(57)【要約】【課題】高倍率で、小型に構成され、良好に収差補正された高性能のズームレンズ、及びこのズームレンズを備えた撮像装置を提供する。【解決手段】ズームレンズは、物体側から順に、正の第１レンズ群Ｇ１、負の第２レンズ群Ｇ２、正の第３レンズ群Ｇ３、負の第４レンズ群Ｇ４、負の第５レンズ群Ｇ５、正の第６レンズ群Ｇ６を備える。変倍時に隣接するレンズ群の間隔が変化する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、正レンズからなる。遠距離から近距離への合焦時に第４レンズ群Ｇ４のみが像側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面から像面Ｓｉｍまでの距離、及び第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面から像面Ｓｉｍまでの距離に関する条件式を満足する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から像側へ向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群とからなる６つのレンズ群のみをレンズ群として備え、
変倍時に隣接するレンズ群の光軸方向の間隔が変化し、
前記第２レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第４レンズ群の最も像側のレンズ面との間に絞りが配置され、
前記第１レンズ群は、物体側から像側へ向かって順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとからなり、
合焦時に移動するレンズ群は前記第４レンズ群のみであり、遠距離物体から近距離物体への合焦時に前記第４レンズ群は像側へ移動し、
望遠端での前記第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離をＸＴ１、
広角端での前記第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離をＸＷ１、
望遠端での前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離をＸＴ２、
広角端での前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離をＸＷ２とした場合、
２．９＜（ＸＴ１−ＸＷ１）／（ＸＴ２−ＸＷ２）＜５．３    （１）
で表される条件式（１）を満足するズームレンズ。
【請求項２】
変倍時に前記６つのレンズ群の全てが光軸方向に移動する請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項３】
広角端での前記第５レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第６レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ５６Ｗ、
望遠端での前記第５レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第６レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ５６Ｔとした場合、
０．０３＜Ｄ５６Ｗ／Ｄ５６Ｔ＜０．２    （２）
で表される条件式（２）を満足する請求項１又は２に記載のズームレンズ。
【請求項４】
広角端での前記第４レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第５レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ４５Ｗ、
望遠端での前記第４レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第５レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ４５Ｔとした場合、
０．１１＜Ｄ４５Ｗ／Ｄ４５Ｔ＜０．４    （３）
で表される条件式（３）を満足する請求項１から３のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項５】
前記第３レンズ群の最も像側のレンズは正レンズであり、
前記第３レンズ群の最も像側の前記正レンズの焦点距離をｆ３ｒ、
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とした場合、
０．１６＜ｆ３ｒ／ｆ３＜０．４    （４）
で表される条件式（４）を満足する請求項１から４のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項６】
広角端での前記第３レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第４レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ３４Ｗ、
望遠端での前記第３レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第４レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ３４Ｔとした場合、
０．２＜Ｄ３４Ｗ／Ｄ３４Ｔ＜１．２    （５）
で表される条件式（５）を満足する請求項１から５のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項７】
前記第３レンズ群の最も物体側のレンズは正レンズであり、
前記第３レンズ群の最も物体側の前記正レンズのｄ線基準のアッベ数をν３ｆとした場合、
２５＜ν３ｆ＜４９    （６）
で表される条件式（６）を満足する請求項１から６のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項８】
前記第３レンズ群の最も像側のレンズは正レンズであり、
前記第３レンズ群の最も像側の前記正レンズを光軸と交差する方向に移動させることにより像ぶれ補正が行われる請求項１から７のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項９】
前記第６レンズ群の全てのレンズ面が像側に凸面を向けた形状である請求項１から８のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
前記第３レンズ群は、物体側から像側へ向かって順に、正の屈折力を有する単レンズ、正の屈折力を有する単レンズ、負レンズと正レンズが物体側から順に接合された接合レンズ、及び正の屈折力を有する単レンズからなる請求項１から９のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項１１】
前記第４レンズ群は、正レンズと負レンズが物体側から順に接合された接合レンズからなる請求項１から１０のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項１２】
前記第５レンズ群は、負の屈折力を有する単レンズからなる請求項１から１１のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項１３】
前記第６レンズ群は、正の屈折力を有する単レンズからなる請求項１から１２のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項１４】
３．３＜（ＸＴ１−ＸＷ１）／（ＸＴ２−ＸＷ２）＜４．８    （１−１）
で表される条件式（１−１）を満足する請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１５】
０．０５＜Ｄ５６Ｗ／Ｄ５６Ｔ＜０．１５    （２−１）
で表される条件式（２−１）を満足する請求項３に記載のズームレンズ。
【請求項１６】
０．１６＜Ｄ４５Ｗ／Ｄ４５Ｔ＜０．３５    （３−１）
で表される条件式（３−１）を満足する請求項４に記載のズームレンズ。
【請求項１７】
０．２＜ｆ３ｒ／ｆ３＜０．３６    （４−１）
で表される条件式（４−１）を満足する請求項５に記載のズームレンズ。
【請求項１８】
０．３＜Ｄ３４Ｗ／Ｄ３４Ｔ＜１    （５−１）
で表される条件式（５−１）を満足する請求項６に記載のズームレンズ。
【請求項１９】
２８＜ν３ｆ＜４５    （６−１）
で表される条件式（６−１）を満足する請求項７に記載のズームレンズ。
【請求項２０】
請求項１から１９のいずれか１項に記載のズームレンズを備えた撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズ、及び撮像装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、デジタルカメラ等に用いられる交換レンズにおいて、いわゆる広角領域から望遠領域までレンズを交換せずに１本のレンズで撮影可能な高倍率ズームレンズが要望されている。例えば、下記特許文献１及び特許文献２には、デジタルカメラ等に使用可能な高倍率を意識したズームレンズが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−１３４３０２号公報
【特許文献２】特許第６１８９６３７号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
レンズ交換を不要とする上記のような高倍率ズームレンズは、複数のレンズを持ち運びたくないという状況、つまり、荷物を増やしたくないという状況などに重宝されるため、小型のズームレンズが求められている。さらに近年では、ズームレンズと組み合わせて使用される撮像素子の撮像画素数が増加してきており、ズームレンズにはより高度な収差補正が求められている。
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載のズームレンズは、撮像素子のサイズを基準に換算して考えても、広角端でのレンズ全長が長く、また最も物体側の第１レンズ群のレンズ径が大きいため、小型のレンズ系を構成しにくいという問題がある。特許文献２に記載のズームレンズは、撮像素子のサイズを基準に換算して考えても、広角端でのレンズ全長及び望遠端でのレンズ全長が長く、小型のレンズ系を構成しにくいという問題がある。
【０００６】
上記事情に鑑み、本発明は、高倍率でありながら、小型に構成され、諸収差が良好に補正された高い光学性能を有するズームレンズ、及びこのズームレンズを備えた撮像装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明のズームレンズは、物体側から像側へ向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群とからなる６つのレンズ群のみをレンズ群として備え、変倍時に隣接するレンズ群の光軸方向の間隔が変化し、第２レンズ群の最も像側のレンズ面と第４レンズ群の最も像側のレンズ面との間に絞りが配置され、第１レンズ群は、物体側から像側へ向かって順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとからなり、合焦時に移動するレンズ群は第４レンズ群のみであり、遠距離物体から近距離物体への合焦時に第４レンズ群は像側へ移動し、望遠端での第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離をＸＴ１、広角端での第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離をＸＷ１、望遠端での第２レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離をＸＴ２、広角端での第２レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離をＸＷ２とした場合、下記条件式（１）を満足する。
２．９＜（ＸＴ１−ＸＷ１）／（ＸＴ２−ＸＷ２）＜５．３    （１）
【０００８】
本発明のズームレンズにおいては、下記条件式（１−１）を満足することが好ましい。
３．３＜（ＸＴ１−ＸＷ１）／（ＸＴ２−ＸＷ２）＜４．８    （１−１）
【０００９】
また、本発明のズームレンズにおいては、変倍時に６つのレンズ群の全てが光軸方向に移動することが好ましい。
【００１０】
また、本発明のズームレンズにおいては、広角端での第５レンズ群の最も像側のレンズ面と第６レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ５６Ｗ、望遠端での第５レンズ群の最も像側のレンズ面と第６レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ５６Ｔとした場合、下記条件式（２）を満足することが好ましく、下記条件式（２−１）を満足することがより好ましい。
０．０３＜Ｄ５６Ｗ／Ｄ５６Ｔ＜０．２    （２）
０．０５＜Ｄ５６Ｗ／Ｄ５６Ｔ＜０．１５    （２−１）
【００１１】
また、本発明のズームレンズにおいては、広角端での第４レンズ群の最も像側のレンズ面と第５レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ４５Ｗ、望遠端での第４レンズ群の最も像側のレンズ面と第５レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ４５Ｔとした場合、下記条件式（３）を満足することが好ましく、下記条件式（３−１）を満足することがより好ましい。
０．１１＜Ｄ４５Ｗ／Ｄ４５Ｔ＜０．４    （３）
０．１６＜Ｄ４５Ｗ／Ｄ４５Ｔ＜０．３５    （３−１）
【００１２】
また、本発明のズームレンズにおいては、第３レンズ群の最も像側のレンズは正レンズであり、第３レンズ群の最も像側の正レンズの焦点距離をｆ３ｒ、第３レンズ群の焦点距離をｆ３とした場合、下記条件式（４）を満足することが好ましく、下記条件式（４−１）を満足することがより好ましい。
０．１６＜ｆ３ｒ／ｆ３＜０．４    （４）
０．２＜ｆ３ｒ／ｆ３＜０．３６    （４−１）
【００１３】
本発明のズームレンズにおいては、広角端での第３レンズ群の最も像側のレンズ面と第４レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ３４Ｗ、望遠端での第３レンズ群の最も像側のレンズ面と第４レンズ群の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ３４Ｔとした場合、下記条件式（５）を満足することが好ましく、下記条件式（５−１）を満足することがより好ましい。
０．２＜Ｄ３４Ｗ／Ｄ３４Ｔ＜１．２    （５）
０．３＜Ｄ３４Ｗ／Ｄ３４Ｔ＜１    （５−１）
【００１４】
本発明のズームレンズにおいては、第３レンズ群の最も物体側のレンズは正レンズであり、第３レンズ群の最も物体側の正レンズのｄ線基準のアッベ数をν３ｆとした場合、下記条件式（６）を満足することが好ましく、下記条件式（６−１）を満足することがより好ましい。
２５＜ν３ｆ＜４９    （６）
２８＜ν３ｆ＜４５    （６−１）
【００１５】
本発明のズームレンズにおいては、第３レンズ群の最も像側のレンズは正レンズであり、第３レンズ群の最も像側の正レンズを光軸と交差する方向に移動させることにより像ぶれ補正が行われることが好ましい。
【００１６】
本発明のズームレンズにおいては、第６レンズ群の全てのレンズ面が像側に凸面を向けた形状であることが好ましい。
【００１７】
本発明のズームレンズにおいては、第３レンズ群は、物体側から像側へ向かって順に、正の屈折力を有する単レンズ、正の屈折力を有する単レンズ、負レンズと正レンズが物体側から順に接合された接合レンズ、及び正の屈折力を有する単レンズからなることが好ましい。
【００１８】
本発明のズームレンズにおいては、第４レンズ群は、正レンズと負レンズが物体側から順に接合された接合レンズからなることが好ましい。
【００１９】
本発明のズームレンズにおいては、第５レンズ群は、負の屈折力を有する単レンズからなることが好ましい。
【００２０】
本発明のズームレンズにおいては、第６レンズ群は、正の屈折力を有する単レンズからなることが好ましい。
【００２１】
本発明の撮像装置は、本発明のズームレンズを備えている。
【００２２】
なお、本明細書の「〜からなり」、「〜からなる」は、挙げられた構成要素以外に、実質的に屈折力を有さないレンズ、並びに、絞り、フィルタ、及びカバーガラス等のレンズ以外の光学要素、並びに、レンズフランジ、レンズバレル、撮像素子、及び手振れ補正機構等の機構部分、等が含まれていてもよいことを意図する。
【００２３】
なお、本明細書において、「正の屈折力を有する〜群」は、群全体として正の屈折力を有することを意味する。同様に「負の屈折力を有する〜群」は、群全体として負の屈折力を有することを意味する。「正の屈折力を有するレンズ」、「正のレンズ」、及び「正レンズ」は同義である。「負の屈折力を有するレンズ」、「負のレンズ」、及び「負レンズ」は同義である。「レンズ群」は、複数のレンズからなる構成に限らず、１枚のみのレンズからなる構成としてもよい。「単レンズ」は、接合されていない１枚のレンズを意味する。ただし、複合非球面レンズ（球面レンズと、その球面レンズ上に形成された非球面形状の膜とが一体的に構成されて、全体として１つの非球面レンズとして機能するレンズ）は、接合レンズとは見なさず、１枚のレンズとして扱う。非球面を含むレンズに関する屈折力の符号、及びレンズ面の面形状は、特に断りが無い限り、近軸領域で考えることとする。条件式で用いている「焦点距離」は、近軸焦点距離である。条件式の値は、無限遠物体に合焦した状態においてｄ線（波長５８７．６ｎｍ（ナノメートル））を基準とした場合の値である。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、高倍率でありながら、小型に構成され、諸収差が良好に補正された高い光学性能を有するズームレンズ、及びこのズームレンズを備えた撮像装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の一実施形態に係るズームレンズ（本発明の実施例１のズームレンズ）の広角端におけるレンズ構成の断面図と移動軌跡を示す図である。
【図２】本発明の実施例１のズームレンズの広角端、中間焦点距離状態、及び望遠端におけるレンズ構成と光路を示す断面図である。
【図３】本発明の実施例２のズームレンズの広角端におけるレンズ構成の断面図と移動軌跡を示す図である。
【図４】本発明の実施例３のズームレンズの広角端におけるレンズ構成の断面図と移動軌跡を示す図である。
【図５】本発明の実施例４のズームレンズの広角端におけるレンズ構成の断面図と移動軌跡を示す図である。
【図６】本発明の実施例５のズームレンズの広角端におけるレンズ構成の断面図と移動軌跡を示す図である。
【図７】本発明の実施例１のズームレンズの無限遠物体合焦時の各収差図である。
【図８】本発明の実施例１のズームレンズの有限距離物体合焦時の各収差図である。
【図９】本発明の実施例２のズームレンズの無限遠物体合焦時の各収差図である。
【図１０】本発明の実施例２のズームレンズの有限距離物体合焦時の各収差図である。
【図１１】本発明の実施例３のズームレンズの無限遠物体合焦時の各収差図である。
【図１２】本発明の実施例３のズームレンズの有限距離物体合焦時の各収差図である。
【図１３】本発明の実施例４のズームレンズの無限遠物体合焦時の各収差図である。
【図１４】本発明の実施例４のズームレンズの有限距離物体合焦時の各収差図である。
【図１５】本発明の実施例５のズームレンズの無限遠物体合焦時の各収差図である。
【図１６】本発明の実施例５のズームレンズの有限距離物体合焦時の各収差図である。
【図１７】本発明の一実施形態に係る撮像装置の正面側の斜視図である。
【図１８】本発明の一実施形態に係る撮像装置の背面側の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。図１に本発明の一実施形態に係るズームレンズの広角端における断面図を示し、図２にこのズームレンズの各状態における断面図と光路を示す。図１及び図２に示す例は後述の実施例１のズームレンズに対応している。図１及び図２では、紙面左側が物体側、紙面右側が像側であり、無限遠物体に合焦した状態を示している。図２では、「ＷＩＤＥ」と付した上段に広角端状態を示し、「ＭＩＤＤＬＥ」と付した中段に中間焦点距離状態を示し、「ＴＥＬＥ」と付した下段に望遠端状態を示している。図２では光束として、広角端状態における軸上光束ｗａ及び最大画角の光束ｗｂ、中間焦点距離状態における軸上光束ｍａ及び最大画角の光束ｍｂ、望遠端状態における軸上光束ｔａ及び最大画角の光束ｔｂを示している。以下では主に図１を参照しながら説明する。
【００２７】
なお、図１では、ズームレンズが撮像装置に適用されることを想定して、ズームレンズと像面Ｓｉｍとの間に入射面と出射面が平行の光学部材ＰＰが配置された例を示している。光学部材ＰＰは、各種フィルタ、及び／又はカバーガラス等を想定した部材である。各種フィルタとは例えばローパスフィルタ、赤外線カットフィルタ、及び特定の波長域をカットするフィルタ等である。光学部材ＰＰは屈折力を有しない部材であり、光学部材ＰＰを省略した構成も可能である。
【００２８】
本実施形態のズームレンズは、光軸Ｚに沿って物体側から像側へ向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる６つのレンズ群のみをレンズ群として備える。広角端から望遠端への変倍時に、隣接するレンズ群の光軸方向の間隔が全て変化する。上記構成によって、レンズ全長の短縮に有利となる。より詳しくは、上記構成によって、変倍時のレンズ群の移動量を小さくすることができ、レンズ全長を短縮することができる。また、テレセントリック性を確保したまま高倍率化するのに有利となる。特に、バックフォーカスの短いミラーレスカメラに本実施形態のズームレンズを適用した場合、これらの効果はより顕著となる。
【００２９】
広角端から望遠端への変倍時に、上記６つのレンズ群の全てが光軸方向に移動することが好ましい。このようにした場合は、各レンズ群の変倍作用を分散させることによってレンズ群の移動量が大きくなりすぎるのを抑制することができ、小型化に有利となる。図１の例では、広角端から望遠端への変倍時に、全てのレンズ群が互いに異なる軌跡で光軸方向に移動しており、図１では、各レンズ群の下に広角端から望遠端へ変倍する際の各レンズ群の概略的な移動軌跡を曲線状の矢印で示している。
【００３０】
本実施形態のズームレンズにおいては、開口絞りＳｔは、第２レンズ群Ｇ２の最も像側のレンズ面と第４レンズ群Ｇ４の最も像側のレンズ面との間に配置される。開口絞りＳｔをこのように配置することによってレンズの小径化に有利となる。より詳しくは、開口絞りＳｔは、図１の例のように、第２レンズ群Ｇ２の最も像側のレンズ面と第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面との間に配置されることが好ましい。このようにした場合は、レンズ群とレンズ群の間に開口絞りＳｔが位置するためレンズ群間の間隔、及び開口絞りＳｔとレンズ群の間隔の確保に有利となり、また、物体側のレンズの小径化に有利となる。
【００３１】
合焦時に移動するレンズ群（以下、フォーカス群という）は、第４レンズ群Ｇ４のみであり、遠距離物体から近距離物体への合焦時に第４レンズ群Ｇ４は像側へ移動するように構成される。図１の第４レンズ群Ｇ４の下の像側方向を向く矢印は、第４レンズ群Ｇ４が無限遠物体から近距離物体への合焦時に像側へ移動することを意味する。第４レンズ群Ｇ４は、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３の像側直後のレンズ群であるから、径方向のサイズを小さくでき、軽量化しやすいので、高速な合焦に有利である。また、第４レンズ群Ｇ４をフォーカス群とすることによって、合焦時の収差変動及び画角変動を小さくすることが容易となる。
【００３２】
第１レンズ群Ｇ１は全体として正の屈折力を有する。最も物体側のレンズ群を正レンズ群とすることによって、レンズ全長の短縮に有利となり、小型化が容易となる。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から像側へ向かって順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとから構成される３枚のレンズからなる。最も物体側の負レンズによって、軸上色収差、倍率色収差、及び球面収差を補正することができる。第１レンズ群Ｇ１が有する正レンズを２枚とすることによって、球面収差の発生を抑制しつつ第１レンズ群Ｇ１の正の屈折力を確保し、レンズ全長を短縮することができる。図１の例では、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から像側へ向かって順に、負のレンズＬ１１、正のレンズＬ１２、及び正のレンズＬ１３の３枚のレンズからなる。
【００３３】
第２レンズ群Ｇ２は全体として負の屈折力を有する。第２レンズ群Ｇ２を負レンズ群とすることによって、第２レンズ群Ｇ２は変倍の主たる作用を担うことができる。図１の例では、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から像側へ向かって順に、負のレンズＬ２１、負のレンズＬ２２、正のレンズＬ２３、及び負のレンズＬ２４の４枚のレンズからなる。
【００３４】
第３レンズ群Ｇ３は全体として正の屈折力を有する。第３レンズ群Ｇ３を正レンズ群とすることによって、第３レンズ群Ｇ３は全系の主な正の屈折作用を担うことができる。図１の例では、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から像側へ向かって順に、正のレンズＬ３１、正のレンズＬ３２、負のレンズＬ３３、正のレンズＬ３４、及び正のレンズＬ３５の５枚のレンズからなる。
【００３５】
第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズは正レンズであることが好ましい。このようにした場合は、第２レンズ群Ｇ２からの発散光束を第３レンズ群Ｇ３の最も物体側の正レンズで受けることによって、この正レンズより像側のレンズの径が拡大するのを防ぐことができ、球面収差の発生を抑えることに有効となる。
【００３６】
また、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズは正レンズであることが好ましい。このようにした場合は、フォーカス群である第４レンズ群Ｇ４のレンズ径を小さくするのに有利となる。
【００３７】
第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズが正レンズである場合、第３レンズ群Ｇ３の最も像側の正レンズを光軸Ｚと交差する方向に移動させることにより像ぶれ補正が行われる構成とすることが好ましい。すなわち、像ぶれ補正時に移動するレンズ群（以下、防振レンズ群という）は第３レンズ群Ｇ３の最も像側の正レンズからなるように構成することが好ましい。防振レンズ群の結像倍率をβｓとし、防振レンズ群より像側のレンズ群の合成結像倍率をβｒとした場合、防振の敏感度は（１−βｓ）×βｒで表される。本実施形態のズームレンズの群構成では、第３レンズ群Ｇ３の最も像側の正レンズの結像倍率が負となり、第４レンズ群Ｇ４〜第６レンズ群Ｇ６の合成結像倍率が正となりやすい傾向にある。これらのことから、第３レンズ群Ｇ３の最も像側の正レンズを防振レンズ群とすれば、防振に関する敏感度を確保するのに最適となり、像ぶれ補正時の防振レンズ群の移動量を小さくすることができる。また、これによって、像ぶれ補正時の収差変動も少なくすることができる。なお、図１の例ではレンズＬ３５が防振レンズ群であり、図１のレンズＬ３５の下の上下方向の両矢印は、レンズＬ３５が防振レンズ群であることを意味する。
【００３８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から像側へ向かって順に、正の屈折力を有する単レンズ、正の屈折力を有する単レンズ、負レンズと正レンズが物体側から順に接合された接合レンズ、及び正の屈折力を有する単レンズの５枚のレンズからなるように構成することが好ましい。このようにした場合は、レンズ径の小径化が容易となり、球面収差及び軸上色収差の発生を抑制することが容易となる。
【００３９】
第３レンズ群Ｇ３を上記の５枚のレンズからなる好ましい構成とした場合、より詳しくは以下の効果を奏することができる。第３レンズ群Ｇ３の物体側から１番目及び２番目の正の屈折力を有する単レンズによって、第２レンズ群Ｇ２からの発散光束をこれら２枚の正レンズで緩やかに収束光に変え、これら２枚の正レンズより像側のレンズが大径化するのを防ぎつつ、球面収差の発生を抑えることができる。第３レンズ群Ｇ３の物体側から３番目及び４番目のレンズからなる接合レンズによって、軸上色収差を補正することができ、軸上色収差による光軸方向の色にじみの補正をすることができる。第３レンズ群Ｇ３の最も像側の正レンズによって、第３レンズ群Ｇ３より像側の軸外光束が光軸Ｚから離れすぎないようにでき、第３レンズ群Ｇ３より像側のレンズ群のレンズ径を小さくすることができる。
【００４０】
第４レンズ群Ｇ４は全体として負の屈折力を有する。第４レンズ群Ｇ４を負レンズ群とすることによって、変倍による非点収差の変動を補正することができる。
【００４１】
第４レンズ群Ｇ４は、正レンズと負レンズが物体側から順に接合された接合レンズからなることが好ましい。このようにした場合は、倍率色収差及び軸上色収差による色にじみの合焦時の変動を抑えることができる。また、フォーカス群である第４レンズ群Ｇ４を接合レンズからなる構成とすることによって、フォーカス群の枠体を簡素化でき、合焦の高速化に有利となる。図１の例では、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から像側へ向かって順に、正のレンズＬ４１、及び負のレンズＬ４２の２枚のレンズからなり、これらのレンズは接合されている。
【００４２】
第５レンズ群Ｇ５は全体として負の屈折力を有する。第５レンズ群Ｇ５を負レンズ群とすることによって、変倍による非点収差の変動を補正することができる。
【００４３】
第５レンズ群Ｇ５は、負の屈折力を有する単レンズからなることが好ましい。第５レンズ群Ｇ５のレンズ枚数が増えると、枠体及びカム機構の複雑化によって、近傍の合焦駆動系及びマウント周りの部材との干渉が生じる虞があり、これを回避しようとするとレンズが径方向に肥大化してしまう。これらの事情から、第５レンズ群Ｇ５は、１枚のレンズからなることが好ましい。図１の例では、第５レンズ群Ｇ５は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ５１の１枚のレンズからなる。
【００４４】
第６レンズ群Ｇ６は全体として正の屈折力を有する。第６レンズ群Ｇ６を正レンズ群とすることによって、周辺画角の光線の像面Ｓｉｍへの入射角を減じることができる。
【００４５】
第６レンズ群Ｇ６は、正の屈折力を有する単レンズからなることが好ましい。第６レンズ群Ｇ６のレンズ枚数が増え厚みが増すと、バックフォーカスを維持するために第２レンズ群Ｇ２の屈折力、あるいは第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の合成屈折力を強くしなければならず、そうすると球面収差及び非点収差の変動が大きくなってしまう。これらの事情から、第６レンズ群Ｇ６は、１枚のレンズからなることが好ましい。図１の例では、第６レンズ群Ｇ６は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ６１の１枚のレンズからなる。
【００４６】
第６レンズ群Ｇ６の全てのレンズ面は像側に凸面を向けた形状であることが好ましい。ズームレンズが撮像装置に搭載される際には、像面Ｓｉｍに配置される撮像素子と組み合わせて使用されることが一般的であり、その場合、第６レンズ群Ｇ６は最も撮像素子に近いレンズ群となる。像側に凹面を向けたレンズ面が撮像素子に近い面として存在すると、撮像素子近傍の部材からの反射光が再び撮像素子側に戻り迷光になることがあるため、第６レンズ群Ｇ６の全てのレンズ面を像側に凸面を向けた形状とすることによって、上記迷光の抑制に有利となる。特に、ミラーレスカメラに搭載される撮像レンズ系のようなバックフォーカスが短いレンズ系で高い効果を得ることができる。
【００４７】
本実施形態のズームレンズは、望遠端での第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面から像面Ｓｉｍまでの光軸上の距離をＸＴ１、広角端での第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面から像面Ｓｉｍまでの光軸上の距離をＸＷ１、望遠端での第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面から像面Ｓｉｍまでの光軸上の距離をＸＴ２、広角端での第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面から像面Ｓｉｍまでの光軸上の距離をＸＷ２とした場合、下記条件式（１）を満足する。図２に一例として、ＸＴ１、ＸＷ１、ＸＴ２、及びＸＷ２を示す。
２．９＜（ＸＴ１−ＸＷ１）／（ＸＴ２−ＸＷ２）＜５．３    （１）
【００４８】
条件式（１）の下限以下とならないようにすることによって、第２レンズ群Ｇ２の変倍時の移動量を小さくすることができ、高倍率を確保しながら望遠端での第１レンズ群Ｇ１の開口絞りＳｔからの距離の長大化を抑えることができるので、第１レンズ群Ｇ１のレンズ径の大径化を抑制することができる。仮に、第２レンズ群Ｇ２の変倍時の移動量が大きくなった場合に高倍率を確保しようとすると、望遠端での第１レンズ群Ｇ１の開口絞りＳｔからの距離がさらに長くなり、第１レンズ群Ｇ１のレンズ径が大径化してしまうという不都合が生じる。なお、望遠端での第２レンズ群Ｇ２の位置が広角端での第２レンズ群Ｇ２の位置より像側になるように配置し（ＸＴ１−ＸＷ１）／（ＸＴ２−ＸＷ２）の対応値を負にするよう構成することによって上記不都合を解消することも考えられるが、そうした場合は、広角端での第２レンズ群Ｇ２の位置が開口絞りＳｔから遠ざかるため広角端でのレンズ全長が長くなり、持ち運び時の製品長さが長くなってしまうという別の不都合が生じる。
【００４９】
条件式（１）の上限以上とならないようにすることによって、広角端から望遠端へ変倍する際の第１レンズ群Ｇ１の物体側への繰り出し量を抑えることができ、第１レンズ群Ｇ１のレンズ径の大径化を抑制することができる。また、第１レンズ群Ｇ１の繰り出し量を抑えることによって、長い鏡筒もしくは多段鏡筒を用いずに製品を構成することが可能になり製品サイズの小型化に有利となる。
【００５０】
なお、下記条件式（１−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
３．３＜（ＸＴ１−ＸＷ１）／（ＸＴ２−ＸＷ２）＜４．８    （１−１）
【００５１】
また、本実施形態のズームレンズは、広角端での第５レンズ群Ｇ５の最も像側のレンズ面と第６レンズ群Ｇ６の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ５６Ｗ、望遠端での第５レンズ群Ｇ５の最も像側のレンズ面と第６レンズ群Ｇ６の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ５６Ｔとした場合、下記条件式（２）を満足することが好ましい。条件式（２）の下限以下とならないようにすることによって、望遠端での第６レンズ群Ｇ６における軸外光束の高さを抑えることができるので、第６レンズ群Ｇ６を小型化することができる。また、マウント近傍の電子基板まわりのスペース確保に有利となる。条件式（２）の上限以上とならないようにすることによって、広角端でのレンズ全長を短くすることができる。なお、下記条件式（２−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．０３＜Ｄ５６Ｗ／Ｄ５６Ｔ＜０．２    （２）
０．０５＜Ｄ５６Ｗ／Ｄ５６Ｔ＜０．１５    （２−１）
【００５２】
また、本実施形態のズームレンズは、広角端での第４レンズ群Ｇ４の最も像側のレンズ面と第５レンズ群Ｇ５の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ４５Ｗ、望遠端での第４レンズ群Ｇ４の最も像側のレンズ面と第５レンズ群Ｇ５の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ４５Ｔとした場合、下記条件式（３）を満足することが好ましい。条件式（３）の下限以下とならないようにすることによって、望遠端での第５レンズ群Ｇ５及び第６レンズ群Ｇ６における軸外光束の高さを抑えることができるので、第５レンズ群Ｇ５及び第６レンズ群Ｇ６を小型化することができる。また、マウント近傍の電子基板まわりのスペース確保に有利となる。条件式（３）の上限以上とならないようにすることによって、広角端でのレンズ全長を短くすることができる。なお、下記条件式（３−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．１１＜Ｄ４５Ｗ／Ｄ４５Ｔ＜０．４    （３）
０．１６＜Ｄ４５Ｗ／Ｄ４５Ｔ＜０．３５    （３−１）
【００５３】
また、本実施形態のズームレンズにおいて、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズが正レンズであり、第３レンズ群Ｇ３の最も像側の正レンズの焦点距離をｆ３ｒ、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とした場合、下記条件式（４）を満足することが好ましい。条件式（４）の下限以下とならないようにすることによって、第３レンズ群Ｇ３の最も像側の正レンズの屈折力が強くなりすぎるのを防ぐことができ、球面収差の発生を抑えるのに有利となる。条件式（４）の上限以上とならないようにすることによって、フォーカス群である第４レンズ群Ｇ４のレンズ径を小さくするのに有利となり、合焦の高速化、及び製品外径の小型化に有利となる。なお、下記条件式（４−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．１６＜ｆ３ｒ／ｆ３＜０．４    （４）
０．２＜ｆ３ｒ／ｆ３＜０．３６    （４−１）
【００５４】
また、本実施形態のズームレンズは、広角端での第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ面と第４レンズ群Ｇ４の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ３４Ｗ、望遠端での第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ面と第４レンズ群Ｇ４の最も物体側のレンズ面との光軸上の距離をＤ３４Ｔとした場合、下記条件式（５）を満足することが好ましい。条件式（５）の下限以下とならないようにすることによって、望遠端での第４レンズ群Ｇ４における軸外光束の高さを抑えることができるので、フォーカス群である第４レンズ群Ｇ４のレンズ径を小さくすることができ、合焦駆動系の機械部品のためのスペースの確保、合焦の高速化、及び製品外径の小型化に有利となる。条件式（５）の上限以上とならないようにすることによって、広角端でのレンズ全長を短くすることができる。なお、下記条件式（５−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．２＜Ｄ３４Ｗ／Ｄ３４Ｔ＜１．２    （５）
０．３＜Ｄ３４Ｗ／Ｄ３４Ｔ＜１    （５−１）
【００５５】
また、本実施形態のズームレンズにおいて、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズが正レンズであり、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側の正レンズのｄ線基準のアッベ数をν３ｆとした場合、下記条件式（６）を満足することが好ましい。条件式（６）の下限以下とならないようにすることによって、軸上色収差の補正に有利となる。条件式（６）の上限以上とならないようにすることによって、広角端と望遠端での倍率色収差の変動を抑えるのに有利となる。なお、下記条件式（６−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
２５＜ν３ｆ＜４９    （６）
２８＜ν３ｆ＜４５    （６−１）
【００５６】
なお、図１にはレンズ系と像面Ｓｉｍとの間に光学部材ＰＰを配置した例を示したが、ローパスフィルタ及び／又は特定の波長域の光を遮光する各種フィルタをレンズ系と像面Ｓｉｍとの間に配置する代わりに、各レンズの間にこれらの各種フィルタを配置してもよく、あるいは、いずれかのレンズのレンズ面に各種フィルタと同様の作用を有するコートを施してもよい。
【００５７】
上述した好ましい構成及び可能な構成は、任意の組合せが可能であり、要求される仕様に応じて適宜選択的に採用されることが好ましい。本実施形態のズームレンズによれば、高倍率を確保しながら、ミラーレスカメラのような小型軽量ボディーに適した小型のレンズ系を構成しつつ、諸収差が良好に補正された高い光学性能を実現することが可能である。なお、ここでいう「高倍率」とは１０倍以上を意味する。
【００５８】
次に、本発明のズームレンズの数値実施例について説明する。
［実施例１］
実施例１のズームレンズの断面図は図１及び図２に示されており、その図示方法は上述したとおりであるので、ここでは重複説明を一部省略する。実施例１のズームレンズは、物体側から像側へ向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。変倍時に、全てのレンズ群が互いに異なる軌跡で光軸方向に移動し、開口絞りＳｔは第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から像側へ向かって順に、レンズＬ１１〜Ｌ１３の３枚のレンズからなり、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から像側へ向かって順に、レンズＬ２１〜Ｌ２４の４枚のレンズからなり、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から像側へ向かって順に、レンズＬ３１〜Ｌ３５の５枚のレンズからなり、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から像側へ向かって順に、レンズＬ４１〜Ｌ４２の２枚のレンズからなり、第５レンズ群Ｇ５は、レンズＬ５１の１枚のレンズからなり、第６レンズ群Ｇ６は、レンズＬ６１の１枚のレンズからなる。フォーカス群は第４レンズ群Ｇ４からなり、遠距離物体から近距離物体への合焦時に第４レンズ群Ｇ４は像側へ移動する。防振レンズ群はレンズＬ３５からなる。以上が実施例１のズームレンズの概要である。
【００５９】
実施例１のズームレンズの基本レンズデータを表１に、諸元と可変面間隔を表２に、非球面係数を表３に示す。表１において、Ｓｎの欄には最も物体側の面を第１面とし像側に向かうに従い１つずつ番号を増加させた場合の面番号を示し、Ｒの欄には各面の曲率半径を示し、Ｄの欄には各面とその像側に隣接する面との光軸上の面間隔を示す。また、Ｎｄの欄には各構成要素のｄ線に対する屈折率を示し、νｄの欄には各構成要素のｄ線基準のアッベ数を示し、θｇＦの欄には各構成要素のｇ線とＦ線間の部分分散比を示す。なお、あるレンズのｇ線とＦ線間の部分分散比θｇＦとは、ｇ線（波長４３５．８ｎｍ（ナノメートル））、Ｆ線（波長４８６．１ｎｍ（ナノメートル））、及びＣ線（波長６５６．３ｎｍ（ナノメートル））に対するそのレンズの屈折率をそれぞれＮｇ、ＮＦ、及びＮＣとした場合、θｇＦ＝（Ｎｇ−ＮＦ）／（ＮＦ−ＮＣ）で定義される。
【００６０】
表１では、物体側に凸面を向けた形状の面の曲率半径の符号を正、像側に凸面を向けた形状の面の曲率半径の符号を負としている。表１には開口絞りＳｔ及び光学部材ＰＰも合わせて示している。表１では、開口絞りＳｔに相当する面の面番号の欄には面番号と（Ｓｔ）という語句を記載している。表１のＤの最下欄の値は表中の最も像側の面と像面Ｓｉｍとの間隔である。表１では可変面間隔については、ＤＤ［  ］という記号を用い、［  ］の中にこの間隔の物体側の面番号を付してＤの欄に記入している。
【００６１】
表２に、変倍の倍率Ｚｒ、全系の焦点距離ｆ、ＦナンバーＦＮｏ．、最大全画角２ω、及び可変面間隔の値をｄ線基準で示す。２ωの欄の（°）は単位が度であることを意味する。表２では、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各値をそれぞれＷＩＤＥ、ＭＩＤＤＬＥ、及びＴＥＬＥと表記した欄に示している。表１と表２には無限遠物体に合焦した状態の各値を示す。
【００６２】
表１では、非球面の面番号には＊印を付しており、非球面の曲率半径の欄には近軸の曲率半径の数値を記載している。表３において、Ｓｎの欄には非球面の面番号を示し、ＫＡ及びＡｍ（ｍ＝３、４、５、…）の欄には各非球面についての非球面係数の数値を示す。表３の非球面係数の数値の「Ｅ±ｎ」（ｎ：整数）は「×１０±ｎ」を意味する。ＫＡ及びＡｍは下式で表される非球面式における非球面係数である。
Ｚｄ＝Ｃ×ｈ２／｛１＋（１−ＫＡ×Ｃ２×ｈ２）１/２｝＋ΣＡｍ×ｈｍ
ただし、
Ｚｄ：非球面深さ（高さｈの非球面上の点から、非球面頂点が接する光軸に垂直な平面に
下ろした垂線の長さ）
ｈ：高さ（光軸からのレンズ面までの距離）
Ｃ：近軸曲率
ＫＡ、Ａｍ：非球面係数
であり、非球面式のΣはｍに関する総和を意味する。
【００６３】
各表のデータにおいて、角度の単位としては度を用い、長さの単位としてはｍｍ（ミリメートル）を用いているが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても使用可能なため他の適当な単位を用いることもできる。また、以下に示す各表では所定の桁でまるめた数値を記載している。
【００６４】
【表１】
2019113587.tif 000003
【００６５】
【表２】
2019113587.tif 000004
【００６６】
【表３】
2019113587.tif 000005
【００６７】
図７に、実施例１のズームレンズの無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示す。図７では左から順に、球面収差、非点収差、歪曲収差、及び倍率色収差を示す。図７ではＷＩＤＥと付した上段に広角端状態の収差図を示し、ＭＩＤＤＬＥと付した中段に中間焦点距離状態の収差図を示し、ＴＥＬＥと付した下段に望遠端状態の収差図を示す。球面収差図では、ｄ線、Ｃ線、Ｆ線、及びｇ線における収差をそれぞれ黒の実線、長破線、短破線、及び二点鎖線で示す。非点収差図では、サジタル方向のｄ線における収差を実線で示し、タンジェンシャル方向のｄ線における収差を短破線で示す。歪曲収差図ではｄ線における収差を実線で示す。倍率色収差図では、Ｃ線、Ｆ線、及びｇ線における収差をそれぞれ長破線、短破線、及び二点鎖線で示す。球面収差図のＦＮｏ．はＦナンバーを意味し、その他の収差図のωは半画角を意味する。
【００６８】
図８に、実施例１のズームレンズの有限距離物体に合焦した状態の各収差図を示す。図８は、像面Ｓｉｍから１．５ｍ（メートル）の距離の物体に合焦した状態の収差図であり、図示方法及び記号の意味は図７と同様である。
【００６９】
上記の実施例１に関する各データの記号、意味、記載方法、及び図示方法は、特に断りが無い限り以下の実施例においても同様であるので、以下では重複説明を省略する。
【００７０】
［実施例２］
実施例２のズームレンズの断面図を図３に示す。実施例２のズームレンズは実施例１のズームレンズの概要と同様の構成を有する。実施例２のズームレンズの基本レンズデータを表４に、諸元と可変面間隔を表５に、非球面係数を表６に、無限遠物体に合焦した状態の各収差図を図９に、像面Ｓｉｍから１．５ｍ（メートル）の距離の物体に合焦した状態の各収差図を図１０に示す。
【００７１】
【表４】
2019113587.tif 000006
【００７２】
【表５】
2019113587.tif 000007
【００７３】
【表６】
2019113587.tif 000008
【００７４】
［実施例３］
実施例３のズームレンズの断面図を図４に示す。実施例３のズームレンズは実施例１のズームレンズの概要と同様の構成を有する。実施例３のズームレンズの基本レンズデータを表７に、諸元と可変面間隔を表８に、非球面係数を表９に、無限遠物体に合焦した状態の各収差図を図１１に、像面Ｓｉｍから１．５ｍ（メートル）の距離の物体に合焦した状態の各収差図を図１２に示す。
【００７５】
【表７】
2019113587.tif 000009
【００７６】
【表８】
2019113587.tif 000010
【００７７】
【表９】
2019113587.tif 000011
【００７８】
［実施例４］
実施例４のズームレンズの断面図を図５に示す。実施例４のズームレンズは実施例１のズームレンズの概要と同様の構成を有する。実施例４のレンズＬ２１は複合非球面レンズである。実施例４のズームレンズの基本レンズデータを表１０に、諸元と可変面間隔を表１１に、非球面係数を表１２に、無限遠物体に合焦した状態の各収差図を図１３に、像面Ｓｉｍから１．５ｍ（メートル）の距離の物体に合焦した状態の各収差図を図１４に示す。
【００７９】
【表１０】
2019113587.tif 000012
【００８０】
【表１１】
2019113587.tif 000013
【００８１】
【表１２】
2019113587.tif 000014
【００８２】
［実施例５］
実施例５のズームレンズの断面図を図６に示す。実施例５のズームレンズは実施例１のズームレンズの概要と同様の構成を有する。実施例５のレンズＬ２１は複合非球面レンズである。実施例５のズームレンズの基本レンズデータを表１３に、諸元と可変面間隔を表１４に、非球面係数を表１５に、無限遠物体に合焦した状態の各収差図を図１５に、像面Ｓｉｍから１．５ｍ（メートル）の距離の物体に合焦した状態の各収差図を図１６に示す。
【００８３】
【表１３】
2019113587.tif 000015
【００８４】
【表１４】
2019113587.tif 000016
【００８５】
【表１５】
2019113587.tif 000017
【００８６】
表１６に実施例１〜５のズームレンズの条件式（１）〜（６）の対応値を示す。実施例１〜５はｄ線を基準波長としている。表１６にはｄ線基準での値を示す。
【００８７】
【表１６】
2019113587.tif 000018
【００８８】
以上のデータからわかるように、実施例１〜５のズームレンズは、倍率が１０以上あり高倍率が確保され、小型に構成され、変倍全域及び遠景から近景までの撮影に関して諸収差が良好に補正されて高い光学性能を実現している。
【００８９】
次に、本発明の実施形態に係る撮像装置について説明する。図１７及び図１８に本発明の一実施形態に係る撮像装置であるカメラ３０の外観図を示す。図１７はカメラ３０を正面側から見た斜視図を示し、図１８はカメラ３０を背面側から見た斜視図を示す。カメラ３０は、交換レンズ２０が取り外し自在に装着される、ミラーレスタイプのデジタルカメラである。交換レンズ２０は、鏡筒内に収納された本発明の実施形態に係るズームレンズ１を含んで構成されている。
【００９０】
このカメラ３０はカメラボディ３１を備え、カメラボディ３１の上面にはシャッターボタン３２、及び電源ボタン３３が設けられている。またカメラボディ３１の背面には、操作部３４、操作部３５、及び表示部３６が設けられている。表示部３６は、撮像された画像及び撮像される前の画角内にある画像を表示する。
【００９１】
カメラボディ３１の前面中央部には、撮影対象からの光が入射する撮影開口が設けられ、その撮影開口に対応する位置にマウント３７が設けられ、マウント３７を介して交換レンズ２０がカメラボディ３１に装着される。
【００９２】
カメラボディ３１内には、交換レンズ２０によって形成された被写体像に応じた撮像信号を出力するＣＣＤ（Ｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ）又はＣＭＯＳ（Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  Ｍｅｔａｌ  Ｏｘｉｄｅ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）等の撮像素子、その撮像素子から出力された撮像信号を処理して画像を生成する信号処理回路、及びその生成された画像を記録するための記録媒体等が設けられている。このカメラ３０では、シャッターボタン３２を押すことにより静止画又は動画の撮影が可能であり、この撮影で得られた画像データが上記記録媒体に記録される。
【００９３】
以上、実施形態及び実施例を挙げて本発明を説明したが、本発明は上記実施形態及び実施例に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、各レンズの曲率半径、面間隔、屈折率、アッベ数、及び非球面係数等は、上記各数値実施例で示した値に限定されず、他の値をとり得る。
【００９４】
また、本発明の実施形態に係る撮像装置についても、上記例に限定されず、例えば、ノンレフレックス方式以外のカメラ、フィルムカメラ、ビデオカメラ、映画撮影用カメラ、及び放送用カメラ等、種々の態様とすることができる。
【符号の説明】
【００９５】
１  ズームレンズ
２０  交換レンズ
３０  カメラ
３１  カメラボディ
３２  シャッターボタン
３３  電源ボタン
３４、３５  操作部
３６  表示部
３７  マウント
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｇ６  第６レンズ群
Ｌ１１〜Ｌ１３、Ｌ２１〜Ｌ２４、Ｌ３１〜Ｌ３５、Ｌ４１〜Ｌ４２、Ｌ５１、Ｌ６１  レンズ
ｍａ、ｔａ、ｗａ  軸上光束
ｍｂ、ｔｂ、ｗｂ  最大画角の光束
ＰＰ  光学部材
Ｓｉｍ  像面
Ｓｔ  開口絞り
ＸＴ１  望遠端での第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離
ＸＴ２  望遠端での第２レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離
ＸＷ１  広角端での第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離
ＸＷ２  広角端での第２レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離
Ｚ  光軸
【図１】
2019113587.tif 000019
【図２】
2019113587.tif 000020
【図３】
2019113587.tif 000021
【図４】
2019113587.tif 000022
【図５】
2019113587.tif 000023
【図６】
2019113587.tif 000024
【図７】
2019113587.tif 000025
【図８】
2019113587.tif 000026
【図９】
2019113587.tif 000027
【図１０】
2019113587.tif 000028
【図１１】
2019113587.tif 000029
【図１２】
2019113587.tif 000030
【図１３】
2019113587.tif 000031
【図１４】
2019113587.tif 000032
【図１５】
2019113587.tif 000033
【図１６】
2019113587.tif 000034
【図１７】
2019113587.tif 000035
【図１８】
2019113587.tif 000036