(57)【要約】【課題】施術作業の負荷を軽減するために所定形状の指圧用具を使用する場合は、指や手掌の感触によって矯正有効位置を探り当てるのと違い、矯正有効位置からずれた個所を不用意に押圧してかえって患部の悪化を招き矯正効果を期待できない場合が生じる。【解決手段】骨盤を構成する仙骨と腸骨の関節部分の開きや歪みを矯正するために使用する下腹部締付け用の骨盤ベルトと、複数の押圧矯正箇所を表示するために骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印と、下腹部に締付け装着した骨盤ベルトの押圧位置目印に沿って複数の押圧矯正箇所を骨盤ベルトを介して押圧しながら必要に応じて上下又は左右又は半円弧状に施術操作するための押圧矯正器具との組み合わせよりなり、しかも、押圧矯正器具は硬質素材により断面略Ｌ字状の肉厚に形成し、略Ｌ字状の立上がり辺部は先端縁部を正面視で略直線或いは緩い略湾曲状とし、側面視で先端に向かって漸次肉薄状とした押圧機能部とすると共に、略Ｌ字状の横辺部は最肉厚部とし押圧矯正施術時の押圧グリップ部とした。【選択図】図１１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
骨盤を構成する仙骨と腸骨の関節部分の開きや歪みを矯正するために使用する下腹部締付け用の緊締可能な骨盤ベルトと、
複数の押圧矯正箇所を表示するために骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印と、
下腹部に締付け装着した骨盤ベルトの押圧位置目印に沿って複数の押圧矯正箇所を骨盤ベルトを介して押圧しながら必要に応じて上下又は左右又は半円弧状に施術操作するための押圧矯正器具との組み合わせよりなり、しかも、押圧矯正器具は基部を押圧グッリプ部とし、先端部を断面略先端先鋭長手状の押圧機能部としたことを特徴とする骨盤ベルトと押圧矯正器具との組み合わせからなる骨盤矯正用具。
【請求項２】
押圧矯正器具は、硬質素材により断面略Ｌ字状の肉厚に形成し、略Ｌ字状の立上がり辺部は先端縁部を正面視で略直線或いは緩い略湾曲状とし、側面視で先端に向かって漸次肉薄状とした押圧機能部とすると共に、略Ｌ字状の横辺部は最肉厚部とし押圧矯正施術時の押圧グリップ部としたことを特徴とする請求項１に記載の骨盤ベルトと押圧矯正器具との組み合わせからなる骨盤矯正用具。
【請求項３】
骨盤ベルトは、伸縮自在の弾性ベルトにより構成し、端部にベルト本体の重複固定手段を設けたことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の骨盤ベルトと押圧矯正器具との組み合わせからなる骨盤矯正用具。
【請求項４】
骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印は、骨盤の押圧矯正位置をなぞった縦線としたことを特徴とする請求項１乃至３に記載の骨盤ベルトと押圧矯正器具との組み合わせからなる骨盤矯正用具。
【請求項５】
骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印は、骨盤の押圧矯正位置を視認できるように人体の骨盤骨格模式図としたことを特徴とする請求項１乃至４に記載の骨盤ベルトと押圧矯正器具との組み合わせからなる骨盤矯正用具。
【請求項６】
骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印の部分の表面は、押圧矯正器具の押圧機能部が滑りにくいようなスリップ防止機能を有することを特徴とする請求項１乃至５に記載の骨盤ベルトと押圧矯正器具との組み合わせからなる骨盤矯正用具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、腰部のぎっくり腰やヘルニアの症状を改善するために整骨技術として用いるための骨盤ベルトと押圧矯正器具との組み合わせからなる骨盤矯正用具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、腰部のぎっくり腰やヘルニアの症状の原因は、骨盤を構成する正面視で略逆三角形状の仙骨と、その両側面に当接位置して仙骨の側方から裏側へ回り込んだ平面視略半円弧状の腸骨との当接部分、すなわち、仙骨と腸骨の仙腸関節に無用な開きや歪みが生じていることから生じるとされている。
【０００３】
従って、この関節部分の矯正、すなわち、関節に付着する靭帯や筋肉を刺激してその緊張や弛緩を図り仙腸関節の歪み等を矯正して腰部のぎっくり腰やヘルニア等の症状を解消できることは医学的に認知されている。
【０００４】
この仙骨関節の矯正技術としては、例えば患部を刺激する遠赤外線放出セラミックを所定位置に設けた骨盤矯正ベルト（例えば、特許文献１参照。）や、支持体に吊り下げたコルセットを腰部分に装着して自重負担を軽減して矯正する骨盤矯正器（例えば、特許文献２参照。）が提案されている。
【０００５】
しかしながら、いずれの技術においても骨盤に付着する靭帯や筋肉を刺激して骨盤矯正をするような工夫はなされておらず、結果、施術者がその経験と習得技術によって骨盤構成組織の施術有効位置を探り当て指圧等の徒手療法により骨盤を所定方向に押圧刺激しながら仙腸関節に付着する靭帯や筋肉の緊張弛緩を図って骨盤の異常を矯正する技術が採用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１１−５６８８７号
【特許文献２】特開２００４−１２１７８５号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、かかる施術者の技術による仙腸関節の矯正施術にあっては、当然に施術者の技量の差が施術成果に影響を及ぼすと共に、特に指圧等の徒手療法による施術は骨盤の広範囲にわたって長時間行われるために施術作業の負荷が大きく、患者によっては施術成果にバラつきを生じ画一的な矯正施術を期待できない恐れがあった。
【０００８】
そこで、かかる施術作業の負荷を軽減するために所定形状の指圧用具を使用する場合があるが、従来のように直接に指や手掌で骨盤骨格を触りながら矯正有効位置を探り当てて行う徒手療法においては矯正位置の特定がある程度正確になされるため問題はないが、指圧用具を使用する場合は矯正有効位置からずれた個所を不用意に施術してかえって患部の悪化を招き矯正効果を期待できない場合が生じる。
【０００９】
この発明では、骨盤に緊締状に巻いたベルト表面の押圧位置目印を有効矯正個所と認識し、矯正効果を最大限に発揮できる押圧用具を用いることにより、施術者の作業負荷を可及的に軽減すると共に、適確な押圧位置に施術することにより適確迅速な仙腸関節の矯正が行える骨盤ベルトと押圧矯正器具との組み合わせからなる骨盤矯正用具を提供せんとする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この発明は、骨盤を構成する仙骨と腸骨の関節部分の開きや歪みを矯正するために使用する下腹部締付け用の緊締可能な骨盤ベルトと、複数の押圧矯正箇所を表示するために骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印と、下腹部に締付け装着した骨盤ベルトの押圧位置目印に沿って複数の押圧矯正箇所を骨盤ベルトを介して押圧しながら必要に応じて上下又は左右又は半円弧状に施術操作するための押圧矯正器具との組み合わせよりなり、しかも、押圧矯正器具は基部を押圧グッリプ部とし、先端部を断面略先端先鋭長手状の押圧機能部としたことを特徴とする骨盤ベルトと押圧矯正器具との組み合わせからなる骨盤矯正用具を提供せんとするものである。
【００１１】
また、押圧矯正器具は、硬質素材により断面略Ｌ字状の肉厚に形成し、略Ｌ字状の立上がり辺部は先端縁部を正面視で略直線或いは緩い略湾曲状とし、側面視で先端に向かって漸次肉薄状とした押圧機能部とすると共に、略Ｌ字状の横辺部は最肉厚部とし押圧矯正施術時の押圧グリップ部としたことを特徴とする。
【００１２】
また、骨盤ベルトは、伸縮自在の弾性ベルトにより構成し、端部にベルト本体の重複固定手段を設けたことを特徴とする。
【００１３】
また、骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印は、骨盤の押圧矯正位置をなぞった縦線としたことを特徴とする。
【００１４】
また、骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印は、骨盤の押圧矯正位置を視認できるように人体の骨盤骨格模式図としたことを特徴とする。
【００１５】
また、骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印の部分の表面は、押圧矯正器具の押圧機能部が滑りにくいようなスリップ防止機能を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１の発明によれば、骨盤を構成する仙骨と腸骨の関節部分の開きや歪みを矯正するために使用する下腹部締付け用の緊締可能な骨盤ベルトと、複数の押圧矯正箇所を表示するために骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印と、下腹部に締付け装着した骨盤ベルトの押圧位置目印に沿って複数の押圧矯正箇所を骨盤ベルトを介して押圧しながら必要に応じて上下又は左右又は半円弧状に施術操作するための押圧矯正器具とを組み合わせにより、骨盤関節の歪みやずれの押圧施療時に最も効果的な押圧位置を骨盤ベルトによって視認することができる効果があり、しかも視認した押圧位置に押圧矯正器具の押圧機能部を当てがい所定の押圧施療を行うことでき少ない労力により適確な骨盤異常の矯正が行える効果がある。
【００１７】
すなわち、押圧施療時に可動して安定しにくい仙腸関節の仙骨及び腸骨の当接位置にベルトを緊結して骨盤骨格やこれに付着する筋肉や靭帯などの骨盤組織群を固定状態とすることができ、しかも、押圧矯正器具により押圧施術をするために器具押圧力が骨盤骨格に有効に伝達されて骨盤に無理な応力をかけることなく骨盤を包被した骨盤組織群に刺激と弛緩作用を施し活性化する効果がある。
【００１８】
その結果、骨盤組織群が互いにズレた腸骨と仙骨とを筋肉や靭帯の活性化により矯正して互いに適正位置へと導くことにより適正な骨盤の矯正が可能となる効果がある。
【００１９】
請求項２の発明によれば、押圧矯正器具は、硬質素材により断面略Ｌ字状の肉厚に形成し、略Ｌ字状の立上がり辺部は先端縁部を正面視で略直線或いは緩い略湾曲状とし、側面視で先端に向かって漸次肉薄状とした押圧機能部とすると共に、略Ｌ字状の横辺部は最肉厚部とし押圧矯正施術時の押圧グリップ部としたことにより、上記のように押圧位置目印に押圧矯正器具を当がって押圧施療を行う際にグリップ部を確実に把持しながら押圧位置目印へ押圧力を適確に伝えることができ、しかも押圧機能部は先端先鋭の長手状としているために骨盤の仙腸関節に係る各種の筋肉や靭帯を刺激して関節の異常を機能的に治癒することができることになる。
【００２０】
従って、施術者の技量に係りなく患者に対して画一的な施療を施すことができる効果がある。
【００２１】
すなわち、骨盤ベルトの表面に表示された押圧位置目印に当接させた押圧矯正器具により適確な押圧施術応力を生起し、矯正押圧が行えることになり、仙腸関節の歪み等の矯正効果を迅速正確に間違いなく奏することができる効果がある。
【００２２】
しかも、押圧矯正器具は単なる板状の押圧指圧板と異なり略Ｌ字状の押圧グリップ部を形成し、かつ押圧部先端は直線的か緩やかな湾曲状の漸次薄肉状の押圧機能部としているために押圧位置目印、翻っては仙腸関節に係る人体や筋肉等の刺激位置に正確に当てがうことができ、かつ適確なグリップ機能と相俟って施術者の押圧応力を押圧位置目印を介して仙腸関節の矯正有効位置に最大限に及ぼすことができる効果がある。
【００２３】
請求項３の発明によれば、骨盤ベルトは、伸縮自在の弾性ベルトにより構成し、端部にベルト本体の重複固定手段を設けたことにより、骨盤ベルトを骨盤に容易に巻きつけて緊締することができ、押圧矯正器具の矯正機能をより向上し骨盤の仙腸関節異常の治癒効果をより向上することができる効果がある。
【００２４】
請求項４の発明によれば、骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印は、骨盤の押圧矯正位置をなぞった縦線としたことにより、仙腸関節の異常を矯正する位置目印が縦線として表示されているので、押圧矯正器具の長手状の押圧機能部を正確に当てがうことができ施療効果をより向上することができる効果がある。
【００２５】
請求項５の発明によれば、骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印は、骨盤の押圧矯正位置を視認できるように人体の骨盤骨格模式図としたことにより、骨盤の仙腸関節及び押圧矯正の位置が実際の人体骨盤骨格の図として視認できることになり、人体の現実的な骨盤骨格組織を認識しながら施療位置を確認することができることになり視認施療と同じような治癒効果を得ることができる効果がある。
【００２６】
請求項６の発明によれば、骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印の部分の表面は、押圧矯正器具の押圧機能部が滑りにくいようなスリップ防止機能を保持したので押圧矯正器具の押圧機能部が施術中で滑動することなく適確に患部に押圧応力を伝達することができ骨盤の仙腸関節異常の治癒ができ矯正機能をより向上しうる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明に係る骨盤矯正用具の骨盤ベルトの構成を示す説明図である。
【図２】本発明に係る骨盤矯正用具の骨盤ベルトの変形例の構成を示す説明図である。
【図３】本発明に係る骨盤矯正用具の骨盤ベルトの変形例の構成を示す説明図である。
【図４】本発明に係る骨盤矯正用具の押圧矯正器具の構成を示す正面図である。
【図５】本発明に係る骨盤矯正用具の押圧矯正器具の構成を示す側面図である。
【図６】本発明に係る骨盤矯正用具の押圧矯正器具の使用状態を示す説明図である。
【図７】本発明に係る骨盤矯正用具の押圧矯正器具の変形例の構成を示す側面図である。
【図８】本発明に係る骨盤矯正用具の押圧矯正器具の変形例の使用状態を示す説明図である。
【図９】本発明に係る骨盤矯正用具の使用状態を示す平面図である。
【図１０】本発明に係る骨盤矯正用具の使用状態を示す側面図である。
【図１１】本発明に係る骨盤矯正用具の使用状態を示す外観斜視図である。
【図１２】本発明に係る骨盤矯正用具により施術する骨盤を示す模式的正面図である。
【図１３】本発明に係る骨盤矯正用具により施術する骨盤を示す模式的平面図である。
【図１４】本発明に係る骨盤矯正用具の押圧位置目印と施術する骨盤との位置関係を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
この発明は、骨盤を構成する仙骨と腸骨の関節部分の開きや歪みを矯正するために使用する下腹部締付け用の緊締可能な骨盤ベルトと、複数の押圧矯正箇所を表示するために骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印と、下腹部に締付け装着した骨盤ベルトの押圧位置目印に沿って複数の押圧矯正箇所を骨盤ベルトを介して押圧しながら必要に応じて上下又は左右又は半円弧状に施術操作するための押圧矯正器具との組み合わせよりなり、しかも、押圧矯正器具は基部を押圧グッリプ部とし、先端部を断面略先端先鋭長手状の押圧機能部としたことを特徴とする骨盤ベルトと押圧矯正器具との組み合わせからなる骨盤矯正用具を要旨とし、また、押圧矯正器具は、硬質素材により断面略Ｌ字状の肉厚に形成し、略Ｌ字状の立上がり辺部は先端縁部を正面視で略直線或いは緩い略湾曲状とし、側面視で先端に向かって漸次肉薄状とした押圧機能部とすると共に、略Ｌ字状の横辺部は最肉厚部とし押圧矯正施術時の押圧グリップ部としたことを特徴とし、また、骨盤ベルトは、伸縮自在の弾性ベルトにより構成し、端部にベルト本体の重複固定手段を設けたことを特徴とし、また、骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印は、骨盤の押圧矯正位置をなぞった縦線としたことを特徴とし、また、骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印は、骨盤の押圧矯正位置を視認できるように人体の骨盤骨格模式図としたことを特徴とし、また、骨盤ベルトの表面に表示した押圧位置目印の部分の表面は、押圧矯正器具の押圧機能部が滑りにくいようなスリップ防止機能を有することを特徴とした。
【００２９】
以下、この発明の実施例を図面に基づき詳細に説明する。なお以下の説明では、まず骨盤矯正用具を構成する骨盤ベルトについて、次いで押圧矯正器具について、最後に本発明の骨盤矯正用具の使用例について説明する。
【００３０】
〔１．骨盤ベルト〕
図１は骨盤ベルトの構成を示す説明図、図２及び図３は骨盤ベルトの変形例の構成を示す説明図である。また、図９は骨盤矯正用具の使用状態を示す平面図、図１０は骨盤矯正用具の使用状態を示す側面図、図１１は骨盤矯正用具の使用状態を示す外観斜視図、図１２は骨盤を示す模式的正面図、図１３は骨盤を示す模式的平面図、図１４は骨盤ベルトの押圧位置目印と骨盤との位置関係を示す正面図である。
【００３１】
骨盤ベルト１は、図１（ａ）及び図１（ｂ）に示すように、一定の幅員で骨盤部分に緊締状態で巻きつけることができる長さを有した帯体に形成している。
【００３２】
より具体的には、図１（ａ）に示すように、骨盤ベルト１は人体Ｐの下腹部、すなわち腰部と臀部とを包被するように巻きつけて骨盤を締付けることが出来るような弾性素材により構成し、かかる素材の弾性機能により骨盤を腰部表面から締付けるように機能させて、巻きつけた状態で人体Ｐの腰部分形状を外部に顕出させる。
【００３３】
骨盤矯正に係る押圧施術は、基本的には後述する押圧矯正器具２により人体の臀部側、すなわち後方側を押圧するため、図１３に示すように、骨盤骨格を構成する左右の腸骨前部が左右に広がってしまい、適切な押圧施術効果を得られない恐れがある。
【００３４】
このため、骨盤ベルト１により骨盤患部を巻回締結して仙骨と腸骨とを固定状態とすることにより押圧施療時に左右の腸骨前部が左右可動してしまうことを防止して骨盤骨格に付着する筋肉や人体を的確に押圧矯正することができる効果がある。
【００３５】
骨盤ベルト１の素材は、伸縮性、すなわち弾性と可撓性とを有した素材で形成された生地あれば特に限定されることはなく、例えばポリウレタン、ポリエステル、発泡ゴムシート、生ゴムシートなどの合成生地、弾性ゴムが編み込まれれた天然生地であってもよい。なお本実施形態に係る骨盤ベルト１では伸縮性の生ゴムシートを採用している。
【００３６】
なお、骨盤ベルト１の厚みは、素材の弾性や可撓性に応じて適宜変更することができ、後述する押圧矯正器具２による過度の押圧力の緩衝機能を有して施術に有効な押圧力を患部に作用させる厚みに形成している。なお本実施形態に係る骨盤ベルト１の厚みは約1.0ｍｍ〜2.0ｍｍとしている。
【００３７】
また、骨盤ベルト１の表面、特に押圧位置目印の部分の表面は、押圧矯正器具の押圧機能部が滑りにくいようなスリップ防止機能を果たすような素材、或いは加工を施している。
【００３８】
骨盤ベルト１の表面のスリップ防止機能は、例えば、布製のベルトの場合は太糸の織成からなり表面が一定の凹凸を形成するように構成し、また、スリップ防止加工としては表面粗造加工として微細粒片の物質を付着させておく構成とする。
【００３９】
重要なことは、骨盤矯正の押圧矯正器具２で骨盤ベルト１表面から押圧施術を行うものであるためベルト表面での滑動が生起しないようにする必要があり、そのためには上記した方法以外の滑動阻止加工を施すことができる。
【００４０】
例えば、骨盤ベルト１の素材として発泡ゴムシートを採用した場合には、押圧矯正器具２で押圧する際に、骨盤ベルト１表面に満遍なく露出する無数の発泡孔を押圧矯正器具２の先端部表面と当接することでスリップ防止として機能させることができると共に骨盤ベルト１内部の無数の発泡を過度な押圧力を緩衝する緩衝材として機能させることができる。
【００４１】
また、骨盤ベルト１の形状は、一定の幅員を有して骨盤部分に緊締状態で巻きつけることができる長さと幅員を有する帯状体であれば特に限定されることはない。例えば患者の骨盤部分、すなわち腰部分前後において隆起する臀部や腹部の曲面に合わせた流線形状を幅方向に略凹状に形成することも可能である。なお本実施形態に係る骨盤ベルト１は一般的な成人男性の腰回りに適合すべく長手を約110〜130ｃｍ、短手を約25〜35ｃｍに形成している。
【００４２】
ここで、単純に骨盤ベルト１の幅員を説明すると、上縁部は人体の臍部に下縁部は尾骨を被覆する位置までの幅員に形成しておく。
【００４３】
このような構成により骨盤ベルト１を患者の腰部分に巻きつけた際に、臀部や腹部への無用な緊締応力により患者に負荷をかけることがない効果があり、更には一定の幅員形状としたために装着時には確実に骨盤位置に適確に装着することができ、その後の押圧矯正施術を確実に行うことができる。
【００４４】
また、骨盤ベルト１は、図１０に示すように骨盤部分に緊締状態で巻きつけ固定するために端部にはマジックテープ（登録商標）や係合ホック等のベルトの重複固定手段１１が設けられている。
【００４５】
以上のように構成した骨盤ベルト１の形状については、他の変形例として、図２（ａ）に示すように身体に密着する短いパンツ状の装着具１ａを使用してもよい。
【００４６】
すなわち、図２（ｂ）に示すように大腿部から腰にかけて短いパンツ状の装着具１ａを着用して同時に尾骨から骨盤にかけて本発明の骨盤ベルト１を重複して緊締することにより、短いパンツ状の装着具１ａと骨盤ベルト１との緊締相乗機能と後述するベルト表面の押圧位置目印１０によって骨盤矯正治療を効果的に行う。
【００４７】
また、骨盤ベルト１の表面には押圧矯正する位置に複数の押圧位置目印１０を表示している。
【００４８】
すなわち、骨盤ベルト１の表面に表示した押圧位置目印１０は、図１（ｂ）及び図１１に示すように骨盤骨格における仙腸関節を中心とした施療押圧位置に肉太の所定長さとした縦状の線体として横並列に一定間隔で表示している。
【００４９】
押圧位置目印１０の表示位置は、帯状の骨盤ベルト１の長手方向において、患者の腰部分に巻き付けた際に端部を重複して重複固定手段１１により固定する重複位置を考慮した偏心位置に表示している。より具体的には、図１０に示すように、押圧位置目印１０は、骨盤ベルト１の重複固定手段１１を設ける重複端部を除いた長手方向略中央部に表示している。
【００５０】
なお、押圧位置目印１０の縦状線体は最も代表的な仙腸関節施術位置として左右半部に５箇所（左右計10箇所）を対称的に表示しているが、必ずしもこの位置だけに限らず、また、表示位置の数も適宜取捨選択することができる。
【００５１】
すなわち、患者の性別や年齢層、体格に合わせて適宜仙腸関節施術位置を変更表示することができる。なお、本実施例の説明では左右半部のそれぞれの押圧位置目印１０のうち、左右片半部の目印について説明することとした。
【００５２】
ここで、本発明の骨盤骨格矯正方法に関して使用する用語は以下のように定義される（図１２及び図１３参照）。
（骨に関しての用語）
・仙骨―骨盤を構成する正面視で略逆三角形状の骨
・腸骨―骨盤を構成する骨で、仙骨両側面に当接位置して仙骨の側方から裏側へ
回り込んだ平面視略半円弧状の一対の骨
・尾骨―仙骨の最下部に位置する仙骨尖部分の骨で通常尾てい骨という
・大腿骨―大腿の中軸となっている長く太い棒状の骨
・脊椎―最下端で仙骨と接続し、骨格の体軸をなす骨
（関節に関しての用語）
・仙腸関節―仙骨と腸骨との当接部分
・股関節―大腿骨上端と腸骨下部外側との当接部分
（筋肉に関しての用語）
・大臀筋―中臀筋や梨状筋、上下双子筋、内閉鎖金などを被覆するように仙骨及
び尾骨の外側から大腿筋の外側部や大腿骨後方上部まで伸びる筋肉で、最表面
側に位置する筋肉
・中臀筋―腸骨上部外側から大腿骨上部外側の球状突起まで伸びる筋肉
・梨状筋―仙骨最下部内側から大腿骨上部外側の球状突起まで伸びる筋肉
・上双状筋―腸骨下部外側の棘状突起から大腿骨上部の球状突起の付け根まで伸
びる筋肉
・内閉鎖筋―腸骨下部内側面から大腿骨上部の球状突起の付け根まで伸びる筋肉
・下双子筋―腸骨最下部外側から大腿骨上部の球状突起の付け根まで伸びる筋肉
・骨盤底筋―仙骨底部から腸骨底部に向かって骨盤骨格底部を被覆するように伸
びる膜状の筋肉
・大腿方形筋―腸骨下部外側から大腿骨上部外側の球状突起まで伸びる筋肉
【００５３】
以下、本実施例では５個所の線体を第１、２、３、４、５線体と称しており、図１２乃至図１３の骨盤骨格模式図に従い骨盤ベルト１表面の線体の位置及び各線体を目印とした押圧矯正器具２による押圧療法の形態について説明する（なお、ここで説明する方向記載は、人体が起立した場合における左右・上下・傾斜・円弧として記載している）。
【００５４】
図１４に示すように、第１線体Ｌ１は、仙腸関節を構成する左右半部腸骨の最外側面の略上半部で、且つ大臀筋外側部分上の位置に相応する位置とした。
【００５５】
第２線体Ｌ２は、仙腸関節を構成する左右半部腸骨の中央部略上半部における中臀筋略中央部分と梨状筋外側部分との各部位に跨る位置に相応する位置とした。
【００５６】
第３線体Ｌ３は、仙腸関節に近接した梨状筋の体軸側部分、骨盤底筋の外側部分、及び内閉鎖筋の体軸側部分との各部位に跨る位置に相応する位置とした。
【００５７】
第４線体Ｌ４は、仙腸関節を構成する仙骨の下半部左右側における骨盤底筋の略左右半部分上の位置に相応する位置とした。
【００５８】
第５線体Ｌ５は、仙腸関節を構成する仙骨の最下部に位置する仙骨尖から尾骨に至る側縁部分における骨盤底筋略中央部分上の位置に相応する位置とした。
【００５９】
ここで、骨盤ベルト１に表示される押圧位置目印１０の各縦状線体は骨盤ベルト１表面に断面凹状溝として形成し、しかも凹状溝の底部には漸次肉薄状とした押圧矯正器具２の押圧機能部３が密接に嵌合するようにして押圧機能部３を正確な位置に定置し押圧療法時にずれることが無いようにすると共に押圧矯正器具２の押圧応力が無駄なく骨盤の治療位置に伝達されるように形成している。
【００６０】
このようにベルト表面の縦状線体に沿って凹状溝を形成することにより、押圧矯正器具２の押圧機能部３がベルト表面で滑動しないスリップ防止機能を果たすことができ、結果的に押圧刺激を骨盤組織群へ的確に付与することができる効果がある。
【００６１】
また、骨盤ベルト１に表示される押圧位置目印１０の各縦状線体は、骨盤ベルトにおいて各縦状線体以外の領域よりも大きい可撓性を有した素材で形成してもよい。例えば、骨盤ベルト１において各縦状線体以外の領域を高弾性を有した生ゴムシートで形成すると共に各縦状線体を高可撓性を有した発泡ゴムシートで形成することもできる。
【００６２】
また、図３に示すように、骨盤ベルト１の表面に表示した押圧位置目印１０は、骨盤の押圧矯正位置を視認できるように図１２で示した人体の骨盤骨格模式図としてもよい。
【００６３】
具体的には、人体の骨盤骨格模式図を骨盤矯正に対応する骨盤ベルト１表面に表示しておくものであり、骨盤ベルト１を患者の腰部分に巻き付けた際には患者の実際の骨盤骨格とベルト表面の骨盤骨格模式図とが一致して患者の骨盤骨格の実体がベルト表面の骨盤骨格模式図を介して視認できることになる。
【００６４】
なお、骨盤ベルト１表面に縦状線体や骨盤骨格模式図などの押圧位置目印１０を表示するにあたってはベルト表面にプリント表示するものとする。
【００６５】
従って、骨盤を構成する骨を静置して押圧矯正器具２における押圧機能部３の適確な定置及び押圧施術運動が円滑に行われ骨盤矯正治療が効率的に行われる効果がある。
【００６６】
また、ベルトの代わりに図２（ａ）で示したようなスパッツ（短パン）を用いて、布性繊維の素材よりなるスパッツの着用時の骨盤骨格対応部分、例えばスパッツの腰対応背面部分に骨盤骨格の模式図をプリント印刷等の方法により画いておくこととしてもよい。
【００６７】
患者は前述の骨盤ベルト１を腰に囲繞する代わりにこのスパッツを着用して骨盤ベルト１の骨格画の代わりにスパッツの上に画いた骨盤骨格図をもとに所定位置の押圧治療を行う。
【００６８】
なお、かかる布性繊維を素材としたスパッツを用いる場合は、前述の骨盤ベルト１のゴム素材による緩衝機能がないために、図５に示すように押圧矯正器具２の押圧機能部３にゴムカバー３８を被覆して骨盤骨格に直接に器具の押圧機能部３が接触せずにゴムカバー３８を介して押圧接触して緩衝機能を果たすことにより構成している。
【００６９】
〔２．押圧矯正器具〕
次に本実施形態に係る押圧矯正器具について図面を参照しながら詳説する。図４及び図５は押圧矯正器具の構成を示す正面図及び側面図、図６は押圧矯正器具の使用状態を示す説明図、図７は変形例に係る押圧矯正器具の構成を示す正面図、図８は変形例に係る押圧矯正器具の使用状態を示す説明図である。
【００７０】
押圧矯正器具２は、骨盤ベルト１表面の押圧位置目印１０に当接させて骨盤骨格を押圧施術をするために使用する。すなわち、骨盤ベルト１を腰部に締付け装着した後に患者を俯き状態に寝かせてベルト表面の押圧位置目印１０に相応した押圧矯正箇所を押圧する。
【００７１】
押圧矯正器具２は、素材は硬質の樹脂や木製とすると共にその表面は施術時に押圧皮膚面で不用意に滑動しないように、また、施術者が把持する際にグリップしやすいように全体粗造面に加工している。
【００７２】
押圧矯正器具２の形状は、図４及び図５に示すように、正面視で全体略方形状とした断面略Ｌ字形状としており、押圧機能を果たす上端縁部、すなわち略Ｌ字状の立上がり辺部３０は、正面視で略直線或いは緩いカーブを有する略湾曲状とし、側面視で先端に向かって漸次肉薄状とし、かかる上端縁部の立上がり辺部３０を押圧機能部３としている。
【００７３】
すなわち、押圧矯正器具２は、硬質素材により側面視略Ｌ字状の肉厚に形成され、略Ｌ字状の短辺部分を押圧グリップ部４として機能する横辺部４０とすると共に、略Ｌ字状の長辺部分を押圧機能部３として機能する立上り辺部３０としている。なお、本実施形態において側面視による立上り辺部３０の肉厚は約8〜30ｍｍ、横辺部４０の肉厚は5〜40ｍｍとなるように形成している。
【００７４】
立上り辺部３０は、図４に示すように、正面視において、最頂部に位置する略円弧状の押圧上端縁３１と、押圧上端縁３１の一端から下方に向けて押圧上端縁３１よりも低い湾率で湾曲する押圧一端縁３２と、押圧上端縁３１の他端から押圧上端縁３１より高い曲率で湾曲する押圧他端縁３３と、押圧一端縁３２から緩やかに下方湾曲する一側縁３４と、押圧他端縁３３から下方急傾斜する略直線状の他側縁３５と、を有し、立上り辺部３０の上部の押圧上端縁３１、押圧一端縁３２、押圧他端縁３３を押圧施術における押圧機能部３として機能させる。
【００７５】
また、図５に示すように、側面視において、略Ｌ字状の立上がり辺部３０をなす内側長辺３６と外側長辺３７とは、それぞれ先端に向かって互いに交差するように伸延して立上がり辺部３０を漸次肉薄状とすると共に交差部分に相当する立上がり辺部３０頂部の押圧上端縁３１、押圧一端縁３２、押圧他端縁３３、すなわち押圧機能部３を緩やかな湾曲面として形成している。
【００７６】
押圧機能部３の幅員は、立上がり辺部３０を漸次肉薄状に形成することにより骨盤ベルト１上に表示された押圧位置目印１０の各線条表示や骨盤骨格模式図の有効矯正箇所の幅員以下の幅員で形成している。なお、本実施形態において側面視による押圧機能部３の肉厚は、約８〜15ｍｍとなるように形成している。
【００７７】
そして、施術する際には、図６に示すように押圧機能部３の押圧上端縁３１を押圧施術箇所に当接して押圧力を付与した場合には、押圧上端縁３１の円弧形状に沿った押圧刺激を付与することができる。
【００７８】
一方で、押圧一端縁３２により押圧した場合にはその緩やかな湾曲形状に沿って押圧上端縁３１よりも穏やかな押圧刺激を、また、押圧他端縁３３により押圧した場合には押圧上端縁３１よりも強めの押圧刺激を付与することができる。
【００７９】
また、図５に示すように、略Ｌ字状の横辺部４０は最肉厚部とし立上がり辺部３０の幅員Ｄ１の約５分の１〜約４分の１の幅員Ｄ２とし、略Ｌ字状の屈曲部に相当する立上り辺部３０との接続基端部４２と、同接続基端部４２から外方に向かって突出する突出段部４１とを有した押圧グリップ部４を形成している。
【００８０】
また、略Ｌ字状の横辺部４０は、突出段部４１の上面、すなわち略Ｌ字状の内側に相当する略平坦状或いは略円弧状に形成した指掛け段部面４０ａと、略Ｌ字状の横辺部４０の接続基端部４２と突出段部４１との底面、すなわち略Ｌ字状の底面に相当する略直線状或いは略円弧状に形成した手掌当接面４０ｃとを有している。
【００８１】
なお、本実施形態において側面視による立上がり辺部３０の幅員Ｄ１は約10〜12ｃｍとし、略Ｌ字状の横辺部４０の幅員Ｄ２は約２ｃｍ〜2.5ｃｍとしている。また、押圧グリップ部４は、正面視における横幅の長さを、図１１に示すように両手（両拳）の手指を横並びにして把持できる長さとしており、本実施形においては約18ｃｍ〜25ｃｍとしている。
【００８２】
そして、施術者が押圧矯正器具２を把持する際には、図６に示すように、親指を立上がり辺部３０の平坦面に、他の４本の指を略Ｌ字状の横辺部４０に当てがい押圧グリップ部４を指と手掌で掴むようにしてしっかりとグリップすることができる。
【００８３】
すなわち、押圧グリップ部４は、人手で把持する場合に、親指を辺部３０の外側長辺３７面に、手掌面を略円弧状の手掌当接面４０ｃに、他の４本の指を略円弧状の指掛け段部面４０ａにあてがい、人手との当接面積が可及的拡大した最も力の入りやすい自然な掌握姿勢に適応したグリップ形状としている。
【００８４】
また、横辺部４０の突出段部４１における指掛け段部面４０ａは、図７に示すように、側面視において略Ｌ字状の内側の鈍角屈曲部から先端に向かって下方傾斜した傾斜グリップ面４０ｂとして形成してもよい。
【００８５】
従って、施術者が押圧矯正器具２を把持する際には、図８に示すように傾斜グリップ面４０ｂに沿って他の４本の指の腹を当てがうことにより手掌と押圧グリップ部４との当接面積を可及的拡大することができ、把持した手指を確実に掛止できる押圧グリップ部４とすることができる。
【００８６】
また、図６、図８乃至図１０に示すように、押圧グリップ部４は、略Ｌ字状の横辺部４０の手掌当接面４０ｃを施術者からの押圧力付与中心となる端面として機能させ、施術者の体重を付加した押圧力Ｆ１を立上り辺部３０を介して押圧機能部３先端に伝達するのに効果的な押圧施術をすることができる形状としている。
【００８７】
より具体的には、骨盤ベルト１上から押圧施術するに際し、押圧グリップ部４の手掌当接面４０ｃの接続基端部４２に相当する面は、図１０に示すように、施術者の腕部末端の掌底から付与される押圧力Ｆ１方向を立上り辺部３０の軸芯方向と略同じ方向にするように把持可能としている。
【００８８】
また、押圧グリップ部４の手掌当接面４０ｃの突出段部４１に相当する面は、施術者の腕部末端の掌底からやや偏心して付与される押圧力Ｆ２方向を立上り辺部３０の頂部に相当する押圧機能部３方向へ向かうように把持可能としている。
【００８９】
すなわち横辺部４０は立上り辺部３０と一体形成されているため、横辺部４０の突出段部４１に付与した押圧力Ｆ２は、押圧矯正器具２において突出段部４１を力点とし、接続基端部４２を支点とし、押圧機能部３を作用点として患部へ伝達される。
【００９０】
その結果、図１０に示すように接続基端部４２や突出段部４１の手掌当接面４０ｃにそれぞれ付与された押圧力Ｆ１、Ｆ２は、押圧機能部３に向かって正合成された押圧力Ｆ３を生起する。
【００９１】
このように押圧矯正器具２は、横辺部４０を押圧矯正器具２の操作性や手指による押圧付与効率を向上させた押圧グリップ部４とすると共に、立上り辺部３０先端を集中的な押圧力Ｆ３を生起できる押圧機能部３としている。
【００９２】
そして、このように構成した押圧矯正器具２は、上述のように構成した骨盤ベルト１と組み合わさって骨盤矯正の正確且つ簡易な施療効果を最大限発揮できる。
【００９３】
すなわち、押圧位置目印１０を表示した骨盤ベルト１を介して押圧矯正器具２により押圧することにより、押圧矯正器具２の押圧機能部３に集中した押圧力Ｆ３を骨盤ベルト１により患部に適切な押圧力へと変換して押圧施術箇所に作用させる効果がある。
【００９４】
より具体的には、骨盤ベルト１は、その厚みや素材に応じて押圧矯正器具２の押圧機能部３の形状に合わせて撓むことで陥入変形し、過度の押圧力を緩和して患部に有効且つ適正な押圧力へと変換する。
【００９５】
一方、押圧矯正器具２は、上述の構成を備えることで骨盤ベルト１を介しても患部の深部にまで作用させるのに充分な押圧力Ｆ３を生起できる。
【００９６】
特に、骨盤ベルト１におけるスリップ防止機能と押圧矯正器具２の押圧機能とが相乗的に働くことにより押圧力Ｆ３を確実に骨盤ベルト１で捉えて患部へ伝達でき、骨盤骨格の正確且つ的確な押圧矯正を行うことができる。
【００９７】
このような骨盤ベルト１と押圧矯正器具２との組み合わせからなる相乗機能を有した骨盤矯正用具Ａを使用して実際に施療をする際には、図９乃至図１１に示すように、押圧矯正器具２の押圧グリップ部４を指と手掌で掴み立上がり辺部３０である押圧機能部３を骨盤ベルト１の押圧位置目印１０、すなわち、上記した第１線体Ｌ１から第５線体Ｌ５に順次当てがいながら押圧施療する。
【００９８】
施療動作としては、押圧矯正器具２の押圧機能部３により骨盤ベルト１に表示された押圧位置目印１０の各線体位置に対して上下、左右、円弧状等の各種の押圧動作を実施する。
【００９９】
以下に、図１１に示すような各線体位置における押圧動作形態を説明する（なお、ここで説明する方向記載は人体が起立した骨盤状態における方向について記載している）。
【０１００】
第１線体Ｌ１においては、仙腸関節を構成する左右半部腸骨の最外側面の略上半部で、かつ大臀筋外側部分上の位置に相応するように線条表示、すなわち第１線体Ｌ１を体軸に向かう横方向Ｌ１ａへ押圧する。
【０１０１】
第２線体Ｌ２においては、仙腸関節を構成する左右半部腸骨の中央部略上半部における中臀筋略中央部分と梨状筋外側部分との各部位に跨る位置に相応するに第２線体Ｌ２を斜め上方向（脊椎最下端位置の方向）Ｌ２ａに向かって押圧する。
【０１０２】
第３線体Ｌ３においては、仙腸関節に近接した梨状筋の体軸側部分、骨盤底筋の外側部分、及び内閉鎖筋の体軸側部分との各部位に跨る位置に相応するように第３線体Ｌ３を下方斜めへ凹状円弧を描く方向（仙骨外側縁に沿う尾骨先端に向かう方向）Ｌ３ａへ押圧する。
【０１０３】
第４線体Ｌ４においては、仙腸関節を構成する仙骨の下半部左右側における骨盤底筋の略左右半部の上部位置に相応するように第４線体Ｌ４を斜め上方（脊椎最下端位置の方向）Ｌ４ａに向かって体軸方向に押圧する。
【０１０４】
第５線体Ｌ５においては、仙腸関節を構成する仙骨の最下部に位置する仙骨尖から尾骨に至る側縁部分における骨盤底筋略中央部分の上部位置に相応するように第５線体Ｌ５を真上方向（脊椎最下端位置の方向）Ｌ５ａに向かって押し上げるように押圧する。
【０１０５】
このような押圧動作形態により、段階的に仙腸関節と各種筋肉との相乗作用を促して直接的及び間接的に骨盤骨格の矯正を行うことができる。
【０１０６】
すなわち、各骨格に対して段階的に付与された押圧力が直接的に骨盤骨格を適正位置へと変位させるだけでなく骨格に付着介在する筋肉を活性化することにより筋肉の伸縮運動を生起させて間接的に骨盤骨格同士を適正位置へと変位させて確実な骨盤骨格の矯正を行うことができる。
【０１０７】
〔３．骨盤矯正用具を使用して施術する形態〕
以下、本発明の骨盤矯正用具Ａを使用して施術する形態について説明する。本発明にかかる骨盤矯正用具Ａの骨盤ベルト１と押圧矯正器具２とは上述のように構成されており、骨盤ベルト１と押圧矯正器具２の相乗作用により患者Ｐに施術を行う。
【０１０８】
まず、図１に示すように、患者Ｐの下腹部、すなわち骨盤周りに骨盤ベルト１を巻きつけ緊締した状態で患者Ｐを俯きに寝かせる。より具体的には、図１０に示すように骨盤ベルト１端部に設けた重複固定手段１１を患者Ｐの腹部側で連結し、患者Ｐの骨盤を骨盤ベルト１により締付ける。
【０１０９】
ベルトを固定するに際しては骨盤ベルト１表面に表示した押圧位置目印１０を骨盤の対応位置に合わせて固定し、患者Ｐを俯せ状態において骨盤ベルト１に表示された押圧位置目印１０が背側に位置して矯正位置の目印となる。
【０１１０】
なお、骨盤ベルト１に表示された押圧位置目印１０と患者Ｐの骨盤骨格位置との一定の位置合わせは、図１０に示すように、患者Ｐの背骨、すなわち脊椎位置（図中、一点鎖線で示す。）と押圧位置目印１０として表示した各種線体の中央位置、又は骨盤骨格模式図の脊椎位置とを互いに重ね合わせることにより行う。
【０１１１】
その後、触診にて得た患者Ｐの骨盤骨格位置と押圧位置目印１０との微調整を行い、骨盤ベルト１の装着位置を確定させる。
【０１１２】
次いで、図９乃至図１１に示すように骨盤ベルト１に表示された押圧位置目印１０、すなわち押圧位置目印１０の最外側の第１線体Ｌ１から第５線体Ｌ５にわたって順次押圧矯正器具２により押圧していく。
【０１１３】
具体的には、図１４に示すように第１線体Ｌ１における押圧施療では、仙腸関節を構成する左右半部腸骨の最外側面の略上半部で、かつ大臀筋外側部分上の位置に相応するように骨盤ベルト１表面に形成された線条表示、すなわち第１線体Ｌ１に押圧機能部３を押し当てた状態で体軸に向かう横方向Ｌ１ａから押圧する。
【０１１４】
その結果、体軸に向かう横方向Ｌ１ａの押圧力が腸骨に作用して仙腸関節部分の腸骨を仙骨側に接近させると共に大臀筋やその下側の中臀筋に作用して大臀筋や中臀筋、大腿方形筋を活性化する。
【０１１５】
特に、第１線体Ｌ１の押圧施術では、第１線体Ｌ１の略全域Ｌ１０、すなわち大臀筋の外側中央部を押圧中心とした押圧施術を行い大臀筋外側部分に押圧力を確実に作用させて主に大臀筋の活性化を促す。
【０１１６】
その結果、活性化した大臀筋が仙骨及び尾骨と大腿骨との間で伸縮することにより股関節を介して仙腸関節部分の腸骨と仙骨とを近接離反させて矯正を図る。
【０１１７】
次に、第２線体Ｌ２における押圧施療では、仙腸関節を構成する左右半部腸骨の中央部略上半部における中臀筋略中央部分と梨状筋外側部分との各部位に跨る位置に相応するように第２線体Ｌ２を斜め上方向Ｌ２ａに向かって押圧する。
【０１１８】
その結果、斜め上方向Ｌ２ａの押圧力が仙腸関節部分の腸骨を仙骨側に斜め上方向に接近させると共に腸骨や仙骨を被覆したり腸骨や仙骨に跨る各種筋肉、すなわち中臀筋、上双子筋、梨状筋、下双子筋を活性化する。
【０１１９】
特に第２線体Ｌ２の押圧施術では、第２線体Ｌ２の略上半部Ｌ２０、すなわち中臀筋の略中央部分を押圧中心部として押圧して主に中臀筋の活性化を促す。
【０１２０】
その結果、活性化した中臀筋が大腿骨と仙骨との間で伸縮することにより股関節を介して仙腸関節部分の腸骨と仙骨とを近接離反させて矯正を図る。
【０１２１】
次に、仙腸関節に近接した梨状筋の体軸側部分、骨盤底筋の外側部分、及び内閉鎖筋の体軸側部分に跨る位置に相応するように第３線体Ｌ３を下方斜めへ円弧を描く方向Ｌ３ａへ押圧する。
【０１２２】
その結果、下方斜め円弧方向Ｌ３ａの押圧力が仙腸関節部分において腸骨を仙骨の外側に沿うに下斜め方向に近接させると共に梨状筋、骨盤底筋、下双子筋、内閉鎖筋を活性化する。
【０１２３】
特に第３線体Ｌ３の押圧施術では、第３線体Ｌ３の上半部Ｌ３０、すなわち梨状筋の体軸側部分を押圧中心部として押圧して主に梨状筋の活性化を促し、活性化した梨状筋が大腿骨と仙骨との間で伸縮することにより股関節を介して仙腸関節部分の腸骨と仙骨とを近接離反させて矯正を図る。
【０１２４】
次に、第４線体Ｌ４では、仙腸関節を構成する仙骨の下半部左右側における骨盤底筋の略左右半部の上部位置に相応するように第４線体Ｌ４を斜め上方向Ｌ４ａに向かって体軸方向に押圧する。
【０１２５】
その結果、斜め上方向Ｌ４ａの押圧力が仙腸関節部分において仙骨を腸骨内側に近接させると共に骨盤底筋を活性化する。
【０１２６】
特に第４線体Ｌ４の押圧施術では、第４線体Ｌ４の略上半部Ｌ４０、すなわち骨盤底筋の略左右半部の上部を押圧中心部として押圧して骨盤底筋の活性化を促し、活性化した骨盤底筋が腸骨と仙骨との間で伸縮することにより仙腸関節部分の腸骨と仙骨とを近接離反させて矯正を図る。
【０１２７】
次に、第５線体Ｌ５では、仙腸関節を構成する仙骨の最下部に位置する仙骨尖から尾骨に至る側縁部分における骨盤底筋略中央部分の上部位置に相応するように第５線体Ｌ５を真上方向Ｌ５ａに向かって押し上げるように押圧する。
【０１２８】
その結果、真上方向Ｌ５ａの押圧力が仙腸関節部分における仙骨と腸骨と互いの上下位置を適正位置に変位させると共に骨盤底筋を更に活性化する。
【０１２９】
特に第５線体Ｌ５の押圧施術では、第５線体Ｌ５の略上半部Ｌ５０、すなわち骨盤底筋略中央部の上部を押圧中心部として押圧して骨盤底筋の更なる活性化を促し、腸骨と仙骨との間での骨盤底筋の伸縮を活発化させて仙腸関節部分の腸骨と仙骨とを互いに近接離反させることで矯正を図る。
【０１３０】
このような骨盤矯正用具Ａによる各線体の押圧施療においては、特に施術者は押圧グリップ部４を把持し略Ｌ字状の横辺部４０を確実にかつ強固に５本の指で包みながら線体の目印に沿って押圧施術を行う。
【０１３１】
このような押圧グリップ部４形状の把持により押圧応力は押圧機能部３から骨盤に付着する人体や筋肉を介して各線体対応の仙腸関節組織に及び最終的に仙腸関節の緩みや無用な拡大を矯正することができる。
【０１３２】
すなわち、骨盤ベルト１と押圧矯正器具２との組み合わせによる段階的な押圧刺激が、直接的に骨盤を構成する腸骨と仙骨とに作用して腸骨と仙骨とを互いに適正位置へ変位することを助長するだけでなく、腸骨や仙骨に付着する骨盤組織群に作用して骨盤組織群の活性化を促し、活性化した骨盤組織群の伸縮動作に伴う適正位置変位の間接的な骨盤矯正を行うことを可能とし、施療後においても活性化した骨盤組織群による持続的な施療効果を得ることができる。
【０１３３】
このように本発明に係る骨盤矯正用具によれば、骨盤に緊締状に巻いた骨盤ベルトの表面の押圧位置目印を有効矯正個所と認識し、骨盤ベルトに対応して矯正効果を最大限に発揮できる押圧矯正器具を用いることにより、施術者の作業負荷を可及的に軽減すると共に、適確な押圧位置に施術することにより適確迅速な仙腸関節の矯正を行うことができる。
【符号の説明】
【０１３４】
Ａ  骨盤矯正用具
１  骨盤ベルト
２  押圧矯正器具
３  押圧機能部
４  押圧グリップ部
Ｐ  患者
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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