(57)【要約】      （修正有）【課題】近隣の無線送信機を発見して高効率の近隣サービスを提供する自律位置決め技術を提供する。【解決手段】装置は、自己トラッキング手段５０５と信号検出手段５１０と位置推定手段５１５を備える位置決めモジュール５００を含む。自己トラッキング手段は、位置推定手段の位置情報を測定するように配置されるセンサを含む。信号検出手段は、自己トラッキング手段のある測定位置で１つまたは複数の信号特性を検出するように配置される。信号特性には、位置推定手段と、１つまたは複数の無線信号を送信する目標トランスミッタ間の距離情報を含む。位置推定手段は、自己トラッキング手段と信号検出手段から提供されるデータに基づいて、無線信号を放送・送信可能な送信機の位置情報を推定する。【選択図】図５
2019024248.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自己トラッキング手段及び信号検出手段との接続によって、該位置推定手段は自己トラッキング手段と信号検出手段からデータを取得でき、
自己トラッキング手段と信号検出手段から提供したデータに基づいて無線信号を放送・送信可能な送信機の位置情報を推定でき、位置情報は、信号検出手段で検出される１つまたは複数の無線信号を送信する目標トランスミッタの地理位置座標、目標トランスミッタの識別子ＩＤ、地理位置座標と位置決めに関するパラメータ、位置推定手段が前記１つまたは複数の目標トランスミッタに近接する必要の前進方向から選ばれ、
前記自己トラッキング手段は位置推定手段の位置情報を測定するように配置されるセンサを含み、
前記信号検出手段は自己トラッキング手段のある測定位置で１つまたは複数の信号特性を検出するように配置され、これらの信号特性には位置推定手段と前記１つまたは複数の無線信号を送信する目標トランスミッタ間の距離情報を含む位置推定手段。
【請求項２】
複数の無線信号を送信・放送する目標トランスミッタを含み、近隣システムによってこれらの目標トランスミッタ中の１つまたは複数の目標トランスミッタを位置決めてそれらの情報を表示できる無線通信ネットワークにおける近隣システムであって、
位置決めモジュールと、
近隣記述モジュールと、
近隣表示モジュールとを含み、
前記位置決めモジュールには、
加速度計、ジャイロ、その位置を通知可能なグローバルポジショニングシステム、任意のサンプル時点で自己トラッキング手段の相対位置及び移動方向を推定できるコンパスから選ばれるセンサを使用して、位置決めモジュールの位置情報を測定するように配置される自己トラッキング手段と、
自己トラッキング手段の測定位置中のある位置で１つまたは複数の位置決めモジュール及び１つまたは複数の目標トランスミッタ間の距離情報を含む信号特性を検出するように配置される信号検出手段と、
自己トラッキング手段と信号検出手段から提供したデータに基づいて、１つまたは複数の信号検出手段で検出される無線信号を送信可能な目標トランスミッタの地理位置座標、これらの目標トランスミッタの識別子ＩＤ、地理位置座標に関する位置決めパラメータ、位置決めモジュールが前記１つまたは複数の目標トランスミッタに近接する必要の方向を少なくとも含む情報から選ばれる１つまたは複数の目標トランスミッタの位置情報を推定するように配置される位置推定手段とを含み、
近隣記述モジュールには、
不揮発性コンピュータ可読メモリを含む記憶手段と、
位置決めモジュールから提供した位置決めされた目標トランスミッタの位置情報に基づいて記憶手段またはインターネットから近隣情報を読み取って処理してから、処理した近隣情報を近隣表示モジュールへ送信して表示させるように配置される記述手段と、
選択可能なインターネット接続を提供するネットワーク接続手段と、
ユーザデータを近隣システムへ入力できるユーザインタフェース手段とを含み、
その近隣表示モジュールが近隣情報を表示するように配置され、
近隣情報は、それぞれの位置決めされた目標トランスミッタの座標;それぞれの位置決めされた目標トランスミッタの識別子ＩＤ; それぞれの位置決めされた目標トランスミッタが設置される商店の名前、それぞれの位置決めされた目標トランスミッタに関する広告、それぞれの位置決めされた目標トランスミッタが設置される商店のクーポン、それぞれの位置決めされたアクセスポイントの近傍エリアに関するビデオ、それぞれの位置決めされた目標トランスミッタの近傍エリアに関する画像、それぞれの位置決めされた目標トランスミッタの近傍エリアで受信した全ての発言、それぞれの位置決めされた目標トランスミッタの近傍エリアでの製品またはサービスの価格リスト、それぞれの位置決めされた目標トランスミッタの近傍に予定可能な部屋;ユーザデバイス集合中の任意ユーザデバイスが目標トランスミッタに近接する必要の方向及び距離情報、それぞれの位置決めされた目標トランスミッタの近傍の建物の階数を少なくとも含む情報から選ばれる。
【請求項３】
近隣広告モジュールを更に含み、該近隣広告モジュールは、
近隣広告モジュールと１つまたは複数の遠隔サーバとのネットワーク接続を確立するアクセス管理手段と、
資料を１つまたは複数の遠隔サーバへアップロードさせ目標トランスミッタの所有権を認証し、一旦、認証が成功すると、該目標トランスミッタが認証済み目標トランスミッタになる所有者管理手段と、
それぞれの認証済み目標トランスミッタから１つまたは複数の遠隔サーバへの近隣情報を管理する内容管理手段とを備える請求項１３に記載の近隣システム。
【請求項４】
コンピュータ上に実行する指令を記憶する不揮発性コンピュータ可読メモリであって、コンピュータに自己トラッキング手段と信号検出手段から提供したデータに基づいて、
自己トラッキング手段と信号検出手段から提供したデータに基づいて、検出手段で検出される１つまたは複数の無線信号を送信する目標トランスミッタの地理位置座標、目標トランスミッタのＩＤ番号、地理位置座標に関する位置決めのパラメータ、自己トラッキング手段が前記１つまたは複数の目標トランスミッタに近接する必要の前進方向から選ばれる位置決め情報を推定するステップを実行させ、
自己トラッキング手段には自己トラッキング手段の位置情報を測定・推定できるセンサを含み、かつ
信号検出手段は自己トラッキング手段のある測定位置で１つまたは複数の信号特性を検出でき、これらの信号特性には信号検出手段と前記１つまたは複数の無線信号を放送する目標トランスミッタ間の距離情報を含む。
【発明の詳細な説明】
【関連出願のクロスリファレンス】
【０００１】
本願は、米国仮特許出願第６２／０８５３２７号（出願日：２０１４年１１月２７日）、米国仮特許出願第６２／２３５６９７号（出願日：２０１５年１０月１日）の優先権を享受し、その内容を参照してここに援用する。
【技術分野】
【０００２】
本発明は、無線通信システムの分野において、パーソナルモバイル装置がセルラセルでデバイスツーデバイスという直接通信リンク（Ｄ２Ｄ）を作成する必要があるかどうか、及びこれらの装置間にどのように通信を行うかを決定することができる方法及び装置を開示する。
【背景技術】
【０００３】
本明細書の該背景技術の部分は特許請求の範囲の発明にかかる背景の技術を提供するためである。この部分の記述には本発明の新規な技術的な概念が含まれるが、その技術的な概念が必ず従来や文献の既存の概念であるとは言えない。そこで、明細書で明確的にある技術的な概念が文献の既存の概念であると明示しない限り、それは従来の技術であると解釈できない。
【０００４】
本明細書及び／又は図面に用いられる略称は以下のように定義される：
３ＧＰＰ：第３世代の連携計画、
ＡＣＫ／ＮＡＣＫ：肯定応答／否定応答、
ＡＰ：アクセスポイント、
ＡＰＩ： アプリケーションプログラムインタフェース、
ＡＣＣＳ：自律的要素キャリヤ選択、
ＢＡＣ：ブラインドアクセス制御、
ＣＤＦ：累積分布関数、
ＣＵＥ：セルユーザデバイス、
ＣＱＩ：チャンネル品質識別子、
ＣＲＣ：巡回冗長検査 、
ＣＳＩ：チャンネル状態情報、
ＤＡＣ：分散型アクセス制御、
Ｄ２Ｄ： デバイスツーデバイス、
Ｄ２ＤＢＳＩＥ：デバイスツーＢＳ情報要素、
Ｄ２ＤＩＥ：デバイスツーデバイス情報要素、
Ｄ２ＤＩＥ２：デバイスツーデバイス情報要素２、
ｄＢ：デシベル、
ｄＢｍ：ミリワットデシベル、
ｅＮＢ ｏｒ ｅＮｏｄｅＢ：Ｅ−ＵＴＲＡＮ Ｎｏｄｅ Ｂ（進化基地局）、「アクセスポイント」と共通」、
ＥＰＣ：拡張電力制御、
Ｅ−ＵＴＲＡＮ：進化 ＵＴＲＡＮ（ＬＴＥ）、
ＦＤＭ：周波数分割多重、
ＨＩＩ：ハイ干渉指示、
ＩＰ： インターネット・プロトコル、
ＬＴＥ：長期的進化、
ＬＴＥ−Ａ：ＬＴＥ ａｄｖａｎｃｅｄ、
ＭＡＣ： 媒体アクセス制御、
Ｍ２Ｍ：マシンツーマシン、
ＯＡＣ：最適アクセス制御、
ＯＬＰＣ：開ループ電力制御、
ＰＤ：電力制御関数、
ＰＤＣＣＨ：物理下がりリンク制御チャンネル、
ＰＨＹ：物理層、
ＰＭＩ：プリコーディング行列インデックス、
ＰＲＢ：物理リソースブロック、
ＰｒｏＳＥ：近隣サービス、
ＰＳＣＣＨ：物理バイパスリンク制御チャンネル、
ＰＳＳＣＨ：物理バイパスリンク共有チャンネル、
ＰＳＤ：パワースペクトル密度（ｄＢｍ／Ｈｚ）、
ＲＳＲＰ：参照信号の受信電力、
ＲＥ：リソース要素、
ＲＩ：ランク識別子、
ＲＳ：参照信号、
ＳＣＩ：バイパスリンク制御情報、
ＳＩＮＲ：信号対雑音干渉電力比、
ＴＰＣ：送信電力制御、
ＵＥ：ユーザデバイス、ＵＥｓ とは複数のユーザを指す、
ＵＬ：上りリンク（ＵＥからｅＮＢ）、
ＵＰＰ：ユニバーサルプラグアンドプレイ、
ＵＴＲＡＮ：ユニバーサル地上無線アクセスネットワーク、及び
ＷＬＡＮ：無線ローカルネットワーク．
【０００５】
ここで使用する専門用語は以下のように定義されている：
３ＧＰＰ：第３世代の連携計画が提供する３ＧＰＰ技術の定義規格、
「ａｃｃｅｓｓ ｐｏｉｎｔ」：ＬＴＥ−Ａのようなセルラ無線ネットワークでは、無線アクセスネットワークに無線送受信がなされた概念上のポイントである：１つのアクセスポイントがある特定のセルラに対応付けられ、つまり各セルラがそれぞれ１つのアクセスポイントを有する。それは無線リンクの末端ノードである。他のＷｉ−Ｆｉのような無線システムでは、無線デバイスがＷｉ−Ｆｉや関連標準を介して有線ネットワックに接続することができるデバイスである、本願での「ａｃｃｅｓｓ ｐｏｉｎｔ」とは、特に説明しない限り、無線アクセスネットワークにおける概念ポイントである、
「ｂａｓｅ ｓｔａｔｉｏｎ」 または「ｅＮｏｄｅＢ」 または「ｅＮＢ」：基地局とは無線アクセスネットワークにおける１つまたは複数のセルラとユーザデバイスとの間の無線送受信を行うネットワークユニットである。各基地局は１つのベースバンド処理ユニットを有する。各ベースバンド処理ユニットがそれぞれ複数の無線ユニット（または無線リモートヘッドまたは無線周波数カード）、無線ユニットが無線周波数信号の送受信を行う。そこで、図２Ｂに示すように各無線ユニットを１つまたは複数の特定方向のサービスのためのアンテナに接続させ、１つのセルまたはセルラを形成する（論理命名上の意味）、
「ｃｅｌｌ」：１つの無線ネットワーク区域を示し、１つのアクセスポイントの一地理的なエリアへ放送した認識情報に基づいて無線端末が唯一に認識できる。
「Ｄ２ＤＢＳＩＥ」：マスタユーザデバイスの許可する性能損失の統計情報を有するパラメータまたはシグナルを示す。例えば：上りリンクにおけるユーザデバイスが許可するＤ２Ｄリンクからの干渉総量、チャンネルモデルに関する伝播定数、Ｄ２Ｄリンクのカバレージエリア、及び既存のＤ２Ｄリンクから基地局までのチャンネルゲインの和の平均値。
「Ｄ２ＤＩＥ」：既存のＤ２Ｄリンク統計情報を有するパラメータもしくはシグナルを示す。例えば、アクティブなＤ２Ｄリンクの密度または数量、チャンネルモデルに関する伝播定数、及びＤ２Ｄリンクのカバレージエリア。
「Ｄ２ＤＩＥ２」：隣り合うアクセスポイントまたは基地局の間に送信されたパラメータもしくはシグナルを示し、基地局サービスエリアのアクティブなＤ２Ｄリンクの数量または密度を含んでも良く、無線通信ネットワックにおけるバイパス通信のハイ干渉指示を含んでも良い、
「Ｄ２ＤＩＥ３」：１つのＤ２Ｄペアリングにおける１つのユーザデバイスから近隣基地局へ送信したパラメータまたはシグナルを示し、やがて、無線リソースのある部分のバイパス（Ｄ２Ｄ）リンクの間の通信転送のスケジューリングを明らかにするものである。該パラメータまたはシグナルはＤ２Ｄリンクの帯域幅、周波数分割多重（ＦＤＭ）信号、またはリソースブロックを含む。
「ユーザデバイス」 ｏｒ「ＵＥ、」 ｏｒ「移動端末」 ｏｒ「ｔｅｒｍｉｎａｌ」とは人々がアクセスネットワークサービスにアクセスするためのデバイスである。ＵＥとネットワークの間のインタフェースが無線アクセスインタフェースとする、
「ＰＳＣＣＨ」：物理バイパスリンク制御チャンネルを示し、制御情報を有するバイパスリンクに定義される転送リソースプールと物理チャンネルからなる。該物理チャンネルはコード、周波数、相対位相（入力／出力）またはタイムスロットなどで定義されており、及び
「ＰＳＳＣＨ」： 物理バイパスリンク共有チャンネルを示し、転送リソースプールと物理チャンネルで定義される転送データのためのバイパスリンクチャンネルである。
【０００６】
デバイス同士の接続がますます盛んになっている。市場の研究によれば、２０２０年まで、デバイス同士の接続総数が現在の９０億から２４０億に増加し、モバイル技術と組み合うものが半分に達することが分かる。これらの接続デバイスがスマートメータでもあるが、ますます多くの消費電子デバイス（例えば：カメラ、ナビゲーションデバイス、電子ブック、Ｈｉ−Ｆｉデバイスやテレビ）が接続し得る。これらの接続の大部分がデバイスとの近距離通信接続である。他の視点から見て、このような近隣デバイスの互いの接続による近隣サービスは今後も発展を実現することが要請されている。これらは株式会社シスコの「シスコビジュアルネットワークインデックス：世界のモバイルデータトラフィックに関する最新予測」 ２０１４に記載される。例えば、ソーシャルアプリ、ハイパーローカルマーケティングや案内広告も近隣サービスに基づくものである。
【０００７】
近隣サービスのモバイルマーケティングへの応用が新規利用に変化していき、今後、近隣サービスによる新しいタイプの広告に対するニーズが増えてきている。例えば、デパートで買い物をする消費者が、関係ない別のエリアからの広告情報よりも、デパート内の店舗の広告宣伝情報を受信したい。
【０００８】
多くの消費電子デバイスが近くの他の消費電子デバイスと通信を行う必要がある。例えば、一台のカメラが一台のプリンタと通信を行い、または一台のメディアサーバがｈｉ−ｆｉデバイスと通信を行うことができる。
【０００９】
近隣サービスの提供する事によって消費者が自分のスマートフォンでより自然・直接の方式で周囲の環境と交流できる。結果的に消費者や、企業だけでなく、サービス事業者にも巨大な利益をもたらす。
【００１０】
付加価値サービスとして、近隣サービスはサービス事業者に巨大な付加価値の取得潜在力を提供し、その潜在力には消費者のアクセスサービスからの付加収益、企業顧客へ提供する新規な市場マーケティングツールによる付加収益、第三方へ提供するＡＰＩ共用収益のチャンス等からの付加収益を含む。
【００１１】
近隣サービスの１つの主な経済チャンスがそれらの機能に必要する周波数バンドを所有する移動サービス事業者に属する。周波数バンドを所有する側が門番としてこれらのサービスのアクセスを制御することができる。
【００１２】
近隣サービスに関する初期検討及び発明の概要が第３世代の連携計画（３ＧＰＰ）の合議にまとめられた。第３世代の連携計画が複数の電気通信標準化発展組織と協力して、セルラ移動通信ネットワーク技術を定義する方法を提供する。
【００１３】
ＩＥＥＥ ８０２．１１は２．４、３．６、５と６０ＧＨｚ周波数バンドで無線ローカルネットワーク（ＷＬＡＮ）コンピュータ通信に組み込む一連の媒体アクセス制御（ＭＡＣ）と物理層（ＰＨＹ）の技術規格である。ＩＥＥＥ８０２．１１をここに援用する。ＩＥＥＥ ８０２．１１技術規格はＩＥＥＥ ＬＡＮ／ＭＡＮ標準化委員会（ＩＥＥＥ ８０２）で作られ維持されるものである。 ＩＥＥＥ ８０２．１１では、マスタユーザデバイスとはアクセスポイントと直接通信するデバイスであり、Ｄ２Ｄデバイスペアとは互いに直接通信する２つのデバイスである。 ３ＧＰＰでは、近隣サービス（ＰＢＳ）によって近隣のデバイスが互いに発見及び通信できる。
そこで、近隣サービスが物理位置上の近接するデバイスの間の通信に対応できる。
【００１４】
セルラネットワークによってＤ２Ｄ通信が可能になる。例えば、３ＧＰＰのインフラによって汎用な通信能力を提供する。移動通信ネットワークサービス事業者がＤ２Ｄ通信によって新規な収入源を得られる。近隣に基づく応用が高速に増加しているため、Ｄ２Ｄ通信のニーズが幅広く増加する。３ＧＰＰのようなシステムに対する拡張性があるＤ２Ｄ通信システムの開発が非常に重要である。
【００１５】
Ｄ２Ｄ通信の主な構想は、近隣の２つのデバイスが相手と直接接続し、既存のセルラネットワークのマスタユーザのリソースまたは一連の直交リソースによって通信を行うことである。それは既存のセルラＵＥの性能にほとんど影響を与えない。例えばＬＴＥ−Ａでは、Ｄ２Ｄリンクがセルラネットワークの上りリンクリソースを共用し、直交リソースも使用できる。
【００１６】
下がりリンクリソースが再利用されると、Ｄ２Ｄリンクが既存のセルラモバイルデバイスに強く干渉する可能性があるが、上りリンクリソースを共有する場合には、Ｄ２Ｄリンクの干渉が基地局だけ影響するため影響程度がそんなに高くないと確認できる。
【００１７】
ネットワークにおけるＤ２Ｄデバイスペアの増加に伴い、干渉がある程度に達すると、セルラネットワークとＤ２Ｄネットワークの性能が大きく悪化する。そこで、干渉制御がＤ２Ｄ通信拡張性の主な制限要素の一つである。この潜在問題を解決するために、微細な干渉整合と電力制御技術でＤ２Ｄ通信を拡張することによってＤ２Ｄユーザデバイスと既存のセルユーザデバイスのサービス品質を確保する。
【００１８】
Ｄ２Ｄリンクがシステムに組み込まれると、１）セルラネットワークによる干渉であって、既存のマスタユーザデバイスから他の基地局への干渉（セル間干渉）やＤ２Ｄリンクへの干渉、２）Ｄ２Ｄネットワークによる干渉であって、Ｄ２Ｄリンクから基地局への干渉や他のＤ２Ｄリンクへの干渉という２種類の干渉が起きる。
【００１９】
第１種類の干渉がセル間干渉を含む。旧世代のセルラネットワークの上りリンクでは、各セル内のリソースが直交割当され、セル内の干渉がゼロになる。しかしながら、複数のセルがリソースを共有すると異なるセルにおけるユーザデバイスと基地局との間にセル間干渉が起きる。この周知の問題について、過去の数年間様々な研究が行われている。
【００２０】
セルラ干渉についての研究や提案は沢山あるが、これらはセル間干渉の背景技術である。セル間干渉を低減できるとともに各ＵＥの平均スループットを向上させる自己適応ソフト周波数多重化が提案された。また、比例公平に基づく干渉アウェア適合スケジューリングメカニズムが提案された。さらにリソース割当の問題について、周波数多重を維持しながらセル間干渉の影響を配慮した研究も提案された。ＬＴＥ開ループ分割電力制御と閉ループ電力制御の評価についての関連研究も発表され、これらの研究ではセル間干渉の影響を配慮したと同時に、設計パラメータの合理的な配置にも深刻な理解が提出された。
【００２１】
例えば、従来のバイパス通信電力制御では、ＰＳＳＣＨまたはＰＳＣＣＨの送信電力制御の式は以下の通り
【数１】
2019024248.tif 000003
ただし、ＰＣＭＡＸ，ｃはセルＣにおけるＵＥの最大出力電力を示し、ＭＤ２ＤはＰＲＢ数量で対応するチャンネルのＤ２Ｄ転送帯域幅、例えばＰＳＳＣＨ ｏｒ ＰＳＣＣＨ．を示し、ＰＯ_Ｄ２Ｄと αＤ２Ｄは対応するチャンネルと転送モードの上位層で調節される２つの電力制御パラメータ（１２１５）を示す。そこで、電力制御パラメータ（１２１５）は対応するチャンネルと転送モードでの上位層で配置されたものである。ＰＬはＵＥで算出したｄＢ単位のセルＣにおける下がりリンク損失推定値である。この式でバイパスリンク通信の干渉からｓｅｒｖｉｎｇ ｃｅｌｌを保護することができる。このような特別な保護の必要がない場合に、ＵＥはｅＮＢが送信したＤ２Ｄ許可（つまりＴＰＣ＝１）指示でＵＥ最大出力電力を使用することができる。
【００２２】
ＬＴＥセル間干渉整合において、１つの進化基地局（ｅＮｏｄｅＢ ｏｒｅＮＢ）は、やがて帯域幅のある部分に１つまたは複数のセルエッジユーザデバイスの上りリンク転送が行われるから、これらの周波数領域にハイ干渉が起こす可能性が高いことを通知するように、近隣の進化基地局へ１つの「ハイ干渉指示」と呼ばれるアクティブ指示を送信することができる。図２Ａに示すように、Ｘ２は１つの進化基地局ともう１つの進化基地局を接続するインタフェースの名称である。Ｓ１は進化基地局と１つのモバイル管理主体（ＭＭＥ）との通信インタフェースである。
【００２３】
隣り合うセルはこの情報を考慮して干渉の影響を抑えるように自分のＵＥをスケジューリングする。これは、その部分の帯域幅に自分のセルエッジのユーザデバイスをスケジューリングしないこと、その部分の帯域幅にセルにおける送信電力が低いユーザだけスケジューリングすること、またはその部分の帯域幅に関するリソースブロック（ＲＢＳ）に何のスケジューリングもしないことで実現できる。
【００２４】
ハイ干渉指示は１ビットマップで構成され、ビットマップにおける各ビットが１つのリソースブロックに対応する。オーバーロード指示（ＯＩ）と同様に、ハイ干渉指示も最大２０ミリ秒ごとに送信される。ハイ干渉指示ビットマップがｅＮＢ基地局から特定の隣り合うノードｅＮＢ基地局へ送信される。一方、オーバーロード指示はパッシブ指示として、各リソースブロックに対する物理層の平均上りリンク干渉熱雑音の測定結果を示すように、Ｘ２アプリケーションプロトコルインタフェースを介して交換できる。オーバーロードインジケイターは低、中、高レベルの干渉雑音の３つの値を取る。多すぎるシグナル負荷を回避するため、オーバーロード指示が最大２０ミリ秒ごとに更新される。
【発明の概要】
【００２５】
無線通信ネットワークにおける通信品質を改善する方法は、１つの基地局を制御してユーザデバイスへメッセージを送信するステップを含む。該メッセージにアクティブなデバイスツーデバイスリンクの統計情報を含み、該統計情報に基づいて新規なデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）リンクの干渉レベルを算出でき、さらに、各受信領域内におけるユーザデバイスが別のユーザデバイスと接続を確立する可否かを判断する事もできる。統計情報にはユーザデバイスまわりのアクティブなデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）リンクの密度と、デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信ためのハイ干渉指示を含む。各ユーザデバイスは統計情報に基づいて新規なデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）リンクによる干渉のレベルを決定することができる。本発明の方法は無線通信ネットワークにおける１つの基地局から無線通信ネットワークにおけるもう１つの基地局へ統計情報を送信するステップを含む。本発明の方法はハイ干渉識別子を生成するステップを含め、該ハイ干渉識別子に２進数識別子を含んでいる。その内１は干渉レベルが高かく、０は無視できる干渉を示し、または該ハイ干渉識別子が複数の種類の干渉電力レベルで表示される。ハイ干渉識別子が３ＧＰＰ ＬＴＥ−Ａ（先進長期的進化）規格における既存のハイ干渉識別子に１ビットを追加して得たもので、このビットはこのハイ干渉識別子がバイパス（Ｄ２Ｄ）通信からのものであるかを示す。
【００２６】
もう１つの実施例では、本発明の方法は１つの基地局からネットワークにおけるデバイスツーデバイス通信ペアリングを構成するユーザデバイスへ電力制御パラメータを送信するステップを含む。各ペアリングデバイスツーデバイス通信のユーザデバイスが電力制御パラメータを使用して電力制御関数ＰＤを決定して、電力制御関数によって１つの算出値を決定する。該算出値はデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）リンクのデータ転送信頼性に必要する最小の送信電力でもあり、パスロスが該基地局のパスロスに達した従来の電力制御値で決定される。この方法は１つの基地局から、各デバイスツーデバイス通信ペアリングのユーザデバイスへ、対応するチャンネルと転送モードの上位層パラメータ、変調及び符号化方法、累積送信電力制御指令、及び／又はデバイスツーデバイスリンクを構成するユーザデバイスの間のパスロスなどの情報を送信するステップを更に含み、ユーザデバイスは該情報基づいて電力制御関数による算出値の決定前に電力制御関数を決定することができる。電力制御パラメータは対応するチャンネルと転送モードの上位層で配置され、または無線通信ネットワークに予めに配置される。
【００２７】
もう１つの実施例では、本発明の方法は任意の一対のデバイスツーデバイス通信のユーザデバイスにおけるユーザデバイスにデバイスツーデバイス情報要素と定義するパラメータセットを受信するステップをさらに含む。該パラメータセットのパラメータを潜在可能性があるデバイスツーデバイスリンクの許可する干渉の算出に用いる。本方法では任意の一対のデバイスツーデバイス通信のユーザデバイスにおけるデバイスがデバイスツーＢＳ（Ｂａｓｅ Ｓｔａｔｉｏｎ）情報要素というシグナルまたはパラメータを取得し、該シグナルまたはパラメータに基づいて上りリンクにおけるマスタユーザデバイスが許可する性能損失を算出する。本方法では任意の一対のデバイスツーデバイス通信ペアにおけるユーザデバイスが下がり参照信号をモニタリングして最近の基地局とデバイスツーデバイスペア自身の間のチャンネルゲインを取得する。本方法では任意のデバイスツーデバイス通信ペアにおける各ユーザデバイスが単位領域内のアクティブなデバイスツーデバイスリンク数量を推定し、送信電力を算出して、バイパス通信モードをアクティブする可否かを決定する。本方法では任意のデバイスツーデバイス通信モードである一対のユーザデバイスとの間にデバイスツーデバイス通信を行う。本方法では任意のデバイスツーデバイス通信ペアのユーザデバイスからこのデバイスツーデバイスペアがデバイスツーデバイス通信モードに移行する可否かのアドバイスをアクセスポイントへ通知し、このデバイスペアのアドバイスを受信してからデバイスツーデバイス通信モードに移行する。最後に、本方法ではデバイスツーデバイス通信デバイスペアが一定のモードで通信するのを指令し、通常デバイスツーデバイスペアのアドバイスモードを採用する。
【００２８】
もう１つの実施例では、本方法では無線通信ネットワークにおける基地局がデバイスツーデバイス情報要素を決定し、該情報要素はアクティブなデバイスツーデバイスリンク密度、チャンネル伝播モデルに関する定数、デバイスツーデバイスリンクのカバレージエリアなどを含む１組のパラメータセットから選択して構成される。本方法では、基地局から近隣基地局に対してパラメータまたはシグナル、つまり近隣基地局サービスのアクティブなデバイスツーデバイスリンクの統計情報を含むデバイスツーデバイス情報要素２を送受信する。本方法では、無線通信ネットワークにおける基地局が１つのデバイスツーＢＳ情報要素を決定し、デバイスツーＢＳ情報要素はユーザ端末の上りリンクの許可するデバイスツーデバイスリンクからの干渉総量、チャンネル伝播モデルに関する定数、デバイスツーデバイスリンクのカバレージエリア、及び存在するデバイスツーデバイスリンクから基地局までの平均の全チャンネルゲインを含む１組のパラメータセットから選択して構成される。本方法では、無線通信ネットワークにおける基地局がデバイスツーデバイス情報要素、デバイスツーデバイス情報要素２、及びデバイスツーＢＳ情報要素に基づいて１つのデバイスツーデバイスペアの動作モードを決定する。最後に、本方法では、選択した動作モードをデバイスツーデバイス通信ペアリングをしようとするユーザデバイスへ送信する。本方法では、デバイスツーＢＳ情報要素２が無線通信ネットワークにバイパス通信のためのハイ干渉識別子であり、必要に応じて第１の基地局から第２の基地局へハイ干渉識別子を送信するステップを含み、該識別子指示である無線リソース上にバイパス通信のデータ転送をスケジューリングすることができる。１つの無線通信ネットワークにバイパス通信のハイ干渉識別子を含む場合に、本方法では、１つの基地局からもう１つの基地局へハイ干渉識別子を送信するステップを含み、該ハイ干渉識別子はある無線リソース上にスケジューリングする可能性があるバイパス通信転送の指示を示す。本方法では、ＬＴＥ−Ａ規格の既存のハイ干渉識別子に１ビットを追加してバイパス通信のハイ干渉識別子を得て、該ビットは該ハイ干渉識別子がバイパス通信からのものであるかを示す。本方法では、基地局受信を許可する第３のパラメータセット、つまり隣り合うセルのデバイスツーデバイスリンクから送信させ、該デバイスツーデバイスリンクの負荷と干渉情報を含むデバイスツーデバイス情報要素３を含む。
【００２９】
本方法を実現する装置は、自己トラッキング手段と、信号検出手段と、位置推定手段を有する位置決めモジュールを含む。自己トラッキング手段は位置情報を測定するセンサと位置決めモジュール位置測定及び移動結果を記録する不揮発性コンピュータ可読メモリで構成される。自己トラッキング手段が測定した位置決めモジュールと１つまたは複数の目標トランスミッタとの間の位置情報のある測定点について、信検出手段が信号特性を検出する。測定の結果は、位置決めモジュールと１つまたは複数の目標トランスミッタとの間の距離、位置決めモジュールが１つまたは複数の目標トランスミッタから受信した信号の受信信号強度の少なくとも一つを含む。位置推定手段は、信号検出手段が信号特性を検出する位置の地理座標の集合と、自己トラッキング手段及び信号検出手段のデータ入力に基づいて生成した該座標集合の位置に関するパラメータと、位置決めモジュールが１つまたは複数の目標トランスミッタへの近接に必要な移動方向を含む位置決め情報を推定する。自己トラッキング手段、信号検出手段と位置推定手段とが互いに接続され、位置推定手段へデータを供給する。位置決めモジュールは例えば加速度計、ジャイロ、グローバルポジショニングシステム等のセンサによってその位置を報告し、及び／又はコンパスによって自己トラッキング手段の任意のサンプル時点の相対位置及び移動方向を推定する。
【００３０】
もう１つの実施例では、本発明の方法を実現する装置が複数の基地局で構成される１つのネットワークに動作できる近隣システムにおける方法において、ユーザデバイスが少なくとも１つの基地局との間に通信を行い、目標トランスミッタが信号を転送する。近隣システムは１つまたは複数の目標トランスミッタの位置決めに用い、１つの位置決めモジュールと、１つの近隣記述モジュールと、１つの近隣表示モジュールを含む。位置決めモジュールによって１つまたは複数の目標トランスミッタが位置決めされ、近隣記述モジュールを介してそれぞれの位置決めされた目標トランスミッタへ近隣情報を送信する。近隣記述モジュールはコンピュータメモリを有する１つの記憶素子を含む。近隣記述モジュールは記憶素子またはインターネットから近隣情報を取り込む記述手段を含み、近隣情報を表示モジュールへ送信して表示させる。近隣記述モジュールは選択的にインターネットへ接続する１つのネットワーク接続手段を含む。最後に、近隣記述モジュールはユーザデータを記憶素子へ入力させる１つのユーザインタフェース手段を含み、ユーザインタフェース手段は近隣情報を処理して近隣情報を近隣表示モジュールへ送信する。近隣表示モジュールは近隣システム距離を表示するように近隣情報を表示する。
【００３１】
近隣システムにおいて近隣情報は、位置決めされた目標トランスミッタの位置座標、または位置決めされた目標トランスミッタごとの識別子、または位置決めされた目標トランスミッタごとの記憶名、位置決めされた目標トランスミッタごとに関する１つの広告、位置決めされた目標トランスミッタごとの近くのデパートの１つの販促クーポン、位置決めされたアクセスポイントごとの近くに関する１つのビデオ、位置決めされた目標トランスミッタごとの近くに関する１つの画像、位置決めされた目標トランスミッタごとの近くに受信した全ての発言、位置決めされた目標トランスミッタごとの近くの製品やサービスの１つの価格リスト、位置決めされた目標トランスミッタごとの近くの予約可能な部屋、第１のユーザデバイスから目標トランスミッタまでの方向と距離情報、位置決めされた目標トランスミッタごとの近くの建物の階数のなかの１つまたは複数である。
【００３２】
近隣システムにおいてアクセス管理手段、所有権管理手段と内容管理手段を有する１つの近隣広告モジュールを含む。アクセス管理手段によって近隣広告モジュールと遠隔サーバとの間のネットワーク接続を実現する。所有権管理手段によって資料を１つまたは複数の遠隔サーバへアップロードすることができる。資料のアップロードによって所有権管理手段が複数の目標トランスミッタからの１つの目標トランスミッタの所有権を認証することができる。内容管理手段によって認証済み各目標トランスミッタから１つまたは複数の遠隔サーバまでの近隣情報を管理することができる。
【発明が解決しようとする課題】
【００３３】
デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信ではより自動的にデバイスと近隣デバイスの間の相互連絡を支援するように、効率の向上や干渉整合の改善が必要になる。このため、従来の単一の電力値は、すなわちサービス基地局までのパスロスの電力制御値ではなく、信頼バイパスデータ通信（デバイスツーデバイス通信とも言う）の信号転送に必要の最小送信電力を電力制御する機能を提供する簡単なデバイスと方法が必要になる。さらにバイパス通信を改善するための干渉整合が重要である。
【００３４】
潜在利得や収益チャンスが明らかではあるが、既存の類似の近隣サービスからの競争が存在し、例えば類似のサービスを提供する忠実な無線（Ｗｉ−Ｆｉ）及び／又はブルートゥース登録商標応用が挙げられる。近隣に基づくサービスとして例えばデジタルライフネットワークアリアンス（ＤＬＮＡ登録商標）やユニバーサルプラグアンドプレイ（ＵＰＰ）が挙げられる。
【００３５】
デバイス同士にネットワークプロトコル（ＩＰ）層のデータ通信が確立できると、デジタルライフネットワークアリアンスやユニバーサルプラグアンドプレイでは他の関心のデバイスを発見するのを対応できる。しかしながら、デジタルライフネットワークアリアンスやユニバーサルプラグアンドプレイが単一の無線ローカルネットワーク（ＷＬＡＮ）またはローカルネットワーク（ＬＡＮ）の範囲だけで動作できるしかしながら、それらは普通の主流方法であって、使用範囲や拡張性問題、プライバシー問題及び電池リソースに対する巨大な消費等に制限される方法であるので、消費者の技術使用が制限される。
【００３６】
最後に、第３世代の連携計画（３ＧＰＰ）における長期的進化デバイスツーデバイス通信技術（ＬＴＥ Ｄ２Ｄ）、すなわち「バイパス」通信によって近隣サービス用の１つの汎用プラットホームが提供される。長期的進化デバイススルー技術によって一連の新規な業務チャンスに技術支援を提供するとともに、長期的進化（ＬＴＥ）ネットワークに顕著な性能や効率の改善を提供する。
【００３７】
本分野で周知するように、近隣サービスの低い複雑度干渉整合及び位置決め技術を実現するシステムと方法が望まれている。
【課題を解決するための手段】
【００３８】
本明細書では近隣デバイスと基地局との通信を整合する新規な汎用フレームワークを開示し、このようなフレームワークによって近隣デバイスによる干渉を効果的に制御でき、より良好なネットワーク性能を実現することができる。
【００３９】
本発明における干渉制御とは既存技術としての１次干渉制御技術よりも、高容量Ｄ２Ｄ通信に対応できる２次干渉制御のものである。
【００４０】
該汎用フレームワークは分散型モード選択、電力制御、セル間干渉整合を含み、近隣デバイスの間の直接通信の拡張性がより良好になり、かつ近隣デバイス位置決めによってより効果的なサービスが提供される。
【００４１】
この汎用フレームワークによって同時のアクティブなデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）リンク数が最大化でき、ネットワーク周波数多重比とネットワークスループットを最大限に達する。
【００４２】
このフレームワークによってセルラネットワークのユーザ端末とＤ２Ｄ端末のサービス品質確保について新しい効果的な方法を提供する。
【００４３】
この汎用フレームワークには３つの重要な革新技術を含み、移動無線ネットワークにおける近隣に基づくサービスを極大に向上させる。これら３つの重要な革新技術には：ＬＴＥ−Ａセルラネットワークまたは類似のネットワークに実現される電力制御と干渉整合を含むエアインタフェースと、拡張可能なデバイスツーデバイス通信と干渉制御と、近隣の無線送信機を発見して高効率の近隣サービスを提供する自律位置決め技術を含む。
【００４４】
これらの重要な革新技術によって、近隣に基づくサービスのための全体フレームワークを構築でき、実際の応用や便利性によって、これらの技術も単独に使用できる。
【発明の効果】
【００４５】
近隣サービスの効率を向上するために、１つ好ましい実施例では自律位置決め手段によって、１つのデバイスによる近隣無線デバイスの位置決めが可能になる。
【００４６】
このような自律位置決め手段によってデバイスと近隣デバイスとの距離が小さくなり、小さい送信電力で通信でき、ネットワークに対する２次干渉をより効果的に低減できる。
【００４７】
本明細書で開示した高度な技術が、任意形式のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）の直接通信で実現される。これは、任意の類似のユーザ端末間の直接通信の近隣に基づくサービスでは該技術が使用できるという意味である。さらに、従来技術にも活用でき、例えばＷｉ−Ｆｉ直連; セルラネットワークにおけるデバイスツーデバイス通信、ひいてはマシンツーマシン通信（Ｍ２Ｍ）等に組み込んで応用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
図面では移動通信ネットワークにおいて本明細書が開示した方法によって近隣サービスを支援する方法及び装置の実施例を説明する。図面における参照数字が連続的に使用されるものである。図２Ａ、２Ｂには新しい参照数字として２００シリーズ数字を使用する。同様に、それ以下の図面には新しい参照数字として図番号の先頭に対応するシリーズ数字を使用する。
【００４９】
【図１】図１は従来技術におけるネットワークの論理インタフェースを説明する。
【００５０】
【図２Ａ】図２Ａは従来技術におけるネットワークの論理インタフェースを説明する。
【００５１】
【図２Ｂ】図２Ｂは従来技術における基地局（ｅＮＢ）とセルを説明する。
【００５２】
【図３Ａ】図３Ａは基地局（ｅＮＢ）から近隣基地局（ｅＮＢ）へ送信された負荷と干渉整合情報のメッセージにおける負荷情報を記述するテーブルの第１の部分を記述する。
【００５３】
【図３Ｂ】図３Ｂは基地局（ｅＮＢ）から近隣基地局（ｅＮＢ）へ送信された負荷と干渉整合情報のメッセージにおける負荷情報を記述するテーブルの第２の部分を記述する。
【００５４】
【図３Ｃ】図３Ｃは基地局（ｅＮＢ）から近隣基地局（ｅＮＢ）へ送信された負荷と干渉整合情報のメッセージにおける負荷情報を記述するテーブル中の第３の部分を記述する。
【００５５】
【図４Ａ】図４Ａは基地局（ｅＮＢ）間に送信された負荷情報に保有するバイパス通信リンクに関する情報のテーブルの第１の部分である。
【００５６】
【図４Ｂ】図４Ｂは基地局（ｅＮＢ）間に送信された負荷情報に保有するバイパス通信リンクに関する情報のテーブルの第２の部分である。
【００５７】
【図４Ｃ】図４Ｃは基地局（ｅＮＢ）間に送信された負荷情報に保有するバイパス通信リンクに関する情報のテーブルの第３の部分である。
【００５８】
【図５】図５は位置決めモジュールのモジュールブロック図である。
【００５９】
【図６Ａ】図６Ａはユーザデバイスの自己トラッキング手段の測定結果を説明する。
【００６０】
【図６Ｂ】図６Ｂはモバイルデバイスがネットワークに接続されていない場合に、モバイルデバイスの位置決めモジュールによって近隣目標トランスミッタを位置決める過程を説明する。
【００６１】
【図７】図７はモバイルデバイスがネットワークと遠隔サーバに接続された場合に、モバイルデバイスの位置決めモジュールによって近隣目標トランスミッタを位置決める過程を説明する。
【００６２】
【図８】図８はモバイルデバイスの近隣システムのモジュールブロック図である。
【００６３】
【図９】図９は近隣記述モジュールを説明するモジュールブロック図である。
【００６４】
【図１０】図１０は近隣広告モジュール機能を説明するモジュールブロック図である。
【００６５】
【図１１】図１１は単位面積のアクティブなデバイスツーデバイスリンク数量を推定する方法を説明する。
【００６６】
【図１２】図１２はデバイスツーデバイスペアとサービス基地局の間に新規な信号を実現するステップと過程の例を説明する。
【００６７】
【図１３】図１３は図面で本発明の一実施例におけるシグナルフローを表示し、左が基地局のフロー、右がデバイスツーデバイスペアのフローを示してる。
【００６８】
【図１４】図１４はマルチセルセルラネットワークに実現されるシミュレーションパラメータと性能を説明している。
【発明を実施するための形態】
【００６９】
以下、対応の図面を参照して説明するが、これらの図面は本明細書の一部を構成し本発明の幾つか実施例を説明する。本発明はこれらの図面や好ましい実施例に限定されなく、本明細書には様々な態様の実施例を含む。本明細書に基づいて構造または操作の変更を加えて他の実施例になるが、これらの実施例も本発明の請求範囲に含む。
【００７０】
図１には無線アクセスネットワークの４つの構成部分：近隣デバイスであるユーザデバイス（１０５）、ネットワークと直接通信するユーザデバイスであるマスタユーザデバイス（ＵＥ）、及び１つのセル（１３０）または複数のセルを管理する１つの基地局（２１０）であるｅＮｏｄｅＢ（１２０）を説明する。図２Ｂには１つの基地局とセル（２０５）を説明する。基地局（２１０）はＷＩＦＩシステムにおいてアクセスポイントと言われ、３ＧＰＰネットワークインフラにおいてｅＮｏｄｅＢと言われている。それぞれの基地局（２１０）は１つまたは複数のセルにおいてユーザデバイスとの間に無線信号を送受信する。それぞれのアクセスポイントは概念上の点であって、１つの特定のセルに対応付けられ、アクセスポイントはＵＥと無線アクセスネットワークの間の無線リンクのエンドポイントである。
【００７１】
図２Ａにはインターネット（１２５）や遠隔サーバ（７１０）に接続するための中間媒介であるコアネットワークを説明し、例えば図７に示す１つの遠隔サーバや、図９に示す１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）が挙げられる。図９、図１０に示すように、これらの遠隔サーバが１つまたは複数のデータベースを含んでも良い。１つのサーバファーム（１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５））はコアネットワークの複数のサーバとデータベースを含み、これらのサーバとデータベースとが協力してサービスを提供できるとともに、機能によって相互の通信もできるので好ましい。
【００７２】
インターネット接続（１２５）による遠隔サーバ（７１０）または１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）の一例として広告サーバがある。広告サーバの不揮発性コンピュータ可読メモリに記憶している広告をオンラインマーケットに用い、これらの広告を移動端末、例えばウェブサイトアクセス者へ配布させる。ウェブサイトアクセス者には、一般的にユーザデバイス（１０５）の移動ユーザ、ユーザデバイス、例えばノートコンピュータ、デスクトップ型コンピュータ、タブレットＰＣやスマートフォンを含む。
【００７３】
図２Ａに示すように、コアネットワークは基地局間のＸ２とＳ１インタフェースとして機能しても良い。Ｓ１とＸ２とは３ＧＰＰネットワークノードにおける既存のインタフェースであって、Ｓ１インタフェースがＥ−ＵＴＲＡＮとＥＰＣを分離させ、Ｘ２インタフェースが基地局（ｅＮＢＳ）間のインタフェースである。
【００７４】
それぞれの基地局（２１０）はＵＥシグナルの制御やマスタユーザ端末とコアネットワークの間のデータ転送ルータを提供する機能エンティティである。マスタユーザデバイスとデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）ペアの無線リンクが互いに２ステージの干渉が発生する。
【００７５】
マスタユーザデバイスとネットワークと直接通信する。例えば、３ＧＰＰにおいて、マスタユーザ端末は基地局ｅＮｏｄｅＢと直接通信するユーザ端末（１０５）である。Ｗｉ−Ｆｉにおいて、マスタユーザデバイス（１３５）はＷＩＦＩアクセスポイントと直接通信するデバイスである。本明細書には近隣のデバイスはデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）ユーザ端末、ユーザ端末（１０５）や近隣デバイスと言われている。１つのデバイスツーデバイスペアには２つのデバイスを含み、例えば第１のユーザデバイスが第２のユーザデバイスと通信する。Ｄ２Ｄペアの通信はバイパス通信とも言われている。ただし、マスタユーザデバイスまたは基地局がなくてもデバイスツーデバイス通信ができる場合もある。
【００７６】
本発明に開示した１つの好ましい実施例ではデバイスツーデバイス通信モード、送信電力及び干渉整合を決定する一連の技術を含む。
【００７７】
モード選択とは近隣の一対のデバイスが互いに直接通信するか、または基地局（２１０）を介して通信するかを決定する。これらの技術を合わせてデバイスツーデバイス通信が産生した２ステージの干渉を整合して、最適のネットワーク性能を得る。
【００７８】
これらの技術の集合については近隣の２つのデバイスが相手の位置を決めてトラッキングできるように、２つのデバイスが互いに近接するのが好ましい。このようなトラッキングと近隣程度の把握という技術によって２つのデバイスの間のデータ転送速率がより高く、ネットワークに対する干渉がより低く、ネットワークの性能をさらに改善できる。
【００７９】
情報要素
１つの好ましい実施例では、ネットワーク、例えば１つのアクセスポイント、１つの基地局、または１組の基地局は、そのサービスエリア（１つまたは複数のセル）内のアクティブなデバイスツーデバイスリンクに関する統計情報をトラッキングする。ネットワークはモバイルデバイスへ１つのパラメータ、好適には１組のパラメータまたはシグナルである、ネットワークにおける既存のアクティブなデバイスツーデバイスリンクの統計情報を保有するいわゆるデバイスツーデバイス情報要素（Ｄ２ＤＩＥ）を送信する。デバイスツーデバイス情報要素は所定のエリアにおける潜在のデバイスツーデバイスリンク間の許可の相互干渉を推定・算出することに用いる。
【００８０】
デバイスツーデバイス情報要素にパラメータを保有する一例として、所定のエリア、例えば１つのセル内に、存在するアクティブなデバイスツーデバイスリンクの数量や密度である。そして該密度値を利用して該エリア内の異なるデバイスツーデバイスリンク間の潜在干渉を推定することができる。デバイスツーデバイスリンクの数量が多ければ多く、該エリア内に存在する相互干渉の可能性が高くなる。
【００８１】
デバイスツーデバイス情報要素にパラメータを保有するもう一つの例としてセルにおけるデバイスツーデバイスの干渉識別子であり、１はデバイスツーデバイスリンク間の干渉が高すぎるのを示し、０はデバイスツーデバイスリンク間の干渉を無視するのを示す。または、該識別子が複数の干渉レベルを示しても良く、例えば３つのレベルを示し、それぞれのレベルでデバイスツーデバイスリンク間の１つの干渉強度を示す。１ビットマップですべての関心のリソースブロック上の対応の干渉レベルを示しても良い。例えば、ビットマップのフォーマットとしてＢＩＴ ＳＴＲＩＮＧ（１．．１１０、…）を採用して; その意味記述として：ビットマップの位置ごとに１つの物理リソースブロック（ＰＲＢ）（先頭のビット＝ＰＲＢ０、…）を示し、その値"１"は「ハイ干渉感度」を示し、値"０"は「ロー干渉感度」を示す。
【００８２】
デバイスツーデバイス情報要素は異なるデバイスツーデバイスリンク間の干渉を制御するのに好適に用いる。デバイスツーデバイス情報要素はネットワークに構築されたデバイスツーデバイスリンクが多すぎるのを防止することに用いても良い。例えば、メッセージにデバイスツーデバイス情報要素を保有すると、該情報要素を利用してバイパス通信モードにあるユーザデバイスがアクティブ状態に移行するべきかを決定することに用いる。
【００８３】
デバイスツーデバイス情報要素の転送方式としてセル専用の方式であってもよく、採用するネットワーク放送の方式であっても良い。なお、デバイスツーデバイス情報要素の転送方式としてユーザデバイス専用の方式であって、専用リソースを介してユーザデバイス（１０５）へ送信しても良い。
【００８４】
転送の一例では、１つの基地局ｅＮｏｄｅＢはこのパラメータをセル内の多くのユーザデバイスへ放送する。もう一例では、複数の基地局ｅＮｏｄｅＢは協力してこのパラメータを決定して、特定のユーザデバイスへ送信する。
【００８５】
転送のもう一つの例では、既存のデバイスツーデバイスリンクの既存のデバイス間の平均干渉量を推定して、このパラメータを放送することによって、新しいデバイスツーデバイスリンクが該リンクとの間のデータ転送による干渉を推定することができる。
【００８６】
転送の第３の例では、新しいデバイスツーデバイスペアが確立された場合に、基地局ｅＮｏｄｅＢからＤ２Ｄ ＵＥへの発見メッセージにはデバイスツーデバイス情報要素を保有する。
【００８７】
基地局（２１０）が近隣の基地局と通信して、１つまたは複数のパラメータまたはシグナル、すなわちデバイスツーデバイス情報要素２（Ｄ２ＤＩＥ２）を送信させ、そのなかに基地局のサービスエリア内のアクティブなデバイスツーデバイスリンクの統計情報を含有または保有するのが好ましい。
【００８８】
そこで、１つの好ましい方法では、無線通信ネットワーク（１００）は複数の基地局を含む。この好ましい方法が無線通信ネットワークに用いる。それぞれの基地局（２１０）は無線通信ネットワーク中のもう１つの基地局との間に送受信通信を行う（１１０）。それぞれの基地局（２１０）は無線通信ネットワーク中の第１組のユーザデバイス集合との間に送受信通信を行う（１１０）。第１組のユーザデバイス集合とは無線通信ネットワーク（１００）のサービスエリア内のユーザデバイス（１０５）である。第２組のユーザデバイス集合とは第１組のユーザデバイス集合中のデバイスとペアリングするもう１つのユーザデバイスからなる集合である。例えば、第２組のユーザデバイス集合とは２つのバイパス通信するモバイルデバイスである。このようなデバイスペアは１つのデバイスツーデバイスリンクとして定義される。本方法では、基地局（２１０）は、無線通信ネットワーク中の１つの基地局から第１組の
ユーザデバイス集合中のユーザデバイス（１０５）へ送信したアクティブなデバイスツーデバイスリンクの統計情報を含むメッセージを制御するステップと、第１組のユーザデバイス集合中のユーザデバイス（１０５）それぞれが統計情報に基づいて新しいデバイスツーデバイスリンク（１４０）の干渉レベルを算出することによって、第１組のユーザデバイス集合中の他のユーザデバイスと接続して新しいデバイスツーデバイスリンクを形成する可否かを決定するステップとを実行する。このような算出は本明細書に開示した方法に従って行われる。
【００８９】
統計情報には、アクティブなデバイスツーデバイスリンクの密度と、デバイスツーデバイス通信のハイ干渉指示の少なくとも一つの情報を含む。第１組のユーザデバイス集合中のそれぞれのユーザデバイス（１０５）は上記統計情報を使用して新しいデバイスツーデバイスリンク（１４０）による干渉レベルを決定することができる。
【００９０】
本方法にはさらに、無線通信ネットワーク中の１つの基地局が無線通信ネットワーク中のもう１つの基地局へデバイスツーデバイス情報要素２である統計情報を送信するステップと、１がハイ干渉レベルを示し、０が無視できる干渉を示す２進数指示であるデバイスツーデバイス通信用のハイ干渉識別子を構築するステップとを含み、ハイ干渉識別子が１つのＱ−ａｒｙ指示で複数の干渉レベルを示しても良い。ハイ干渉識別子は３ＧＰＰ ＬＴＥ−Ａ（先進長期的進化）規格における既存のハイ干渉識別子に１ビットを加えて得られ、このビットがこのハイ干渉識別子がバイパスリンク通信からのものであるかを示す。
【００９１】
デバイスツーデバイス情報要素２は近隣基地局のサービスエリア内の許可のデバイスツーデバイスリンク間の相互干渉を推定することに用いる。
【００９２】
デバイスツーデバイス情報要素２に保有する第１のパラメータの一例として基地局のサービスエリア内、すなわち基地局またはセルのサービスのアクティブなデバイスツーデバイスリンクの密度または数量である。デバイスツーデバイス情報要素２はこれらのデバイスツーデバイスリンクの近隣セルのデバイスツーデバイスリンクに対する潜在干渉を推定することに用いる。デバイスツーデバイスリンクの数量が多ければ多く、予想の干渉が大きくなる。
【００９３】
デバイスツーデバイス情報要素２に保有する第２のパラメータの一例としてセルラエリアのデバイスツーデバイスのハイ干渉識別子であり、その内１がデバイスツーデバイスリンク間の干渉が高すぎるのを示し、０がデバイスツーデバイスリンク間の干渉を無視できるのを示す。または、このハイ干渉識別子は複数のレベル中の１つを示し、例えば３つのレベルを示し、それぞれのレベルがデバイスツーデバイスリンク間の干渉強度を示す。ビットマップですべての関心のリソースブロック上の対応の干渉レベルを示すことができる。例えば、該ビットマップのフォーマットとしてＢＩＴ ＳＴＲＩＮＧ（１．．１１０、…）を採用でき、その意味記述としてはビットマップ中の位置ごとに１つのリソースブロックＰＲＢ（先頭のビット＝ＰＲＢ ０ 、…）を示し、その値"１"が「ハイ干渉感度」を示し、その値"０"が「ロー干渉感度」を示す。
【００９４】
図２Ａに示すように、デバイスツーデバイス情報要素２は論理インタフェース、例えばＸ２またはＳ１インタフェース上にインターアクションするのが好ましい。
【００９５】
必要があれば、ネットワークから１つのパラメータまたはシグナルである、マスタユーザ端末が許可する性能損失の統計情報を保有するデバイスツーＢＳ情報要素（Ｄ２ＤＢＳＩＥ）を放送する。
【００９６】
ネットワークはデバイスツーＢＳ情報要素を使用してマスタユーザデバイス（１３５）が許可する最大干渉程度データを提供し、マスタユーザとはネットワークと直接に接続するユーザ端末（１０５）である。例えば、ネットワークから放送したパラメータは３ＧＰＰセルラネットワークにおけるセルユーザが許可する信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）損失であっても良く、単位がデシベルｄＢである。
【００９７】
デバイスツーＢＳ情報要素のもう１つの例として基地局と直接に接続するＵＥが許可するスループット損失である。
【００９８】
デバイスツーＢＳ情報要素の第３の例として１ビットの識別子であり、そのなか１が付加のデバイスツーデバイス通信を許可するのを示し、これによるネットワークに対する干渉が無視できる、０が付加のデバイスツーデバイス通信による干渉が高すぎるので、新しいデバイスツーデバイス通信リンクの確立を禁止すべく。
【００９９】
デバイスツーＢＳ情報要素の第４の例として１つのＮ状態の識別子であり、それはデバイスツーデバイス通信によるＮ個の干渉レベルの中のＫ個を許可するのを示す。ビットマップでデバイスツーＢＳ情報要素を送信でき、その中の位置ごとに関心のリソースブロック上の対応の許可干渉レベルを示す。
【０１００】
革新的な送信電力制御機能
本発明に開示した好ましい実施例の１つの新規な特性としてバイパス通信の送信電力制御が従来の電力制御ＰＤの最小値である。背景技術の欄に説明したように、従来の電力制御では、サービスセルの基地局のバイパス通信からのハイ干渉を避けるように、電力制御式中のパスロスがユーザデバイスからサービスセル基地局までのパスロスである。電力制御関数ＰＤはバイパス通信の信頼データ転送に必要する最小送信電力を決定することに用いる。従来の電力制御値とＰＤの小さい方の値を送信電力として選択し、バイパス通信の最小送信電力を確保することによって、２次干渉を低減させるとともに、より多くのＤ２Ｄリンクの同時通信を支援する。
【０１０１】
そこで、無線通信ネットワーク（１００）に実現される好ましい方法において、無線通信ネットワーク（１００）は複数の基地局で構成され、それぞれの基地局（２１０）が無線通信ネットワーク（１００）中の他の基地局と第１組のユーザデバイス集合とデータ送受信通信を行い、第１組のユーザデバイス集合中のもう１つのユーザデバイスと１つのデバイスペアになるそれぞれのユーザデバイス（１０５）が第２組のユーザデバイス集合を構成し、このような各デバイスペアが１つのデバイスツーデバイスリンク（１４０）として定義される。該方法は、無線通信ネットワーク（１００）の１つの基地局から第２組のユーザデバイス集合へ電力制御パラメータ（１２１５）を送信するステップと第２組のユーザデバイス集合中のそれぞれのユーザデバイス（１０５）が電力制御パラメータ（１２１５）を使用して電力制御関数ＰＤを決定するステップと、該電力制御関数を使用して算出値、すなわちデバイスツーデバイスリンク（１４０）の信頼データ転送に必要する最小送信電力を決定するステップとを含み、そのパスロスが基地局までのパスロスの従来の電力制御値である。
【０１０２】
無線通信ネットワーク（１００）に使用する好ましい方法はさらに、基地局から第２組のユーザデバイス集合中のそれぞれのユーザデバイス（１０５）へ以下のようなパラメータ群のなかの情報を送信するステップを含む。該パラメータ群にはチャンネルと転送モードとが対応する上位層パラメータ、変調及び符号化手段、累計送信電力制御指令、デバイスツーデバイスリンク（１４０）のユーザデバイス（１０５）の間のパスロスパラメータを含み、上記ユーザデバイス（１０５）が受信した情報を使用して電力制御関数を決定してから、電力制御関数を使用して算出値を決定する。上記の用語「上位層パラメータ」とは従来技術に良く用いられる用語であって、３ＧＰＰ ＴＳ ３６．２１３Ｖ１２．７．０（２０１５−０９）、バージョン１２に定義され、ここに援用する。
【０１０３】
第１の例では、バイパス通信の信頼データ転送に必要する送信電力が決定される。ＰＳＳＣＨとはデバイスツーデバイス通信（バイパス通信とも言う）に用いるデータチャンネル（ＰＳＳＣＨは物理バイパスリンク共有チャンネルの略称）である。
【０１０４】
デバイス間転送モード１は「スケジューリングのリソース割当」とも言われ、それはユーザデバイス（１０５）ではなく基地局がデバイスツーデバイスまたはバイパス通信の無線アクセスリソースを決定するからである。
【０１０５】
モード１では、送信電力が低すぎると、基地局（２１０）が特別な指令を送信して送信電力の増大を要求する。電力が高すぎると、基地局（２１０）がもう１つの指令を送信して電力の低減を要求する。送信機が動的にその出力電力を変更する方法である。このような電力制御メカニズムは通常"閉ループ電力制御"と言われ、電力制御用の上記のような特別な指令は送信電力制御（ＴＰＣ）指令と言われている。
【０１０６】
モード１とＰＳＳＣＨ周期ｉについて、ＰＳＳＣＨ周期ｉのために配置されたバイパス通信スケジューリング許可中の送信電力制御指令のフィールドが１に設置された場合に、ユーザデバイス（１０５）が電力ＰＰＳＳＣＨを送信し、その算出値が以下の式で決定される。
【数２】
2019024248.tif 000004
【０１０７】
上記の式には、「ｍｉｎ」がカッコの３項中の最小値を示す。ＭＰＳＳＣＨはリソースブロックの数量で示すＰＳＳＣＨリソース割当の転送帯域幅を示し、ＰＬはパスロスで、ＰＬ＝ＰＬＣ、そのＰＬＣはユーザデバイス（１０５）のサービスセル「Ｃ」での算出した推定の下がりパスロスであって、単位がｄＢで、ここでの従来の電力制御は、
【数３】
2019024248.tif 000005
であり、ただしＰＯ_ＰＳＳＣＨ、１とαＰＳＳＣＨ、１がそれぞれ上位層パラメータであるｐ０−ｒ１２とａｌｐｈａ−ｒ１２で提供され、対応するＰＳＳＣＨリソース配置に関連付けられる。
【０１０８】
第２の例ではバイパス通信転送モード２を使用する。モード２はユーザデバイス自律リソース選択モードとも言われ、モード２では、デバイスツーデバイス間の通信データを転送するユーザデバイス（１０５）が基地局へ接続する必要がなく、それはユーザデバイス（１０５）が自律かつランダムにＰＳＳＣＨリソースプールからリソースを選択してバイパス通信制御情報のデータブロックを転送するのからである。第２の例では、ユーザデバイスが電力ＰＰＳＳＣＨを送信し、その算出値は下の式で決定され
【数４】
2019024248.tif 000006
この第２の式では、ＰＣＭＡＸ、ＰＳＳＣＨは最大ＵＥ出力電力である。ＰＳＳＣＨは物理バイパス通信共有チャンネルの略称であり、ＭＰＳＳＣＨはリソースブロック数量で示すＰＳＳＣＨリソース割当帯域幅であり、ＰＬはパスロスで、ＰＬ＝ＰＬＣ、そのＰＬＣはユーザデバイス（１０５）のサービスセル「Ｃ」で算出した推定の下がりパスロスで
あり、単位がｄＢで、ここでの従来の電力値は
【数５】
2019024248.tif 000007
であり、ただしＰＯ_ＰＳＳＣＨ、２とαＰＳＳＣＨ、２はそれぞれ上位層パラメータであるｐ０−ｒ１２とａｌｐｈａ−ｒ１２で提供され、対応するＰＳＳＣＨリソース配置に関連付けられる。
【０１０９】
第３の例では、バイパス通信の信頼な転送制御情報に必要する送信電力が決定される。ＰＳＣＣＨはデバイスツーデバイス通信、すなわち「バイパス通信」の制御情報チャンネルである。バイパス通信について、デバイス間転送モード１ではＰＳＣＣＨチャンネルを使用し、かつＰＳＣＣＨ周期ｉとし、ＰＳＳＣＨ周期ｉに配置されたデバイス間スケジューリング許可中の送信電力制御指令のフィールドが１に設置された場合に、ユーザデバイスが電力ＰＰＳＣＣＨを送信し、その算出値が下の式で決定される。
【数６】
2019024248.tif 000008
【０１１０】
この第３の式では、「ｍｉｎ」がカッコの全ての項中の最小値を示す。ＰＣＭＡＸ、ＰＳＣＣＨは制御情報チャンネルの最大ＵＥ電力であり、ＭＰＳＣＣＨ＝１;ＰＬ＝ＰＬＣ、そのＰＬＣがユーザデバイス（１０５）のサービスセル「Ｃ」で算出した推定の下がりパスロスであり、単位がｄＢで、ここでの従来の電力値は
【数７】
2019024248.tif 000009
である。
【０１１１】
第４の例では、デバイスツーデバイス通信の制御情報チャンネルがバイパス通信転送モード２であって、ユーザデバイスが電力ＰＰＳＣＣＨを送信し、その算出値は下の式で決定される。
【数８】
2019024248.tif 000010
【０１１２】
この第３の式では、ＰＣＭＡＸ、ＰＳＣＣＨはユーザデバイス送信機の最大電力制限であり、ＭＰＳＣＣＨ ＝１かつ ＰＬ＝ＰＬＣ、そのＰＬＣはユーザデバイス（１０５）のサービスセル「Ｃ」で算出した推定の下がりパスロスであり、単位がｄＢで、ここでの従来の電力値は
【数９】
2019024248.tif 000011
であり、ＰＯ_ＰＳＣＣＨ、２とαＰＳＣＣＨ、２はそれぞれ上位層パラメータであるｐ０−ｒ１２とａｌｐｈａ−ｒ１２で提供され、対応するＰＳＣＣＨリソース配置に関連付けられる。
【０１１３】
以上の幾つかの例では、新規に定義されたバイパス通信用の電力制御関数ＰＤによって、バイパス通信リンクの信頼データと制御情報通信に必要する送信電力が決定される。上記の式ではＰＤが必ず同一の値ではない。以下の７つの例では、それぞれａ．〜ｇ．で表示され、７つのＰＤ 値が異なる状況を説明する。
【０１１４】
ａ． ＰＤ ：：＝ ＰＤ ：：＝ ｛ａ１、ａ２、…、ａＫ｝ ｄＢｍ、例えば ＰＤ ：：＝ ｛−３０、−２９、… ２２、２３｝ ｄＢｍ、−３０〜２３までの整数で表示され、単位がデシベルミリワット（ｄＢｍ）である。具体的に使用する値は上位層パラメータで配置され、またはシステムで予めに配置され、例えばＳＩＭカードに記憶させても良い。
【０１１５】
ｂ． ＰＳＳＣＨ またはＰＳＣＣＨ、
【数１０】
2019024248.tif 000012
ただし、ＭＤ２Ｄは対応のチャンネル、例えばＰＳＳＣＨまたはＰＳＣＣＨを示し、ＰＲ
Ｂ数量で示すＤ２Ｄ転送帯域幅を示す。ＰＯ_Ｄ２Ｄは調節可能な電力制御パラメータであり、上位層が対応するチャンネルと転送モードに対して配置されたものである。ＰＯ_Ｄ２Ｄは予めにシステムで配置され、例えばＳＩＭカードに記憶させても良い。
【０１１６】
ｃ．バイパス通信リンクがユニキャストまたは２つの近隣のユーザデバイスの間の中継通信に用いる場合に、ＰＳＳＣＨまたはＰＳＣＣＨ用の電力制御関数ＰＤは以下のように決定され、
【数１１】
2019024248.tif 000013
ＭＤ２Ｄが対応のチャンネルＰＲＢ数量で示すＤ２Ｄ転送帯域幅であり、例えばＰＳＳＣＨ または ＰＳＣＣＨである。ＰＯ_Ｄ２Ｄ と αＤ２Ｄは上位層が対応するチャンネルと転送モードに対して調整され配置された電力制御パラメータ（１２１５）である。ＰＯＤ２ＤとαＤ２Ｄは予めにシステムで配置されて、例えばＳＩＭカードに記憶させても良い。ＰＬＳはバイパス通信のユーザデバイス（１０５）が推定したバイパス通信の２つのユーザデバイスの間のリンクのパスロスであり、単位がｄＢである。そこで、電力制御パラメータ（１２１５）は対応するチャンネルと転送モードに基づいて上位層で配置され、または無線通信ネットワーク（１００）に予めに配置される。
【０１１７】
ｄ．ユーザデバイス（１０５）が放送またはマルチキャストモードで、すなわち一対複数の近隣サービスに基づく直接通信の場合に、ＰＳＳＣＨまたはＰＳＣＣＨに対する電力制御関数ＰＤは下の式で決定されている。
【数１２】
2019024248.tif 000014
ただし、ＰＬＭはユーザデバイスが算出・推定した１つのユーザデバイスとマルチキャストまたはキャストする他のユーザデバイスの間のリンクのパスロス関数であり、単位がｄＢである。例えば、１つのユーザデバイスとＮ個のデバイスからなる他のユーザデバイスがキャストモードであると仮想し、第１のユーザデバイスから送信したデータを受信すると、これらのユーザデバイスから第１のユーザデバイスまでの推定のパスロスはそれぞれＰＬ０、ＰＬ１、…、ＰＬＮ−１である。ＰＬＭはこれらの推定パスロス中の最大値、最小値または中間値のいずれかであっても良い。
【０１１８】
ｅ．アクティブなデバイスツーデバイスリンクの密度マッピングテーブルを使用する場合に、ＰＤはデバイスツーデバイス情報要素の関数である。例えば以下のテーブルに示す数値が挙げられる。
【表１】
2019024248.tif 000015
【０１１９】
ｆ． 例ｂ−ｄのＰＤ．に対して、上位層パラメータが存在する場合に、ＰＯ_Ｄ２Ｄはデバイスツーデバイス情報要素で決定され、以下のテーブルに示す。
【表２】
2019024248.tif 000016
【０１２０】
ｇ． この例では、ＰＤは 
【数Ａ−１】
2019024248.tif 000017
の関数であり、
【数Ａ−２】
2019024248.tif 000018
はバイパス通信転送用の変調及び符合化手段で決定される。例えば、
【数Ａ−３】
2019024248.tif 000019
はＯＣＱＩの関数で、ＯＣＱＩは巡回冗長検査（ＣＲＣ）ビットを含むチャンネル品質指示／プリコーディング行列指示（ＣＱＩ／ＰＭＩ）ビットであり、かつ
【数Ｂ】
2019024248.tif 000020
はリソース要素の数量である。
【０１２１】
ｈ．この例では、ＰＤはバイパス通信の受信機で受信した累計送信電力制御指令で調整される。累計送信電力制御指令については、それぞれの送信電力制御指令で前の送信電力関数に対してレベルごとにバイパス通信用の電力を調整するのを指示する。
【０１２２】
新規モード選択
本発明に開示した１つの好ましい実施例の新規特性の一つはデバイスツーデバイスペア中のモード選択である。該モード選択とはデバイスツーデバイス情報要素またはデバイスツーＢＳ情報要素が提供する機能である。モードの選択はデバイスツーデバイスペアがアルゴリズムを通じてデバイスツーデバイス情報要素またはデバイスツーＢＳ情報要素に基づいて算出され決定される。モード選択によってデバイスペアがデバイスツーデバイス通信モードである可否かが決定される。
【０１２３】
モード選択のアルゴリズムがデバイスツーデバイスペアの相互発見後に開始する。ＬＴＥ−Ａ長期的進化インフラストラクチャに実現される新規モード選択のアルゴリズムの例として以下の過程の１つまたは複数のステップである。
【０１２４】
１． 一対の近隣のデバイスツーデバイスユーザ端末がデバイスツーデバイス情報要素またはデバイスツーＢＳ情報要素を受信する。
【０１２５】
２． デバイスツーデバイスペアが下がり参照信号を検出して最も近くのアクセスポイントからデバイスツーデバイスペア自身へのチャンネルゲインを得て、既存の標準化規格がこのような操作に対応できる。
【０１２６】
３． デバイスツーデバイスペアが単位面積あたりのアクティブなデバイスツーデバイスリンクの数量を推定し、送信電力を算出してから、そのアクティブ状態、すなわちデバイスツーデバイスモードであるかどうかを決定する。
【０１２７】
４． デバイスツーデバイスリンクの通信モードの自己決定を許可するネットワークにおいて、該デバイスペアがデバイスツーデバイスモードで動作すると決定すれば、デバイスツーデバイスペアがデバイスツーデバイスモードで動作するが、 そうでなければ、デバイスツーデバイスペアの送信機または受信機から、該デバイスペアがデバイスツーデバイスモードで動作すべきのアドバイスをサービスデバイスのアクセスポイントへ通知する。アドバイスを受信した後、ネットワークがさらなる算出を行い、デバイスツーデバイスペアに指令してあるモードで通信させるが、好ましくはデバイスツーデバイスペアが自己で決定したモードで動作する。
【０１２８】
そこで、１つの好ましい実施例では、無線通信ネットワーク（１００）に用いる方法であって、無線通信ネットワーク（１００）は複数の基地局で構成させ、それぞれの基地局（２１０）が無線通信ネットワーク（１００）中の他の基地局と第１組のユーザデバイス集合との間に送受信通信を行い、第１組のユーザデバイス集合中のもう１つのユーザデバイスととともにデバイスペアをなすユーザデバイス（１０５）で第２組のユーザデバイス集合を構成し、そのデバイスペアがデバイスツーデバイスリンク（１４０）として定義される。本方法には、許可デバイスペアごとのユーザデバイス（１０５）がデバイスツーデバイス情報要素として定義される１組のパラメータを受信することを許可し、デバイスツーデバイス情報要素を利用して潜在のデバイスツーデバイスリンクの間の許可干渉を算出するステップと、デバイスペア中のユーザデバイス（１０５）がサービスデバイスペアの基地局（２１０）のサービシングするアクティブなデバイスツーデバイスリンクの統計情報を含む１組のパラメータであるデバイスツーデバイス情報要素２を受信することを許可するステップと、デバイスペアごとのそれぞれのユーザデバイス（１０５）が下がり参照信号を監視して最近のアクセスポイントとデバイスペア自身の間のチャンネルゲインを取得することを許可するステップと、デバイスペアごとのそれぞれのユーザデバイス（１０５）が単位面積あたりのアクティブなデバイスツーデバイスリンクの数量を推定し、送信電力を算出して、ユーザデバイスのアクティブ状態及びデバイス間通信モードであるかどうかを確立することを許可するステップと、デバイスペアがデバイスツーデバイス通信モードであると判定されると、デバイスペア中のユーザデバイス（１０５）がデバイスツーデバイスモードで動作させるステップと、デバイスペア中のユーザデバイス（１０５）が該デバイスペアがデバイスツーデバイスモードで動作するかどうかのアドバイスをアクセスポイントへ通知し、アドバイスを受信した後、デバイスツーデバイスペアがモードで通信することを指令して、デバイスツーデバイスペアのアドバイスモードを動作モードとして決定することが好ましい。
【０１２９】
もう１つの実施例では、無線通信ネットワーク（１００）、例えば１つのアクセスポイント（基地局ｅＮｏｄｅＢ）は、以下の１つまたは複数のステップを実行する。
【０１３０】
無線通信ネットワーク（１００）には、それぞれの基地局（２１０）がそのカバレージエリア内のアクティブなデバイスツーデバイスリンクの密度または数量を常に記録し、異なるエリアまたはセルによって該密度または数値が差別あり、デバイスツーデバイス情報要素を確立する。
【０１３１】
マスタユーザデバイスが存在すると、基地局（２１０）はマスタユーザデバイスの許可可能な最大干渉または最大性能損失、例えばスループット損失を推定し、デバイスツーＢＳ情報要素を確立する。
【０１３２】
基地局（２１０）はこの２つのパラメータを、全てのユーザデバイス（１０５）、全てのデバイスツーデバイスペア、特定のユーザデバイス組、または特定のユーザデバイスへ送信する。
【０１３３】
ネットワークについてデバイスツーデバイスペアが最後のモード選択を実行すると、ネットワークの好ましい態様としてデバイスツーデバイスペアが転送したモードアドバイスを受信し、１つの指令をデバイスツーデバイスペアへ返信させ、このデバイスペアの最後のモード選択の結果を通知する。
【０１３４】
そこで、上記実施例では無線通信ネットワーク（１００）に用いる方法を含み、無線通信ネットワーク（１００）は複数の基地局で構成され、それぞれの基地局（２１０）は無線通信ネットワーク（１００）中の他の基地局と第１組のユーザデバイス集合と送受信通信を行い、第１組のユーザデバイス集合中のもう１つのユーザデバイスとともにデバイスペアを構成するユーザデバイス（１０５）で第２組のユーザデバイス集合を構成し、それぞれのデバイスペアが一つのデバイスツーデバイスリンク（１４０）として定義され、本方法には、無線通信ネットワーク（１００）中の基地局（２１０）がアクティブなデバイスツーデバイスリンク密度または数量と、チャンネルモデルに関する伝播定数と、デバイスツーデバイスリンクのカバレージエリアとから選ばれた１組のパラメータ群を含むデバイスツーデバイス情報要素を確立することを許可するステップと、無線通信ネットワーク（１００）中の基地局（２１０）がユーザデバイスの上りの許可するデバイスツーデバイスリンクからの干渉総量と、チャンネルモデルに関する伝播定数と、デバイスツーデバイスリンクのカバレージエリアと、存在するデバイスツーデバイスリンクから基地局までのチャンネルゲインの平均和とから選ばれた１組のパラメータ群を含むデバイスツーＢＳ情報要素を確立することを許可するステップと、無線通信ネットワーク（１００）中の基地局（２１０）がデバイスツーデバイス情報要素とデバイスツーＢＳ情報要素を利用してそれぞれのデバイスツーデバイスペアのモード選択結果を確立するとともに、モード選択結果を第1 組のユーザデバイス集合のデバイスツーデバイスペアを作成しようとするユーザデバイス（１０５）へ送信することを許可するステップとを含む。
【０１３５】
上記の実施例では、デバイスツーＢＳ情報要素は無線通信ネットワークのデバイスツーデバイス通信のハイ干渉識別子であっても良い。なお、ハイ干渉指示がある場合に、上記の実施例では第１の基地局から第２の基地局へやがて特定部分の無線リソース上にデバイスツーデバイス通信のデータ転送をスケジューリングする可能性があるのを示すハイ干渉識別子を送信するステップを更に含む。
【０１３６】
一実施例では、先進長期的進化（ＬＴＥ−Ａ）規格に既存のハイ干渉識別子に１ビットを加えてデバイスツーデバイス通信のハイ干渉指示を得て、その１ビットは該ハイ干渉指示がデバイスツーデバイス通信による指示であるかどうかを示す。
【０１３７】
本発明のもう１つの実施例では、一つのデバイスツーデバイスリンク（１４０）、基地局（２１０）、または無線通信ネットワーク（１００）は、デバイスツーデバイス情報要素またはデバイスツーＢＳ情報要素に基づいて１つのデバイスツーデバイスペアがデバイスツーデバイスモードで動作すべきかどうかを決定できる。
【０１３８】
本実施例の一例では、一つの潜在のデバイスツーデバイスリンクは該リンクがデバイスツーデバイスモードでの送信電力の上限及び下限を推定できる。送信電力の下限としてその信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）に必要する最小送信電力である。１つの下限の例として上記のＰＤを挙げる。
【０１３９】
送信電力の上限として使用可能な最大送信電力であって、該送信電力のネットワークに対する干渉、即ちマスタユーザデバイス及び他のデバイスツーデバイスリンクに対する干渉がマスタユーザデバイス及び他のデバイス間リンクに許可されることを保証する必要がある。送信電力の上限一例として既存の電力制御、即ち従来の電力制御方法であって、先進長期的進化（ＬＴＥ−Ａ）におけるバイパス通信に採用するパスロスがサービスセルの基地局までのパスロスである電力制御方法を挙げる。
【０１４０】
その他の例において、デバイスツーＢＳ情報要素の許容する信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）損失情報の関数及び周辺エリアのデバイスツーデバイスリンクの密度に基づいて送信電力の上限を推定でき、そのデバイスツーデバイスリンクの密度情報がデバイスツーデバイス情報要素に含まれる。
【０１４１】
送信電力の下限がデバイスツーデバイスペア自身の信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）、送信機と受信機の間のリンクゲイン、周辺エリアのデバイスツーデバイスリンクの密度の関数で推定される。推定された上限が下限よりも高いと、デバイスツーデバイスリンクがデバイスツーデバイス通信を採用でき、即ちデバイスツーデバイスモードで動作できるが、そうではなければ該デバイスツーデバイスリンクをアクティブできない。
【０１４２】
新規な近隣サービスセル間の干渉整合
本発明が開示した１つの好ましい実施例の新規特性の一つとして近隣の基地局で転送されたデバイスツーデバイス通信のハイ干渉指示である。この特性を実現するには、１つの基地局から隣り合う基地局へやがて基地局がある部分の無線リソース上、例えばある帯域幅、周波数分割多重（ＦＤＭ）符号またはリソースブロック上、デバイス間リンク（デバイスツーデバイス）の通信をスケジューリングすることを示すデバイスツーデバイス情報要素２を送信する。
【０１４３】
もう１つ創造性を実現する例では、デバイスツーデバイスペアの１つのユーザデバイスから隣り合う基地局へやがて該デバイスツーデバイスペアがある部分の無線リソース上、例えば帯域幅、周波数分割多重（ＦＤＭ）符号またはリソースブロック上、デバイス間リンク（デバイスツーデバイス）の通信をスケジューリングすることを指示する１つのデバイスツーデバイス情報要素３を送信する。
【０１４４】
そこで、これらの無線リソース上にハイ干渉が発生する可能性がある。しかし、デバイスツーデバイス通信による干渉でデバイスツーデバイス通信の優先度が低いので、これらの干渉がハイ干渉識別子が示す干渉のように高い可能性が非常に低い。そこで、他の基地局ｅＮｏｄｅＢはデバイスツーデバイス通信の干渉が低い優先度であると考え、使用可能なリソースがあれば、干渉問題を解決する。なお、デバイスツーデバイス通信が最少の電力転送で使用され得る。隣り合うセル間の干渉を無視できる。そこで、高い干渉が存在する可能性が非常に小さい。
【０１４５】
一つの実施例では、既存のハイ干渉識別子に１ビットを加え、このビットは該ハイ干渉識別子がデバイスツーデバイス通信によるものであるかどうかを示す。次に１つのハイ干渉識別子の情報要素、既存のハイ干渉識別子の先頭に１ビットを加える例を挙げる。
【０１４６】
それら強制（Ｍ）マークに使用しなければならないハイ干渉識別子について、情報要素のタイプと参照例として、ＢＩＴ ＳＴＲＩＮＧ（１、１．．１１０、…）を挙げ、その意味記述として、先頭のビットは該ハイ干渉識別子がデバイスツーデバイスによる干渉であるかどうかを示し、その値「１」がデバイスツーデバイス通信を示し、「０」が非デバイスツーデバイス通信を示す。ビットマップの他のビットのそれぞれの位置が１つの物理リソースブロック（ＰＲＢ）（２目のビット＝ 物理リソースブロックＰＲＢ ０、…）を示し、その値"１"が「ハイ干渉感度」を示し、値"０"が「ロー干渉感度」を示す。物理リソースブロックの最大数量が１１０である。または最後のビットが該ハイ干渉識別子がデバイスツーデバイスによる干渉であるかどうかを示し、その値「１」がデバイスツーデバイス通信を示し、「０」がデバイスツーデバイス通信による干渉ではないことを示す。
【０１４７】
もう１つの実施例では、３ＧＰＰ ＴＳ ３６．４２３規格（進化のユニバーサル地上無線アクセス网（Ｅ−ＵＲＴＡＮ）;Ｘ２アプリケーションプロトコル（Ｘ２ＡＰ））中の負荷情報にはデバイスツーデバイス通信によるハイ干渉を示す１つの専用情報要素を含む。負荷情報の一例として図３Ａ、図３Ｂ、図３Ｃ中のテーブルに示すように、これらのテーブルに基地局ｅＮｏｄｅＢから隣り合う基地局ｅＮｏｄｅＢへ送信した負荷と干渉整合情報を転送するためのメッセージを記述する。方向：基地局ｅＮｏｄｅＢ１からｅＮｏｄｅＢ２へ。
【０１４８】
ここでの図における上りハイ干渉識別子２（ハイ干渉識別子２）の一例として以下のように定義され：情報要素／組名：ハイ干渉識別子２、選択可能、その情報要素タイプと参照例として：ＢＩＴ ＳＴＲＩＮＧ（１．．１１０、…）を挙げ;意味記述として：ビットマップのそれぞれの位置が１つの物理リソースブロック（ＰＲＢ）（先頭のビット＝物理リソースブロックＰＲＢ ０、…）を示し、その値"１"が「ハイ干渉感度」を示し、値"０"が「ロー干渉感度」を示す。物理リソースブロックの最大数量は１１０である。
【０１４９】
もう１つの実施例では、バイパス通信に関する情報が基地局ｅＮｏｄｅＢ間の負荷情報に保有される。一例として、図４Ａ、図４Ｂ、図４Ｃ中のテーブルに示すように、相関情報を保有するための１つの新規なバイパス情報を図示する。例えば、バイパス情報にデバイスツーデバイス情報要素２を保有してもよい。バイパス情報についての詳細なフォーマットが具体的に実現しようとする場合に確立されてもよい。このメッセージを１つの基地局ｅＮｏｄｅＢから隣り合う基地局ｅＮｏｄｅＢへ送信させ、負荷と干渉整合情報の転送に用いる。方向：基地局ｅＮｏｄｅＢ１からｅＮｏｄｅＢ２へ。図４Ａ、４Ｂ、４Ｃ中のメッセージを１つの基地局ｅＮｏｄｅＢから隣り合う基地局ｅＮｏｄｅＢへ送信させ、負荷と干渉整合情報の転送に用いる。
【０１５０】
本発明のもう１つの実施例では、デバイスツーデバイス通信の１つのモバイルデバイスと隣り合う基地局または隣り合うデバイスツーデバイス通信のデバイスの間にＸ２に類似する論理インタフェースが作成される。この論理インタフェースは隣り合う基地局または隣り合うバイパス通信デバイスへバイパス通信のデバイスツーデバイス情報要素３を送信することに用いる。デバイスツーデバイス情報要素３が負荷または干渉情報を保有できる。論理インタフェースを介して転送するメッセージとして例えばデバイスツーデバイス通信のハイ干渉識別子を挙げ、ハイ干渉識別子がデバイスツーデバイス通信の１つのモバイルデバイスから隣り合う基地局または隣り合うデバイスツーデバイス通信のデバイスへ送信される。該ハイ干渉識別子は隣り合う基地局または隣り合うデバイスツーデバイス通信のデバイスへ、やがて該デバイス間リンク通信がある部分の無線リソース上、例えば帯域幅、周波数分割多重（ＦＤＭ）符号またはリソースブロック上、デバイス間リンク（デバイスツーデバイス）の通信をスケジューリングすることを通知するためである。そこで、これらの無線リソース上にハイ干渉が発生する可能性がある。
【０１５１】
ハイ干渉識別子の一例として以下のように定義され、情報要素／組名：ハイ干渉識別子、強制存在;その情報要素タイプと参照例として：ＢＩＴ ＳＴＲＩＮＧ（１．．１１０、…）を挙げ;意味記述として：ビットマップのそれぞれの位置が１つの物理リソースブロック（ＰＲＢ）（先頭のビット＝物理リソースブロックＰＲＢ ０、…）、その値"１"が「ハイ干渉感度」を示し、値"０"が表示「ロー干渉感度」を示す。物理リソースブロックの最大数量は１１０である。
【０１５２】
そこで、一つの実施例では基地局（２１０）が隣り合うセルのデバイスツーデバイスリンクから第３のパラメータセット、即ちデバイスツーデバイス情報要素３を受信することを許可し、該情報要素にはデバイスツーデバイスリンクの負荷と干渉情報を含む。デバイスツーデバイス情報要素３が該情報要素を送信するデバイスツーデバイス通信リンクのハイ干渉識別子であることが好ましく、かつ１つ好ましい方法ではバイパス通信の１つのユーザデバイス（このようなユーザデバイスを上記の第２組のユーザデバイス集合中のデバイスと呼ばれ）から基地局（２１０）へハイ干渉識別子を送信するステップを含み、このようなハイ干渉識別子はある部分の無線リソース上にデバイスツーデバイス通信のユーザデバイス（１０５）間のデータ転送をスケジューリング可能性があることを指示するためである。
【０１５３】
新規に発明した近隣のモバイルデバイスの位置決め方法及び装置
ここに開示する１つ好ましい実施例の革新点として、図５に示すように１つの位置決めモジュール（５００）である。図６Ｂ、図７に示すように、位置決めモジュール（５００）はモバイルデバイス（６０５）上に近隣の目標トランスミッタの位置決めを実現するものである。モバイルデバイス（６０５）は例えば１つの携帯電話、１つのロボット、１つの自動車などである。目標トランスミッタ（６１０）は例えば携帯電話、ノートコンピュータ、無線送信機付きのブック、ロボット、自動車などである。図６Ｂには、１つのインターネット（１２５）に接続していないモバイルデバイス（６０５）が複数の目標トランスミッタ（６１０）を含むエリアに１つの経路（６１５）に沿って移動している。
【０１５４】
図７には、モバイルデバイスが複数の目標トランスミッタ（６１０）を含むエリアに１つの経路（６１５）に沿って移動しているが、該モバイルデバイスがインターネット（１２５）と１つの遠隔サーバ（７１０）に接続している。目標トランスミッタ（６１０）の信号がモバイルデバイス（６０５）で検出されれば、それらが近くにあると見なす。
【０１５５】
位置決めモジュール（５００）の主な機能としてモバイルデバイス自身の近隣の１つまたは複数の目標トランスミッタを位置決める。一つの実施例では、位置決めモジュール（５００）は常にモバイルデバイス（６０５）の移動をガイドし、モバイルデバイス（６０５）を関心している１つまたは複数の目標トランスミッタに近接させる。位置決めモジュール（５００）によって、２つのＬＴＥネットワーク中の移動端末が相手に近接してバイパス通信を行うことができる。なお、互いに近接しているデバイスについて、それらのスループットも顕著に増加するとともにエネルギー消費が減少する。その同時に、互いに近接しているデバイスについてＬＴＥネットワークの容量も増加し、より多くの同時バイパスＤ２Ｄ通信に対応できる。
【０１５６】
位置決めモジュール（５００）は、自トラッキング手段（５０５）と、信号検出手段（５１０）と位置決め手段（５１５）という３つの重要手段を含む。モジュールは他の補助手段を含んでも良い。これらの３つの重要手段の主要機能は以下のように記述される。
【０１５７】
自己トラッキング手段（５０５）の主要機能として物体の移動位置をトラッキングし、即ちモバイルデバイス（６０５）の移動軌跡を測定または推定するとともに、位置決め手段（５１５）へ測定結果を報告する。図６ＡにＵＥにおける自己トラッキング手段（５０５）のトラッキング測定過程（６００）が記述される。
【０１５８】
例を挙げて説明すると、１台のスマートフォン（例えばｉＰｈｏｎｅ登録商標）中の自己トラッキング手段（５０５）は任意のサンプル時点で、フォンに組み込んだセンサ（例えば加速度計、ジャイロとコンパス）によってフォンを携帯している人間の相対位置、移動方向とステップを推定できる。そこでモバイルデバイス（６０５）の移動経路（６１５）と軌跡が自己トラッキング手段（５０５）でトラッキングして検出・記録される。
【０１５９】
モバイルデバイス（６０５）は１台の自己トラッキング手段（５０５）付き自動車であるとしたら、その移動距離は車輪回転数の測定によって得られ、移動方向がステアリングホイールの角度の測定によって得られる。
【０１６０】
モバイルデバイス（６０５）は１台の自己トラッキング手段（５０５）付きの飛行機であるとしたら、その飛行軌跡（６１５）が記録される。
【０１６１】
モバイルデバイス（６０５）は１台の自己トラッキング手段（５０５）付きのロボットであるとともに、そのステップサイズ、即ち移動距離と移動方向がわかると、その移動軌跡（６１５）が容易に確立され得る。
【０１６２】
モバイルデバイス（６０５）にＧＰＳ手段を含むと、ＧＰＳ信号の読取によってモバイルデバイス（６０５）の位置が取得され得る。
【０１６３】
そこで、１つの位置決めモジュール（５００）の実施例では、１つの自己トラッキング手段（５０５）と、１つの信号検出手段（５１０）と１つの位置決め手段（５１５）を含む。
【０１６４】
この実施例では、自己トラッキング手段（５０５）は位置情報を測定するセンサと、位置決めモジュール（５００）測定結果及び移動過程を記録するための不揮発性コンピュータ可読メモリとを含む。
【０１６５】
本実施例では、信号検出手段（５１０）は自己トラッキング手段（５０５）が位置決めモジュール（５００）と１つまたは複数の目標トランスミッタ（６１０）の間の距離を測定する場合の存在位置から選ばれた特定の地点で１つまたは複数の信号の特徴を検出する。図６Ａに示している。測定結果には位置決めモジュール（５００）と１つまたは複数の目標トランスミッタ（６１０）の間の距離と、位置決めモジュール（５００）が受信した上記１つまたは複数の送信機（６１０）から信号の信号強度との少なくとも一つを含む。位置決め手段（５１５）は位置決め情報、例えば信号検出手段（５１０）が信号特性を検出する場合の地理座標、自己トラッキング手段（５０５）と信号検出手段（５１０）の入力に基づいて地理座標のために提供される位置決め相関パラメータ、位置決めモジュール（５００）が１つまたは複数の目標トランスミッタ（６１０）に近接するための移動方向を推定し、ここで自己トラッキング手段（５０５）と、信号検出手段（５１０）と位置決め手段（５１５）とは位置決め手段（５１５）へデータを提供できるように互いに接続される。センサは１組のデバイスから選ばれ、この組のデバイスにはジャイロと、位置を報告できるＧＰＳと任意のサンプル時点で自己トラッキング手段の相対位置及び移動方向を推定できるコンパスとを含む。
【０１６６】
図６Ａに１つの自己トラッキング手段（５０５）測定結果の例を記述され：
報告時点の移動方向：ｄ ＝（ｄｘ，ｄｙ，ｄｚ）、 及び／又は
【０１６７】
相対座標：（ｘ[１]，ｙ[１]，ｚ[１]），（ｘ[２]，ｙ[２]，ｚ[２]），（ｘ[３]，ｙ[３]，ｚ[３]），…，（ｘ[ｋ]，ｙ[ｋ]，ｚ[ｋ]）、該相対座標はモバイルデバイスがその移動経路上のＫ個の位置でサンプリングされた自身の相対位置を示す。ここでの（ｘ，ｙ，ｚ）としてライトハンドデカルト座標系が採用され、ｘ（左右）軸、ｙ軸（前后）とｚ軸（上下）についての報告時点で一人、１台のロボット、１台の自動車などに対する相対位置を示す。
【０１６８】
信号検出手段（５１０）について、それぞれの目標トランスミッタ（６１０）が信号検出手段（５１０）で検出され得る信号を放送できる。この手段によってサンプル位置ごとに関心しているそれぞれの目標トランスミッタ（６１０）の１組の信号特性を検出して、これらの情報を位置決め手段（５１５）へ報告する。サンプル位置とは自己トラッキング手段による位置測定の位置である。
【０１６９】
以下、目標トランスミッタ（６１０）中の１つの動作例を説明する。これらの例は他の関心している目標トランスミッタにも同様に応用できる。これらの例では、検出した信号特性にモバイルデバイス（６０５）と１つの目標トランスミッタ（６１０）の間の距離に関する情報を含む。例えば、これらの信号は無線信号のようなＷｉ−Ｆｉ信号、ＬＴＥネットワーク中の進化基地局が放送した参照パイロット信号、Ｄ２Ｄバイパス通信中の発見信号、または専用位置決め信号であっても良い。これらの信号は超音波であっても良く、超音波の往復時間を算出することでモバイルデバイスと目標端末の間の距離を推定できる。
【０１７０】
サンプル位置でサンプリングされた信号特性の幾つかの追加例として：Ｋ個のサンプル地点で算出した目標トランスミッタからモバイルデバイスまでの距離、｛ Ｌ[１]、Ｌ[２]、Ｌ[３]、…、Ｌ[ｋ]｝、受信した信号の強度指示、 ｛ Ｒ[１]、Ｒ[２]、Ｒ[３]、…、Ｒ[ｋ]｝、信号到達時点、｛ Ｔ[１]、Ｔ[２]、Ｔ[３]、…、Ｔ[ｋ]｝、サンプル地点ごとに複数の方向から受信した複数の信号の強度指示 ： ｛ ｛（Ｒ[１１]、ｄ[１１]）、 （Ｒ[１２]、ｄ[１２]）、 …｝、｛（Ｒ[２１]、ｄ[２１]）、 （Ｒ[２２]、ｄ[２２]）、 …｝、…、｛（Ｒ[Ｋ１]、ｄ[Ｋ１]）、 （Ｒ[Ｋ２]、ｄ[Ｋ２]）、 …｝｝を含み、ただし、 Ｒ[ｉｊ] は第ｉの位置で受信したｊ目の信号の強度指示を示し、ｄ[ｉｊ]は対応のモバイルデバイスの測定方向の推定値を示す。
【０１７１】
位置決め手段（５１５）は自己トラッキング手段（５０５）と信号検出手段（５１０）から提供された入力データに基づいて、関心している目標トランスミッタ（６１０）ごとの位置または位置決めに関する任意のパラメータを推定する。一つの実施例では、１つの目標トランスミッタの位置（ｘ，ｙ，ｚ）が以下の方程式の最大の最尤解で推定され：
（ｘ[１]−ｘ）^２+（ｙ[１]−ｙ）^２+（ｚ[１]−ｚ）^２＝Ｌ[１]^２、
（ｘ[２]−ｘ）^２+（ｙ[２]−ｙ）^２+（ｚ[２]−ｚ）^２＝Ｌ[２]^２、
…
（ｘ[ｋ]−ｘ）^２+（ｙ[ｋ]−ｙ）^２+（ｚ[ｋ]−ｚ）^２＝Ｌ[ｋ]^２、
信号検出手段（５１０）から提供された信号特性と自己トラッキング手段（５０５）から提供された入力に基づいて他のより高級の推定アルゴリズムを利用して位置を推定してもよい。
【０１７２】
１つの例示的な実施例では、位置決め手段（５１５）はモバイルデバイス（６０５）がある目標トランスミッタ（６１０）に近接する必要の移動方向、即ち（ｘ−ｘ[ｋ]、ｙ−ｙ[ｋ]、ｚ−ｚ[ｋ]）を推定する。例えば、位置決め手段はモバイルデバイスが目標トランスミッタにより近接するようにモバイルデバイス（６０５）の左または右、前へまたは後ろ、上または下への移動をアドバイスすることができる。
【０１７３】
近隣システム
１つの代表的な実施例では、図８に示すように、近隣プラットフォームとも呼ばれる近隣システムは、モバイルデバイス（６０５）に組み込まれた位置決めモジュール（５００）と、近隣記述モジュール（８０５）と近隣表示モジュール（８１０）で構成される。
【０１７４】
近隣プラットフォームはモバイルデバイス（６０５）近傍の目標トランスミッタ（６１０）（無線送信機とも呼ばれ）の位置決めを行い、そしてモバイルデバイス（６０５）上に目標トランスミッタ（６１０）に関する情報を表示させる。また、幾つかの補助モジュールを利用して、位置決めモジュール（５００）、近隣記述モジュール（８０５）と近隣表示モジュール（８１０）への追加機能を提供する。
【０１７５】
この例示的な実施例では、位置決めモジュール（５００）はモバイルデバイス（６０５）近傍の目標トランスミッタ（６１０）の位置決めを行うとともに、それらの情報、例えば座標とＩＤを近隣記述モジュール（８０５）へ送信する。
【０１７６】
この例示的な実施例では、近隣表示モジュール（８１０）は位置決めモジュール（５００）で位置決められた全ての目標トランスミッタ（６１０）に関する情報を表示させる。情報表示の優先順位が目標トランスミッタの位置で決められる。これらの情報は例えば送信機または目標トランスミッタが設置される店舗の名称、広告、クーポン、ビデオ、画像、お客様の発言、価格表、部屋番号や階層番号などであっても良い。
【０１７７】
全ての目標トランスミッタ（６１０）に関する情報は、位置決めモジュール（５００）から提供される、モバイルデバイス（６０５）が１つの目標トランスミッタに近接するに必要の移動方向や距離情報であっても良い。 この例示的な実施例では、情報の表示方式が目標トランスミッタ（６１０）の位置で決められる。例えば、上から下へ表示するモードでは、モバイルデバイス（６０５）との距離が近い無線送信機の情報がやや遠い距離の無線送信機の情報の上に表示されており、または逆にしても良い。
【０１７８】
図９に近隣記述モジュール（８０５）の一実施例を記述する。補助手段に加えて、近隣記述モジュール（８０５）は、コンピュータ可読不揮発性メモリを含む記憶手段（９１０）と、記述手段（９１５）と、近隣記述モジュール（８０５）がオフラインまたはオンラインモードでインターネット（１２５）に接続して動作するためのインターネット接続手段（９２０）と、ユーザインターフェース手段（９４０）とを含む。インターネットにアクセスする可否かによって、近隣記述モジュール（８０５）はオンラインモード（インターネット（１２５）に接続）でも、オフラインモード（インターネット（１２５）に接続していない）でも作動できる。
【０１７９】
オフラインモードでは、記述手段（９１５）は記憶手段（９１０）から位置決めされた無線送信機とも呼ばれた目標トランスミッタ（６１０）に関する任意の情報を読取する。そして記述手段（９１５）はそれらの情報を送信して表示させる。また、記述手段（９１５）はユーザインターフェース手段（９４０）から情報を取得してその情報を記憶手段（９１０）中に記憶させてもよい。例えば、モバイルデバイス（６０５）を有しているユーザは無線送信機が設置される店舗の画像を撮る過程がユーザインターフェース手段（９４０）、例えばカメラによって実行される、。記述手段（９１５）は画像を記憶手段（９１０）中に記憶させる。
【０１８０】
オンラインモードでは、図９に示すスイッチ（９３０）をオンにして記述手段（９１５）が１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）と通信を行うように接続を確立させる。これらの遠隔サーバ（９３５）には１つまたは複数のデータベースを含んでも良い。このように、モバイルデバイス（６０５）が通信を通じて位置決めされた無線送信機（６１０）に関する情報を更新できる。
【０１８１】
例えば、記述手段（９１５）は１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）から目標トランスミッタ（６１０）に関する情報をダウンロードしてその情報を近隣表示モジュール（８１０）に送信して表示させ、またはその情報を記憶モジュール（９１０）に送信させ情報を同期させても良い。また、記述手段（９１５）は記憶手段（９１０）中に記憶された情報を１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）中へアップロードさせても良い。記述手段（９１５）はユーザインターフェース手段（９４０）から情報を取得してその情報を記憶手段（９１０）中に記憶させ、及び／又はその情報を１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）へアップロードさせても良い。
【０１８２】
近隣プラットフォームは、図９、図１０に示すように、近隣広告モジュール（９０５）を含んでも良い。近隣広告モジュール（９０５）はインターネット（１２５）にアクセスできる任意のデバイス（例えば：スマートフォン、ｉＰａｄ登録商標、ノートコンピュータ、卓上コンピュータなど）で実現される単一のモジュールである。近隣広告モジュール（９０５）の主要機能は図１０に示される。
【０１８３】
そこで、１つの無線通信ネットワック（１００）の近隣システム（８００）の実施例では、それぞれの基地局が無線通信ネットワック（１００）に送受信通信（１００）を行う複数の基地局（２１０）と、少なくとも１つの基地局と通信を行う複数のユーザデバイスと、信号を放送できる複数の目標トランスミッタとを含み、近隣システム（８００）は複数の目標トランスミッタから１つまたは複数の目標トランスミッタ（６１０）を位置決めでき、近隣システム（８００）は位置決めモジュール（５００）と、近隣記述モジュール（８０５）と、近隣表示モジュール（８１０）とで構成される。
【０１８４】
この実施例では、位置決めモジュール（５００）は複数の目標トランスミッタから１つまたは複数の送信機（６１０）を位置決め、そしてそれぞれの位置決めされた目標トランスミッタの近隣情報（９２５）を近隣記述モジュール（８０５）へ送信する。
【０１８５】
この実施例では、近隣記述モジュール（８０５）は記憶手段（９１０）を含む。不揮発性コンピュータ可読メモリを含む記憶手段（９１０）と、記憶手段（９１０）から近隣情報（９２５）を読取ってその近隣情報（９２５）を近隣表示モジュール（８１０）へ送信して表示させる記述手段（９１５）と、インターネットにアクセル方式の選択肢を提供するインターネット接続手段（９２０）と、ユーザデータを記憶手段（９１０）中に入力させるユーザインターフェース手段（９４０）とを含み、かつユーザインターフェース手段（９４０）は近隣情報（９２５）を処理してその近隣情報（９２５）を近隣表示モジュール（８１０）へ送信する。この実施例では、近隣表示モジュール（８１０）はユーザデバイスまでの距離情報を表現する方式で近隣情報を表示する。
【０１８６】
この実施例では、近隣システムが利用できる近隣情報は、位置決めされた目標トランスミッタごとの座標と、位置決めされた目標トランスミッタごとのＩＤ認識情報と、位置決めされた目標トランスミッタごとの存在店舗の名称と、位置決めされたそれぞれの目標トランスミッタに関する広告と、位置決めされたそれぞれの目標トランスミッタ近傍の任意店舗のクーポンと、位置決めされたそれぞれのアクセスポイントの近隣エリアに関するビデオと、位置決めされたそれぞれの目標トランスミッタの近隣エリアに関する画像と、位置決めされたそれぞれの目標トランスミッタの近傍エリアで受信した任意の発言と、位置決めされたそれぞれの目標トランスミッタ近傍で提供される商品またはサービスの価格表と、位置決めされたそれぞれの目標トランスミッタ近傍の空室と、初めのユーザデバイスが目標トランスミッタに近接する必要の移動方向及び距離情報と、位置決めされたそれぞれの目標トランスミッタ近傍の建物の階層情報などのパラメータから選ばれたものである。
【０１８７】
近隣広告モジュール（９０５）はアクセス管理手段（１００５）と、所有者管理手段（１０１０）と、内容管理手段（１０１５）という３つの重要手段を含む。この３つの重要手段は他の補助手段とともに組み合わせて使用できる。
【０１８８】
アクセス管理手段（１００５）は近隣広告モジュール（９０５）と遠隔サーバ（７１０）とも呼ばれる１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）との間にネットワーク接続を確立、即ちネットワーク接続が可能になる。
【０１８９】
所有者管理手段（１０１０）は資料や情報などを遠隔サーバ（７３５）と呼ばれる１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）へアップロードさせるためである。該資料情報は目標トランスミッタ（６１０）の所有者を認証するためである。例えば、ある商店の課長は近隣プラットフォームを使用して、所有者管理手段（１０１０）から提供される認証情報に基づいて店舗で設置される目標トランスミッタ（６１０）と呼ばれる無線送信機の所有者であると証明できる。
【０１９０】
１つの好ましい実施例の一例では、所有者管理手段（１０１０）によって１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）へＭＡＣアドレス、ＳＳＩＤまたは１枚の目標トランスミッタ上のバーコードの画像をアップロードさせて目標トランスミッタ（６１０）の所有権を認証することができる。好ましい実施例のもう１つの例では、所有者管理手段（１０１０）によって１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）へ目標トランスミッタ（６１０）の購入証憑に関する情報をアップロードさせて目標トランスミッタ（６１０）の所有者を認証することができる。１つの無線送信機が認証された後、無線送信機の所有者が内容管理手段（１０１５）によってこの無線送信機に関する情報を管理または保守することができる。
【０１９１】
所有者は内容管理手段（１０１５）によって１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）で認証済み目標トランスミッタ（６１０）に関する情報を管理する。例えば、所有者は内容管理手段（１０１５）によって任意の目標トランスミッタ（６１０）の地理位置を１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）へアップロードできる。所有者は内容管理手段（１０１５）によってそれぞれの目標トランスミッタ（６１０）の存在する建物の平面レイアウト図を１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）へアップロードできる。所有者は内容管理手段（１０１５）によって目標トランスミッタ（６１０）が設置される店舗の記述、販促情報、広告、価格表及び類似の情報を１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）へアップロードできる。所有者は同じ認証された無線送信機の情報、例えば販促広告及び価格表を１つまたは複数の遠隔サーバ（９３５）へアップロードできる。
【０１９２】
本発明で実現される例
以下、本発明の干渉整合技術で実現される例を説明する。
【０１９３】
【数１３】
2019024248.tif 000021
という変数を定義し、だだし、
【数１４】
2019024248.tif 000022
、上記変数は１つのランダム変数でデバイスツーデバイス（Ｄｅｖｉｃｅ ｔｏ Ｄｅｖｉｃｅ、Ｄ２Ｄ）リンクの状態を指示し、
【数１５】
2019024248.tif 000023
の時にセルｘ中のＤ２Ｄリンクｋがアクティブ状態で、Ｄ２Ｄ動作モードになることを示し、そうではなければ、
【数１６】
2019024248.tif 000024
。上記パラメータＮはシステムにおけるセルの数量であり、
【数１７】
2019024248.tif 000025
はセルｘにおける使用可能なＤ２Ｄリンク数量である。
【０１９４】
セルラ通信のユーザデバイス（Ｃｅｌｌｕｌａｒ Ｕｓｅｒ Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、ＣＵＥ）とＤ２Ｄリンクが許可できるシステムにおける干渉の最大レベルは信号干渉雑音比（Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ−ｐｌｕｓ−Ｎｏｉｓｅ Ｒａｔｉｏ、ＳＩＮＲ）で表され、上記パラメータは式（２．１ａ）と（２．１ｂ）で示す。Ｄ２Ｄリンクの送信電力の上限は式（２．１ｃ）で表される。
【数１８】
2019024248.tif 000026
【０１９５】
符号の
【数１９】
2019024248.tif 000027
はセルｘの基地局ｘ０が受信したＤ２Ｄリンクからの干渉とＣＵＥからの干渉を示す。同様に、
【数２０】
2019024248.tif 000028
はセルｘ中のＤ２Ｄリンクｋが受信した他のＤ２ＤリンクとＣＵＥからの干渉を示す。ＮＢＳ とＮＤは基地局とＤ２Ｄリンクが受信した雑音電力を示す。Ｐｘ０はセルｘのＣＵＥから送信した信号電力を示す。ＰｘｋはセルｘのＤ２Ｄリンクｋから送信した信号電力
を示す。Ｐ ｍａｘ はＤ２Ｄリンクの最大送信電力を示す。γｔｈｘ０ と γｔｈｘｋはＣＵＥの上りリンクとセルｘのＤ２ＤリンクｋのＳＩＮＲ目標値を示す。
【０１９６】
符号のＧはチャンネルゲインを示し、上記のパラメータの添え字は汎用ルールに従うものである。例として：汎用ルール中のＧａｂｉｊの添え字「ａｂｉｊ」はセルａ中の送信机ｂからセルｉ中の受信机ｊまでのチャンネルゲインを示す。すべての変数のうち、ＣＵＥと基地局の番号は数字の「０」から、Ｄ２Ｄユーザの番号は「０」より大きい数字からのことを注意すべき。式（２．１ａ） と（２．１ｂ）には、Ｇｘ０ｘ０はＣＵＥとセルｘの基地局の間のチャンネルゲインを示し、Ｇｘｋｘｋはセルｘ中のＤ２Ｄリンクｋ中の送信机と受信机の間のチャンネルゲインを示す。
【０１９７】
上記のように、上記の干渉は以下のように定義され：
【数２１】
2019024248.tif 000029
【０１９８】
上記の式（２．１ａ）と（２．１ｂ）により分かるように、ネットワークには２つのレベルの干渉が存在している。ＣＵＥに対してＳＩＮＲ目標値は以下のように再定義され：
【数２２】
2019024248.tif 000030
上記パラメータ
【数２３】
2019024248.tif 000031
はＤ２Ｄリンクをシステムに追加する前のＣＵＥのＳＩＮＲ平均値を示す。δ はＤ２Ｄリンクの追加前後のＣＵＥのＳＩＲＮの予定比例を示し、例えば、Ｄ２ＤリンクによるＣＵＥのＳＩＮＲ損失を示し、上記パラメータはデバイスツーＢＳ情報要素中に保有される。
【０１９９】
上記定義によってＣＵＥ上りリンクに対するＤ２Ｄリンクの影響が明らかに評価され、ＣＵＥのサービス品質（Ｑｕａｌｉｔｙ ｏｆ Ｓｅｒｖｉｃｅ、ＱｏＳ）はＳＩＮＲ損失が予定目標値δｔｈより低いレベルに定義される。Ｄ２Ｄリンクｘｋに対して、ＱｏＳはＳＩＮＲが所定の閾値γｔｈより高いように定義される。Ｄ２Ｄリンクに対するＳＩＮＲ目標値はγｔｈ ｘｋ＝ γＤである。
【０２００】
干渉された受信机ｖの周辺にはＮ個のデバイスが存在していることを想定する。ｖが受信した累計干渉Ｉは以下のように示される：
【数２４】
2019024248.tif 000032
ただし、Ｐｔｘｖｉは干渉デバイスｉの送信電力を示す。ＧＩｖｉ はデバイスｖとｉの
間のチャンネルゲインを示す。
【０２０１】
干渉デバイスが１つの指定エリアＡ中にランダム分布していることを想定する。チャンネルゲインは１つのランダム変数Ｇｖｉとして示される。その同時に、全ての干渉デバイスの送信電力が同様で：
【数２５】
2019024248.tif 000033
、ただしＰｍａｘは監視手段または電力増幅器が許可する最大送信電力を示すことを想定する。指定エリアＡ中に累計干渉の数学的期待値は：
【数２６】
2019024248.tif 000034
ただし、
【数２７】
2019024248.tif 000035
は単位面積当たり干渉デバイスの数量を示し、上記パラメータはＤ２Ｄデバイスツーデバイス情報要素中から取得される。
【０２０２】
ｖの周辺に１つの円形の干渉エリアＡ＝π（ｄｗ ）２が定義され、上記パラメータｄｗはｖと干渉デバイスの間の最大距離を示す。パスロスによって、エリアＡ外部のデバイスによる干渉がエリア内部の干渉に対して無視できる。例として、ｄｗは以下のように定義される：
【数２８】
2019024248.tif 000036
ただし、Ｎｖは干渉された受信机が受信した雑音電力を示す。ｄｖｉはデバイスｖとｉの
間の距離である。デバイスｖとｉの間のチャンネルゲインは以下のように示される：
【数２９】
2019024248.tif 000037
ただし、Ｃｖは転送定数を示し、αｖはパスロスインデックスを示す。
【数３０】
2019024248.tif 000038
はフェージング効果の影響を示す。上記の式によって円形エリア外部の干渉電力が熱雑音電力より小さいことがわかる。
【０２０３】
チャンネルゲインＧｖｉの数学的期待値は：
【数３１−１】
2019024248.tif 000039
【０２０４】
デバイスｖが１つの固定箇所に位置し、デバイスｉがデバイスｖの周辺にランダムに円形分布していることを想定する。ｄｖｉの確率密度関数（ｐｒｏｂａｂｉｌｉｔｙ ｄｅｎｓｉｔｙ ｆｕｎｃｔｉｏｎ、ＰＤＦ）は三角分布で示される：
【数３１−２】
2019024248.tif 000040
【０２０５】
式（２．８） と（２．９）によって、 
【数３２】
2019024248.tif 000041
が導出される。
【数３３】
2019024248.tif 000042
【０２０６】
チャンネルが所望時間内に一定で、即ち
【数３４】
2019024248.tif 000043
であることを想定する。実際の応用するには、ｄｖｉのＰＤＦが実際のユーザ分布に応じて変更され得る。エリア内の干渉された受信机の期待干渉は（２．５）で示される。上記の汎用式によってモード選択過程を決定することができる。
【０２０７】
Ｄ２Ｄｘｋはセルｘ中のＤ２Ｄリンクｋを示し、その動作モードがＤ２Ｄモードまたはセルラモードであるかを決定する必要がある。その送信電力の上限及び下限はそれぞれＰＤｘｋＵＢとＰＤｘｋＬＢで定義される。
【０２０８】
送信電力の上限を導出するために、式（２．２ａ）中のは以下のように定義される：
【数３５】
2019024248.tif 000044
ただし、
【数３６−１】
2019024248.tif 000045
はセルｘの基地局ＢＳｓｘに対するアクティブなＤ２Ｄリンクの累計干渉を示す。Ｄ２Ｄｘｋには
【数３６−２】
2019024248.tif 000046
を算出するためのチャンネル状態情報（ＣｈａｎｎｅｌＳｔａｔｅ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ、ＣＳＩ）が含まれなく、上記の変数は１つのランダム変数と見なし、さらにその数学的期待値は上記の干渉モデルで示される。
【０２０９】
そこで、以下のような式になり：
【数３７】
2019024248.tif 000047
ただし、Ａｘ０は干渉エリアであり、Ａｃｌｘはセルｘの面積である。Ｅ[ＧＤ２Ｄ−ＢＳ]はアクティブなＤ２Ｄリンクと基地局の間のチャンネルゲインの数学的期待値を示す。
【０２１０】
式（２．１ａ）、（２．１ｃ）と（３．１３）の数学的期待値を参照して、Ｄ２Ｄリンクの送信電力の統計上限
【数３８】
2019024248.tif 000048
は以下のように示される：
【数３９】
2019024248.tif 000049
ただし、Ｇｘｋｘ０はＤ２Ｄｘｋ と ＢＳｓｘの間の瞬間チャンネルゲインを示し、下がり参照信号によって推定され得る。
【０２１１】
【数４０】
2019024248.tif 000050
は１つのランダム変数と見なし、上記変数は上記の干渉モデルで推定される。パラメータ
【数４１−１】
2019024248.tif 000051
は基地局に対するＤ２Ｄリンクの全ての干渉の総和を示すので、ＣＵＥのＱｏＳが保証される。上記の
【数４１−２】
2019024248.tif 000052
はＤ２Ｄデバイスツーデバイス情報要素に保有される。
【０２１２】
送信電力の下限を導出するために、式（２．１ｂ）中のＤ２ＤリンクのＳＩＮＲ要求に応じて、
【数４２】
2019024248.tif 000053
は全ての他のアクティブなＤ２ＤリンクからＤ２Ｄｘｋへの干渉を示し、上記パラメータの数学的期待値は以下ように示される：
【数４３】
2019024248.tif 000054
【０２１３】
パラメータＡｘｋは干渉エリアであり、Ｅ[ＧＤ２Ｄ−Ｉ ]はエリアＡｘｋ内の干渉されたＤ２ＤリンクとＤ２Ｄｘｋの間のチャンネルゲインの数学的期待値である。
【０２１４】
Ｄ２Ｄｘｋ周辺の単位面積当たりのアクティブなＤ２Ｄリンクの数量を推定するために、セルが３つのセクター（１１１０）、（１１１１） と（１１１２）に分割されることを想定する。図１１に示すように、上記のセクター分割はＬＴＥ−Ａの工程で良く見られるものである。
【０２１５】
このように、セルｘに、基地局がそれぞれのセクターＢＳｘ（１１２０）、ＢＳｙ（１１２１）、とＢＳｚ（１１２２）でのアクティブなＤ２Ｄリンクの数量を認識することができる。上記情報がＤ２Ｄデバイスツーデバイス情報要素を介してユーザへ送信される。同時に基地局の間でＤ２Ｄデバイスツーデバイス情報要素２を介して上記情報を交換する。数式（１１２５）にはＮｘｄはＤ２Ｄｘｋに近接する３つのセクター（１１１０）、（１１１１） と（１１１２）でのアクティブなＤ２Ｄリンク数量の総和を示す。Ａｄｋは上記セクターに囲まれるエリアである。
【０２１６】
式（２．１ｂ）の数学的期待値を算出し、式（３．１６）を参照して、Ｄ２Ｄリンクの送信電力の統計下限は以下のように示される：
【数４４】
2019024248.tif 000055
【０２１７】
ＧｘｋｘｋはＤ２Ｄｘｋの送信机と受信机の間のチャンネルゲインを示し、上記パラメータは発見過程で導出され得る。
【数４５】
2019024248.tif 000056
はＣＵＥによるＤ２Ｄｘｋに対する干渉を示し、上記パラメータはローカルで推定される。
【０２１８】
最後に、Ｄ２Ｄリンクｘｋのモード選択は以下のような式で決定される：
【数４６】
2019024248.tif 000057
【０２１９】
送信電力は他の式で算出されてもよく、例えば３ＧＰＰ ＬＴＥ−Ａ 閉ループ電力制御を挙げる。
【０２２０】
本実施例中にそれぞれの基地局はＤ２Ｄデバイスツーデバイス情報要素またはデバイスツーＢＳ情報要素を介して一連のパラメータを放送する必要があり、上記パラメータはＤ２Ｄリンクに対して汎用情報である。基地局の間にもＤ２Ｄデバイスツーデバイス情報要素２を交換する必要がある。
【０２２１】
以下、本発明の実施例ではＤ２Ｄデバイスツーデバイス情報要素またはデバイスツーＢＳ情報要素中に保有される情報の幾つかの例を挙げる。
【０２２２】
１． それぞれのセルまたはセクター中のアクティブなＤ２Ｄリンクの密度または数量。上記情報がＤ２Ｄデバイスツーデバイス情報要素に保有される。
【０２２３】
２．
【数４７】
2019024248.tif 000058
セルのＣＵＥ上りリンクが許可するＤ２Ｄリンクからの干渉の総数量。上記情報がデ
バイスツーＢＳ情報要素に保有される。
【０２２４】
３． ｃ０、ｃｄ 、α０、αｄ ：チャンネルモデルに関する伝播定数。上記情報がＤ２Ｄデバイスツーデバイス情報要素またはデバイスツーＢＳ情報要素に保有される。
【０２２５】
４． それぞれのセルまたはセクターの面積。上記情報がＤ２Ｄデバイスツーデバイス情報要素またはデバイスツーＢＳ情報要素に保有される。
【０２２６】
５． 現在Ｄ２Ｄリンクから基地局までのチャンネルゲイン之和の平均値は：
【数４８】
2019024248.tif 000059
であり、上記情報がデバイスツーＢＳ情報要素に保有され得る。上記情報がＤ２Ｄリンクからマスタユーザまでの干渉の総量を算出することに用いる。
【０２２７】
図１２に本発明の新規なＤ２Ｄデバイスペアとサービス基地局の動作シグナル工程及び過程の本発明が実現した（１２００）中の振る舞いを説明する。本実現例では基地局ｘ（１１２０）とＤ２Ｄ ｋ（１２１０）によって上記の過程を実行する。基地局ｘ（１２０５）は常にアクティブなＤ２Ｄリンクの数量をトラッキングし、ＣＵＥ上りリンクが許可する干渉程度
【数４９】
2019024248.tif 000060
、Ｄ２Ｄリンクがその動作モードを決定する他の必要情報を算出し、上記情報をユーザデバイスへ送信する。
【０２２８】
その同時にＤ２Ｄリンクが基地局ｘ（１１２０）から放送した各種のパラメータを受信し、それらの送信電力の上限と下限を算出し、推奨する動作モードの情報を基地局ｘ（１１２０）へ報告させる。図１３に上記の発明の実現例のシグナルフロー（左：基地局、右：Ｄ２Ｄ）を記述する。
【０２２９】
図１４に本実現例が複数のセルのセルラネットワーク中のシミュレーションパラメータ及び性能を説明する。図１４にＤ２Ｄ ＳＩＮＲ γＤ＝１６ ｄＢの場合に、全体性能の累計分布関数（ｃｕｍｕｌａｔｉｖｅ ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ ｆｕｎｃｔｉｏｎ、ＣＤＦ）を示す。ＣＵＥが許可するＳＩＮＲはδ＝２ ｄＢである。
シミュレーションパラメータは以下の通り：半径Ｒ＝４００メートル、雑音電力＝−１７４ ｄＢｍ／Ｈｚ、リソースブロック帯域幅Ｂｗ＝１８０ ｋＨｚ;キャリア周波数ｆｃ＝２ ＧＨｚ、最大送信電力Ｐｍａｘ＝２３ ｄＢｍ;基地局とＵＥの間の最小距離：Ｄｍｉｎ＝１０ メートル、Ｄ２Ｄ距離拘束：最小Ｄｍｉｎ＝１０ メートル; 最大 Ｄｍａｘ＝４０メートル、セル数量：Ｎ＝７; ＵＥから基地局までのパスロス係数Ｃ０＝−３０．５５ ｄＢ;ＵＥからＵＥまでのパスロス係数ｃｄ＝−２８．０３ ｄＢ;ＵＥから基地局までのパスロス経験値：
【数５０】
2019024248.tif 000061
、ＵＥからＵＥまでのパスロス経験値
【数５１】
2019024248.tif 000062
【０２３０】
図１４に複数のセルのセルラネットワーク中に、ＬＴＥ−Ａ標準に従う上記の実現例を説明する。図１４中の図面には、分散型アクセス制御（ＤＡＣ）を採用する発明の方法の実施例を示す。分散型アクセス制御（ＤＡＣ）、開ループ電力制御（ＯＬＰＣ）は分散型アクセス制御に基づくモード選択アルゴリズムであり、同時にＬＴＥ−Ａの開ループ電力制御によってＤ２Ｄペアの送信電力を決定する。
【０２３１】
ＳＩＮＲは信号干渉加雑音比である。ＣＤＦは累計分布関数である。
【０２３２】
最適アクセス制御（ＯＡＣ）は全てのチャンネル状態情報が中心で全てのデバイスの転送フローを制御できるスケジューラのグローバル最適化アルゴリズムに基づくものである。Ｄ２Ｄシステムの性能上限を記述するためのもので、実際には実現不可能である。
【０２３３】
ブラインドアクセス制御（ＢＡＣ）はＤ２ＤペアがランダムにＤ２Ｄモードでの動作を選択するブラインド選択アルゴリズムに基づくものである。上記の例では上記の発明の方法のデバイスによるデータスループットの顕著な改善が見られるとともに、主ＵＥの性能に対する影響が無視できる。
【０２３４】
以上、本明細書の実施例に基づいて対応のシステムと方法、及び／又はコンピュータプログラム製品のフローチャートとブロック図を参照して本発明が開示した幾つかの実施例を記述した。フローチャート及びブロック図中の１つまたは複数のブロックとフローチャート並びにブロック図中のブロックの組合せがそれぞれコンピュータ実行可能なプログラム指令で実行される。同様に、以上の明細書のある例から見て、フローチャート及びブロック図中のあるブロックが必ず現在の順序で実行される必要がなく、または実行する必要が全くない。
【０２３５】
これらのコンピュータ実行可能なプログラム指令が汎用コンピュータ、専用コンピュータ、プロセッサーまたは他のプログラマブルデータ処理装置にロードされ特定の機器を生産でき、このようにこれらのコンピュータ、プロセッサーまたは他のプログラマブルデータ処理装置で実行された指令によってフローチャートでの設定された１つまたは複数の機能を実現することに対応の方法を提供できる。これらのコンピュータプログラム指令はコンピュータまたは他のプログラマブルデータ処理装置が特定の方式で動作するようにコンピュータ可読メモリ中に記憶されてもよく、コンピュータ可読メモリ中に記憶された指令によって指令を含む製品を生産することがフローチャートブロック中に設定された１つまたは複数の機能を実行したことに相当する。例えば、本明細書の実施例ではコンピュータプログラム製品を提供でき、コンピュータ可読プログラムコードまたはプログラム指令を含有するコンピュータ可読媒体で構成され、上記コンピュータ可読プログラムコードの実行によってフローチャートブロック中の指定された１つまたは複数の機能を実現できる。コンピュータプログラム指令はコンピュータまたは他のプログラマブルデータ処理装置にロードされて一連の動作要素またはステップを生成してもよく、コンピュータまたは其他プログラマブルデータ処理装置がこれらの要素またはステップを実行することによってコンピュータが実行するフローを生成でき、このようにコンピュータまたは其他プログラマブルデータ処理装置に指令を実行することによって、フローチャートブロック中の指定された機能の実現に対応の要素またはステップを提供できる。
【０２３６】
それに応じて、フローチャートとブロック図中の各モジュールによって、指定の機能を実行する方法の各種の組合せ、指定の機能を実行する要素またはステップの各種組合せ、及び指定の機能を実行するプログラム指令の各種組合せに対応できる。フローチャートブロック図中のそれぞれのブロックとフローチャートブロック図中のブロックの組合せは、ハードウェアに基づく専用コンピュータが指定の機能、要素またはステップを実行すること、または専用ハードウェアとコンピュータ指令の組合せで実現され得る。
【０２３７】
発明者は本明細書で記述した幾つかの実施例が実用性や多様性が最も広い実施例であると想定する。しかしながら、明細書の内容が開示した実施例に限定されず、添付の特許請求の範囲の各種改善や等価処理も含む。ここでは具体的な記述用語で説明したが、それは汎用性及び記述性のために使用したもので、制限の目的ではない。
【０２３８】
本発明では例を挙げて本明細書の幾つかの実施例を開示したが、これらの実施例には最適モードを含むため、この技術分野の専門知識を有する人が本明細書の幾つかの実施例を実施でき、任意のデバイスとシステムを設計・製造・使用してその任意の方法を実行できる。本明細書の幾つかの実施例の保護範囲は特許請求の範囲で示され、他の当業者が想到した他の例も含む。これらの例は本願の文字通りの意味と同じな構造要素を有する、またはそれらは本願の文字通りの意味と同じな等価の構造要素を有すると、本願の保護範囲内にも含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０２３９】
本発明は情報及び通信技術産業に適用できるが、これに限定されない。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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