(57)【要約】【課題】サポート感やフィット感を損ねることなく、ズレやめくれが抑制された関節用サポータ及び衣類。【解決手段】膝用サポータ４０は、筒状のサポータ本体４２を備えており、サポータ本体４２には、拡径領域４８が設けられている。拡径領域４８では、太腿側サポート部４４及び太腿側口ゴム部４６の周方向の長さが、膝サポート部２２から離れるに従って長くされている。膝用サポータ４０は、太腿側サポート部４４が脚１２（太腿）に付与する着圧の変化が抑えられて、サポータ本体４２の太腿側が、膝サポート部２２側にずれるのが抑制される。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
関節を含む部分に着用され、関節部位に着圧を付与して該関節部位をサポートする関節サポート部、前記関節サポート部の体幹側に設けられ前記関節部位より前記体幹側の部位をサポートする第１サポート部、前記関節サポート部の前記体幹とは反対側に設けられ前記関節部位より前記体幹とは反対側の部位をサポートする第２サポート部、前記第１サポート部側の端部の第１口ゴム部、及び前記第２サポート部側の端部の第２口ゴム部を含む筒状のサポータ本体を備え、
前記サポータ本体には、前記関節サポート部側からサポータ本体の軸方向の端部側に向かうに従って周方向長さが長くされた拡径領域が、前記関節サポート部の前記体幹側に形成されている関節用サポータ。
【請求項２】
前記拡径領域は、前記第１サポート部の周方向長さが、前記関節サポート部から離れるに従って徐々に長くされて形成されている請求項１記載の関節用サポータ。
【請求項３】
前記拡径領域は、前記第１口ゴム部の周方向長さが、前記関節サポート部から離れるに従って長く徐々に長くされて形成されている請求項１又は請求項２記載の関節用サポータ。
【請求項４】
前記サポータ本体は、前記関節サポート部の前記体幹とは反対側において前記拡径領域が形成されている請求項１記載の関節用サポータ。
【請求項５】
前記サポータ本体は、該サポータ本体の軸方向の一端側を前記関節サポート部の関節部分に向けて引っ張る引張力に緩衝する緩衝部を、更に含む請求項１から請求項４の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項６】
関節を含む部分に着用され、関節部位に着圧を付与して該関節部位をサポートする関節サポート部、前記関節サポート部の体幹側に設けられ前記関節部位より前記体幹側の部位をサポートする第１サポート部、前記関節サポート部の前記体幹とは反対側に設けられ前記関節部位より前記体幹とは反対側の部位をサポートする第２サポート部、前記第１サポート部側の端部の第１口ゴム部、及び前記第２サポート部側の端部の第２口ゴム部を含む筒状のサポータ本体を備え、
前記サポータ本体は、該サポータ本体の軸方向の一端側を前記関節サポート部の関節部分に向けて引っ張る引張力に緩衝する緩衝部を、更に含む関節用サポータ。
【請求項７】
前記緩衝部は、前記関節サポート部において、前記関節部分より前記第１サポート部側、及び前記関節部分より前記第２サポート部側の少なくとも１箇所に設けられている請求項５又は請求項６記載の関節用サポータ。
【請求項８】
前記緩衝部は、前記関節の屈曲側とは反対側を覆う前面側に前記サポータ本体の周方向に延設されている請求項５から請求項７の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項９】
前記緩衝部は、前記サポータ本体の周方向において、前記関節の屈曲側とは反対側を覆う前面側及び前記関節の屈曲側を覆う裏面側の各々に、前記サポータ本体の周方向に延設されている請求項５から７記載の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項１０】
前記緩衝部が、ハニカム編によって形成されている請求項５から請求項９の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項１１】
前記第１サポート部及び前記第２サポート部の少なくとも一方がハニカム編によって形成されて前記緩衝部とされている請求項６記載の関節用サポータ。
【請求項１２】
前記サポータ本体は、前記サポータ本体の前記関節の屈伸方向とは交差する方向側である側面に、前記サポータ本体の軸方向への伸長を抑制する抑制部が設けられている請求項１から請求項７の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項１３】
前記第１口ゴム部及び前記第２口ゴム部の少なくとも一方の内面には、滑り止め部が設けられている請求項１から請求項１２の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項１４】
請求項１から請求項１３の何れか１項記載の関節用サポータの前記サポータ本体が衣類本体に一体化されている衣類。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、関節用サポータ及び関節用サポータの機能を備えた衣類に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、膝用サポータなどの様々な関節用サポータや、関節用サポータの機能を備えた衣類が知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、着用操作が容易で、痛みに応じて適切な箇所を重点的に圧迫、固定、保温等することができ、簡単な製造工程で製作可能な膝サポータとして、膝蓋骨周囲を被覆する部位に、異なる伸長性を有する複数の領域が編み分け編成されて設けられ、前記部位の少なくとも一部が、該部位以外の領域に比べて低い伸長性を有する低伸長性領域とされた膝サポータが提案されている。
【０００４】
また、特許文献２には、膝蓋靭帯を圧迫し、かつ、膝蓋骨を保持して、膝関節を良好に固定するコンプレッションサポータとして、伸縮性素材より成り膝部に着用し得る形態の本体を具備し、上記本体よりも伸縮性の低い低伸縮領域を本体に設け、上記低伸縮領域と本体の伸縮性の相違により膝関節部及び周囲筋腱をサポートするサポータであって、低伸縮領域として、膝蓋靭帯を圧迫するために、膝蓋骨の下部を取り囲むほぼＵ字型に、本体正面に設けた正面吊り領域を具備し、上記低伸縮領域は、樹脂より成る低伸縮性材料を本体に固着した構成を有しているコンプレッションサポータが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−１３０７８４号公報
【特許文献２】特開２０１０−１３７６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、膝用サポータにおいては、ズレやめくれが生じたり、めくれ部分が丸まってしまう所謂ロールアップやロールダウンが生じたりすることがある。関節用サポータは、ズレやめくれ等が生じると、サポート感及びフィット感が損ねられるのみならず、着用していることで不快感が生じることがある。
このため、膝や肘などをサポートする関節用サポータには、高いサポート感及びフィット感が要求されるのみならず、ズレやめくれ等が生じないことが望まれている。
【０００７】
本発明は、上記事実に鑑みてなされたものであり、サポート感やフィット感を損ねることなく、ズレやめくれが抑制された関節用サポータ及び衣類を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために本発明の関節用サポータ及び衣類の具体的態様は、以下の通りである。
【０００９】
＜１＞  関節を含む部分に着用され、関節部位に着圧を付与して該関節部位をサポートする関節サポート部、前記関節サポート部の体幹側に設けられ前記関節部位より前記体幹側の部位をサポートする第１サポート部、前記関節サポート部の前記体幹とは反対側に設けられ前記関節部位より前記体幹とは反対側の部位をサポートする第２サポート部、前記第１サポート部側の端部の第１口ゴム部、及び前記第２サポート部側の端部の第２口ゴム部を含む筒状のサポータ本体を備え、前記サポータ本体には、前記関節サポート部側からサポータ本体の軸方向の端部側に向かうに従って周方向長さが長くされた拡径領域が、前記関節サポート部の前記体幹側に形成されている関節用サポータ。
【００１０】
＜２＞  前記拡径領域は、前記第１サポート部の周方向長さが、前記関節サポート部から離れるに従って徐々に長くされて形成されている＜１＞の関節用サポータ。
＜３＞  前記拡径領域は、前記第１口ゴム部の周方向長さが、前記関節サポート部から離れるに従って長く徐々に長くされて形成されている＜１＞又は＜２＞の関節用サポータ。
＜４＞  前記サポータ本体は、前記関節サポート部の前記体幹とは反対側において前記拡径領域が形成されている＜１＞の関節用サポータ。
＜５＞  前記サポータ本体は、該サポータ本体の軸方向の一端側を前記関節サポート部の関節部分に向けて引っ張る引張力に緩衝する緩衝部を、更に含む＜１＞から＜４＞の何れかの関節用サポータ。
【００１１】
＜６＞  関節を含む部分に着用され、関節部位に着圧を付与して該関節部位をサポートする関節サポート部、前記関節サポート部の体幹側に設けられ前記関節部位より前記体幹側の部位をサポートする第１サポート部、前記関節サポート部の前記体幹側とは反対側に設けられ前記関節部位より前記体幹とは反対側の部位をサポートする第２サポート部、前記第１サポート部側の端部の第１口ゴム部、及び前記第２サポート部側の端部の第２口ゴム部を含む筒状のサポータ本体を備え、前記サポータ本体は、該サポータ本体の軸方向の一端側を前記関節サポート部の関節部分に向けて引っ張る引張力に緩衝する緩衝部を、更に含む関節用サポータ。
【００１２】
＜７＞  前記緩衝部は、前記関節サポート部において、前記関節部分より前記第１サポート部側、及び前記関節部分より前記第２サポート部側の少なくとも１箇所に設けられている＜５＞又は＜６＞の関節用サポータ。
＜８＞  前記緩衝部は、前記関節の屈曲側とは反対側を覆う前面側に前記サポータ本体の周方向に延設されている＜５＞から＜７＞の何れかの関節用サポータ。
＜９＞  前記緩衝部は、前記サポータ本体の周方向において、前記関節の屈曲側とは反対側を覆う前面側及び前記関節の屈曲側を覆う裏面側の各々に、前記サポータ本体の周方向に延設されている＜５＞から＜７＞の何れかの関節用サポータ。
【００１３】
＜１０＞  前記緩衝部が、ハニカム編によって形成されている＜５＞から＜９＞の何れかの関節用サポータ。
＜１１＞  前記第１サポート部及び前記第２サポート部の少なくとも一方がハニカム編によって形成されて前記緩衝部とされている＜６＞の関節用サポータ。
【００１４】
＜１２＞  前記サポータ本体は、前記サポータ本体の前記関節の屈伸方向とは交差する方向側である側面に、前記サポータ本体の軸方向への伸長を抑制する抑制部が設けられている＜１＞から＜７＞の何れかの関節用サポータ。
＜１３＞  前記第１口ゴム部及び前記第２口ゴム部の少なくとも一方の内面には、滑り止め部が設けられている＜１＞から＜１２＞の何れかの関節用サポータ。
＜１４＞  ＜１＞から＜１３＞の何れかの関節用サポータの前記サポータ本体が衣類本体に一体化されている衣類。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の態様の関節用サポータによれば、サポート感やフィット感を損ねることなく、ズレやめくれを抑制できる、という効果を有する。
【００１６】
また、本発明の態様の衣類によれば、関節部分におけるサポート感やフィット感を損ねることなく、ズレを抑制できる、という効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本実施の形態に係る膝用サポータの着用された状態を示す概略図である。
【図２】本実施の形態に係る膝用サポータの概略構成を示す正面図である。
【図３】センサの取り付け位置を示すマネキンの脚を正面（膝蓋骨の側）から撮影した写真である。
【図４】センサの取り付け位置を示すマネキンの脚の斜め後ろ側から撮影した写真である。
【図５】膝用サポータを、その右側と左側とが重なるようにして平置きした状態を示す概略図である。
【図６】実施例１に係る膝用サポータの正面図である。
【図７】（Ａ）〜（Ｃ）の各々は、実施例１に係る他の形態の膝用サポータを示す正面図である。
【図８】実施例２に係る膝用サポータの正面図である。
【図９】（Ａ）は、実施例２において膝用サポータの着用状態を示す概略図、（Ｂ）は、膝用サポータの主要部の軸方向視の概略図である。
【図１０】（Ａ）〜（Ｃ）の各々は、実施例２に係る他の形態の膝用サポータを示す側面図である。
【図１１】（Ａ）及び（Ｂ）の各々は、実施例２に対する他の形態の一例としての膝用サポータを示す正面図である。
【図１２】（Ａ）は、実施例３に係る膝用サポータの正面図、（Ｂ）は、実施例３に係る他の形態の一例を示す膝用サポータの側面図である。
【図１３】実施例４に係る膝用サポータの側面図である。
【図１４】実施例５に係る膝用サポータが着用された状態を示す概略図である。
【図１５】実施例６に係る膝用サポータを示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下に、本発明の実施の形態を説明する。
本実施の形態では、関節用サポータとして、膝関節に用いられる膝用サポータを例に説明する。
【００１９】
本明細書中において、「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む範囲を意味する。
また、本明細書中において、「筒状のサポータ本体の軸方向」は、筒状のサポータ本体の形状を筒形状に維持したときの筒形状の軸方向を指す。本明細書中では、「筒状のサポータ本体の軸方向」を、単に「軸方向」ということがある。本明細書中における「軸方向」は、膝用サポータの技術分野において「縦方向」と呼ばれることがある方向であり、筒状のサポータ本体に対して脚が挿入される方向ということもできる。
【００２０】
また、本明細書中において、「筒状のサポータ本体の周方向」は、筒状のサポータ本体の形状の筒形状に維持したときの周方向を指す。本明細書中では、「筒状のサポータ本体の周方向」を、単に「周方向」ということがある。本明細書中における「周方向」は、膝用サポータの技術分野において「横方向」と呼ばれることがある方向である。
さらに、本明細書中において、「筒状のサポータ本体の径方向」は、筒状のサポータ本体の形状を筒形状に維持したときの筒形状の軸心位置から外周側へ向く方向を指す。本明細書中では、「筒状のサポータ本体の径方向」を、単に「径方向」ということがある。本明細書中における「径方向」は、軸方向と交差（直交）する方向である。
【００２１】
本明細書中では、脚の膝蓋骨の側を、「正面」又は「前面」と称することがあり、脚の膝窩部（いわゆる膝裏）の側を、「背面」又は「後面」と称することがある。
また、本明細書中では、膝蓋骨から見て股関節側の方向を「上」と称し、膝蓋骨から見て踝側の方向を「下」と称することがある。
【００２２】
さらに、本明細書中では、平均着圧Ａから平均着圧Ｂを差し引いた値（即ち、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂの値）を「着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕」ということがあり、平均着圧Ａから平均着圧Ｂ１を差し引いた値（即ち、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１の値）を「着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１〕」ということがあり、平均着圧Ａから平均着圧Ｂ２を差し引いた値（即ち、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２の値）を「着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２〕」ということがある。
【００２３】
第１の態様に係る関節用サポータは、関節を含む部分に着用され、関節部位に着圧を付与して該関節部位をサポートする関節サポート部、関節サポート部の体幹側に設けられ関節部位より体幹側の部位をサポートする第１サポート部、関節サポート部の体幹とは反対側に設けられ関節部位より体幹とは反対側の部位をサポートする第２サポート部、第１サポート部側の端部の第１口ゴム部、及び第２サポート部側の端部の第２口ゴム部を含む筒状のサポータ本体を備え、サポータ本体には、関節サポート部側からサポータ本体の軸方向の端部側に向かうに従って周方向長さが長くされた拡径領域が、関節サポート部の体幹側に形成されている関節用サポータである。
【００２４】
関節用サポータの拡径領域は、第１サポート部の周方向長さが、関節サポート部から離れるに従って徐々に長くされて形成されていてもよい。
また、関節用サポータの拡径領域は、第１口ゴム部の周方向長さが、関節サポート部から離れるに従って長く徐々に長くされて形成されていてもよい。
さらに、関節用サポータのサポータ本体は、関節サポート部の体幹とは反対側において拡径領域が形成されていてもよい。この際、サポータ本体は、関節用サポート部の体幹とは反対側の拡径領域は、第２サポート部の周方向長さが、関節サポート部から離れるに従って徐々に長くされて形成されてもよく、第２口ゴム部の周方向長さが、関節サポート部から離れるに従って長く徐々に長くされて形成されていてもよい。
また、第１の態様に係る関節用サポータのサポータ本体は、サポータ本体の軸方向の一端側を関節サポート部の関節部分に向けて引っ張る引張力に緩衝する緩衝部を、備えてもよい。
【００２５】
第２の態様に係る関節用サポータは、関節を含む部分に着用され、関節部位に着圧を付与して該関節部位をサポートする関節サポート部、関節サポート部の体幹側に設けられ関節部位より体幹側の部位をサポートする第１サポート部、関節サポート部の体幹とは反対側に設けられ関節部位より体幹とは反対側の部位をサポートする第２サポート部、第１サポート部側の端部の第１口ゴム部、及び第２サポート部側の端部の第２口ゴム部を含む筒状のサポータ本体を備え、サポータ本体は、該サポータ本体の軸方向の一端側を関節サポート部の関節部分に向けて引っ張る引張力に緩衝する緩衝部を、更に含む関節用サポータである。
【００２６】
また、緩衝部は、関節サポート部において、関節部分より第１サポート部側、関節部分の中央部、及び関節部分より第２サポート部側の少なくとも１箇所に設けられてもよい。
また、緩衝部は、関節の屈曲側とは反対側を覆う前面側に前記サポータ本体の周方向に延設されていてもよい。
さらに、緩衝部は、サポータ本体の周方向において、関節の屈曲側とは反対側を覆う前面側及び前記関節の屈曲側を覆う裏面側の各々に、サポータ本体の周方向に延設されていてもよい。
また、緩衝部は、ハニカム編によって形成されていてもよく、サポータ本体は、第１サポート部及び第２サポート部の少なくとも一方がハニカム編によって形成されることで緩衝部が形成されていてもよい。
【００２７】
また、第１の態様及び第２の態様に係る関節用サポータのサポータ本体は、サポータ本体の関節の屈伸方向とは交差する方向側である側面に、サポータ本体の軸方向への伸長を抑制する抑制部が設けられていてもよい。
さらに、第１の態様及び第２の態様に係る関節用サポータは、第１口ゴム部及び前記第２口ゴム部の少なくとも一方の内面に、滑り止め部が設けられてもよい。滑り止め部は、第１口ゴム部及び第２口ゴム部の何れかの内面において、一体化されて形成されていれ場よいが、少なくもとも第１口ゴム部の内面の形成されることが好ましい。
また、滑り止め部は、第１口ゴム部及び第２口ゴム部の内面に編み組織によって凹凸が形成されることで、皮膚に対する摩擦力が周囲より高くされていればよい。
【００２８】
本実施の形態に係る衣類は、第１の態様の関節用サポータのサポータ本体、又は第２の態様の関節用サポータのサポータ本体が衣類本体に一体化されている。サポータ本体と衣類本体との一体化は、衣類本体の生地とサポータ本体とを繋げてもよく、衣類本体の内面又は表面にサポータ本体を重ねたものであってもよい。
これらの衣類は、衣類本体が関節用のサポータ本体のみからなる衣類（即ち、サポータ）であってもよいし、衣類の衣類本体の一部分として関節用のサポータ本体を備える衣類であってもよい。
ここで、衣類本体の一部分として関節用のサポータ本体を備える衣類としては、スパッツ、タイツ（例えば、スポーツタイツ、コンプレッションタイツ、医療用タイツ）、ガードル、パンティーストッキング、レギンス、トレンカ、レッグウォーマー等のボトム（例えば、スポーツ用又はインナー用等のボトム）；肌着、シャツ、コンプレッションシャツ等のトップ；ソックス；手袋；指サック；包帯；等が挙げられる。
【００２９】
本実施の形態において、身体の関節部位とは、関節を屈曲した時に関節の外側に位置する部位であって、腱及び靭帯の少なくとも一方の一部又は全体を覆う部位を指す。
関節用サポータ及び衣類は、筒状のサポータ本体が関節部位に着用される。そして、この関節用サポータ又は衣類を着用した着用者の体感として、サポータ本体が着用された関節部位において、優れたサポート感及びフィット感が得られる。
【００３０】
身体の関節部位における関節としては、膝関節、肘関節、中手指節関節、指節間関節、近位指節間関節、遠位指節間関節、橈骨手根関節等が挙げられる。第１の態様及び第２の態様の関節用サポータは、膝関節、肘関節、中手指節関節、指節間関節、近位指節間関節、遠位指節間関節、橈骨手根関節等の関節部位に着用できるが、特に膝関節、肘関節、橈骨手根関節等の関節部位に着用されることでより高い効果が得られる。
これらの関節部位は、体幹（着用者の胴体）側が、体幹とは反対側より太い。また、これらの関節部位は、関節の体幹（着用者の胴体）側及び体幹とは反対側に、関節部分よりも太い部位を有すると共に、関節の屈曲範囲（曲げ角度）が大きい。
これらの関節部位に着用されたサポータ本体は、関節が屈曲されることで、第１口ゴム側及び第２口ゴム側が関節サポート部へ向けて引っ張られることで、ズレが生じ易い。
【００３１】
第１の態様に係る関節用サポータ及び衣類は、サポータ本体の着用部位における身体の太さに合せて周方向長さを長くすることで、サポータ本体にズレが生じるのを抑制する。これにより、第１の態様の関節用サポータは、サポート感やフィット感を損ねることなく、ズレやめくれを抑制できて、着用者に良好な着用感を与えることができる。また、第１の態様の衣類は、サポート感やフィット感を損ねることなく、ズレを抑制できて、着用者に良好な着用感を与えることができる。
【００３２】
また、第２の態様に係る関節用サポータ及び衣類は、緩衝部を設けることで、関節が屈曲された際に、第１口ゴム側及び第２口ゴム側が関節サポート部側に引っ張られるのを抑制できる。これにより、第２の態様の関節用サポータは、サポート感やフィット感を損ねることなく、ズレやめくれを抑制できて、着用者に良好な着用感を与えることができる。また、第２の態様の衣類は、サポート感やフィット感を損ねることなく、ズレを抑制できて、着用者に良好な着用感を与えることができる。
【００３３】
以下に、関節用サポータを例に関節用サポータ及び衣類の衣類本体に一体化されるサポータ本体を説明する。
【００３４】
〔基本構成〕
本実施の形態（第１の態様及び第２の態様）に係る関節用サポータの基本的構成について、膝用サポータ１０を例に説明する。図１には、膝用サポータ１０を脚１２の膝１４を含む部分に着用した状態が側方から見た概略図にて示されている。
図１に示すように、膝用サポータ１０は、略筒状のサポータ本体２０を備えている。サポータ本体２０は、関節サポート部としての膝サポート部２２、第１サポート部としての太腿側サポート部２４、及び第２サポート部としての脛側サポート部２６を含んでいる。また、サポータ本体２０は、第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８、及び第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０を含んでいる。
【００３５】
膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０の各々は、略筒状とされており、サポータ本体２０は、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０が一体化されて略筒状に形成されている。
膝サポート部２２は、関節としての膝１４及び関節の後側としての膝裏１４Ａをサポートする部分とされている。また、太腿側サポート部２４は、脚１２の膝１４に対して体幹側としての太腿側をサポートする部分とされ、脛側サポート部２６は、脚１２の膝１４に対して体幹とは反対側としての脛側をサポートする部分とされている。
【００３６】
太腿側口ゴム部２８は、太腿側サポート部２４から見て膝サポート部２２とは反対側（詳細には、サポータ本体２０の太腿側の端部）に配置され、脛側口ゴム部３０は、脛側サポート部２６から見て膝サポート部２２とは反対側（詳細には、サポータ本体２０の脛側の端部）に配置されている。
サポータ本体２０において、各部の境界線は、外見上、必ずしも明確である必要はない。各部の境界線が外見上明確でない場合であっても、各部の境界線は、各部の伸長率の差、或いは編み組織の相違などで区別することができる。
【００３７】
膝用サポータ１０は、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂとが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たし、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの少なくとも一部の領域Ｐ（図示省略）について、つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率及び周方向の伸長率が、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率の関係を満たす。一部の領域Ｐには、後述する緩衝部に相当する領域が除かれる。
また、サポータ本体２０は、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂとが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たし、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの少なくとも一部の領域Ｐについて、つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率が、１５０％以上である。
【００３８】
本発明者等の検討により、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂとが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たす場合（即ち、膝サポート部２２の平均着圧Ａが太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂよりも高い場合）に、着用者の体感として、脚１２に対するサポート感及びフィット感が特に向上することが明らかとなった。
この理由は明らかではないが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たすことにより、この膝用サポータ１０を着用した着用者が、膝サポート部２２によってサポートされている膝１４において、実際の平均着圧Ａよりも高い着圧でサポートされている感覚（即ち、錯覚）を持つためと考えられる。
【００３９】
更に、本発明者等の検討により、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たす場合、サポート感及びフィット感は向上するものの、膝関節の曲げ伸ばし動作に対する膝用サポータの追従性（以下、「動作追従性」ともいう）が損なわれる場合があることも判明した。
本発明者等は、更に検討した結果、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たす場合であっても、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの少なくとも一部の領域Ｐについて、下記（１）及び（２）の少なくとも一方を満たすことにより、着用者の体感として、動作追従性が改善することを見出した。
（１）つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率及び周方向の伸長率が、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率の関係である。
（２）上記（１）に示した条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率が１５０％以上である。
【００４０】
従って、膝用サポータ１０は、脚１２の膝１４を含む部分に着用されたときに、サポート感及びフィット感に優れ、かつ、膝関節の曲げ伸ばし動作に対する追従性（動作追従性）にも優れる。
【００４１】
本明細書中において、「平均着圧」とは、着圧（サポーター本体による締め付け圧）の平均値を意味する。
本明細書中における、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ、平均着圧Ｂ１、及び平均着圧Ｂ２は、以下のようにして測定する。
【００４２】
−平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ、平均着圧Ｂ１、及び平均着圧Ｂ２の測定方法−
平均着圧の測定には、マネキンＭ１を用いており、図３には、マネキンＭ１の脚（左脚）が正面（膝の側）から撮影した写真にて示され、図４には、マネキンＭ１の脚が斜め後ろ側から撮影した写真にて示されている。
【００４３】
図３及び図４に示すように、平均着圧の測定では、マネキンＭ１の脚の１０か所（位置Ｐ１〜Ｐ１０）に、着圧測定用のセンサを取り付ける。
位置Ｐ１〜Ｐ１０は、詳細には、以下の位置としている。
位置Ｐ１  …  位置Ｐ２を基準とし太腿側７０ｍｍの位置（即ち、位置Ｐ３を基準とし太腿側１００ｍｍの位置）
位置Ｐ２  …  位置Ｐ３を基準とし太腿側３０ｍｍの位置
位置Ｐ３  …  膝（膝蓋骨）の中心
位置Ｐ４  …  位置Ｐ３を基準とし脛側３０ｍｍの位置
位置Ｐ５  …  位置Ｐ４を基準とし脛側７０ｍｍの位置（即ち、位置Ｐ３を基準とし脛側１００ｍｍの位置）
位置Ｐ６、Ｐ１０  …  それぞれ、位置Ｐ２から位置Ｐ４までの範囲内における脚の横側
位置Ｐ７  …  位置Ｐ１に対する脚の裏側
位置Ｐ８  …  位置Ｐ２から位置Ｐ４までの範囲内における膝窩部側
位置Ｐ９  …  位置Ｐ５に対する脚の裏側
【００４４】
マネキンＭ１としては、ＦＲＰ（Fiber Reinforced Plastics）製のマネキン（例えば、（株）七彩製、製品名「ＭＤ−２０Ａ」）が用いられおり、マネキンＭ１は、位置Ｐ１の周囲長が４０５ｍｍ、位置Ｐ２の周囲長が３７０ｍｍ、位置Ｐ３の周囲長が３６０ｍｍ、位置Ｐ４の周囲長が３４６ｍｍ、及び位置Ｐ５の周囲長が３６７ｍｍである。
マネキンＭ１の脚の膝を含む部分に膝用サポータ１０（サポータ本体２０）を着用させる。この際、膝サポート部２２が位置Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４、Ｐ６、Ｐ８、及びＰ１０を覆い、太腿側サポート部２４が位置Ｐ１及びＰ７を覆い、脛側サポート部２６が位置Ｐ５及びＰ９を覆うように着用させる。
【００４５】
次に、位置Ｐ１〜Ｐ１０の着圧を、各位置に取り付けられた着圧測定用のセンサによって測定し、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ、平均着圧Ｂ１、及び平均着圧Ｂ２を求める。
平均着圧Ｂは、位置Ｐ１、Ｐ５、Ｐ７、及びＰ９の各測定値の平均値を求め、得られた平均値を用いる。
平均着圧Ｂ１は、位置Ｐ１及びＰ７の各測定値の平均値を求め、得られた平均値を用いる。
平均着圧Ｂ２は、位置Ｐ５及びＰ９の各測定値の平均値を求め、得られた平均値を用いる。
平均着圧Ａは、位置Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４、Ｐ６、Ｐ８、及びＰ１０の各測定値の平均値を求め、得られた平均値を用いる。
【００４６】
本実施の形態の膝用サポータ１０では、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂとが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たしている。言い換えれば、本実施の形態の膝用サポータでは、着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕が０を超えている。
着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕としては、サポート感及びフィット感をより向上させる観点から、０．８ｋＰａ以上が好ましく、１．０ｋＰａ以上がより好ましく、１．２ｋＰａ以上が特に好ましい。
【００４７】
一方、着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕としては、過度の圧迫を抑制することにより快適性をより向上させる観点から、３．５ｋＰａ以下が好ましく、３．３ｋＰａ以下がより好ましく、３．０ｋＰａ以下が更に好ましく、２．８ｋＰａが更に好ましく、２．５ｋＰａが特に好ましい。
【００４８】
また、本明細書中において、「伸長率」とは、特に断りが無い限り、つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって測定された伸長率を指す。
「伸長率」は、下記式（１）により算出される値を指す。
伸長率（％）  ＝  （Ｌ２０／Ｌ０）×１００                        ・・・（１）
（式（１）において、Ｌ０は、初期（即ち非伸長時）のつかみ間隔を指し、具体的には、１５ｍｍである。Ｌ２０は、２０Ｎの引張荷重が印加された状態（即ち伸長時）でのつかみ間隔を指す。）
【００４９】
伸長率を測定するための引張試験は、膝用サポータ１０の一部を、つかみ幅１５ｍｍ及びつかみ間隔１５ｍｍで引張試験機に固定し、１５ｍｍ／ｍｉｎの引張速度にて行う。
また、引張試験は、膝用サポータ１０の一部に対して実施することが困難な場合には、膝用サポータ１０から３０ｍｍ角の試験片を切り出し、切り出された試験片に対して実施してもよい。また、引張試験は、膝用サポータ１０と同一構成（同一編成）３０ｍｍ角の試験片を作製し、作製した試験片に対して実施してもよい。
【００５０】
試験回数は５回とし、５回の測定値から、最大値及び最小値を除いた３つの測定値の平均値を求め、この平均値を「伸長率」として採用する。
引張試験の装置は一般的な引張試験機を用いることができるが、例えば、（株）島津製作所製のオートグラフ「ＡＧＳ−Ｘ  １ｋＮ」を用いることができる。
【００５１】
膝用サポータ１０の領域Ｐでは、上述のとおり、上記軸方向の伸長率＞上記周方向の伸長率の関係が満たされる。言い換えれば、膝用サポータ１０では、上記周方向の伸長率に対する上記軸方向の伸長率の比率（以下、「比率〔軸方向の伸長率／周方向の伸長率〕」ともいう）が１を超えている。これにより、動作追従性が向上する。
比率〔軸方向の伸長率／周方向の伸長率〕としては、動作追従性をより向上させる観点から、１．２以上が好ましく、１．４以上がより好ましい。
【００５２】
一方、膝用サポータ１０において、比率〔軸方向の伸長率／周方向の伸長率〕としては、サポート感及びフィット感の観点から、５．０以下が好ましく、３．８以下がより好ましく、３．２以下が特に好ましい。
また、膝用サポータ１０は一部の領域Ｐは、上記軸方向の伸長率及び上記周方向の伸長率が、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率の関係を満たすが、動作追従性をより向上させる観点から、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率＋１００の関係を満たすことが好ましく、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率＋２００の関係を満たすことがより好ましく、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率＋２５０の関係を満たすことが更に好ましい。
膝用サポータ１０の領域Ｐの上記軸方向の伸長率としては、２００％以上がより好ましく、３００％以上が更に好ましく、４００％以上が更に好ましく、５００％以上が更に好ましく、６００％以上が更に好ましい。
本明細書中において、単に「伸長率」というときは、軸方向（縦方向）の伸長率及び周方向（横方向）の伸長率の両方を意味する。
【００５３】
以下、本実施の形態の膝用サポータ１０の更に好ましい形態について説明する。
平均着圧Ｂは、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、０．１ｋＰａ以上であることが好ましい。
平均着圧Ｂとしては、０．５ｋＰａ以上がより好ましく、１．０ｋＰａ以上が更に好ましい。
平均着圧Ａは、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たす限り特に制限はない。平均着圧Ａは、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、１．５ｋＰａ以上であることが好ましく、２．０ｋＰａ以上であることがより好ましく、２．６ｋＰａ以上であることが更に好ましい。
平均着圧Ａの上限には特に制限はないが、過度の圧迫を抑制することにより快適性をより向上させる観点から、平均着圧Ａは、１０．０ｋＰａ以下であることが好ましく、８．０ｋＰａ以下であることがより好ましい。
【００５４】
また、膝用サポータ１０は、脚１２に対するサポート感及びフィット感をより向上させる観点から、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４の平均着圧Ｂ１とが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ１の関係を満たすことが好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧０．８ｋＰａの関係を満たすことがより好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧１．０ｋＰａの関係を満たすことが特に好ましい。
また、膝用サポータ１０は、脚１２に対するサポート感及びフィット感をより向上させる観点から、膝サポート部２２の平均着圧Ａと脛側サポート部２６の平均着圧Ｂ２とが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ２の関係を満たすことが好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧０．８ｋＰａの関係を満たすことがより好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧１．０ｋＰａの関係を満たすことが特に好ましい。
【００５５】
膝用サポータ１０は、脚１２に対するサポート感及びフィット感を特に向上させる観点から、
平均着圧Ａと平均着圧Ｂ１とが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ１の関係を満たし、かつ、平均着圧Ａと平均着圧Ｂ２とが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ２の関係を満たすことが好ましく、
平均着圧Ａと平均着圧Ｂ１とが、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧０．８ｋＰａの関係を満たし、かつ、平均着圧Ａと平均着圧Ｂ２とが、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧０．８ｋＰａの関係を満たすことがより好ましく、
平均着圧Ａと平均着圧Ｂ１とが、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧１．０ｋＰａの関係を満たし、かつ、平均着圧Ａと平均着圧Ｂ２とが、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧１．０ｋＰａの関係を満たすことが特に好ましい。
【００５６】
平均着圧Ｂ１は、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、０．１ｋＰａ以上であることが好ましい。
平均着圧Ｂ１としては、０．５ｋＰａ以上がより好ましく、１．０ｋＰａ以上が更に好ましい。
平均着圧Ｂ２は、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、０．１ｋＰａ以上であることが好ましい。
平均着圧Ｂ２としては、０．５ｋＰａ以上がより好ましく、１．０ｋＰａ以上が更に好ましい。
【００５７】
膝用サポータ１０は、膝サポート部２２を、膝サポート部２２における膝蓋骨の中心に相当する位置Ｘと膝サポート部における膝窩部の中心に相当する位置Ｙとの距離が長くなる方向に５ｋｇの力で伸ばした場合に、膝サポート部の伸び率が１８０％〜２８０％であることが好ましい。
膝サポート部２２の伸び率が１８０％以上であることにより、着用者の体感として、膝関節の曲げ伸ばしをやり易くなる。
膝サポート部２２の伸び率が２８０％以下であることにより、着用者の体感として、膝に対する高いサポート感が維持される。
【００５８】
膝サポート部２２の伸び率は、膝サポート部２２の置き寸（即ち、上述の伸ばす操作を行う前の膝サポート部２２の長さ）に対する膝サポート部２２の伸び寸（即ち、上述の伸ばす操作を行った後の膝サポート部２２の長さ）の割合（％）を意味する。
膝サポート部２２の置き寸、及び膝サポート部２２の伸び寸を説明する。図５には、膝用サポータ１０を、サポータ本体２０の右側と左側とが重なるようにして平置きした状態が概念図にて示され、膝用サポータ１０（サポータ本体２０）を平置き状態で軸方向中間位置の両側の各々を互いに離れる方向に伸ばした状態が二点鎖線にて示されている。
【００５９】
図５に示すように、置き寸を測定する際には、膝用サポータ１０を、膝サポート部２２における膝蓋骨の中心に相当する位置Ｘ、及び膝サポート部２２における膝窩部の中心に相当する位置Ｙが両端部に配置されるようにして水平な机上に平置きする。次いでその膝用サポータ１０の上に３５０ｍｍ×３５０ｍｍ×５ｍｍのアクリル板（図示省略；例えば三菱アクリライト製ＥＸ−００１）を載せ、この状態で位置Ｘと位置Ｙとの距離を測定する。測定された位置Ｘと位置Ｙとの距離を、置き寸Ｗ１とする。
【００６０】
伸び寸を測定する際には、まず、互いの距離が離れる方向に相対移動可能な伸び寸測定用の一対のＬ字型アーム（図示省略）を準備する。上記一対のＬ字型アームを膝用サポータ１０の内部空間に挿入し、一方のＬ字型アームの突出し部を位置Ｘに配置させ、かつ、一方のＬ字型アームの突出し部を位置Ｙに配置させる。
次いで、一方のＬ字型アームと他方のＬ字型アームとを互いの距離が離れる方向に相対移動させることにより、膝サポート部２２を、位置Ｘと位置Ｙとの距離が離れる方向に５ｋｇの力で内部から押し伸ばす（図５の二点鎖線参照）。押し伸ばされた状態の位置Ｘと位置Ｙとの距離を測定し、伸び寸Ｗ２とする。
膝サポート部２２の伸び率は、例えば、大竹工作所製の「新おもり式寸法測定器（ソックス用）」を用いて測定することができる。
【００６１】
上記膝サポート部２２の伸び率の上限は、２６０％であることがより好ましく、２４０％であることが特に好ましい。
上記膝サポート部２２の伸び率が１８０％〜２８０％である態様において、位置Ｘ、位置Ｙ、及び位置Ｘと位置Ｙとの中間位置の合計３点について、それぞれ、つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって周方向の伸長率を測定した場合に、３つの測定値の全てが１００％〜２５０％の範囲に含まれ、かつ、３つの測定値における最大値と最小値との差が０％〜８０％であることが好ましい。
【００６２】
周方向の伸長率の測定方法については前述のとおりである。
これにより、膝用サポータ１０は、膝関節の曲げ伸ばしのやり易さ、及び、膝に対する高いサポート感がより効果的に両立される。
ここでいう「周方向の伸長率」は、膝サポート部中の部分的な伸長率であり、生地一枚分の伸長率である。
【００６３】
これに対し、上述した「膝サポート部２２の伸び率」は、膝サポート部２２全体の伸び率であり、しかも生地二枚分（右側及び左側）の伸び率である。
また、膝用サポータ１０は、脚１２（即ち、下肢）の膝１４を含む部分に着用される。
図２には、膝用サポータ１０が膝１４側を手前にした平置き状態の正面図にて示されている。
膝用サポータ１０のサポータ本体２０の軸方向の全長である軸方向長さＬｓは、着用時、上端が股関節より下となり、下端が踝より上となる長さが好適である。
【００６４】
膝用サポータ１０において、サポート感向上、フィット感向上、及び動作追従性向上の効果をより効果的に発揮させる観点からみた、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、及び脛側サポート部２６の各々の長さの好ましい範囲について説明する。なお、本明細書中における軸方向長さは、非伸長時の軸方向長さを意味する。
【００６５】
膝サポート部２２の軸方向長さＬ１は、適宜設定され得るが、サポート感、フィット感、及び動作追従性の効果をより効果的に発揮させる観点から、膝サポート部２２の軸方向長さＬ１は、６０ｍｍ〜２００ｍｍが好ましい。
太腿側サポート部２４の軸方向長さＬ２は、適宜設定され得るが、サポート感、フィット感、及び動作追従性の効果をより効果的に発揮させる観点から、太腿側サポート部２４の軸方向長さＬ２は、３０ｍｍ〜２００ｍｍが好ましい。
脛側サポート部２６の軸方向長さＬ３は、適宜設定され得るが、サポート感、フィット感、及び動作追従性の効果をより効果的に発揮させる観点から、脛側サポート部２６の軸方向長さＬ３は、３０ｍｍ〜２００ｍｍが好ましい。
【００６６】
太腿側口ゴム部２８の軸方向長さＬ４は、適宜設定され得るが、サポータ本体２０のずり落ちを防止の効果をより効果的に発揮させる観点から、太腿側口ゴム部２８の軸方向長さＬ４は、１０ｍｍ〜８０ｍｍが好ましく、２０ｍｍ〜７０ｍｍがより好ましい。
脛側口ゴム部３０の軸方向長さＬ５は、適宜設定され得るが、サポータ本体２０のめくれ防止の効果をより効果的に発揮させる観点から、脛側口ゴム部３０の軸方向長さＬ５は、１０ｍｍ〜８０ｍｍが好ましく、１０ｍｍ〜６０ｍｍがより好ましい。
【００６７】
本実施の形態の膝用サポータ１０は、上述した領域Ｐを含む。
領域Ｐは、上述したとおり、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの少なくとも一部の領域であって、下記（１）及び（２）の少なくとも一方を満たす領域である。
（１）つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率及び周方向の伸長率が、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率の関係である。
（２）上記（１）に示した条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率が１５０％以上である。
【００６８】
領域Ｐは、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの一部の領域であってもよいし、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の全領域（全体）であってもよい。
領域Ｐが太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの一部の領域である場合、領域Ｐは、太腿側サポート部２４の少なくとも一部の領域であってもよいし、脛側サポート部２６の少なくとも一部の領域であってもよいし、太腿側サポート部２４の少なくとも一部の領域と脛側サポート部２６の少なくとも一部の領域との組み合わせ（但し、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の全領域である場合を除く）であってもよい。
領域Ｐが太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの一部の領域である場合、領域Ｐは、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の各々が、伸長率が異なる複数の領域に分割されている場合の一部の領域であることが好ましい。ここでいう「分割」は、周方向の分割（即ち、２つ以上の短冊状の部分が生じる分割）であってもよいし、軸方向の分割（即ち、２つ以上の筒形状の部分が生じる分割）であってもよいが、周方向の分割であることが好ましい。
【００６９】
領域Ｐが太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの一部の領域である場合、領域Ｐは、膝窩部の中心に相当する位置Ｙから軸方向に延ばした延長線を含むことが好ましい。
領域Ｐは、膝窩部の中心に相当する位置Ｙから軸方向に延ばした延長線を中心として幅１００ｍｍの範囲を少なくとも含むことが好ましい。これにより、動作追従性がより向上する。
【００７０】
また、膝用サポータ１０について、膝サポート部２２における膝蓋骨の中心に相当する位置Ｘを中心とする膝サポート部２２側の測定範囲、膝窩部の中心に相当する位置Ｙから軸方向に延ばした延長線上であって太腿側サポート部２４における軸方向の中心である位置を中心とする太腿側サポート部２４側の測定範囲、及び膝窩部の中心に相当する位置Ｙから軸方向に延ばした延長線上であって脛側サポート部２６における軸方向の中心である位置を中心とする脛側サポート部２６側の測定範囲の各々を設定する。
膝用サポータ１０は、設定した各々の測定範囲において、つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって周方向の伸長率を測定したときに、膝サポート部２２側の測定範囲の周方向の伸長率が、太腿側サポート部２４側の測定範囲の周方向の伸長率及び脛側サポート部２６側の測定範囲の周方向の伸長率のいずれよりも低いことが好ましい。これにより、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係をより満たしやすくなる。
【００７１】
また、膝用サポータ１０は、膝サポート部２２側の測定範囲、太腿側サポート部２４側の測定範囲、及び脛側サポート部２６側の測定囲について、上記条件の引張試験によって軸方向の伸長率を測定したときに、膝サポート部２２側の測定範囲の軸方向の伸長率が、太腿側サポート部２４側の測定範囲の軸方向の伸長率及び脛側サポート部２６側の測定範囲の軸方向の伸長率のいずれよりも低いことが好ましい。これにより、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係をより満たしやすくなる。
【００７２】
膝用サポータ１０は、筒状のサポータ本体２０を平たく潰して略平面形状とした場合の平面視における形状が、軸方向について対称であっても非対称であってもよく、また、周方向について対称であっても非対称であってもよい。サポータ本体２０の上記平面視における形状は、略長方形であってもよいし、一部が湾曲した形状であってもよい。
さらに、筒状のサポータ本体２０に含まれる太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６の境界ラインは、直線状であっても、湾曲していても、波線状であってもよい。
【００７３】
膝用サポータ１０のサポータ本体２０は、少なくとも太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、脛側サポート部２６が丸編みによって連続的に製造されており、これらの全体の構造がシームレス構造となっている。これにより、膝用サポータ１０は、縫い目によって形成された突起部による違和感を生じることなく、着用時のフィット感がより向上するという効果が奏される。更に、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６が、丸編みによって連続的に製造されたものであると、伸長率を確保し易いという効果も奏される。
サポータ本体２０は、太腿側口ゴム部２８を太腿側サポート部２４に縫い合わせ、かつ、脛側口ゴム部３０を脛側サポート部２６に縫い合わせることにより、製造されてもよい。また、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６の編み組織は、一体的に編まれていてもよいし、一体的に編まれていなくてもよい。即ち、サポータ本体２０は、各部を単独の部材として別々に製造しておき、次いで各部を縫い合わせることによって製造されても構わない。
【００７４】
ここで、シームレス構造とは、軸方向の縫い目（例えば、縫い合わせにより筒形状を形成するための縫い目）も周方向の縫い目（例えば、各部を縫い合わせるための縫い目）も無い一体型の構造を意味する。
シームレス構造の全体（太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６の全体）は、例えば、丸編みによって連続的に製造することにより形成できる。
【００７５】
サポータ本体２０の材質としては、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリウレタン、ポリオレフィン、ポリオレフィン系エラストマー、ポリアミド、レーヨン、アクリル、キュプラ、アセテート、プロミックス、アラミド、シリコーンなどの化繊；綿、羊毛、絹、麻、レーヨンなどの天然繊維；天然ゴム；ポリ塩化ビニル；等が挙げられる。
中でも、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、ポリオレフィン、ポリオレフィン系エラストマー、シリコーン、又は天然ゴムが好ましく、長期耐久性の観点から、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、ポリオレフィン、又はポリオレフィン系エラストマーがより好ましい。
サポータ本体２０の紡糸としては、モノフィラメント；マルチフィラメント；ウレタン又はゴムを被覆したＳＣＹ（Single Covering Yarn）；ウレタン又はゴムを被覆したＤＣＹ（Double Covering Yarn）；等が挙げられる。
【００７６】
サポータ本体２０の編み組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、立体編み組織、トリコット編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、レース編み組織、インレイ編み組織、カットボス編み組織、鹿の子編み組織、リブ編み組織、両面編み組織、フロート編み組織、ノンラン編み組織、及び、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織、等が挙げられる。
平均着圧が高い膝サポート部２２の編み組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、トリコット編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、インレイ編み組織、カットボス編み組織、鹿の子編み組織、リブ編み組織、両面編み組織、又は、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織が好ましい。
平均着圧が低い太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の編み組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、立体編み組織、ハニカムウェーブ編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、ノンラン編み組織、レース編み組織、又は、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織が好ましい。
太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０の編み組織としては、ゴム編み組織又はノンラン編み組織が好ましい。
【００７７】
筒状のサポータ本体２０（好ましくは、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の少なくとも一方）は、凹凸組織領域を含んでいてもよい。膝用サポータ１０は、凹凸組織からなる凹凸組織領域を含むことで、肌ストレスが軽減される。
また、サポータ本体２０の編み組織の表面には、樹脂が付されていてもよい。樹脂を付する方法としては、スプレー、転写（例えば、熱転写）、樹脂含浸、グラビア印刷、スクリーン捺染、ロータリー捺染、熱圧着や、接着などが挙げられる。樹脂としては、弾性樹脂が好ましい。
また、サポータ本体２０は、編み組織以外のその他の組織を含んでいてもよい。
その他の組織としては、ネオプレンゴムを含む組織、ネオプレンゴム積層体を含む組織等が挙げられる。
サポータ本体２０の材質、紡糸、及び編み組織については、例えば、特開２０１１−１３０７８４号公報、特開２００７−９３６２号公報、特開２０１０−１３７６５号公報、特開２０００−１１６６９７号公報、特開２００７−５４１２６号公報等に記載の公知の材質、紡糸、及び編み組織を参照してもよい。
【００７８】
さらに、膝用サポータ１０は、サポータ本体２０以外のその他の部材を備えていてもよい。
その他の部材としては、例えば膝１４の脇に対応する位置に設けられ、適度に膝１４の動きを制御することによって膝１４を保護する棒状の支持部材（ステー）；サポータ本体２０を脚１２に固定するため又はサポート感を向上するための固定ベルト；ポケット、タグ、等が挙げられる。これらは、サポータ本体２０とは分離して配置されていてもよく、又はサポータ本体２０に縫い付けられるなどにより一体として配置されていてもよい。その他の部材のサポータ本体２０における配置は、特に限定されない。
これらの中でも、特に、太腿側口ゴム部２８の表面（脚との対向面に対して反対側の面）に固定ベルトを備えることにより、膝用サポータ１０のずれ落ちをより効果的に抑制できる。固定ベルトは、脚１２に対する締め付け力を調整する部材（例えば、面ファスナー、バックル、サイドリリースバックル、ワイヤアジャスタ、等）を備えることが好ましい。
【００７９】
次に、本発明の態様を具体的に説明する。
〔実施例１〕
実施例１では、第１の態様に係る関節用サポータとしての膝用サポータ４０を適用している。図６には、膝用サポータ４０が膝１４側を手前にした平置き状態における正面図にて示されている。
【００８０】
実施例１に係る膝用サポータ４０は、サポータ本体２０に代わるサポータ本体４２を備えている。サポータ本体４２は、サポータ本体２０の太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８に替えて、太腿側サポート部４４及び太腿側口ゴム部４６を備えている。これにより、サポータ本体４２は、関節サポート部としての膝サポート部２２、第１サポート部としての太腿側サポート部４４、第２サポート部としての脛側サポート部２６、第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部４６、及び第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０を含んでいる。
サポータ本体４２には、膝サポート部２２の太腿側（体幹側）に拡径領域４８が設けられており、拡径領域４８は、膝サポート部２２側からサポータ本体４２の軸方向の端部側に向かうに従って周方向長さが長くされている。
【００８１】
第１の態様において、拡径領域は、関節用サポート部の第１サポート部側（第１サポート部の関節サポート部側とも言える）の置き寸Ｗａ、第１サポート部の第１口ゴム部側（第１口ゴム部の第１サポート部側とも言える）の置き寸Ｗｂ、及び第１口ゴム部の第１サポート部とは反対側の置き寸Ｗｃの間が、少なくとも、Ｗａ≦Ｗｂ≦Ｗｃ、及びＷａ＜Ｗｃの関係を有する。
【００８２】
置き寸Ｗａに対する置き寸Ｗｃの比率としては、１００％より大きければよく、１５０％以下であることが好ましく、１２０％以下であることがより好ましい。
【００８３】
サポータ本体４２の拡径領域４８は、膝サポート部２２の太腿側サポート部４４側（太腿側サポート部４４の膝サポート部２２側とも言える）の置き寸Ｗａ、太腿側サポート部４４の太腿側口ゴム部４６側（太腿側口ゴム部４６の太腿側サポート部４４側とも言える）の置き寸Ｗｂ、及び太腿側口ゴム部２８の太腿側サポート部２４とは反対側の端部の置き寸Ｗｃの間において、少なくとも、Ｗａ≦Ｗｂ≦Ｗｃ、Ｗａ＜Ｗｃの関係を有する。
【００８４】
サポータ本体４２においては、置き寸Ｗａ、Ｗｂ、Ｗｃが、Ｗａ＜Ｗｂ＜Ｗｃとなっており、サポータ本体４２は、膝サポート部２２の太腿側サポート部４４側の周方向の長さより、太腿側サポート部４４の太腿側口ゴム部４６側の周方向の長さが長くなっている。また、サポータ本体４２は、太腿側サポート部４４の太腿側口ゴム部４６側の周方向の長さより、太腿側口ゴム部４６の太腿側サポート部４４とは反対側の端部の周方向の長さが長くなっている。
【００８５】
これにより、サポータ本体４２の太腿側サポート部４４の周方向の長さが、膝サポート部２２から離れるに従って徐々に長くされており、太腿側サポート部４４の径方向寸法（内径）は、膝サポート部２２から離れるに従って徐々に大きくされている。また、太腿側口ゴム部４６の周方向の長さは、太腿側サポート部４４（膝サポート部２２）から離れるに従って徐々に長くされており、太腿側口ゴム部４６の内径は、太腿側サポート部４４から離れるに従って徐々に大きくされている。即ち、サポータ本体４２の拡径領域４８は、膝サポート部２２から離れるに従って周方向の長さが長くされて、内径が、膝サポート部２２から離れるに従って大きくされている。
【００８６】
一般に、脚１２は、膝１４から太腿側（体幹側）に向かうに従って太くなっている。
膝用サポータ４０のサポータ本体４２は、太腿側サポート部４４及び太腿側口ゴム部４６の周方向の長さが膝サポート部２２から離れるに従って長くなっている（内径が大きくなっている。
【００８７】
このため、膝用サポータ４０は、太腿側サポート部４４が脚１２（太腿）に付与する着圧の変化が抑えられて、サポータ本体４２の太腿側が、膝サポート部２２側にずれるのが抑制される。これにより、膝用サポータ４０は、サポータ本体４２の太腿側口ゴム部４６側にズレやめくれが生じるのを抑制できると共に、太腿側口ゴム部４６側が丸まってロールダウンするのを抑制できる。従って、膝用サポータ４０は、フィット感及びサポート感が損ねられることなく、ズレやめくれを抑制できて、高い着用感が得られる。
【００８８】
なお、実施例１では、太腿側サポート部４４及び太腿側口ゴム部４６に跨って拡径領域４８を設けた。これに限らず、第１の態様の関節用サポータは、第１サポート部に拡径領域を設けてもよく、第１口ゴム部に拡径領域を設けてもよい。
【００８９】
また、実施例１では、膝サポート部２２の太腿側(体幹側)に拡径領域４８を設けた。これに限らず、第１の態様の関節用サポータは、体幹側と共に体幹とは反対側にも拡径領域が設けられてもよい。
以下に、第１の態様において、膝用サポータ４０は異なる形態の膝用サポータを説明する。
【００９０】
図７（Ａ）には、第１の態様に係る関節用サポータの他の形態の一つとしての膝用サポータ４０Ａが正面図にて示されている。
図７（Ａ）に示すように、膝用サポータ４０Ａのサポータ本体４２Ａは、第１サポート部としての太腿側サポート部４４Ａに拡径領域４８Ａが設けられている。サポータ本体４２Ａの太腿側サポート部４４Ａは、膝サポート部２２から離れるに従って徐々に周方向の長さが長くされている（Ｗａ＜Ｗｂ）。また、サポータ本体４２Ａの太腿側口ゴム部４６Ａは、太腿側サポート部４４Ａ側の周方向の長さと、太腿側サポート部４４Ａとは反対側の端部の周方向の長さとが同様にされている（Ｗｂ＝Ｗｃ）。これにより、サポータ本体４２Ａは、置き寸Ｗａ、Ｗｂ、Ｗｃが、Ｗａ≦Ｗｂ≦Ｗｃ及びＷａ＜Ｗｃという関係を有しており、膝用サポータ４０Ａにおいても、膝用サポータ４０と同様の効果を得ることができる。
【００９１】
図７（Ｂ）には、第１の態様に係る関節用サポータの他の形態の一つとしての膝用サポータ４０Ｂが正面図にて示されている。
図７（Ｂ）に示すように、膝用サポータ４０Ｂのサポータ本体４２Ｂは、第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部４６Ｂに拡径領域４８Ｂが設けられている。サポータ本体４２Ｂの太腿側口ゴム部４６Ｂは、太腿側サポート部２４から離れるに従って徐々に周方向の長さが長くされている（Ｗｃ＜Ｗｂ）。また、サポータ本体４２Ａの太腿側サポート部２４は、膝サポート部２２側の周方向の長さと、太腿側口ゴム部４６Ｂ側の端部の周方向の長さとが同様にされている（Ｗａ＝Ｗｂ）。これにより、サポータ本体４２Ｂは、置き寸Ｗａ、Ｗｂ、Ｗｃが、Ｗａ≦Ｗｂ≦Ｗｃ及びＷａ＜Ｗｃという関係を有しており、膝用サポータ４０Ｂにおいても、膝用サポータ４０と同様の効果を得ることができる。
【００９２】
図７（Ｃ）には、第１の態様に係る関節用サポータの他の形態の一つとしての膝用サポータ４０Ｃが正面図にて示されている。
図７（Ｃ）に示す膝用サポータ４０Ｃのサポータ本体４２Ｃは、膝サポート部２２の脛側（体幹とは反対側）に拡径領域５０が設けられており、サポータ本体４２Ｃは、拡径領域４８及び拡径領域５０が形成去れている。拡径領域５０は、第２サポート部としての脛側サポート部５２及び第２口ゴム部としての脛側口ゴム部５４に跨って設けられている。
【００９３】
脛側サポート部５２は、膝サポート部２２側の置き寸Ｗｄより脛側口ゴム部５４側の置き寸Ｗｅが長くされており（Ｗｄ＜Ｗｅ）、脛側サポート部５２は、膝サポート部２２側の周方向の長さより、脛側口ゴム部５４側の周方向の長さが長くされている。また、脛側口ゴム部５４は、脛側サポート部５２側（体幹側）の置き寸Ｗｅより脛側サポート部５２とは反対側（体幹とは反対側）の寸Ｗｆが長くされており（Ｗｅ＜Ｗｆ）、脛側口ゴム部５４は、脛側サポート部５２側の周方向の長さより脛側サポート部５２とは反対側の周方向の長さが長くされている。
【００９４】
関節用サポータにおいて、関節用サポート部の体幹とは反対側に拡径領域を設ける場合、置き寸Ｗｄ、Ｗｅ、Ｗｆが、Ｗｄ≦Ｗｅ≦Ｗｆ、及びＷｄ＜Ｗｆという関係を持たせる。
【００９５】
膝用サポータ４０Ｃは、置き寸Ｗｄ、Ｗｅ、Ｗｆが、Ｗｄ＜Ｗｅ＜Ｗｆとなっており、置き寸Ｗｄ、Ｗｅ、Ｗｆは上記関係を有する。
【００９６】
また、置き寸Ｗｄに対する置き寸Ｗｆの比率としては、１００％より大きければよく、１５０％以下であることが好ましく、１２０％以下であることがより好ましい。
【００９７】
このように構成された膝用サポータ４０Ｃでは、膝１４よりも脛側においても、脛側サポート部５２及び脛側口ゴム部５４が脚１２（脛）に付与する着圧の変化が抑えられて、サポータ本体４２Ｃの脛側が、膝サポート部２２側にずれるのが抑制される。これにより、膝用サポータ４０Ｃ及び膝関節部分に膝用サポータ４０Ｃのサポータ本体４２Ｃが用いられた衣類は、サポータ本体５０の脛側口ゴム部５４側にズレやめくれが生じるのを抑制できると共に、脛側口ゴム部５４側が丸まってロールアップするのを抑制できる。従って、膝用サポータ４０Ｃ及びサポータ本体４２Ｃが用いられた衣類は、良好なフィット感及びサポート感が得られると共に、ズレやめくれを抑制できて、高い着用感が得られる。
【００９８】
なお、膝用サポータ４０Ｃでは、脛側サポート部５２及び脛側口ゴム部５４に跨って拡径領域５０を形成した。しかしながら、拡径領域は、第２サポート部に設けられてもよく（Ｗｄ＜Ｗｅ＝Ｗｆ）、第２口ゴム部に設けられてもよい（Ｗｄ＝Ｗｅ＜Ｗｆ）。
【００９９】
〔実施例２〕
実施例２では、第２の態様に係る関節用サポータとしての膝用サポータ６０を適用している。図８には、膝用サポータ６０が膝１４側を手前にした平置き状態における正面図にて示されている。また、図９（Ａ）には、膝用サポータ６０が脚１２に着用された状態が正面視の概略図にて示され、図９（Ｂ）には、膝用サポータ６０の主要部の軸方向側から見た断面が概略図にて示されている。
【０１００】
実施例２に係る膝用サポータ６０は、サポータ本体２０に代わるサポータ本体６２を備えている。
第２の態様においてサポータ本体６２には、緩衝部としてのアジャスト部６４が設けられている。
【０１０１】
図９（Ａ）及び図９（Ｂ）に示すように、アジャスト部６４は、サポータ本体６２において膝蓋骨の中心に相当する位置Ｘと、膝窩部の中心に相当する位置Ｙとを結ぶ線を中心線Ｃとすると、中心線Ｃより体幹側（太腿側）、好ましくは中心線Ｃを含む領域よりも体幹側（太腿側）において、少なくとも１箇所に設けられている。中心線Ｃを含む領域は、膝１４が屈曲される際に、着圧が最も高くなる領域とされており、アジャスト部６４が中心線Ｃから外れることで、アジャスト部６４は、膝１４が屈曲された際に中心線Ｃ側に引っ張られる。
【０１０２】
また、サポータ本体６２の軸方向におけるアジャスト部６４の位置は、特に制限はないが中心線Ｃと第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８の間であることが好ましく、この範囲であれば、１箇所に限らず複数個所に設けられてもよい。
【０１０３】
また、アジャスト部６４は、中心線Ｃより体幹側に加えて、中心線Ｃより体幹とは反対側である脛側に設けられてもよい。アジャスト部６４を中心線Ｃよりも脛側に設ける場合の位置は、特に制限はないが、中心線Ｃと第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０の間であることが好ましく、この範囲において、アジャスト部６４は、１箇所に限らず複数個所に設けられてもよい。
【０１０４】
サポータ本体６２の軸方向におけるアジャスト部６４の軸方向長さ（幅）Ｌｘは、特に制限はないが、アジャスト部６４の軸方向長さＬｘは、０．５ｍｍ以上、４０ｍｍ以下（０．５ｍｍ≦Ｌｘ≦４０ｍｍ）であることが好ましい。
【０１０５】
サポータ本体６２の周方向におけるアジャスト部６４の周方向長さＬｙは、特に制限はないが、アジャスト部６４の周方向長さＬｙは、サポータ本体６２の周方向の全周長さＣｓに対する比率が１５％以上（１５％以上、１００％以下）であればよい。
【０１０６】
また、アジャスト部６４の周方向位置は、膝蓋骨の中心に相当する位置Ｘを通り、サポータ本体６２の軸線と平行な線上を含む。
【０１０７】
アジャスト部６４は、周囲とは異なる編成によって形成されており、アジャスト部６４の編成は、少なくともサポータ本体６２の軸方向において、周囲の編成よりも伸長率（軸方向伸長率）が高い編成によって形成されている。
【０１０８】
アジャスト部６４の編み立て組織の種類としては、特に制限はないが、サポータ本体６２の軸方向の伸長性に優れる編み立て組織であることが好ましく、アジャスト部６４の編み立て組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、立体編み組織、ハニカムウェーブ編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、ノンラン編み組織、レース編み組織、又はこれらの編み組織を構成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織が好ましい。
【０１０９】
図９に示すように、サポータ本体６２は、サポータ本体２０の膝サポート部２２に替えて膝サポート部６６を備えており、サポータ本体６２は、関節サポート部としての膝サポート部６６、第１サポート部としての太腿側サポート部２４、第２サポート部としての脛側サポート部２６、第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８、及び第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０を含んでいる。
【０１１０】
サポータ本体６２の膝サポート部６６には、アジャスト部６４が設けられている。アジャスト部６４は、サポータ本体６２の中心線Ｃ（位置Ｘ）よりも太腿側サポート部２４側に配置されて、サポータ本体６２の周方向の全周に渡って形成されている（周方向長さＬｙの全周長さＣｓに対する比率が１００％）。
【０１１１】
このように構成されている膝用サポータ６０は、脚１２の膝１４を含む領域にサポータ本体６２が着用される。脚１２の膝１４を含む領域に着用されたサポータ本体６２は、膝１４が屈伸されることで、膝１４の屈伸に応じて伸縮される。
【０１１２】
また、膝１４が屈曲された際には、サポータ本体６２において膝蓋骨の中心に相当する位置Ｘ及び位置Ｘの周囲の着圧が最も高くなる。また、膝１４が屈曲された際には、脚１２の皮膚が伸長することで、太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８側が膝サポート部２２の位置Ｘから離れる方向に引っ張られ、サポータ本体６２は、太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８側が膝サポート部６６の位置Ｘへ向けて引っ張られる。このため、脚１２に対して、太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８側が膝１４側（膝サポート部２２の位置Ｘ側）に移動することで、サポータ本体６２にズレが生じる。
【０１１３】
ここで、サポータ本体６２には、膝サポート部６６にアジャスト部６４が設けられており、アジャスト部６４は、太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８側を膝サポート部２２の位置Ｘ側へ向けて引っ張る引張力によって伸長する。このため、サポータ本体６２において、太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８側が膝サポート部２２の位置Ｘ側へ向けて引っ張られるのが抑制される。これにより、膝用サポータ６０では、太腿側口ゴム部２８にズレや捲れが生じるのが抑制されると共に、太腿側口ゴム部２８側が丸まってロールダウンするのを抑制できる。
【０１１４】
従って、膝用サポータ６０は、フィット感及びサポート感が損ねられることなく、ズレやめくれを抑制できて、高い着用感が得られる。また、衣類本体にサポータ本体６２が一体化された衣類では、膝１４に対して高いフィット感及びサポート感が得られると共に、サポータ本体６２にズレが生じるのを抑制できて、高い着用感が得られる。
【０１１５】
一方、実施例２では、膝サポート部６６の中心線Ｃよりも太腿側サポート部２４側にアジャスト部６４を配置した膝用サポータ６０を例に説明した。しかしながら、第２の態様は、これに限るものではない。第２の態様に係る関節用サポータとしての膝用サポータは、関節を含む部分に着用され、関節部位に着圧を付与して該関節部位をサポートする関節サポート部、関節サポート部の体幹側に設けられ関節部位より体幹側の部位をサポートする第１サポート部、関節サポート部の体幹とは反対側に設けられ関節部位より体幹側とは反対側の部位をサポートする第２サポート部、第１サポート部側の端部の第１口ゴム部、及び第２サポート部側の端部の第２口ゴム部を含む筒状のサポータ本体を備え、サポータ本体は、該サポータ本体の軸方向の一端側を関節サポート部の関節部分に向けて引っ張る引張力に緩衝する緩衝部を、更に含む。
【０１１６】
第２の態様に係る関節用サポータの緩衝部は、関節サポート部において、関節部分より第１サポート部側、及び関節部分より第２サポート部側の少なくとも１箇所に設けられている。
また、第２の態様に係る関節用サポータの緩衝部は、関節の屈曲側とは反対側を覆う前面側にサポータ本体の周方向に延設されてもよく、サポータ本体の周方向において、関節の屈曲側とは反対側を覆う前面側及び関節の屈曲側を覆う裏面側の各々に、サポータ本体の周方向に延設されてもよい。さらに、緩衝部は、ハニカム編によって形成されてもよい。
【０１１７】
以下に、第２の態様において、膝用サポータ６０は異なる形態の膝用サポータを説明する。
図１０（Ａ）には、第２の態様に係る関節用サポータの他の形態の一つとしての膝用サポータ６０Ａが側面図にて示されている。
図１０（Ａ）に示すように、膝用サポータ６０Ａのサポータ本体６２Ａは、関節サポート部としての膝サポート部６６Ａにおいて、２箇所にアジャスト部６４Ａが設けられている。アジャスト部６４Ａは、中心線Ｃよりも太腿側サポート部２４側において、太腿側サポート部２４側と中心線Ｃ側とに設けられている。また、アジャスト部６４Ａは、サポータ本体６２Ａの周方向において、膝１４の前面側の略半周の範囲（アジャスト部６４Ａの周方向長さＬｙのサポータ本体６２Ａの周方向の全周長さＣｓに対する比率が約５０％）に設けてられている。
【０１１８】
このため、膝用サポータ６０Ａは、膝１４が屈曲されて太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８側が膝サポート部２２の位置Ｘ側へ向けて引っ張られると、２箇所のアジャスト部６４Ａの各々が伸長する。これにより、膝用サポータ６０Ａでは、太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８側が膝サポート部６６Ａの位置Ｘへ向けた引張力が抑制されて、太腿側口ゴム部２８にズレや捲れが生じるのが一層抑制される。
【０１１９】
従って、膝用サポータ６０Ａは、フィット感及びサポート感が損ねられることなく、ズレやめくれを一層抑制できて、高い着用感が得られる。また、サポータ本体６２Ａが設けられた着衣では、膝１４に対して高いフィット感及びサポート感が得られると共に、サポータ本体６２にズレが生じるのを一層抑制できて、高い着用感が得られる。
【０１２０】
図１０（Ｂ）には、第２の態様に係る関節用サポータの他の形態の一つとしての膝用サポータ６０Ｂが側面図にて示されている。
図１０（Ｂ）に示すように、膝用サポータ６０Ｂのサポータ本体６２Ｂは、関節サポート部としての膝サポート部６６Ｂにおいて、２箇所にアジャスト部６４Ａが設けられている。アジャスト部６４Ａの一方は、中心線Ｃよりも太腿側サポート部２４側に設けられ、アジャスト部６４Ａの他方は、中心線Ｃよりも脛側サポート部２６側に設けられている。また、アジャスト部６４Ａは、サポータ本体６２Ａの周方向において、膝１４の前面側の略半周の範囲（アジャスト部６４Ａの周方向長さＬｙのサポータ本体６２Ａの周方向の全周長さＣｓに対する比率が約５０％）に設けてられている。
【０１２１】
このため、膝用サポータ６０Ｂは、膝１４が屈曲されて太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８側が膝サポート部２２の位置Ｘ側へ向けて引っ張られると、アジャスト部６４Ａが伸長して、太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８側が膝サポート部６６Ａの位置Ｘへ向けた引張力が抑制される。これにより、太腿側口ゴム部２８にズレやめくれが生じるのが抑制される。
【０１２２】
また、膝１４が屈曲された際には、脛側サポート部２６及び脛側口ゴム部３０が膝サポート部６６Ｂの位置Ｘへ向けて引っ張られる。この際、膝サポート部６６Ａの中心線Ｃより脛側サポート部２６側にアジャスト部６４Ａが設けられていることで、このアジャスト部６４Ａが伸長して、脛側サポート部２６及び脛側口ゴム部３０に対する引張力を抑制する。これにより、脛側サポート部２６及び脛側口ゴム部３０にズレが生じるのを抑制できて、脛側口ゴム部３０が捲れたり、ロールアップしたりするのを抑制できる。
【０１２３】
従って、膝用サポータ６０Ｂは、サポータ本体６２Ｂにおいて、軸方向の両側にズレや捲れ、ロールダウンやロールアップが生じるのを抑制できて、高いフィット感及びサポート感が得られると共に、高い着用感が得られる。また、サポータ本体６２Ｂを備えた衣類は、膝１４の両側にズレや捲れ、脛側においてロールアップが生じるのを抑制できて、高いフィット感及びサポート感が得られると共に、高い着用感が得られる。
【０１２４】
図１０（Ｃ）には、第２の態様に係る関節用サポータの他の形態の一つとしての膝用サポータ６０Ｃが側面図にて示されている。
図１０（Ｃ）に示すように、膝用サポータ６０Ｃのサポータ本体６２Ｃは、関節サポート部としての膝サポート部６６Ｃ、第１サポート部としての太腿側サポート部６８、第２サポート部としての脛側サポート部７０、第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８、及び第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０を含んでいる。
【０１２５】
また、サポータ本体６２Ｃには、緩衝部としての複数のアジャスト部６４Ｂがサポータ本体６２Ｃの軸線方向に配列されており、アジャスト部６４Ｂは、膝サポート部６６Ｃ、太腿側サポート部６８、及び脛側サポート部７０の各々に設けられている（ここでは、１例として２箇所ずつ）。また、アジャスト部６４Ｂは、サポータ本体６２Ｃの周方向において、膝１４の前面側に設けられており、アジャスト部６４Ｂの周方向長さＬｙは、サポータ本体６２Ａの周方向の全周長さＣｓに対する比率が１５％〜５０％の範囲（例えば、３０％）とされている。
【０１２６】
膝用サポータ６０Ｃは、膝１４が屈曲されると、太腿側サポート部６８及び太腿側口ゴム部２８側が膝サポート部２２の位置Ｘ側へ向けて引っ張られると共に、脛側サポート部７０及び脛側口ゴム部３０側が膝サポート部２２の位置Ｘ側へ向けて引っ張られる。これにより、アジャスト部６４Ａの各々が伸長して、太腿側サポート部２４及び太腿側口ゴム部２８側を膝サポート部６６Ａの位置Ｘへ向けて引っ張る引張力が抑制されると共に、脛側サポート部７０及び脛側口ゴム部３０側を膝サポート部２２の位置Ｘ側へ向けて引っ張る引張力が抑制される。これにより、膝用サポータ６０Ｃでは、太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０にズレやめくれが生じるのが抑制される。
【０１２７】
従って、膝用サポータ６０Ｃは、サポータ本体６２Ｃにおいて、軸方向の両側にズレや捲れ、ロールダウンやロールアップが生じるのを抑制できて、高いフィット感及びサポート感が得られると共に、高い着用感が得られる。また、サポータ本体６２Ｃを備えた衣類は、膝１４の両側にズレや捲れ、脛側においてロールアップが生じるのを抑制できて、高いフィット感及びサポート感が得られると共に、高い着用感が得られる。
【０１２８】
一方、サポータ本体の軸方向に高い伸張性を有するアジャスト部を設けることで、ズレやめくれが生じるのを抑制する関節用サポータとしての膝用サポータには、図１１（Ａ）に示す膝用サポータ６０Ｄ、及び図１１（Ｂ）に示す膝用サポータ６０Ｅがある。なお、図１１（Ａ）には、膝用サポータ６０Ｄが正面図にて示され、図１１（Ｂ）には、膝用サポータ６０Ｅが正面図にて示されている。
【０１２９】
図１１（Ａ）に示すように、膝用サポータ６０Ｄは、略筒状のサポータ本体６２Ｄを備えており、サポータ本体６２Ｄには、関節用サポート部としての膝サポート部６６Ｄが設けられている。これにより、サポータ本体６２Ｄは、関節サポート部としての膝サポート部６６Ｄ、第１サポート部としての太腿側サポート部２４、第２サポート部としての脛側サポート部２６、第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８、及び第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０を含んでいる。
【０１３０】
また、サポータ本体６２Ｄの膝サポート部６６Ｄには、アジャスト部６４Ｄが設けられている。アジャスト部６４Ｄは、サポータ本体６２の膝蓋骨の中心に対応する位置Ｘ（中心線Ｃ上の位置Ｘ）を含み、太腿側サポート部２４側及び脛側サポート部２６側の各々に延設されている。
【０１３１】
また、図１１（Ｂ）に示すように、膝用サポータ６０Ｅは、略筒状のサポータ本体６２Ｅを備えており、サポータ本体６２Ｅには、関節用サポート部としての膝サポート部６６Ｅが設けられている。これにより、サポータ本体６２Ｅは、関節サポート部としての膝サポート部６６Ｅ、第１サポート部としての太腿側サポート部２４、第２サポート部としての脛側サポート部２６、第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８、及び第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０を含んでいる。
【０１３２】
また、サポータ本体６２Ｅの膝サポート部６６Ｅには、アジャスト部６４Ａが設けられており、アジャスト部６４Ａは、膝サポート部６６Ｅにおいて、中心の位置Ｘより太腿側サポート部２４側、中心の位置Ｘより脛側サポート部２６側、及び中心Ｘを通る位置の各々に設けられている。
【０１３３】
膝用サポータ６０Ｄは、脚１２の膝１４部分に着用された状態で、膝１４が屈曲されると、アジャスト部６４Ｄが、サポータ本体６２Ｄの軸線方向に伸長する。また、膝用サポータ６０Ｅは、脚１２の膝１４部分に着用された状態で、膝１４が屈曲されると、３箇所のアジャスト部６４Ａが、サポータ本体６２Ｅの軸線方向に伸長する。
【０１３４】
このため、膝用サポータ６０Ｄ、６０Ｅは、膝１４が屈曲された際に、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の各々を、膝サポート部６６Ｅの中心の位置Ｘに向けて引っ張る引張力が抑制される。これにより、膝用サポータ６０Ｄ、６０Ｅでは、膝１４に対する着圧が低下するが、太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０にズレやめくれが生じるのを抑制できて、着用者に不快感が生じるのを抑制できる。
なお、アジャスト部６４などの緩衝部は、膝用サポータ４０等の第１の態様に係る関節用サポータに設けられてもよく、これにより、第１の態様に係る関節用サポータにズレやめくれが生じるのをより一層効果的に抑制できる。
【０１３５】
〔実施例３〕
次に、第２の態様に係る関節用サポータとしての膝用サポータ８０を用いて実施例３を説明する。図１２（Ａ）には、膝用サポータ８０が正面図にて示されている。
第２の態様においては、緩衝部が、ハニカム編によって形成されてもよく、ハニカム編みにて形成された緩衝部が、第１サポート部及び第２サポート部の少なくとも一方に適用できる。
【０１３６】
図１２（Ａ）に示すように、膝用サポータ８０は、略筒状のサポータ本体８２を備えており、サポータ本体８２は、関節サポート部としての膝サポート部２２、第２サポート部としての脛側サポート部２６、第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８、及び第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０を含んでいる。
【０１３７】
また、サポータ本体８２には、第１サポート部及び緩衝部としての太腿側サポート部８４が設けられており、太腿側サポート部８４は、ハニカム編み組織（例えば、ハニカムウェイブ編み組織）によって編み立てられている。太腿側サポート部８４は、少なくとも膝１４を屈曲させた際の屈曲側とは反対側の面（膝１４側の面）が、ハニカム編み組織によって形成されていればよい。サポータ本体８２の太腿側サポート部８４は、一例として、膝１４側の面及び膝１４とは反対側の面の各々がハニカム編み組織によって形成されて、太腿側サポート部８４は、周方向において全周に渡ってハニカム編み組織によって形成されている。これにより、サポータ本体８２の太腿側サポート部８４は、サポータ本体２０の太腿側サポート部２４に比して軸方向伸長率が高くされている。
【０１３８】
膝用サポータ８０は、サポータ本体８２が脚１２の膝１４部分に着用された際に、膝１４の太腿側が太腿側サポート部８４によってサポートされる。
【０１３９】
ここで、膝１４が屈曲された際には、太腿側サポート部８４が伸長し、膝１４の屈曲が戻された際には、太腿側サポート部８４が収縮する。このため、膝用サポータ８０は、膝１４が屈伸された際に、太腿側口ゴム部２８にズレが生じるのを抑制できて、ズレやめくれが生じることに起因する不快感が着用者に生じるのを抑制できる。
【０１４０】
一方、図１２（Ｂ）には、実施例３に係る関節用サポータの他の形態の一例とする膝用サポータ８０Ａが側面図にて示されている。
膝用サポータ８０Ａのサポータ本体８２Ａには、膝用サポータ８０の脛側サポート部２６に替えて、第２サポート部及び緩衝部を構成する脛側サポート部８６が設けられている。
【０１４１】
脛側サポート部８６は、脛の前側及び脛の後側（脹脛側）の各々がハニカム編み組織によって構成されていてもよいが、膝用サポータ８０Ａでは、一例として脛側面をサポートする前面サポート部８６Ａが脛側サポート部２６と同様の編み組織によって構成され、脛側とは反対側の面（脹脛側の面）をサポートする後面サポート部８６Ｂがハニカム編み組織によって形成されて緩衝部として機能する。
【０１４２】
膝用サポータ８０Ａでは、膝１４が屈曲された際に、太腿側サポート部８４及び脛側サポート部８６（特に、後面サポート部８６Ｂ）が伸長し、膝１４の屈曲が戻された際には、太腿側サポート部８４が収縮する。このため、膝用サポータ８０は、膝１４が屈伸された際に、太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０にズレが生じるのを抑制できて、ズレやめくれが生じることに起因する不快感が着用者に生じるのを抑制できる。
【０１４３】
〔実施例４〕
次に、実施例４を説明する。第１の態様及び第２の態様において、関節用サポータは、サポータ本体の関節の屈伸方向とは交差する方向側の面である側面に、サポータ本体の軸方向への伸長を抑制する抑制部が設けられてもよい。
ここから、実施例４では、関節用サポータとしての膝用サポータ１０に抑制部を設けた膝用サポータ１０Ａを例に説明する。図１３には、膝用サポータ１０Ａが側面図にて示されている。
【０１４４】
膝用サポータ１０Ａのサポータ本体２０Ａには、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０が設けられており、サポータ本体２０Ａは、略筒状に形成されている。また、サポータ本体２０Ａの側面には、抑制部としてのステー部８８が設けられており、ステー部８８は、太腿側口ゴム部２８と脛側口ゴム部３０との間（サポータ本体２０Ａの軸方向の全域）において、サポータ本体２０Ａの軸線方向に延設されている。
【０１４５】
ステー部８８は、厚編み組織によって形成されており、サポータ本体２０Ａの軸方向及び周方向への伸縮性が他の編み組織より低くされている。サポータ本体２０Ａの側面は、脚１２の膝１４の側面に対応されており、膝１４の側面の皮膚は、膝１４が屈伸された際の伸縮が膝１４側の面及び膝１４とは反対側の面に比して伸縮が少なくなっている。ステー部８８が、この膝１４の側面に対応されて設けられている。
【０１４６】
このように構成された膝用サポータ１０Ａは、膝１４が屈伸された際に、ステー部８８がサポータ本体２０Ａの側面の伸縮を抑制するので、太腿側サポート部２４、太腿側口ゴム部２８、脛側サポート部２６及び脛側口ゴム部３０が、膝サポート部２２の位置Ｘに接近する方向及び位置Ｘから離間する方向への移動を抑制できる。
【０１４７】
このため、膝用サポータ１０Ａのサポータ本体２０Ａは、膝１４が屈曲された際に、太腿側サポート部２４、太腿側口ゴム部２８、脛側サポート部２６及び脛側口ゴム部３０にズレが生じるのを抑制できる。これにより、サポータ本体２０Ａは、太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０にズレやめくれが生じるのを抑制できて、高い着用感が得られる。
【０１４８】
このようなステー部８８を、第１の態様の膝用サポータ４０等や、第２の態様の膝用サポータ６０、８０等に設けることで、膝用サポータ４０、６０、８０等において、フィット感及びサポート感を損ねることなく、ズレやめくれをより効果的に抑制できて、より高い着用感を得ることができる。
【０１４９】
〔実施例５〕
次に、実施例５を説明する。第１の態様及び第２の態様において、関節用サポータには、前記第１口ゴム部及び前記第２口ゴム部の少なくとも一方の内面に、滑り止め部が設けられてもよい。
ここから、実施例５では、関節用サポータとしての膝用サポータ１０に滑り止め部を設けた膝用サポータ１０Ｂを例に説明する。図１４には、膝用サポータ１０Ｂが脚１２に着用された状態が概略図にて示されている。
【０１５０】
膝用サポータ１０Ｂのサポータ本体２０Ｂには、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０が設けられており、サポータ本体２０Ｂは、略筒状に形成されている。また、サポータ本体２０Ｂには、滑り止め部としての摩擦部９０が形成されている。
【０１５１】
摩擦部９０は、太腿側口ゴム部２８の内面や脛側口ゴム部３０の内面に形成されてもよく、摩擦部９０は、太腿側サポート部２４の内面や脛側サポート部２６の内面に形成されてもよい。実施例５では、一例として、太腿側口ゴム部２８の内面に摩擦部９０を形成している。
【０１５２】
摩擦部９０は、膝サポート部２２の中心の位置Ｘを通り、サポータ本体２０Ｂの軸方向と平行な線状に配置されていればよい。また、摩擦部９０は、サポータ本体２０Ｂの周方向において、全周の長さの比率が１５％以上の長さであることが好ましい。また、摩擦部９０は、サポータ本体２０Ａの周方向において全周に渡って連続されて形成されていてもよく、周方向に所定間隔で間歇的に形成されていてもよい。
【０１５３】
摩擦部９０は、凸状の複数のドット（図示省略）が、サポータ本体２０Ｂの軸方向及び周方向に配列（例えば千鳥状）に配列されて形成される。ドットの平面視形状は、特に限定されないが、円形（中央部分が窪んだ二重の円形を含む）や多角形（三角形、四角形、五角形などの多角形状）であってもよく、星型や波線状などの各種の形状を適用できる。また、ドットのサイズ（例えば、円形のドットの場合は、直径）は、特に限定されないが、０．５ｍｍ〜５．０ｍｍであることが好ましい。また、ドットの単位面積当たりの密度は、特に限定されないが、０．０２ｃｍ２〜０．５ｃｍ２であることが好ましい。
【０１５４】
太腿側口ゴム部２８は、着圧を受けた状態で脚の太腿の表面（皮膚）に摩擦部９０のドットが接触することで、摩擦力が大きくされて、太腿の表面に沿った移動（ズレ）が抑制される。
【０１５５】
このように構成された膝用サポータ１０Ｂは、太腿側口ゴム部２８に設けた摩擦部９０（ドット）が太腿の表面に接触する。これにより、膝１４が屈伸された際に、太腿側口ゴム部２８が、膝サポート部２２の位置Ｘへ向けて滑るのを抑制できる。このため、サポータ本体２０Ｂは、膝１４が屈曲された際に、太腿側口ゴム部２８にズレが生じるのを抑制できる。これにより、サポータ本体２０Ｂは、太腿側口ゴム部２８にズレやめくれが生じるのを抑制できて、高い着用感が得られる。
【０１５６】
このような摩擦部９０を、第１の態様の膝用サポータ４０等や、第２の態様の膝用サポータ６０、８０等に設けることで、膝用サポータ４０、６０、８０等において、フィット感及びサポート感を損ねることなく、ズレやめくれをより効果的に抑制できて、より高い着用感を得ることができる。
【０１５７】
〔実施例６〕
次に、実施例６を説明する。第１の態様では、拡径領域を設け、第２の態様では、緩衝部を設けることで、サポータ本体にズレやめくれが生じるのを抑制するようにした。しかしながら、サポータ本体のズレやめくれを抑制する方法は、これらの構成に限るものではない。実施例６では、第１態様及び第２の態様と異なる方法によりズレ及びめくれの抑制を行う。
【０１５８】
図１５には、実施例６に係る関節用サポータとしての膝用サポータ１００が正面図にて示されている。
図１５に示すように、膝用サポータ１００は、略筒状のサポータ本体１０２を備えている。サポータ本体１０２は、関節サポート部としての膝サポート部２２、第２サポート部としての脛側サポート部２６、第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８、及び第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０を含んでいる。また、サポータ本体１０２は、第１サポート部としての太腿側サポート部２４を備えていない点でサポータ本体２０と相違しており、サポータ本体１０２は、平均着圧が膝サポート部２２よりも低い太腿側サポート部２４を有していない。また、太腿側口ゴム部２８は、着用時のサポータ本体のずれ落ち及びめくれを防止する機能を有している。
【０１５９】
この膝用サポータ１００は、サポータ本体１０２の着用時に太腿側に伸びが生じるのが抑えられているので、着用が容易となっている。また、太腿側サポート部２４は、膝１４を屈曲した際に伸びが生じて、この伸びによって太腿側口ゴム部２８の移動量が大きくなってズレやめくれが生じやすくなると考えられる。
【０１６０】
これに対して、膝用サポータ１００のサポータ本体１０２は、膝サポート部２２に隣接して太腿側口ゴム部２８が設けられているので、膝１４が屈曲された際に、太腿側口ゴム部２８の移動が少なくなるので、太腿側口ゴム部２８にズレやめくれの生じるのが抑えられて、ズレやめくれが起因する不快感が生じるのを抑制できる。
【符号の説明】
【０１６１】
１０（１０Ａ、１０Ｂ）、４０（４０Ａ、４０Ｂ、４０Ｃ）、６０（６０Ａ、６０Ｂ、６０Ｃ）、８０（８０Ａ）    膝用サポータ
２０（２０Ａ、２０Ｂ）、４２（４２Ａ、４２Ｂ、４２Ｃ）、６２（６２Ａ、６２Ｂ、６２Ｃ）、８２（８２Ａ）    サポータ本体
２２、６６（６６Ａ、６６Ｂ、６６Ｃ）    膝サポート部
２４、４４（４４Ａ、４４Ｂ、４４Ｃ）、６８、８４    太腿側サポート部
２６、５２、７０、８６    脛側サポート部
２８、４６（４６Ａ、４６Ｂ）    太腿側口ゴム部
３０、５４    脛側口ゴム部
４８（４８Ａ、４８Ｂ）、５０    拡張領域
６４（６４Ａ、６４Ｂ）    アジャスト部
８８    ステー部
９０    摩擦部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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