(57)【要約】      （修正有）【課題】受信コイルと架台との間で通信用のケーブルを介さずにＭＲ信号を伝送すること。【解決手段】磁気共鳴イメージング装置は、架台と、受信コイルと、架台通信部１７１，１７２と、コイル通信部１８１，１８２とを備える。架台は、被検体が配置されるボア９１を有する。受信コイルは、ボア９１内に配置され、被検体から磁気共鳴信号を受信する。架台通信部１７１，１７２は、ボア９１内に設けられている。コイル通信部１８１，１８２は、受信コイルに設けられ、架台通信部１７１，１７２との間で近接無線通信を行って、架台通信部１７１，１７２へ磁気共鳴信号を伝送する。【選択図】図３
2019202088.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体が配置されるボアを有する架台と、
前記ボア内に配置され、前記被検体から磁気共鳴信号を受信する受信コイルと、
前記ボア内に設けられた架台通信部と、
前記受信コイルに設けられ、前記架台通信部との間で近接無線通信を行って、前記架台通信部へ前記磁気共鳴信号を伝送するコイル通信部と
を備える、磁気共鳴イメージング装置。
【請求項２】
前記コイル通信部は、前記受信コイルに対する位置を変更可能に構成されている、
請求項１に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項３】
前記コイル通信部は、前記受信コイルにおける複数の位置に設けられている、
請求項１又は２に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項４】
前記架台通信部は、前記架台に対する位置を変更可能に構成されている、
請求項１〜３のいずれか一つに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項５】
前記架台通信部は、前記架台における複数の位置に設けられている、
請求項１〜４のいずれか一つに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項６】
前記コイル通信部の位置に基づいて撮像位置を決定する制御部をさらに備える、
請求項２〜５のいずれか一つに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項７】
前記架台は、前記被検体が載置される天板を前記ボア内で移動可能に支持する架台レールを有しており、
前記架台通信部と前記コイル通信部とは、前記架台レール越しに前記近接無線通信を行う、
請求項１〜６のいずれか一つに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項８】
前記受信コイルは、前記被検体が載置される天板に内蔵されたスパインコイルである、
請求項１〜７のいずれか一つに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項９】
前記受信コイルは、前記磁気共鳴信号をアナログ信号からデジタル信号に変換するアナログ−デジタル変換回路を有しており、
前記コイル通信部は、前記アナログ−デジタル変換回路によってデジタル信号に変換された磁気共鳴信号を前記近接無線通信によって前記架台通信部へ伝送する、
請求項１〜８のいずれか一つに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１０】
前記コイル通信部及び前記架台通信部は、前記近接無線通信として、光無線通信を行う、
請求項１〜９のいずれか一つに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１１】
前記架台通信部は、光ケーブルを介して、信号処理部へ前記磁気共鳴信号を伝送する、
請求項１〜１０のいずれか一つに記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１２】
被検体が配置されるボアを有する架台を備えた磁気共鳴イメージング装置において、前記ボア内に配置され、前記被検体から磁気共鳴信号を受信する受信コイルであって、
前記ボア内に設けられた架台通信部との間で近接無線通信を行って、前記架台通信部へ前記磁気共鳴信号を伝送するコイル通信部を備える、受信コイル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、磁気共鳴イメージング装置及び受信コイルに関する。
【背景技術】
【０００２】
磁気共鳴イメージング（Magnetic  Resonance  Imaging：ＭＲＩ）装置は、静磁場中に置かれた被検体に高周波（Radio  Frequency：ＲＦ）磁場を印加し、当該ＲＦ磁場の影響によって被検体から発生した磁気共鳴（Magnetic  Resonance：ＭＲ）信号に基づいて、被検体内の画像を生成する装置である。
【０００３】
例えば、ＭＲＩ装置は、円筒状に形成された中空のボアを有する架台を備え、ボア内の空間に静磁場を発生させる。そして、撮像時には、ＭＲＩ装置は、ボア内に配置された被検体にＲＦ磁場を印加し、被検体とともにボア内に配置された受信コイルによって、被検体から発生したＭＲ信号を受信する。ここで、受信コイルによって受信されたＭＲ信号は、受信コイルに接続された通信用のケーブルを介して信号処理部へ伝送され、画像生成のための処理が施される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−０５４９３１号公報
【特許文献２】特開２０１８−００８１０５号公報
【特許文献３】特開２０１６−１０１２０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明が解決しようとする課題は、受信コイルと架台との間で通信用のケーブルを介さずにＭＲ信号を伝送することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
実施形態に係るＭＲＩ装置は、架台と、受信コイルと、架台通信部と、コイル通信部とを備える。前記架台は、被検体が配置されるボアを有する。前記受信コイルは、前記ボア内に配置され、前記被検体から磁気共鳴信号を受信する。前記架台通信部は、前記ボア内に設けられている。前記コイル通信部は、前記受信コイルに設けられ、前記架台通信部との間で近接無線通信を行って、前記架台通信部へ前記磁気共鳴信号を伝送する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置の構成例を示す図である。
【図２】図２は、第１の実施形態に係るボディーコイルの構成例を示す斜視図である。
【図３】図３は、第１の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す正面図である。
【図４】図４は、第１の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す側面図である。
【図５】図５は、第２の実施形態に係るボディーコイルの構成例を示す斜視図である。
【図６】図６は、第２の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す正面図である。
【図７】図７は、第２の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す側面図である。
【図８】図８は、第３の実施形態に係るボディーコイルの構成例を示す斜視図である。
【図９】図９は、第３の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す正面図である。
【図１０】図１０は、第３の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す側面図である。
【図１１】図１１は、第４の実施形態に係るヘッドコイルの構成例を示す斜視図である。
【図１２】図１２は、第４の実施形態に係るヘッドコイル及び架台の構成を示す正面図である。
【図１３】図１３は、第４の実施形態に係るヘッドコイル及び架台の構成を示す側面図である。
【図１４】図１４は、第５の実施形態に係るヘッドコイルの構成例を示す斜視図である。
【図１５】図１５は、第５の実施形態に係るヘッドコイル及び架台の構成を示す正面図である。
【図１６】図１６は、第５の実施形態に係るヘッドコイル及び架台の構成を示す側面図である。
【図１７】図１７は、第６の実施形態に係るヘッドコイルの構成例を示す斜視図である。
【図１８】図１８は、第６の実施形態に係るヘッドコイル及び架台の構成を示す正面図である。
【図１９】図１９は、第６の実施形態に係るボディーコイル及び架台の構成を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、図面を参照しながら、ＭＲＩ装置及び受信コイルの実施形態について詳細に説明する。
【０００９】
（第１の実施形態）
図１は、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置の構成例を示す図である。
【００１０】
図１に示すように、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２、傾斜磁場電源３、全身用コイル４、局所用コイル５、寝台６、送信回路７、受信回路８、架台９、インタフェース１０、ディスプレイ１１、記憶回路１２、及び処理回路１３〜１６を備える。
【００１１】
静磁場磁石１は、被検体Ｓが配置される撮像空間に静磁場を発生させる。具体的には、静磁場磁石１は、中空の略円筒状（中心軸に直交する断面の形状が楕円状となるものを含む）に形成されており、内周側に配置された撮像空間に静磁場を発生させる。例えば、静磁場磁石１は、略円筒状に形成された冷却容器と、当該冷却容器内に充填された冷却材（例えば、液体ヘリウム等）に浸漬された超伝導磁石等の磁石とを有する。なお、静磁場磁石１は、例えば、永久磁石を用いて静磁場を発生させるものであってもよい。
【００１２】
傾斜磁場コイル２は、被検体Ｓが配置される撮像空間に傾斜磁場を発生させる。具体的には、傾斜磁場コイル２は、中空の略円筒状（中心軸に直交する断面の形状が楕円状となるものを含む）に形成されており、傾斜磁場電源３から供給される電流に基づいて、内周側に配置された撮像空間に傾斜磁場を発生させる。また、傾斜磁場コイル２は、Ｘ軸、Ｙ軸、及びＺ軸それぞれに対応するＸコイル、Ｙコイル、及びＺコイルを有しており、傾斜磁場電源３から各コイルに供給される電流に応じて、互いに直交するＸ軸、Ｙ軸、及びＺ軸の各軸方向に沿った傾斜磁場を撮像空間に発生させる。
【００１３】
ここで、Ｘ軸、Ｙ軸、及びＺ軸は、ＭＲＩ装置１００に固有の装置座標系を構成する。例えば、Ｘ軸は、水平方向に沿うように設定され、Ｙ軸は、鉛直方向に沿うように設定され、Ｚ軸は、傾斜磁場コイル２の軸方向に一致し、静磁場磁石１によって発生する静磁場の磁束に沿うように設定される。
【００１４】
傾斜磁場電源３は、傾斜磁場コイル２が有するＸコイル、Ｙコイル、及びＺコイルそれぞれに個別に電流を供給することで、Ｘ軸、Ｙ軸、及びＺ軸の各軸方向に沿った傾斜磁場を撮像空間に発生させる。このように、傾斜磁場電源３が、Ｘコイル、Ｙコイル、及びＺコイルそれぞれに適宜に電流を供給することによって、互いに直交するリードアウト方向、位相エンコード方向、及びスライス方向それぞれに沿った傾斜磁場を発生させることができる。
【００１５】
ここで、リードアウト方向に沿った軸、位相エンコード方向に沿った軸、及びスライス方向に沿った軸は、撮像の対象となるスライス領域又はボリューム領域を規定するための論理座標系を構成する。具体的には、リードアウト方向、位相エンコード方向、及びスライス傾斜磁場それぞれに沿った傾斜磁場が、静磁場磁石１によって発生する静磁場に重畳されることで、被検体Ｓから発生するＭＲ信号に空間的な位置情報を付与する。リードアウト方向の傾斜磁場は、リードアウト方向の位置に応じてＭＲ信号の周波数を変化させることで、リードアウト方向に沿った位置情報をＭＲ信号に付与する。位相エンコード傾斜磁場は、位相エンコード方向に沿ってＭＲ信号の位相を変化させることで、位相エンコード方向に沿った位置情報をＭＲ信号に付与する。スライス傾斜磁場は、スライス方向に沿った位置情報をＭＲ信号に付与する。例えば、スライス傾斜磁場は、撮像領域がスライス領域の場合には、スライス領域の方向、厚さ、枚数を決めるために用いられ、撮像領域がボリューム領域である場合には、スライス方向の位置に応じてＭＲ信号の位相を変化させるために用いられる。
【００１６】
全身用コイル４は、被検体Ｓが配置される撮像空間にＲＦ磁場を印加し、当該ＲＦ磁場の影響によって被検体Ｓから発生するＭＲ信号を受信するＲＦコイルである。具体的には、全身用コイル４は、中空の略円筒状（中心軸に直交する断面の形状が楕円状となるものを含む）に形成されており、送信回路７から供給されるＲＦパルス信号に基づいて、内周側に配置された撮像空間にＲＦ磁場を印加する。また、全身用コイル４は、ＲＦ磁場の影響によって被検体Ｓから発生するＭＲ信号を受信し、受信したＭＲ信号を受信回路８へ出力する。例えば、全身用コイル４は、ＱＤ（quadrature）コイルである。
【００１７】
局所用コイル５は、被検体Ｓから発生したＭＲ信号を受信するＲＦコイルである。具体的には、局所用コイル５は、被検体Ｓの部位ごとに用意されたＲＦコイルであり、被検体Ｓの撮像が行われる際に、撮像対象の部位の近傍に配置される。そして、局所用コイル５は、全身用コイル４によって印加されるＲＦ磁場の影響によって被検体Ｓから発生したＭＲ信号を受信し、受信したＭＲ信号を受信回路８へ出力する。なお、局所用コイル５は、被検体ＳにＲＦ磁場を印加する送信コイルの機能をさらに有していてもよい。その場合には、局所用コイル５は、送信回路７に接続され、送信回路７から供給されるＲＦパルス信号に基づいて、被検体ＳにＲＦ磁場を印加する。例えば、局所用コイル５は、サーフェスコイルや、複数のサーフェスコイルで構成されたアレイコイルである。
【００１８】
寝台６は、被検体Ｓが載置される天板６１を備え、被検体Ｓの撮像が行われる際に、被検体Ｓが載置された天板６１を撮像空間に移動する。例えば、寝台６は、天板６１の長手方向が静磁場磁石１の中心軸と平行になるように設置されている。
【００１９】
送信回路７は、静磁場中に置かれた対象原子核に固有のラーモア周波数に対応するＲＦパルス信号を全身用コイル４に出力する。具体的には、送信回路７は、パルス発生器、ＲＦ発生器、変調器、及び増幅器を有する。パルス発生器は、ＲＦパルス信号の波形を生成する。ＲＦ発生器は、共鳴周波数のＲＦ信号を発生する。変調器は、ＲＦ発生器によって発生したＲＦ信号の振幅をパルス発生器によって発生した波形で変調することで、ＲＦパルス信号を生成する。増幅器は、変調器によって発生したＲＦパルス信号を増幅して全身用コイル４に出力する。
【００２０】
受信回路８は、全身用コイル４及び局所用コイル５によって受信されたＭＲ信号に基づいてＭＲ信号データを生成し、生成したＭＲ信号データを処理回路１４に出力する。具体的には、受信回路８は、検波器を有しており、当該検波器によって、全身用コイル４及び局所用コイル５によって受信されたＭＲ信号から共鳴周波数の成分を差し引くことでＭＲ信号データを生成し、生成したＭＲ信号データを処理回路１４に出力する。
【００２１】
架台９は、略円筒状（中心軸に直交する断面の形状が楕円状となるものを含む）に形成された中空のボア９１を有し、静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２、及び全身用コイル４を支持している。具体的には、架台９は、静磁場磁石１の内周側に傾斜磁場コイル２を配置し、傾斜磁場コイル２の内周側に全身用コイル４を配置し、全身用コイル４の内周側にボア９１を配置した状態で、静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２、及び全身用コイル４それぞれを支持している。ここで、架台９が有するボア９１内の空間が、被検体Ｓの撮像が行われる際に被検体Ｓが配置される撮像空間となる。
【００２２】
なお、ここでは、ＭＲＩ装置１００が、静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２及び全身用コイル４それぞれが略円筒状に形成された、いわゆるトンネル型の構成を有する場合の例を説明するが、実施形態はこれに限られない。例えば、ＭＲＩ装置１００は、被検体Ｓが配置される撮像空間を挟んで対向するように一対の静磁場磁石、一対の傾斜磁場コイル及び一対のＲＦコイルを配置した、いわゆるオープン型の構成を有していてもよい。この場合には、一対の静磁場磁石、一対の傾斜磁場コイル及び一対のＲＦコイルによって挟まれた空間が、トンネル型の構成におけるボアに相当する。
【００２３】
インタフェース１０は、操作者から各種指示及び各種情報の入力操作を受け付ける。具体的には、インタフェース１０は、処理回路１６に接続されており、操作者から受け取った入力操作を電気信号へ変換して処理回路１６に出力する。例えば、インタフェース１０は、撮像条件や関心領域（Region  Of  Interest：ＲＯＩ）の設定等を行うためのトラックボール、スイッチボタン、マウス、キーボード、操作面へ触れることで入力操作を行うタッチパッド、表示画面とタッチパッドとが一体化されたタッチスクリーン、光学センサを用いた非接触入力回路、及び音声入力回路等によって実現される。なお、本明細書において、インタフェース１０は、マウス、キーボード等の物理的な操作部品を備えるものだけに限られない。例えば、装置とは別体に設けられた外部の入力機器から入力操作に対応する電気信号を受け取り、この電気信号を制御回路へ出力する電気信号の処理回路もインタフェース１０の例に含まれる。
【００２４】
ディスプレイ１１は、各種情報及び各種画像を表示する。具体的には、ディスプレイ１１は、処理回路１６に接続されており、処理回路１６から送られる各種情報及び各種画像のデータを表示用の電気信号に変換して出力する。例えば、ディスプレイ１１は、液晶モニタやＣＲＴ（Cathode  Ray  Tube）モニタ、タッチパネル等によって実現される。
【００２５】
記憶回路１２は、各種データを記憶する。具体的には、記憶回路１２は、ＭＲ信号データや画像データを記憶する。例えば、記憶回路１２は、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）、フラッシュメモリ等の半導体メモリ素子やハードディスク、光ディスク等によって実現される。
【００２６】
処理回路１３は、寝台制御機能１３１を有する。寝台制御機能１３１は、制御用の電気信号を寝台６へ出力することで、寝台６の動作を制御する。例えば、寝台制御機能１３１は、インタフェース１０を介して、天板６１を長手方向、上下方向又は左右方向へ移動させる指示を操作者から受け付け、受け付けた指示に従って天板６１を移動するように、寝台６が有する天板６１の移動機構を動作させる。
【００２７】
処理回路１４は、データ収集機能１４１を有する。データ収集機能１４１は、傾斜磁場電源３、送信回路７及び受信回路８を駆動することで、被検体ＳのＭＲ信号データを収集する。具体的には、データ収集機能１４１は、処理回路１６から出力されるシーケンス実行データに基づいて各種のパルスシーケンスを実行することで、ＭＲ信号データを収集する。ここで、シーケンス実行データは、傾斜磁場電源３が傾斜磁場コイル２に電流を供給するタイミング及び供給する電流の強さ、送信回路７が全身用コイル４に供給するＲＦパルス信号の強さや供給タイミング、受信回路８がＭＲ信号を検出する検出タイミング等を定義した情報である。そして、データ収集機能１４１は、各種パルスシーケンスを実行した結果として、受信回路８からＭＲ信号データを受信し、受信したＭＲ信号データを記憶回路１２に記憶させる。ここで、データ収集機能１４１によって受信されたＭＲ信号データの集合は、前述したリードアウト傾斜磁場、位相エンコード傾斜磁場、及びスライス傾斜磁場によって付与された位置情報に応じて２次元又は３次元に配列されることで、ｋ空間を構成するデータとして記憶回路１２に記憶される。
【００２８】
処理回路１５は、画像生成機能１５１を有する。画像生成機能１５１は、記憶回路１２に記憶されたＭＲ信号データに基づいて画像を生成する。具体的には、画像生成機能１５１は、データ収集機能１４１によって記憶回路１２に記憶されたＭＲ信号データを読み出し、読み出したＭＲ信号データに後処理、即ち、フーリエ変換等の再構成処理を施すことで画像を生成する。また、画像生成機能１５１は、生成した画像の画像データを記憶回路１２に記憶させる。
【００２９】
処理回路１６は、主制御機能１６１を有する。主制御機能１６１は、ＭＲＩ装置１００が有する各構成要素を制御することで、ＭＲＩ装置１００の全体制御を行う。具体的には、主制御機能１６１は、操作者から各種指示及び各種情報の入力操作を受け付けるためのＧＵＩ（Graphical  User  Interface）をディスプレイ１１に表示する。そして、主制御機能１６１は、インタフェース１０を介して受け付けられた入力操作に応じて、ＭＲＩ装置１００が有する各構成要素を制御する。例えば、主制御機能１６１は、インタフェース１０を介して操作者から撮像条件の入力を受け付ける。そして、主制御機能１６１は、受け付けた撮像条件に基づいてシーケンス実行データを生成し、当該シーケンス実行データを処理回路１４に送信することで、各種のパルスシーケンスを実行する。また、例えば、主制御機能１６１は、操作者からの要求に応じて、記憶回路１２から画像データを読み出してディスプレイ１１に出力する。
【００３０】
ここで、上述した処理回路１３〜１６は、例えば、プロセッサによって実現される。この場合に、各処理回路が有する処理機能は、例えば、コンピュータによって実行可能なプログラムの形態で記憶回路１２に記憶される。各処理回路は、記憶回路１２から各プログラムを読み出して実行することで、各プログラムに対応する機能を実現する。ここで、各処理回路は、複数のプロセッサによって構成され、各プロセッサがプログラムを実行することによって各処理機能を実現するものとしてもよい。また、各処理回路が有する処理機能は、単一又は複数の処理回路に適宜に分散又は統合されて実現されてもよい。また、ここでは、単一の記憶回路１２が各処理機能に対応するプログラムを記憶するものとして説明したが、複数の記憶回路を分散して配置して、処理回路が個別の記憶回路から対応するプログラムを読み出す構成としても構わない。
【００３１】
以上、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００の全体的な構成について説明した。このような構成のもと、撮像時には、ＭＲＩ装置１００は、ボア９１内に配置された被検体ＳにＲＦ磁場を印加し、被検体Ｓとともにボア９１内に配置された局所用コイル５によって、被検体Ｓから発生したＭＲ信号を受信する。ここで、局所用コイル５によって受信されたＭＲ信号は、受信回路８へ伝送され、前述した画像生成のための処理が施される。
【００３２】
一般的に、このような構成では、局所用コイル５によって受信されたＭＲ信号は、局所用コイル５に接続された通信用のケーブルを介して、受信回路８へ伝送されることが多い。例えば、局所用コイル５に接続された通信用のケーブルを接続するための複数のコイルポートが天板６１の前後や左右の端部に設けられ、寝台６内に配置されたケーブルを介して、各コイルポートから入力されたＭＲ信号が受信回路８へ伝送される。
【００３３】
しかしながら、寝台６内にケーブルを配置する場合には、天板６１の移動に追従させてケーブルを移動させるため、ケーブルの長さを局所用コイル５と受信回路８との間の最短距離より長くする必要がある。また、天板６１に設けられるコイルポートの数に応じて複数のケーブルが用いられることになるが、天板６１の下や寝台６内のスペースは限られているため、ケーブルの太さを細くする必要がある。このように、寝台６内にケーブルを配置する場合には、長くて細い多数のケーブルを寝台６内に配置する必要があり、さらに、ケーブルを移動させるための可動機構を天板６１の下に設ける必要があるため、天板６１や寝台６の構造が複雑になってしまう。また、ケーブルの可動機構を天板６１の下に設けることによって、被検体Ｓが配置される撮像空間の確保に制限が生じてしまう。
【００３４】
このようなことから、本実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、近接無線通信の技術を利用することで、局所用コイル５と架台９との間で通信用のケーブルを介さずにＭＲ信号を伝送できるように構成されている。
【００３５】
具体的には、ＭＲＩ装置１００は、架台９のボア９１内に設けられ、ＭＲ信号を処理する受信回路８に接続された架台通信部と、局所用コイル５に設けられ、架台通信部との間で近接無線通信を行って架台通信部へＭＲ信号を伝送するコイル通信部とを備える。なお、局所用コイル５は、受信コイルの一例であり、受信回路８は、信号処理部の一例である。
【００３６】
以下、このような構成を有するＭＲＩ装置１００について詳細に説明する。なお、本実施形態では、局所用コイル５の例として、胴体撮像用のボディーコイル、脊椎撮像用のスパインコイル、及び、頭部撮像用のヘッドコイルが用いられる場合の例について説明する。
【００３７】
図２は、第１の実施形態に係るボディーコイルの構成例を示す斜視図である。また、図３は、第１の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す正面図である。また、図４は、第１の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す側面図である。
【００３８】
図２に示すように、本実施形態に係るボディーコイル５１は、矩形の平板状に形成されたアレイコイルであり、撮像時に、被検体Ｓの胴体に装着されて用いられる。具体的には、ボディーコイル５１は、長手方向（図２に示す矢印ＬＤの方向）が被検体Ｓの胴体の体軸方向に沿い、短手方向（図２に示す矢印ＳＤの方向）が被検体Ｓの胴体の幅方向に沿うように位置合わせされて用いられる。また、ボディーコイル５１は、被検体Ｓの体表に合わせて湾曲可能となるように、柔軟性を有している。
【００３９】
そして、本実施形態では、ボディーコイル５１に、２つの第１のコイル通信部１８１が設けられている。具体的には、ボディーコイル５１の短手方向における両側辺部それぞれに、第１のコイル通信部１８１が設けられている。なお、図２では、配置の関係で、一方の側辺部における第１のコイル通信部１８１のみが示されている。
【００４０】
ここで、本実施形態では、第１のコイル通信部１８１は、ボディーコイル５１の側辺部において、当該ボディーコイル５１の長手方向における略中央の位置に配置されている。
【００４１】
また、図３及び４に示すように、本実施形態に係るスパインコイル５２は、天板６１に内蔵されており、撮像時に上側に被検体Ｓが配置されて用いられる。具体的には、スパインコイル５２は、細長い矩形の平板状に形成されたアレイコイルであり、天板６１の長手方向に沿って延在するように配置されている。
【００４２】
そして、本実施形態では、スパインコイル５２に、１つの第２のコイル通信部１８２が設けられている。具体的には、スパインコイル５２の短手方向における略中央の位置に、第２のコイル通信部１８２が設けられている。
【００４３】
ここで、本実施形態では、第２のコイル通信部１８２は、スパインコイル５２の長手方向における略中央の位置に配置されている。
【００４４】
また、図３及び４に示すように、架台９は、被検体Ｓが載置される天板６１をボア９１内で移動可能に支持する架台レール９２を有している。架台レール９２は、架台９のボア９１内の下側に、ボア９１の軸方向に沿って延在するように設けられている。また、架台レール９２は、短手方向に沿った断面がボア９１の周方向に沿って湾曲した形状となるように形成されており、短手方向における両側辺部が、天板６１の短手方向における両端部の下側をボア９１の軸方向に沿って移動可能に支持している。
【００４５】
そして、本実施形態では、架台９のボア９１内に、２つの第１の架台通信部１７１と、１つの第２の架台通信部１７２とが設けられている。具体的には、架台９のボア９１の内壁における、架台レール９２の短手方向における両側辺部それぞれの近傍に、第１の架台通信部１７１が設けられている。また、架台レール９２の上面側で、当該架台レール９２の短手方向における略中央の位置に、第２の架台通信部１７２が設けられている。なお、図４では、図示の都合上、第１の架台通信部１７１については図示を省略している。
【００４６】
ここで、第１の架台通信部１７１及び第２の架台通信部１７２は、それぞれ、ボア９１の軸方向における略中央の位置に配置されている。すなわち、第１の架台通信部１７１及び第２の架台通信部１７２は、それぞれ、ボア９１の軸方向に沿った位置が、静磁場磁石１によって発生する静磁場の中心である磁場中心の位置（図４に示す一点鎖線の位置）と略一致するように配置されている。
【００４７】
このような構成のもと、撮像時には、撮像対象の部位がスパインコイル５２の長手方向における略中央に位置合わせされるように、被検体Ｓが天板６１上に配置される。また、ボディーコイル５１が、当該ボディーコイル５１の略中央が撮像対象の部位に位置合わせされるように、被検体Ｓに装着される。そして、被検体Ｓが、天板６１の移動によって、ボディーコイル５１及びスパインコイル５２とともにボア９１内に移動される。
【００４８】
このとき、通常、静磁場の均一性は磁場中心で最も高くなるため、被検体Ｓは、撮像対象の部位が磁場中心の付近に配置されるように移動される。その結果、ボディーコイル５１に設けられている第１のコイル通信部１８１、及び、スパインコイル５２に設けられている第２のコイル通信部１８２が、それぞれ、磁場中心の付近に配置されることになる。これにより、ボア９１の軸方向において、第１のコイル通信部１８１及び第２のコイル通信部１８２が、それぞれ、架台９に設けられている第１の架台通信部１７１及び第２の架台通信部１７２に近い位置に配置されることになる。
【００４９】
ここで、第１のコイル通信部１８１は、ボディーコイル５１におけるボア９１の内壁に近い側の両側辺部に配置されているため、第２の架台通信部１７２と比べて、第１の架台通信部１７１に対して、より近い位置に配置されることになる。このため、第１のコイル通信部１８１は、第１の架台通信部１７１との間で近接無線通信を行って、ボディーコイル５１によって受信されたＭＲ信号を第１の架台通信部１７１へ伝送する。
【００５０】
この一方で、第２のコイル通信部１８２は、スパインコイル５２の短手方向における略中央の位置に配置されているため、第１の架台通信部１７１と比べて、第２の架台通信部１７２に対して、より近い位置に配置されることになる。このため、第２のコイル通信部１８２は、第２の架台通信部１７２との間で近接無線通信を行って、スパインコイル５２によって受信されたＭＲ信号を第２の架台通信部１７２へ伝送する。
【００５１】
そして、本実施形態では、ボディーコイル５１及びスパインコイル５２は、それぞれ、受信したＭＲ信号を増幅する増幅器と、増幅器によって増幅されたＭＲ信号をアナログ信号からデジタル信号に変換するアナログ−デジタル（Analog  to  Digital：Ａ／Ｄ）変換回路とを有している。そして、第１のコイル通信部１８１は、Ａ／Ｄ変換回路によってデジタル信号に変換されたＭＲ信号を近接無線通信によって第１の架台通信部１７１へ伝送する。また、第２のコイル通信部１８２は、Ａ／Ｄ変換回路によってデジタル信号に変換されたＭＲ信号を近接無線通信によって第２の架台通信部１７２へ伝送する。
【００５２】
ここで、近接無線通信を行うための技術としては、例えば、Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｊｅｔ（登録商標）や、ＮＦＣ（Near  Field  Communication）等が用いられる。
【００５３】
一方、架台９に設けられている第１の架台通信部１７１及び第２の架台通信部１７２は、それぞれ、光ケーブル１９によって受信回路８に接続されている。そして、第１の架台通信部１７１及び第２の架台通信部１７２は、それぞれ、光ケーブル１９を介して、受信回路８へＭＲ信号を伝送する。このように、光ケーブル１９を介してＭＲ信号を伝送することで、ＭＲ信号へのノイズの混入を低減することができる。
【００５４】
上述したように、第１の実施形態では、ボア内に設けられた架台通信部と、受信コイルに設けられたコイル通信部との間で近接無線通信を行って、ＭＲ信号を伝送する。
【００５５】
このような構成によれば、局所用コイル５と架台９との間で通信用のケーブルを介さずにＭＲ信号を伝送できる。これにより、局所用コイル５に接続される通信用のケーブルが不要になり、ワークフローの改善を実現することができる。また、天板６１の下に設けられるケーブルの可動機構が不要になり、患者スペースの確保のための自由度を増やすことができる。また、天板６１や寝台６の構造を簡素化することができ、寝台６の軽量化及び簡素化、信頼性の向上、コスト削減等を実現することができる。また、ドッカブル寝台や、ストレッチャー等の簡易な構成の寝台を用いることができるようになる。また、天板６１や寝台６の構造が簡素化することで、天板６１又は寝台６に、照明等を設ける等、他の付加価値を加えることができるようになる。また、寝台６が軽量化することで、据え付け期間を短縮することができるようになる。
【００５６】
以上、第１の実施形態について説明したが、上述したＭＲＩ装置及び受信コイルは、その構成要素の一部を目的や用途に応じて適宜に変更して実施することも可能である。そこで、以下では、ＭＲＩ装置及び受信コイルの他の実施形態について詳細に説明する。なお、以下で説明する各実施形態では、先に説明した実施形態と異なる点を中心に説明することとし、先に説明した実施形態と重複する内容については詳細な説明を省略する。
【００５７】
（第２の実施形態）
例えば、上述した第１の実施形態では、コイル通信部と架台通信部とが磁場中心の付近で近接通信を行う場合の例を説明したが、コイル通信部と架台通信部とは、磁場中心からずれた位置で近接通信を行うように構成されてもよい。以下では、このような構成の例を第２の実施形態として説明する。
【００５８】
図５は、第２の実施形態に係るボディーコイルの構成例を示す斜視図である。また、図６は、第２の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す正面図である。また、図７は、第２の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す側面図である。
【００５９】
図５に示すように、本実施形態では、ボディーコイル５１に、２つの第１のコイル通信部２８１が設けられている。具体的には、ボディーコイル５１の短手方向における両側辺部それぞれに、第１のコイル通信部２８１が設けられている。なお、図５では、配置の関係で、一方の側辺部における第１のコイル通信部２８１のみが示されている。
【００６０】
ここで、本実施形態では、第１のコイル通信部２８１は、ボディーコイル５１に対する位置を変更可能に構成されている。具体的には、第１のコイル通信部２８１は、ボディーコイル５１の側辺部において、当該ボディーコイル５１の全長の範囲内で長手方向に沿った位置を変更可能に構成されている。これにより、第１のコイル通信部２８１は、ボディーコイル５１の長手方向において略中央の位置からずれた位置に配置可能となっている。
【００６１】
また、図６及び７に示すように、本実施形態では、スパインコイル５２に、１つの第２のコイル通信部２８２が設けられている。具体的には、スパインコイル５２の短手方向における略中央の位置に、第２のコイル通信部２８２が設けられている。
【００６２】
ここで、本実施形態では、第２のコイル通信部２８２は、スパインコイル５２に対する位置を変更可能に構成されている。具体的には、第２のコイル通信部２８２は、スパインコイル５２の全長の範囲内で、スパインコイル５２の長手方向に沿った位置を変更可能に構成されている。これにより、第２のコイル通信部２８２は、スパインコイル５２の長手方向において略中央の位置からずれた位置に配置可能となっている。
【００６３】
また、図６及び７に示すように、本実施形態では、架台９のボア９１内に、２つの第１の架台通信部２７１と、１つの第２の架台通信部２７２とが設けられている。具体的には、架台９のボア９１の内壁における、架台レール９２の短手方向における両側辺部それぞれの近傍に、第１の架台通信部２７１が設けられている。また、架台レール９２の上面側で、当該架台レール９２の短手方向における略中央の位置に、第２の架台通信部２７２が設けられている。なお、図７では、第１の架台通信部２７１については図示を省略している。
【００６４】
ここで、本実施形態では、第１の架台通信部２７１及び第２の架台通信部２７２は、それぞれ、架台９に対する位置を変更可能に構成されている。具体的には、第１の架台通信部２７１及び第２の架台通信部２７２は、ボア９１の長さの範囲内で、ボア９１の軸方向に沿った位置を変更可能に構成されている。これにより、第１の架台通信部２７１及び第２の架台通信部２７２は、ボア９１の軸方向において略中央の位置からずれた位置に配置可能となっている。すなわち、第１の架台通信部２７１及び第２の架台通信部２７２は、ボア９１の軸方向に沿って、磁場中心の位置（図７に示す一点鎖線の位置）からずれた位置に配置可能となっている。
【００６５】
このような構成のもと、撮像時には、第１の実施形態と同様に、天板６１の移動によってボディーコイル５１及びスパインコイル５２が被検体Ｓとともに移動されて、それぞれの略中央が磁場中心の付近に配置される。このとき、ボディーコイル５１に設けられている第１のコイル通信部２８１、及び、スパインコイル５２に設けられている第２のコイル通信部２８２は、それぞれ、ボア９１の軸方向に沿って、磁場中心の位置からずれた位置に配置されることになる。これにより、本実施形態では、第１のコイル通信部２８１と第１の架台通信部２７１、及び、第２のコイル通信部２８２と第２の架台通信部２７２とが、磁場中心からずれた位置で近接通信を行うことになる。
【００６６】
（第３の実施形態）
また、例えば、上述した第２の実施形態では、コイル通信部及び架台通信部の位置をボア９１の軸方向に沿って変更可能とした場合の例を説明したが、コイル通信部及び架台通信部は、ボア９１の軸方向における複数の位置に設けられていてもよい。以下では、このような構成の例を第３の実施形態として説明する。
【００６７】
図８は、第３の実施形態に係るボディーコイルの構成例を示す斜視図である。また、図９は、第３の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す正面図である。また、図１０は、第３の実施形態に係るボディーコイル、スパインコイル、及び架台の構成を示す側面図である。
【００６８】
図８に示すように、本実施形態では、ボディーコイル５１に、６つの第１のコイル通信部３８１が設けられている。具体的には、ボディーコイル５１の短手方向における両側辺部それぞれに、ボディーコイル５１の長手方向に沿って、３つの第１のコイル通信部３８１が並べて設けられている。なお、図８では、配置の関係で、一方の側辺部における第１のコイル通信部３８１のみが示されている。
【００６９】
ここで、本実施形態では、第１のコイル通信部３８１は、ボディーコイル５１における複数の位置に設けられている。具体的には、第１のコイル通信部３８１は、ボディーコイル５１の側辺部において、当該ボディーコイル５１の長手方向における略中央の位置、及び、その両側の位置に配置されている。これにより、ボディーコイル５１において、当該ボディーコイル５１の長手方向に沿って、略中央の位置、及び、略中央の位置からずれた位置に、それぞれ、第１のコイル通信部３８１が配置されることになる。
【００７０】
また、図９及び１０に示すように、本実施形態では、スパインコイル５２に、３つの第２のコイル通信部３８２が設けられている。具体的には、スパインコイル５２の短手方向における略中央の位置に、スパインコイル５２の長手方向に沿って、第２のコイル通信部３８２が設けられている。
【００７１】
ここで、本実施形態では、第２のコイル通信部３８２は、スパインコイル５２における複数の位置に設けられている。具体的には、第２のコイル通信部３８２は、スパインコイル５２の長手方向における略中央の位置、及び、その両側の位置に配置されている。これにより、スパインコイル５２において、当該スパインコイル５２の長手方向に沿って、略中央の位置、及び、略中央の位置からずれた位置に、それぞれ、第２のコイル通信部３８２が配置されることになる。
【００７２】
また、図９及び１０に示すように、本実施形態では、架台９のボア９１内に、１０個の第１の架台通信部３７１と、５つの第２の架台通信部３７２とが設けられている。具体的には、架台９のボア９１の内壁における、架台レール９２の短手方向における両側辺部それぞれの近傍に、ボア９１の軸方向に沿って、５つの第１の架台通信部３７１が並べて設けられている。また、架台レール９２の上面側で、当該架台レール９２の短手方向における略中央の位置に、ボア９１の軸方向に沿って、５つの第２の架台通信部３７２が並べて設けられている。なお、図１０では、第１の架台通信部３７１については図示を省略している。
【００７３】
ここで、本実施形態では、第１の架台通信部３７１及び第２の架台通信部３７２は、それぞれ、架台９における複数の位置に設けられている。具体的には、第１の架台通信部３７１及び第２の架台通信部３７２は、それぞれ、ボア９１の軸方向における略中央の位置、その両側の位置、及び、さらにその両側の位置に配置されている。これにより、架台９において、ボア９１の軸方向に沿って、磁場中心の位置（図１０に示す一点鎖線の位置）と略一致する位置、その両側の位置、及び、さらにその両側の位置に、それぞれ、第１の架台通信部３７１及び第２の架台通信部３７２が配置されることになる。
【００７４】
このような構成によれば、撮像時には、ボア９１の軸方向に沿って、複数の第１のコイル通信部３８１、複数の第２のコイル通信部３８２、複数の第１の架台通信部３７１、及び、複数の第２の架台通信部３７２が配置されることになる。これにより、例えば、撮像領域が変更となり天板６１が移動された場合でも、近い位置にある第１のコイル通信部３８１と第１の架台通信部３７１との間、及び、近い位置にある第２のコイル通信部３８２と第２の架台通信部３７２との間で、近接通信を行うことができる。
【００７５】
（第４の実施形態）
また、例えば、上述した実施形態では、局所用コイル５の例として、ボディーコイル５１及びスパインコイル５２が用いられる場合の例を説明したが、頭部撮像用のヘッドコイルが用いられてもよい。以下では、このような構成の例を第４の実施形態として説明する。
【００７６】
図１１は、第４の実施形態に係るヘッドコイルの構成例を示す斜視図である。また、図１２は、第４の実施形態に係るヘッドコイル及び架台の構成を示す正面図である。また、図１３は、第４の実施形態に係るヘッドコイル及び架台の構成を示す側面図である。
【００７７】
図１１に示すように、本実施形態に係るヘッドコイル５３は、有底の略円筒状に形成されたアレイコイルであり、撮像時に被検体Ｓの頭部に被せるように装着されて用いられる。具体的には、ヘッドコイル５３は、長手方向（図１１に示す矢印ＬＤの方向）が被検体Ｓの頭部の上下方向に沿い、短手方向（図１１に示す矢印ＳＤの方向）が被検体Ｓの頭部の左右方向に沿うように位置合わせされて用いられる。また、ヘッドコイル５３は、撮像時に、天板６１に固定されて用いられる。
【００７８】
そして、本実施形態では、ヘッドコイル５３に、１つの第３のコイル通信部４８３が設けられている。具体的には、ヘッドコイル５３の下部における、当該ヘッドコイル５３の短手方向における略中央の位置に、第３のコイル通信部４８３が設けられている。なお、図１１では、図示の便宜上、ヘッドコイル５３の側部に第３のコイル通信部４８３を示している。
【００７９】
ここで、本実施形態では、第３のコイル通信部４８３は、ヘッドコイル５３の下部において、当該ヘッドコイル５３の長手方向における略中央の位置に配置されている。
【００８０】
また、図１２及び１３に示すように、本実施形態では、第１の実施形態と同様に、架台９のボア９１内に、２つの第１の架台通信部１７１と、１つの第２の架台通信部１７２とが設けられている。具体的には、架台９のボア９１の内壁における、架台レール９２の短手方向における両側辺部それぞれの近傍に、第１の架台通信部１７１が設けられている。また、架台レール９２の上面側で、当該架台レール９２の短手方向における略中央の位置に、第２の架台通信部１７２が設けられている。なお、図１３では、図示の都合上、第１の架台通信部１７１については図示を省略している。
【００８１】
このような構成のもと、撮像時には、被検体Ｓが天板６１上に配置され、ヘッドコイル５３が、被検体Ｓの頭部に装着された状態で天板６１に固定される。そして、被検体Ｓが、天板６１の移動によって、ヘッドコイル５３とともにボア９１内に移動される。
【００８２】
このとき、前述したように、通常、静磁場の均一性は磁場中心で最も高くなるため、被検体Ｓは、撮像対象である頭部が磁場中心の付近に配置されるように移動される。その結果、ヘッドコイル５３に設けられている第３のコイル通信部４８３が、磁場中心の付近に配置されることになる。これにより、ボア９１の軸方向において、第３のコイル通信部４８３が、架台９に設けられている第２の架台通信部１７２に近い位置に配置されることになる。このため、第３のコイル通信部４８３は、第２の架台通信部１７２との間で近接無線通信を行って、ヘッドコイル５３によって受信されたＭＲ信号を第２の架台通信部１７２へ伝送する。
【００８３】
そして、本実施形態では、ヘッドコイル５３は、それぞれ、受信したＭＲ信号を増幅する増幅器と、増幅器によって増幅されたＭＲ信号をアナログ信号からデジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換回路とを有している。そして、第３のコイル通信部４８３は、Ａ／Ｄ変換回路によってデジタル信号に変換されたＭＲ信号を近接無線通信によって第２の架台通信部１７２へ伝送する。
【００８４】
ここで、近接無線通信を行うための技術としては、例えば、Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｊｅｔ（登録商標）や、ＮＦＣ等が用いられる。
【００８５】
（第５の実施形態）
また、例えば、上述した第４の実施形態では、コイル通信部と架台通信部とが磁場中心の付近で近接通信を行う場合の例を説明したが、コイル通信部と架台通信部とは、磁場中心からずれた位置で近接通信を行うように構成されてもよい。以下では、このような構成の例を第５の実施形態として説明する。
【００８６】
図１４は、第５の実施形態に係るヘッドコイルの構成例を示す斜視図である。また、図１５は、第５の実施形態に係るヘッドコイル及び架台の構成を示す正面図である。また、図１６は、第５の実施形態に係るヘッドコイル及び架台の構成を示す側面図である。
【００８７】
図１４に示すように、本実施形態では、ヘッドコイル５３に、１つの第３のコイル通信部５８３が設けられている。具体的には、ヘッドコイル５３の下部における、当該ヘッドコイル５３の短手方向における略中央の位置に、第３のコイル通信部５８３が設けられている。なお、図１１では、図示の便宜上、ヘッドコイル５３の側部に第３のコイル通信部５８３を示している。
【００８８】
ここで、本実施形態では、第３のコイル通信部５８３は、ヘッドコイル５３に対する位置を変更可能に構成されている。具体的には、第３のコイル通信部５８３は、ヘッドコイル５３の下部において、当該ヘッドコイル５３の全長の範囲内で長手方向に沿った位置を変更可能に構成されている。これにより、第３のコイル通信部５８３は、ヘッドコイル５３の長手方向において略中央の位置からずれた位置に配置可能となっている。
【００８９】
また、図１５及び１６に示すように、本実施形態では、第２の実施形態と同様に、架台９のボア９１内に、２つの第１の架台通信部２７１と、１つの第２の架台通信部２７２とが設けられている。具体的には、架台９のボア９１の内壁における、架台レール９２の短手方向における両側辺部それぞれの近傍に、第１の架台通信部２７１が設けられている。また、架台レール９２の上面側で、当該架台レール９２の短手方向における略中央の位置に、第２の架台通信部２７２が設けられている。なお、図１６では、第１の架台通信部２７１については図示を省略している。
【００９０】
ここで、本実施形態では、第２の実施形態と同様に、第２の架台通信部２７２は、架台９に対する位置を変更可能に構成されている。具体的には、第２の架台通信部２７２は、ボア９１の長さの範囲内で、ボア９１の軸方向に沿った位置を変更可能に構成されている。これにより、第２の架台通信部２７２は、ボア９１の軸方向において略中央の位置からずれた位置に配置可能となっている。すなわち、第２の架台通信部２７２は、ボア９１の軸方向に沿って、磁場中心の位置（図１６に示す一点鎖線の位置）からずれた位置に配置可能となっている。
【００９１】
このような構成のもと、撮像時には、第４の実施形態と同様に、天板６１の移動によってヘッドコイル５３が被検体Ｓとともに移動されて、当該ヘッドコイル５３の略中央が磁場中心の付近に配置される。このとき、ヘッドコイル５３に設けられている第３のコイル通信部５８３は、ボア９１の軸方向に沿って、磁場中心の位置からずれた位置に配置されることになる。これにより、本実施形態では、第３のコイル通信部５８３と第２の架台通信部２７２とが、磁場中心からずれた位置で近接通信を行うことになる。
【００９２】
さらに、図１６に示すように、本実施形態では、ヘッドコイル５３が、当該ヘッドコイル５３と天板６１との間の相対角度を変更するチルト機構５３１を有しており、第３のコイル通信部５８３は、チルト機構５３１に設けられている。ここで、チルト機構５３１は、ヘッドコイル５３の下部に設けられており、ヘッドコイル５３が用いられる際に天板６１に固定される。そして、第３のコイル通信部５８３は、チルト機構５３１の下部に設けられており、チルト機構５３１によってヘッドコイル５３の天板６１に対する角度が変更された場合でも、天板６１における位置が変化しないように構成されている。
【００９３】
（第６の実施形態）
また、上述した第５の実施形態では、コイル通信部と架台通信部とが、磁場中心からずれた位置で近接通信を行う場合の例を説明したが、コイル通信部と架台通信部とは、全身用コイル４によってＲＦ磁場が印加される範囲の外に配置されるように構成されてもよい。以下では、このような構成の例を第６の実施形態として説明する。
【００９４】
図１７は、第６の実施形態に係るヘッドコイルの構成例を示す斜視図である。また、図１８は、第６の実施形態に係るヘッドコイル及び架台の構成を示す正面図である。また、図１９は、第６の実施形態に係るボディーコイル及び架台の構成を示す側面図である。
【００９５】
図１７に示すように、本実施形態では、ヘッドコイル５３に、１つの第３のコイル通信部６８３が設けられている。ヘッドコイル５３の下部における、当該ヘッドコイル５３の短手方向における略中央の位置に、第３のコイル通信部６８３が設けられている。なお、図１７では、図示の便宜上、ヘッドコイル５３の側部に第３のコイル通信部６８３を示している。
【００９６】
ここで、本実施形態では、ヘッドコイル５３は、当該ヘッドコイル５３の端部から延伸し、先端部が撮像時にＷＢコイル４によってＲＦ磁場が印加される範囲の外に配置される延伸部５３２を有している。そして、第３のコイル通信部６８３は、延伸部５３２の先端部に設けられている。なお、ＷＢコイル４は、送信コイルの一例である。
【００９７】
具体的には、図１８及び１９に示すように、ヘッドコイル５３の延伸部５３２は、ヘッドコイル５３の略中央が磁場中心の付近に配置された際に、ボア９１に軸方向に沿って、ＷＢコイル４の軸方向における全長より外側に先端部が配置されるように構成されている。これにより、第３のコイル通信部６８３は、撮像時に、ヘッドコイル５３の略中央が磁場中心の付近に配置された際に、ボア９１に軸方向に沿って、ＷＢコイル４の軸方向における全長より外側に配置されるようになる。
【００９８】
また、図１８及び１９に示すように、本実施形態では、架台９のボア９１内に、２つの第１の架台通信部６７１と、１つの第２の架台通信部６７２とが設けられている。具体的には、架台９のボア９１の内壁における、架台レール９２の短手方向における両側辺部それぞれの近傍に、第１の架台通信部６７１が設けられている。また、架台レール９２の上面側で、当該架台レール９２の短手方向における略中央の位置に、第２の架台通信部６７２が設けられている。なお、図１９では、第１の架台通信部６７１については図示を省略している。
【００９９】
ここで、本実施形態では、第１の架台通信部６７１及び第２の架台通信部６７２は、撮像時にＷＢコイル４によってＲＦ磁場が印加される範囲の外に配置されている。具体的には、第１の架台通信部６７１及び第２の架台通信部６７２は、それぞれ、ボア９１に軸方向に沿って、ＷＢコイル４の軸方向における全長より外側に先端部が配置されている。
【０１００】
このような構成のもと、撮像時には、第４及び第５の実施形態と同様に、天板６１の移動によってヘッドコイル５３が被検体Ｓとともに移動されて、当該ヘッドコイル５３の略中央が磁場中心の付近に配置される。このとき、ヘッドコイル５３に設けられている第３のコイル通信部６８３、及び、架台９に設けられている第２の架台通信部６７２は、それぞれ、ボア９１の軸方向に沿って、ＷＢコイル４の軸方向における全長より外側に配置されることになる。これにより、本実施形態では、第３のコイル通信部６８３と第２の架台通信部６７２とが、ＷＢコイル４によってＲＦ磁場が印加される範囲の外で近接通信を行うことになる。このような構成によれば、ＲＦ磁場と近接無線との電磁波干渉を避けることが可能になる。
【０１０１】
（その他の実施形態）
また、例えば、上述した第１〜第６の実施形態では、第２の架台通信部が、架台レール９２の上面側に設けられている場合の例を説明したが、第２の架台通信部は、架台レール９２の下面側に設けられていてもよい。その場合には、例えば、架台レール９２が、誘電率の低い材料で形成されており、第２の架台通信部と、第２のコイル通信部又は第３のコイル通信部とは、架台レール９２越しに近接無線通信を行う。
【０１０２】
また、例えば、上述した第２及び第５の実施形態では、コイル通信部が、局所用コイル５に対する位置を変更可能に構成されており、第３の実施形態では、コイル通信部が、局所用コイル５における複数の位置に設けられている場合の例を説明した。このように、コイル通信部の位置が変更可能となっている場合には、例えば、処理回路１６が有する主制御機能１６１が、コイル通信部の位置に基づいて撮像位置を決定するようにしてもよい。例えば、主制御機能１６１は、操作者によって撮像条件の設定が行われる際に、被検体Ｓの位置決め画像をディスプレイ１１に表示し、当該位置決め画像上で、コイル通信部の位置に対応する位置に、撮像位置を示すＲＯＩ等を表示する。
【０１０３】
また、例えば、上述した第１〜第６の実施形態では、コイル通信部及び架台通信部が、Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｊｅｔ（登録商標）や、ＮＦＣ（Near  Field  Communication）等の技術を用いて近接無線通信を行う場合の例を説明したが、コイル通信部及び架台通信部は、近接無線通信として、光無線通信を行ってもよい。
【０１０４】
また、例えば、上述した第１〜第６の実施形態では、局所用コイル５の例として、ボディーコイル、スパインコイル、及びヘッドコイルの例を説明したが、他の種類の局所用コイル５が用いられる場合でも、同様の実施形態が適用可能である。
【０１０５】
なお、上述した説明で用いた「プロセッサ」という文言は、例えば、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）、ＧＰＵ（Graphics  Processing  Unit）、或いは、特定用途向け集積回路（Application  Specific  Integrated  Circuit：ＡＳＩＣ）、プログラマブル論理デバイス（例えば、単純プログラマブル論理デバイス（Simple  Programmable  Logic  Device：ＳＰＬＤ）、複合プログラマブル論理デバイス（Complex  Programmable  Logic  Device：ＣＰＬＤ）、及びフィールドプログラマブルゲートアレイ（Field  Programmable  Gate  Array：ＦＰＧＡ））等の回路を意味する。なお、記憶回路にプログラムを保存する代わりに、プロセッサの回路内にプログラムを直接組み込むように構成しても構わない。この場合には、プロセッサは回路内に組み込まれたプログラムを読み出し実行することで機能を実現する。また、本実施形態の各プロセッサは、プロセッサごとに単一の回路として構成される場合に限らず、複数の独立した回路を組み合わせて１つのプロセッサとして構成され、その機能を実現するようにしてもよい。さらに、図１における複数の構成要素を１つのプロセッサへ統合してその機能を実現するようにしてもよい。
【０１０６】
ここで、プロセッサによって実行されるプログラムは、例えば、ＲＯＭ（Read  Only  Memory）や記憶回路等に予め組み込まれて提供される。このプログラムは、これらの装置にインストール可能な形式又は実行可能な形式のファイルでＣＤ（Compact  Disk）−ＲＯＭ、ＦＤ（Flexible  Disk）、ＣＤ−Ｒ（Recordable）、ＤＶＤ（Digital  Versatile  Disk）等のコンピュータで読み取り可能な記憶媒体に記録されて提供されてもよい。また、このプログラムは、インターネット等のネットワークに接続されたコンピュータ上に格納され、ネットワーク経由でダウンロードされることにより提供又は配布されてもよい。例えば、このプログラムは、上述した各機能部を含むモジュールで構成される。実際のハードウェアとしては、ＣＰＵが、ＲＯＭ等の記憶媒体からプログラムを読み出して実行することにより、各モジュールが主記憶装置上にロードされて、主記憶装置上に生成される。
【０１０７】
以上説明した少なくとも１つの実施形態によれば、受信コイルと架台との間で通信用のケーブルを介さずにＭＲ信号を伝送することができる。
【０１０８】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【０１０９】
１００  磁気共鳴イメージング（Magnetic  Resonance  Imaging：ＭＲＩ）装置
５  局所用コイル
５１  ボディーコイル
５２  スパインコイル
５３  ヘッドコイル
９  架台
９１  ボア
９２  架台レール
１７１，２７１，３７１，６７１  第１の架台通信部
１７２，２７２，３７２，６７２  第２の架台通信部
１８１，２８１，３８１  第１のコイル通信部
１８２，２８２，３８２  第２のコイル通信部
４８３，５８３，６８３  第３のコイル通信部
１９  光ケーブル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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