト用付属品１０Ａをベルト本体２に取り付ける方法について説明する。図６に示すように、まず厚さ方向に頭部３０の平面形状と同じ台形の貫通穴４２が形成されたベルト本体２を用意する。貫通穴４２は、短辺と長辺がベルトの幅方向に平行となるように形成されている。本図では省略されているが、貫通穴４２は、ベルト本体２の長さ方向に所定のピッチで複数形成される。本図の場合、貫通穴４２は、ベルト本体２の幅方向に１個である。
【００２３】
次いで、図７に示すように、ベルト本体２のプーリ接触面側にガイド１４Ａを配置し、貫通穴４２に頭部３０を通し、貫通穴４２に凸部３６を嵌め込む。続いて図８に示すように、正面を頭部３０に向けてプロファイル１２Ａを搬送面に配置する。開口２４は、ベルト本体２の長さ方向に配置されている。プロファイル１２Ａをベルト本体２の長さ方向にスライドさせることによって、軸部３４が案内面２８に接触しながら、頭部３０が開口２４に挿入される（図９）。開口２４に挿入された頭部３０の挿入面３８が規制面２６に接触することによって、係合雄部１８と係合雌部１６が係合し、プロファイル１２Ａとガイド１４Ａが一体化される（図１０）。このとき、顎部２７が頭部３０の下面に接触している。プロファイル１２Ａのベルト接触面２２は搬送面に、ガイド１４Ａのベルト接触面３２は貫通穴４２周縁のプーリ接触面に、それぞれ接触し、プロファイル１２Ａとガイド１４Ａでベルト本体２を厚さ方向に挟むことによって、ベルト用付属品１０Ａがベルト本体２に取り付けられる。上記の様にして得られたベルト１Ａは、ガイド溝４６を備えたプーリ４４に巻き付けられる。
【００２４】
顎部２７は、頭部３０の下面に接していることによって、プロファイル１２Ａをベルト本体２表面に対し垂直方向に持ち上げただけでは、プロファイル１２Ａがガイド１４Ａから外れない。さらに上記した手順と反対の手順でベルト用付属品１０Ａをベルト本体２から取り外すことができる。
【００２５】
（作用及び効果）
本実施形態に係るベルト用付属品１０Ａは、プロファイル１２Ａをベルト本体２の長さ方向にスライドさせて係合雌部１６に係合雄部１８を係合することによって、ベルト本体２に取り付けることができる。したがってベルト用付属品１０Ａは、従来のように接着や融着などによらずに、ベルト本体２に容易に着脱することができる。ベルト用付属品１０Ａをベルト本体２に取り付ける際、熱プレスや超音波融着機などの特殊な工具を必要としないため、ベルト用付属品１０Ａは、その分、容易にベルト本体２に取り付けることができる。
【００２６】
複数のベルト用付属品１０Ａを備えたベルト１Ａは、容易にベルト用付属品１０Ａを着脱することができるので、一部のベルト用付属品１０Ａが破損した場合、破損した部分を交換することによって、容易に補修をすることができる。ベルト用付属品１０Ａを容易に取り外すことができるので、ベルト１Ａは、ベルト用付属品１０Ａを取り外した状態でベルト本体２を洗浄することができる。
【００２７】
ベルト用付属品１０Ａを適宜取り外して観察することにより、プロファイル１２Ａの寿命などの判断をすることができる。ベルト用付属品１０Ａは、接着や融着などによらずにベルト本体２に取り付けることができるので、ベルト本体２、プロファイル１２Ａ、ガイド１４Ａの材質を自由に選択することができる。したがってベルト本体２として例えば樹脂やゴムで形成された標準品を用いることができると共に、プロファイル１２Ａを搬送物と接触するのに適した材質とし、ガイド１４Ａをガイド溝４６に接するのに適した材質とすることができる。
【００２８】
頭部３０の短辺をベルト本体２の搬送方向の下流側に配置し、開口２４が搬送方向の上流側となるように配置して、係合雄部１８を係合雌部１６に係合する。係合雄部１８と係合雌部１６は、搬送物を押し出す力によって、より強固に係合する。さらにプロファイル１２Ａとガイド１４Ａでベルト本体２を厚さ方向に挟むことによって、ベルト用付属品１０Ａがベルト本体２に取り付けられるので、ベルト用付属品１０Ａがベルト本体２から外れにくい。
【００２９】
ベルト用付属品１０Ａは、ベルト接触面２２，３２でベルト本体２を挟んで固定しているため、従来の接着や融着などに比べてベルト本体２と固定されている面積が小さい。したがってベルト１Ａは、巻き付けられるプーリ径の影響を受けにくく、従来のベルト用付属品がベルト本体に固着されたベルトに比べて、比較的小径のプーリにも適用することができる。
【００３０】
ベルト１Ａは、プロファイル１２Ａを備えることによって、搬送物を搬送方向により確実に送り出すことができる。ベルト１Ａは、ガイド１４Ａがガイド溝４６に入り込むことによって、ベルト本体２が走行中に蛇行してプーリ４４から外れることが防止される。したがってベルト１Ａは、高い走行安定性および搬送能力を得ることができる。
【００３１】
頭部３０が台形であって、規制面２６と接触することによって、係合雄部１８と係合雌部１６が一体化されているので、ガイド１４Ａに対しプロファイル１２Ａが回転するのを防ぐことができる。搬送物からプロファイル１２Ａに力が加わった場合でも、凸部３６が台形であってベルト本体２の貫通穴４２に嵌りこんでいるから、ベルト本体２に対しガイド１４Ａが回転するのを防ぐことができる。したがってベルト１Ａは、ベルト本体２に対するプロファイル１２Ａの回転を防ぎ、ベルト本体２に対しプロファイル１２Ａを所定の姿勢で保持することができる。
【００３２】
ベルト１Ａは、係合突起２９がベルト本体２の側面に係合することによって、ベルト本体２に対するプロファイル１２Ａの回転をより確実に防ぐことができる。
【００３３】
ベルト用付属品１０Ａは、ベルト本体２の厚さ方向に貫通した貫通穴４２に係合雄部１８が通されて取り付けられているので、ベルト本体２の長さ方向にずれが生じるのを防ぐことができる。
【００３４】
（変形例）
本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨の範囲内で適宜変更することが可能である。
【００３５】
上記実施形態の場合、ベルト用付属品１０Ａは、プロファイル１２Ａ及びガイド１４Ａを備える場合について説明したが、本発明はこれに限らない。以下、変形例について、上記第１実施形態と同様の構成について同様の符号を付した図面を参照して説明する。
【００３６】
例えば、図１１に示すベルト用付属品１０Ｂは、搬送面に設けられた輪郭付加体としてのプロファイル１２Ａと、プーリ接触面に設けられ、プロファイル１２Ａをベルト本体２に固定する固定体５０とを備える。固定体５０は、上記第１実施形態におけるガイド本体３１に替えて、係止本体５２を有する。係止本体５２は、プーリとの干渉を避けるため、厚さの薄い板状の部材である。本変形例のベルト１Ｂは、ベルト用付属品１０Ｂを備えるので、上記第１実施形態と同様の効果が得られる。
【００３７】
図１２に示すベルト用付属品１０Ｃは、プーリ接触面に設けられた輪郭付加体としてのガイド１４Ａと、搬送面に設けられ、ガイド１４Ａをベルト本体２に固定する固定体５４とを備える。固定体５４は、上記第１実施形態におけるプロファイル本体２０を有さず、雌本体２１を有する。本変形例のベルト１Ｃは、ベルト用付属品１０Ｃを備えるので、上記第１実施形態と同様の効果が得られる。
【００３８】
上記実施形態の場合、ベルト用付属品１０Ａは、プロファイル１２Ａが係合雌部１６を有し、ガイド１４Ａが係合雄部１８を有する場合について説明したが、本発明はこれに限らない。例えば、図１３に示すベルト用付属品１０Ｄは、プロファイル１２Ｂが係合雄部５６を有し、ガイド１４Ｂが係合雌部５８を有する。本変形例のベルト１Ｄは、ベルト用付属品１０Ｄを備えるので、上記第１実施形態と同様の効果が得られる。
【００３９】
プロファイルは、板状である場合について説明したが、本発明はこれに限らず、例えば、側面視において台形、山形、半円形などでもよい。
【００４０】
開口は、正面から背面に向かって厚さ方向に貫通している場合について説明したが、背面側が閉塞していてもよい。背面側が閉塞していることによって、異物の混入を防ぐことができる。
【００４１】
規制面は、頭部の側面に接する場合について説明したが、頭部の側面、頭部の天面、頭部の先端面の少なくとも一つに接する場合を含む。
【００４２】
頭部は、平面視において台形である場合について説明したが、平面視において、三角形、五角形などの多角形でもよい。
【００４３】
ベルト用付属品は、係合雄部と係合雌部の組み合わせを一組とし、ベルト本体の幅方向に一組設けた場合について説明したが、本発明はこれに限らず、ベルト本体の幅方向に二組以上設けてもよい。なお、係合雄部と係合雌部をベルト本体の幅方向に二組設ける場合、凸部を省略してもよいし、頭部、貫通穴、凸部の平面視における形状を真円形状としてもよい。図を参照して詳細に説明する。なお上記実施形態と同様の構成には同様の符号を付し、説明を省略する。
【００４４】
図１４に示すベルト用付属品１０Ｅは、ベルト本体２の幅方向に、係合雌部６０と係合雄部６２を二組備える。本図に示すベルト本体２は、上記実施形態に比べ幅長さが長い。ベルト本体２の幅長さは、プロファイル１２Ｃより長い。プロファイル１２Ｃは、２個の係合雌部６０を有する点、及び、係合突起を有しない点が、上記実施形態と異なる。係合雌部６０の開口６３（図１８）は、図示しないが、背面側が閉塞している。
【００４５】
図１５に示すように、ガイド１４Ｃは、ガイド本体３１と係合雄部６２とを有する。係合雄部６２の頭部６４は、平面視において円形であり、円柱状の部材である。頭部６４は、軸部３４を介してベルト接触面３２に接続されている。
【００４６】
次に、ベルト用付属品１０Ｅをベルト本体２に取り付ける方法について説明する。図１６に示すように、まず厚さ方向に頭部６４の平面形状と同じ円形の貫通穴６６が形成されたベルト本体２を用意する。貫通穴６６は、ベルト本体２の幅方向に２個、長さ方向に所定のピッチで複数形成される。
【００４７】
次いで図１７に示すように、ベルト本体２のプーリ接触面側にガイド１４Ｃを配置し、貫通穴６６に頭部６４を通す。続いて、図１８に示すように、正面を頭部６４に向けてプロファイル１２Ｃを搬送面に配置する。プロファイル１２Ｃをベルト本体２の長さ方向にスライドさせることによって、係合雌部６０と係合雄部６２が係合し、プロファイル１２Ｃとガイド１４Ｃが一体化される。
【００４８】
ベルト用付属品１０Ｅは、ベルト本体２の幅方向に係合雌部６０と係合雄部６２を二組備えることによって、ベルト本体２に対するプロファイル１２Ｃの回転を防ぎ、ベルト本体２に対しプロファイル１２Ｃを所定の姿勢で保持することができる。したがって、ガイド１４Ｃは、ベルト本体２の貫通穴６６と嵌合する必要がないため、凸部を省略できる分、上記実施形態に比べ、形状を簡略化することができる。
【００４９】
係合雄部６２の頭部６４が平面視において円形であることによって、ベルト本体２に形成する貫通穴６６を円形とすることができる。すなわち貫通穴６６の形状が単純な分、上記実施形態に比べ、より簡単に貫通穴６６を形成することができる。
【符号の説明】
【００５０】
１Ａ〜１Ｅ  ベルト
２  ベルト本体
１０Ａ〜１０Ｅ  ベルト用付属品
１２Ａ〜１２Ｃ  プロファイル（輪郭付加体）
１４Ａ〜１４Ｃ  ガイド（固定体、輪郭付加体）
１６、５８  係合雌部
１８、５６  係合雄部
２２、３２  ベルト接触面
２４  開口
２６  規制面
２９  係合突起
３０  頭部
３４  軸部
３８  挿入面
５０、５４  固定体
【図１】
2019210132.tif 000003
【図２】
2019210132.tif 000004
【図３】
2019210132.tif 000005
【図４】
2019210132.tif 000006
【図５】
2019210132.tif 000007
【図６】
2019210132.tif 000008
【図７】
2019210132.tif 000009
【図８】
2019210132.tif 000010
【図９】
2019210132.tif 000011
【図１０】
2019210132.tif 000012
【図１１】
2019210132.tif 000013
【図１２】
2019210132.tif 000014
【図１３】
2019210132.tif 000015
【図１４】
2019210132.tif 000016
【図１５】
2019210132.tif 000017
【図１６】
2019210132.tif 000018
【図１７】
2019210132.tif 000019
【図１８】
2019210132.tif 000020
【手続補正書】
【提出日】平成31年3月29日(2019.3.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルト本体の一側表面に突出した輪郭を付加する輪郭付加体と、
前記ベルト本体の他側表面に配置され、前記輪郭付加体を前記ベルト本体に着脱自在に固定する固定体と
を備え、
前記輪郭付加体及び前記固定体の一方は、前記ベルト本体の厚さ方向に貫通した貫通穴に通される係合雄部を有し、他方は前記係合雄部に係合する係合雌部を有し、
前記係合雌部は、前記ベルト本体の長さ方向に交差する表面に前記係合雄部を受け入れる開口を有するベルト用付属品。
【請求項２】
前記係合雌部は、前記係合雄部の挿入側の表面に接触する規制面を有する請求項１に記載のベルト用付属品。
【請求項３】
前記係合雄部は、
前記開口に挿入される頭部と、
前記貫通穴の周縁の前記ベルト本体の表面に接するベルト接触面と、
前記頭部と前記ベルト接触面を繋ぐ軸部と
を有する請求項１又は２に記載のベルト用付属品。
【請求項４】
前記係合雄部は、前記ベルト接触面上に、前記貫通穴に嵌る凸部を有する請求項３に記載のベルト用付属品。
【請求項５】
前記係合雄部及び前記係合雌部が、前記ベルト本体の幅方向に二組以上設けられている請求項１〜３のいずれか１項に記載のベルト用付属品。
【請求項６】
前記輪郭付加体は、前記ベルト本体の搬送面に設けられるプロファイルである請求項１〜５のいずれか１項に記載のベルト用付属品。
【請求項７】
前記プロファイルは、前記ベルト本体の幅方向の両側部に係合する係合突起を有する請求項６に記載のベルト用付属品。
【請求項８】
前記輪郭付加体は、前記ベルト本体のプーリと接触するプーリ接触面に設けられるガイドである請求項１〜５のいずれか１項に記載のベルト用付属品。
【請求項９】
前記固定体は、前記ベルト本体のプーリと接触するプーリ接触面に設けられるガイドである請求項６又は７に記載のベルト用付属品。
【請求項１０】
前記ベルト本体と、請求項１〜９のいずれか１項に記載のベルト用付属品と、を備えたベルト。