(57)【要約】【課題】砥石車を回転させるために必要とされる駆動力を抑制しつつ、クーラントを狙った位置に供給できる研削盤を提供すること。【解決手段】第一方向Ｄ１へ回転しながら工作物Ｗを研削する砥石車４４と、クーラントＣを吐出する吐出口５６が砥石車４４の研削面に対向配置される吐出部５５と、クーラントＣに対し、第二方向Ｄ２に並設され、吐出口５６よりもクーラントＣの吐出方向へ延在すると共に、砥石車４４の回転軸線Ｄｒ方向における幅寸法が吐出口５６の幅寸法よりも大きく形成された柱状部材８０とを備え、柱状部材８０は、研削面を向く端面に形成され、吐出口５６から吐出されたクーラントＣをコアンダ効果により第二方向Ｄ２側へ引き寄せる引寄部８２を備える、研削盤１。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一方向へ回転しながら工作物を研削する砥石車と、
クーラントを吐出する吐出口を有し、前記クーラントを前記砥石車の研削面に供給する吐出部と、
前記吐出部に対し、前記第一方向の反対方向である第二方向に並設される柱状部材と、
を備え、
前記砥石車の回転軸線に平行な方向を幅方向と定義し、
前記柱状部材は、
前記クーラントの吐出方向に沿って直線状に延在する柱状の部位であって、前記幅方向における寸法が前記吐出口の前記幅方向における寸法よりも大きく形成され、回転する前記砥石車に連れ回る空気流を遮蔽する遮蔽部と、
前記柱状部材の端部のうち前記吐出口よりも前記研削面に近くに位置する端部の前記第一方向を向く面に形成され、前記吐出部から吐出された前記クーラントをコアンダ効果により前記第二方向側へ引き寄せる引寄部と、
を備える、研削盤。
【請求項２】
前記引寄部は、前記砥石車の回転軸線方向から見た場合に、前記吐出方向における先端へ向かうにつれて前記第二方向側へ傾斜する傾斜面である、請求項１に記載の研削盤。
【請求項３】
前記引寄部は、前記砥石車の回転軸線方向から見た場合に、前記第二方向側へ膨出する円弧状に形成される、請求項２に記載の研削盤。
【請求項４】
前記引寄部は、前記砥石車の回転軸線方向から見て直線状に形成される、請求項２に記載の研削盤。
【請求項５】
前記遮蔽部は、円柱状に形成され、
前記引寄部は、球面状又はテーパ状に形成される、請求項２に記載の研削盤。
【請求項６】
前記柱状部材は、前記吐出部に連結される、請求項１−５の何れか一項に記載の研削盤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、研削盤に関する。
【背景技術】
【０００２】
研削盤には、工作物を研削する砥石車の研削面にクーラントを供給するクーラント供給装置が設けられる。このクーラント供給装置に関して、特許文献１には、クーラントノズルよりも砥石車の回転方向上流側で研削面に向けてエアを吹き付け、回転する砥石車に連れ回る空気流を遮断する技術が開示されている。この特許文献１に記載の技術は、空気流を収集して圧縮し、圧縮した空気流を研削面に吹き付けることで、クーラントノズルから吐出されたクーラントが流されることを抑制し、クーラントを狙った位置に供給する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−２５４１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記した技術では、空気流を遮断するためにエアを研削面に向けて勢いよく吹き付ける必要がある。そのため、研削面に吹き付けられる空気流が砥石車の回転抵抗となり、砥石車を回転させるために必要とされる駆動力が増大する。これに対し、研削面に向けて勢いよくエアを吹き付ける代わりに、クーラントノズルから吐出するクーラントの流速を上げることも考えられる。しかしながらこの場合においても、クーラントを研削面に勢いよく吹き付ける必要があり、クーラントが砥石車の回転抵抗となる。
【０００５】
本発明は、砥石車を回転させるために必要とされる駆動力を抑制しつつ、クーラントを狙った位置に供給できる研削盤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の研削盤は、第一方向へ回転しながら工作物を研削する砥石車と、クーラントを吐出する吐出口を有し、前記クーラントを前記砥石車の研削面に供給する吐出部と、前記吐出部に対し、前記第一方向の反対方向である第二方向に並設される柱状部材とを備える。前記砥石車の回転軸線に平行な方向を幅方向と定義し、前記柱状部材は、前記クーラントの吐出方向に沿って直線状に延在する柱状の部位であって、前記幅方向における寸法が前記吐出口の前記幅方向における寸法よりも大きく形成され、回転する前記砥石車に連れ回る空気流を遮蔽する遮蔽部と、前記柱状部材の端部のうち前記吐出口よりも前記研削面に近くに位置する端部の前記第一方向を向く面に形成され、前記吐出部から吐出された前記クーラントをコアンダ効果により前記第二方向側へ引き寄せる引寄部とを備える。
【０００７】
この研削盤によれば、吐出口から吐出されたクーラントは、引寄部によりクーラントの吐出方向を第二方向側へ曲げた後に研削面へ向けて供給される。つまり、クーラントは、砥石車に連れ回る空気流の流れ方向である第一方向とは反対方向への力を受けながら、研削面へ向けて供給されるので、空気流から受ける抗力によりクーラントが流される距離を小さくすることができる。
【０００８】
さらに、遮蔽部の幅方向における寸法は、吐出口の幅方向における寸法よりも大きく形成され、引寄部は、遮蔽部の端部のうち吐出口よりも研削面に近くに位置する端部に形成される。これにより、研削盤は、吐出口を研削面から離れた位置に設けた場合でも、吐出口から吐出されたクーラントが引寄部に到達するまで空気流から受ける抗力により第一方向へ流されることを抑制できる。よって、研削盤は、研削面に供給されたクーラントに起因する砥石車の回転抵抗の増大を抑制できる。その結果、研削盤は、砥石車を回転させるために必要とされる駆動力を抑制しつつ、クーラントを研削面の狙った位置に供給できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の一実施形態における研削盤の平面図である。
【図２】砥石車周辺の断面図である。
【図３】研削盤の部分拡大図であり、吐出部及び柱状部材が配置される部位を拡大して示す。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ線における吐出部及び柱状部材の断面図である。
【図５】柱状部材に当たった空気流の流れを模式的に示した図である。
【図６】第一変形例における柱状部材を用いた研削盤の部分拡大図であり、図３に対応する図である。
【図７】第二変形例における柱状部材を用いた研削盤の部分拡大図であり、図３に対応する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（１．研削盤１の概略）
以下、本発明に係る研削盤が適用された実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態では、研削盤１が、軸状の工作物Ｗを研削可能な砥石台トラバース型円筒研削盤である場合を例に挙げて説明する。なお、トラバース方向をＺ軸方向、トラバース方向と直角な水平方向をＸ軸方向、トラバース方向と直角な鉛直方向をＹ軸方向とする。図１に示すように、研削盤１は、ベッド１０と、主軸台２０と、心押台３０と、砥石支持装置４０と、クーラント供給装置５０と、定寸装置６０と、制御装置７０とを主に備える。
【００１１】
ベッド１０は、ほぼ矩形状からなり、床上に配置される。ただし、ベッド１０の形状は矩形状に限定されるものではない。ベッド１０の上面には、一対の砥石台用Ｚ軸ガイドレール１１ａ、１１ｂが設けられる。一対の砥石台用Ｚ軸ガイドレール１１ａ、１１ｂは、Ｚ軸方向に延びるように、且つ、相互に平行に配置固定される。また、一対の砥石台用Ｚ軸ガイドレール１１ａ、１１ｂの間には、砥石台用Ｚ軸ボールねじ１１ｃと、砥石台用Ｚ軸ボールねじ１１ｃを回転駆動する砥石台用Ｚ軸モータ１１ｄとが配置される。
【００１２】
主軸台２０は、主軸台本体２１と、主軸２２と、主軸モータ２３と、主軸センタ２４とを主に備える。主軸台本体２１は、ベッド１０の上面に固定される。主軸２２は、軸方向をＺ軸方向へ向けた状態で、主軸台本体２１に対して回転可能に挿通支持される。
【００１３】
主軸モータ２３は、主軸２２の左端に設けられる。主軸モータ２３は、主軸台本体２１に対して主軸２２をＺ軸回りに回転駆動する。なお、主軸モータ２３には、主軸モータ２３の回転角を検出可能なエンコーダ（図示せず）が設けられている。主軸センタ２４は、主軸２２の右端に設けられ、軸状の工作物Ｗの軸方向一端を支持する。
【００１４】
心押台３０は、心押台本体３１と、心押センタ３２とを備える。心押台本体３１は、ベッド１０の上面に固定される。心押センタ３２は、軸方向をＺ軸方向へ向けた状態で、心押台本体３１に対して回転可能に挿通支持される。心押センタ３２は、主軸センタ２４との間で、工作物Ｗの軸方向両端をＺ軸回りに回転可能に支持する。また、心押センタ３２は、工作物Ｗの長さに応じて心押台本体３１の右端面からの突出量の変更が可能に構成される。
【００１５】
砥石支持装置４０は、砥石台トラバースベース４１と、砥石台４２と、砥石軸部材４３と、砥石車４４と、砥石回転用モータ４５とを主に備える。砥石台トラバースベース４１は、矩形の平板状に形成される。
【００１６】
砥石台トラバースベース４１は、砥石台用Ｚ軸ボールねじ１１ｃのナット部材に連結され、砥石台用Ｚ軸モータ１１ｄの駆動により一対の砥石台用Ｚ軸ガイドレール１１ａ、１１ｂに沿ってＺ軸方向へ移動する。なお、この砥石台用Ｚ軸モータ１１ｄには、砥石台用Ｚ軸モータ１１ｄの回転角の検出が可能なエンコーダ（図示せず）が設けられている。
【００１７】
砥石台トラバースベース４１の上面には、一対の砥石台用Ｘ軸ガイドレール４１ａ、４１ｂが、Ｘ軸方向に延びるように、且つ、相互に平行に配置固定される。そして、一対の砥石台用Ｘ軸ガイドレール４１ａ、４１ｂの間には、砥石台用Ｘ軸ボールねじ４１ｃと、砥石台用Ｘ軸ボールねじ４１ｃを回転駆動する砥石台用Ｘ軸モータ４１ｄとが配置されている。
【００１８】
砥石台４２は、一対の砥石台用Ｘ軸ガイドレール４１ａ、４１ｂ上をＸ軸方向へ移動可能に配置されている。砥石台４２は、砥石台用Ｘ軸ボールねじ４１ｃのナット部材に連結され、砥石台用Ｘ軸モータ４１ｄの駆動により一対の砥石台用Ｘ軸ガイドレール４１ａ、４１ｂに沿って移動する。なお、この砥石台用Ｘ軸モータ４１ｄには、砥石台用Ｘ軸モータ４１ｄの回転角の検出が可能なエンコーダ（図示せず）が設けられている。このように、砥石台４２は、ベッド１０、主軸台２０及び心押台３０に対し、Ｘ軸方向（プランジ送り方向）及びＺ軸方向（トラバース送り方向）に相対移動可能に構成されている。
【００１９】
砥石軸部材４３は、砥石台４２に対し、Ｚ軸に平行な回転軸線Ｄｒ回りに回転可能に支持される。砥石車４４は、砥石軸部材４３の一端に対し、砥石軸部材４３と一体回転可能に設けられる。砥石回転用モータ４５は、砥石台４２の上面に設けられ、ベルト・プーリ機構４６を介して砥石軸部材４３を回転駆動し、砥石車４４を回転させる。そして、砥石車４４は、回転しながら工作物Ｗを研削する。砥石台４２の側面には、砥石車４４を覆う砥石覆い４７が設けられる。砥石覆い４７は、工作物Ｗ側の１面を除く５面を覆い、クーラント供給装置５０から砥石車４４へ向けて供給されるクーラントＣの飛散を防止する。
【００２０】
クーラント供給装置５０は、クーラント貯留槽５１と、ポンプ５２と、クーラント用ノズル５３とを主に備える。クーラント貯留槽５１及びポンプ５２は、ベッド１０の脇に設置され、クーラント用ノズル５３は、砥石覆い４７に取付けられる。クーラント供給装置５０は、クーラント貯留槽５１に貯留されたクーラントＣをポンプ５２により汲み出し、ポンプ５２に配管接続されたクーラント用ノズル５３にクーラントＣを送出する。
【００２１】
定寸装置６０は、工作物Ｗの研削部位の外径を計測し、計測結果を制御装置７０へ出力する。制御装置７０は、各モータを制御して、工作物Ｗ及び砥石車４４をそれぞれ回転させる。また、制御装置７０は、定寸装置６０の計測結果に基づき、工作物Ｗに対する砥石車４４のＺ軸方向及びＸ軸方向の相対的な位置を変更しながら、工作物Ｗの外周面を研削する。
【００２２】
（２．クーラント用ノズル５３）
図２及び図３に示すように、クーラント用ノズル５３は、ノズル本体５４と、吐出部５５とを備える。ノズル本体５４は、ポンプ５２に接続された管であり、ポンプ５２から供給されるクーラントＣを吐出部５５へ導出する。吐出部５５は、ノズル本体５４から供給されたクーラントＣを研削面に向けて吐出する。
【００２３】
吐出部５５は、吐出口５６と、案内部５７とを備える。吐出口５６は、クーラントＣを吐出する半円状の開口であり、吐出部５５は、吐出口５６の円弧部分を、砥石車４４の回転方向とは反対方向へ向けた状態で配置される。案内部５７は、ノズル本体５４から吐出口５６へクーラントＣを案内する直線状の管である。また、案内部５７の長手方向に直交する断面形状は、吐出口５６の形状に倣った半円状に形成され、吐出口５６から吐出されたクーラントＣは、吐出方向に直交する断面形状が半円状となった状態で、案内部５７の長手方向に沿って流れる。
【００２４】
なお、以下において、クーラントＣの吐出方向（案内部５７の長手方向）を「Ｖ方向」と称す。また、砥石車４４が回転する方向を「第一方向Ｄ１」と称し、第一方向Ｄ１の反対方向を「第二方向Ｄ２」と称する。
【００２５】
（３．柱状部材８０）
クーラント供給装置５０は、吐出部５５に対し、第二方向Ｄ２に並設される柱状部材８０を更に備える。そして、柱状部材８０は、遮蔽部８１と、引寄部８２とを備える。遮蔽部８１は、Ｖ方向に沿って直線状に延在する円柱状の部材であり、吐出部５５に連結される。つまり、空気流ＡＦは、砥石車４４に連れ回りながら第一方向Ｄ１に沿って流れるのに対し、遮蔽部８１は、吐出部５５よりも空気流ＡＦの風上側に設けられる。
【００２６】
図４に示すように、遮蔽部８１のＺ軸方向における寸法（以下「幅寸法ｗ」と称す）は、吐出口５６のＺ軸方向における寸法よりも大きく、吐出口５６から吐出されたクーラントＣは、第一方向Ｄ１から見て遮蔽部８１の背面側（遮蔽部８１よりも第一方向Ｄ１側）を流れる。
【００２７】
また、遮蔽部８１は、外周面のうち周方向の一部を構成する突出面８３及び背面８４を備える。突出面８３は、第二方向Ｄ２を向く面であり、背面８４は、第一方向Ｄ１を向く面である。なお、本実施形態において、柱状部材８０は、円柱状であって、Ｖ方向から見た場合に、突出面８３は、第二方向Ｄ２へ膨出する円弧状に形成され、背面８４は、第一方向Ｄ１へ膨出する円弧状に形成される。
【００２８】
引寄部８２は、柱状部材８０の端部のうち吐出口５６よりも研削面に近い位置に配置される端部の第一方向Ｄ１を向く面に形成される。引寄部８２は、Ｖ方向における先端へ向かうにつれて第二方向Ｄ２側へ傾斜する傾斜面であって、Ｚ軸方向から見た場合に、第二方向側へ膨出する円弧状に形成される。なお、本実施形態において、柱状部材８０は、研削面に近い位置に配置される端部が半球面状に形成される。
【００２９】
（４．空気流ＡＦ及びクーラントＣの流れ）
続いて、図３及び図５を参照して、遮蔽部８１に当たった空気流ＡＦの流れ、及び、吐出口５６から吐出されたクーラントＣの吐出方向について説明する。図５に示すように、連れ回る空気流ＡＦが突出面８３に当たった際に、空気流ＡＦは、第一方向Ｄ１への流速を維持しつつ、突出面８３の表面に沿ってＺ軸方向両側へ流れる。このとき、遮蔽部８１は、突出面８３が第二方向Ｄ２へ膨出する円弧状に形成されているので、砥石車４４に空気流ＡＦの速度低下を抑制しつつ、吐出口５６から吐出されたクーラントＣから離れる方向へ空気流ＡＦを案内できる。
【００３０】
そして、遮蔽部８１の表面に沿って流れる空気流ＡＦは、ある地点で遮蔽部８１の表面から剥離する。その結果、遮蔽部８１は、クーラントＣが空気流ＡＦから受ける抗力を低減させることができるので、クーラントＣが空気流ＡＦに当たって第一方向Ｄ１側へ流されることを抑制できる。よって、クーラント供給装置５０は、引寄部８２の近傍までクーラントＣをＶ方向に沿って供給することができる。
【００３１】
これに加え、柱状部材８０（遮蔽部８１）の幅寸法ｗは、Ｚ軸方向における吐出口５６の幅寸法よりも大きい。よって、遮蔽部８１は、クーラントＣが空気流ＡＦによって第一方向Ｄ１側へ流されることを抑制できる。
【００３２】
図３に示すように、引寄部８２に近づいたクーラントＣは、コアンダ効果により引寄部８２に引き寄せられる。ここで、柱状部材８０は、研削面と非接触であり、柱状部材８０と研削面との間には、空気流ＡＦが通過する隙間が残存する。これに対し、Ｖ方向に沿って流れるクーラントＣは、引寄部８２により吐出方向を第二方向Ｄ２側へ曲げられた後に研削面へ向けて供給される。つまり、クーラントＣは、空気流ＡＦの流れ方向である第一方向Ｄ１とは反対方向への力を受けながら、研削面へ向けて供給されるので、空気流ＡＦから受ける抗力によりクーラントＣが流される距離を小さくすることができる。
【００３３】
また、柱状部材８０は、研削面に近い位置に配置される端部が球面状に形成されているので、吐出口５６から吐出された後にＺ軸方向へ広がったクーラントをＺ軸方向における中央へ引き寄せることができる。よって、研削盤１は、クーラントの時間当たりの供給量を少なくしつつ、研削面にクーラントを確実に供給することができる。
【００３４】
このように、遮蔽部８１は、吐出口５６から吐出されたクーラントＣが引寄部８２の近傍に到達するまでの間、砥石車４４に連れ回る空気流を遮断する。これにより、研削盤１は、空気流ＡＦから受ける抗力により第一方向Ｄ１側へ曲げられることを抑制できる。つまり、研削盤１は、吐出口５６を研削面から離れた位置に設けつつ引寄部８２を研削面に近い位置に配置した場合であっても、吐出口５６から吐出されたクーラントＣを引寄部８２の近傍まで到達させることができる。この場合、クーラント供給装置５０は、クーラントＣを勢いよく吐出しなくても、引寄部８２によるコアンダ効果が発生される位置までクーラントＣを到達させることができるので、時間当たりのクーラントＣの供給量を少なくすることができる。
【００３５】
よって、研削盤１は、研削面に供給されたクーラントＣに起因する砥石車４４の回転抵抗の増大を抑制できる。その結果、研削盤１は、砥石車４４を回転させるために必要とされる砥石回転用モータ４５の駆動力を抑制しつつ、クーラントＣを引寄部８２の近傍まで到達させることができる。
【００３６】
また、研削盤１は、吐出口５６と研削面との間に所定の間隔を設けることにより、クーラントＣが研削面に勢いよく吹き付けられることを抑制でき、クーラントＣによって砥石車４４に加わる回転抵抗が増大することを防止できる。その結果、研削盤１は、砥石車４４の回転に必要とされる砥石回転用モータ４５の駆動力を小さくすることができる。
【００３７】
以上説明したように、突出面８３は、Ｚ軸方向において両端から中央へ向かうにつれて大きくなる凸面状に形成される。よって、遮蔽部８１は、砥石車４４に連れ回る空気流ＡＦが突出面８３に当たった際に、空気流ＡＦの速度低下を抑制しつつ、吐出口５６から吐出されたクーラントＣから離れる方向へ空気流ＡＦを案内することができる。
【００３８】
また、研削盤１は、遮蔽部８１が円柱状に形成されているので、例えば、矩形板状に形成された遮蔽部を用いてクーラントＣに向かって流れる空気流ＡＦを受け、クーラントＣが空気流ＡＦから受ける抗力を低減させる場合と比べて、柱状部材８０の小型化を図ることができる。
【００３９】
さらに、引寄部８２の近傍に到達したクーラントＣは、引寄部８２によりクーラントＣの吐出方向を第二方向Ｄ２側へ曲げた後に研削面へ向けて供給される。つまり、クーラントＣは、空気流ＡＦの流れ方向である第一方向Ｄ１とは反対方向（第二方向Ｄ２）への力を受けながら、研削面へ向けて供給される。よって、研削盤１は、空気流ＡＦから受ける抗力によりクーラントＣが第一方向Ｄ１へ流される距離を小さくすることができる。
【００４０】
（５．柱状部材の変形例）
次に、柱状部材の変形例を説明する。上記実施形態では、柱状部材８０の吐出口５６よりも研削面に近い位置に配置される端部が球面状に形成される場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。以下に、図６及び図７を参照しながら、柱状部材の変形例を説明する。
【００４１】
まず、図６を参照して、第一変形例における柱状部材２８０について説明する。第一変形例の柱状部材２８０において、引寄部２８２は、Ｚ軸方向から見た場合に、第二方向Ｄ２側へ膨出する円弧状に形成される。これに加え、引寄部２８２は、柱状部材８０の吐出口５６よりも研削面に近い位置に配置される端部のうち、第一方向Ｄ１を向く部位にのみ形成される。
【００４２】
この場合、柱状部材２８０は、Ｚ軸方向から見た引寄部２８２の弧の長さを調整することにより、コアンダ効果により曲げられるクーラントＣの吐出方向を調整することができる。また、柱状部材２８０は、柱状部材２８０の吐出口５６よりも研削面に近い位置に配置される端部のうち、第一方向Ｄ１を向く部位にのみ引寄部２８２が形成されている。よって、柱状部材２８０は、仮想平面Ｐ（図３参照）を越えて第二方向Ｄ２まで引寄部２８２を形成する場合と比べて、Ｖ方向における引寄部２８２の突出寸法を小さくすることができる。よって、研削盤１は、クーラントＣが引寄部２８２から離れる位置と研削面との距離を小さくすることができるので、クーラントＣが空気流ＡＦの抗力により第一方向Ｄ１へ流される距離を小さくすることができる。
【００４３】
次に、図７を参照して、第二変形例について説明する。第二変形例の柱状部材３８０において、引寄部３８２は、Ｚ軸方向から見て直線状に形成される。この場合、柱状部材３８０は、引寄部３８２の仮想平面Ｐに対する傾斜角度を調整することで、コアンダ効果により第二方向Ｄ２側へ曲げられるクーラントＣの吐出方向を調整することができる。
【００４４】
（６．その他）
以上、上記実施形態及び各変形例に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施形態及び各変形例に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の変形改良が可能であることは容易に推察できるものである。
【００４５】
例えば、上記実施形態では、吐出口５６が半円形状である場合について説明したが、吐出口５６は、円形状であってもよい。また、吐出口５６は、第一方向側が、Ｚ軸方向において中央部分から両端部分へ向かうにつれて小さくなる凸面状に形成されていればよい。
【００４６】
また、上記実施形態では、柱状部材８０，２８０，３８０が円柱状である場合について説明したが、これに限られるものではなく、Ｖ方向に直交する柱状部材の断面形状は、非円形であってもよい。例えば、柱状部材のＶ方向に直交する断面形状は、多角形状や半円形状であってもよい。また、上記実施形態において、柱状部材８０の端部のうち研削面に近い位置に配置される端部の形状が球面状である場合について説明したが、当該端部の形状は、テーパ状であってもよい。
【００４７】
なお、背面８４のＺ軸方向における両端を含む平面を「仮想平面Ｐ」とした場合に、突出面は、Ｚ軸方向において両端から中央へ向かうにつれて仮想平面Ｐからの突出量が大きくなる凸面状に形成されることが好ましい。この場合、遮蔽部は、砥石車４４に連れ回る空気流ＡＦが突出面に当たった際に、空気流ＡＦの速度低下を抑制しつつ、吐出口５６から吐出されたクーラントＣから離れる方向へ空気流ＡＦを案内することができる。
【００４８】
また、突出面８３の仮想平面Ｐからの突出寸法ｔ１、及び、背面８４の仮想平面Ｐからの突出寸法ｔ２とした場合に、遮蔽部は、突出面の突出寸法ｔ１が、背面の突出寸法ｔ２以上であって、背面の突出寸法ｔ２が、遮蔽部の幅寸法ｗの１／２以下であることが好ましい。この場合、突出面に沿って流れる空気流ＡＦを遮蔽部から剥離させることができ、クーラントＣが空気流ＡＦによって第一方向Ｄ１側へ流されることを抑制できる。
【符号の説明】
【００４９】
１：研削盤、  ４４：砥石車、  ５５：吐出部、  ５６：吐出口、  ８０，２８０，３８０：柱状部材、  ８１：遮蔽部、  ８２，２８２，３８２：引寄部、  ＡＦ：空気流、  Ｃ：クーラント、  Ｄ１：第一方向、  Ｄ２：第二方向、  Ｄｒ：砥石車の回転軸線、  Ｗ：工作物、  ｗ：突出面の幅寸法（砥石車の回転軸線に平行な方向における突出面の幅寸法）
【図１】
2019202392.tif 000003
【図２】
2019202392.tif 000004
【図３】
2019202392.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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