(57)【要約】【課題】仮想物体の視認性を適切に向上させることが可能な仕組みを提供する。【解決手段】ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示させ、前記ユーザから前記仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、前記距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替える制御部、を備える情報処理装置。【選択図】図１
2019125278.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示させ、
前記ユーザから前記仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、
前記距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替える制御部、
を備える情報処理装置。
【請求項２】
前記第１の区間は第１の値未満の区間であり、前記第２の区間は、前記第１の値以上の区間であり、
前記制御部は、前記距離が前記第１の区間に属する場合、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲の上限値よりも大きくし、前記距離が前記第２の区間に属する場合、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にする、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記距離が第３の区間に属するか否かに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替え、
前記第２の区間は第２の値未満の区間であり、前記第３の区間は、前記第２の値以上の区間である、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記制御部は、前記距離が前記第３の区間に属する場合、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲の下限値よりも小さくする、請求項３に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記制御部は、前記仮想物体の大きさを制御することで、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、前記距離の変化量に対する前記仮想物体の大きさの変化量を、前記距離が前記第２の区間に属さない場合、前記距離が前記第２の区間に属する場合と比較して少なくする、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記制御部は、前記仮想物体の大きさを制御することで、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、前記距離が前記第２の区間に属さない場合に前記仮想物体の大きさを固定する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記所定範囲の上限値と下限値とは同じ値である、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記制御部は、前記仮想物体の表示が許容される領域をバウンディングボックスとして設定し、前記バウンディングボックスの大きさに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にするか否かを切り替える、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記制御部は、前記ユーザと前記空間における前記バウンディングボックスが対応付けられる対象との位置及び姿勢の相対関係に基づいて、前記バウンディングボックスの大きさを制御する、請求項８に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記制御部は、前記仮想物体を表示可能な領域に占める前記バウンディングボックスの割合に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にするか否かを切り替える、請求項８に記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記制御部は、前記バウンディングボックス内の前記仮想物体が表示される大きさが前記バウンディングボックスを超えない範囲で、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にする、請求項８に記載の情報処理装置。
【請求項１２】
前記制御部は、前記ユーザから前記仮想物体が重畳される対象までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にするか否かを切り替える、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１３】
前記制御部は、前記仮想物体を表示可能な領域に占める前記仮想物体が重畳される対象の割合に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にするか否かを切り替える、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１４】
前記制御部は、前記仮想物体が表示される大きさを所定の大きさにするために要されるスケーリング量に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にするか否かを切り替える、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１５】
ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示させ、
前記ユーザから前記仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、
前記距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替えること、
を含む、プロセッサにより実行される情報処理方法。
【請求項１６】
コンピュータを、
ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示させ、
前記ユーザから前記仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、
前記距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替える制御部、
として機能させるためのプログラムが記録された記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、情報処理装置、情報処理方法及び記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ＶＲ（virtual  Reality）及びＡＲ（Augmented  Reality）のように、ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示する技術が様々な分野で活用されている。仮想物体は、ユーザが見る空間の任意の位置に配置され、ユーザと仮想物体との相対的な位置関係に応じて見え方が変わる。仮想物体は、遠近法に従って拡縮されることで、実世界と同様の自然な見え方を提供することができる。例えば、ユーザの近くに配置された仮想物体は大きく見え、ユーザから遠くに配置された仮想物体は小さく見えるようになる。しかしながら、単純に遠近法に従うと、仮想物体として表示された文字が大きく表示され過ぎて文字の一部しか視野におさまらなかったり、文字が小さく表示され過ぎて視力の関係で読めなかったりする等、視認性が低下してしまう場合がある。
【０００３】
この点に関し、下記特許文献１では、車に搭乗したユーザの移動距離に応じて交差点等に対応付けられた仮想物体の位置や大きさを変更したり、次の交差点に対応付けられた仮想物体を新たに表示したりする技術が開示されている（例えば、図２４等参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１６／０３１３５８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記特許文献１に記載された技術では、次の交差点よりも先の交差点に対応付けられた仮想物体は表示されない。ユーザは、所定の距離よりも遠くに配置される仮想物体をそもそも視認することができないので、ユーザが享受できる情報量は低下してしまう。
【０００６】
そこで、本開示では、仮想物体の視認性を適切に向上させることが可能な仕組みを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示によれば、ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示させ、前記ユーザから前記仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、前記距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替える制御部、を備える情報処理装置が提供される。
【０００８】
また、本開示によれば、ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示させ、前記ユーザから前記仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、前記距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替えること、を含む、プロセッサにより実行される情報処理方法が提供される。
【０００９】
また、本開示によれば、コンピュータを、ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示させ、前記ユーザから前記仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、前記距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替える制御部、として機能させるためのプログラムが記録された記録媒体が提供される。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように本開示によれば、仮想物体の視認性を適切に向上させることが可能な仕組みが可能な仕組みが提供される。なお、上記の効果は必ずしも限定的なものではなく、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書に示されたいずれかの効果、または本明細書から把握され得る他の効果が奏されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本開示の一実施形態に係る情報処理装置の外観構成の一例を示す図である。
【図２】本実施形態に係る情報処理装置により表示される画面の一例を示す図である。
【図３】仮想物体の奥行き方向の距離と輻輳角との関係の一例を示す図である。
【図４】遠近法に従って表示される仮想物体の、奥行き方向の距離と視角との関係の一例を示す図である。
【図５】視角固定提示法に従って表示される仮想物体の、奥行き方向の距離と視角との関係の一例を示す図である。
【図６】図５に示した例における仮想物体の、奥行き方向の距離とスケーリング量との関係の一例を示す図である。
【図７】図５に示した例における仮想物体の、奥行き方向の距離と視角との関係の一例を示す図である。
【図８】本実施形態に係る情報処理装置の構成の一例を示すブロック図である。
【図９】本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体の、奥行き方向の距離とスケーリング量との関係の一例を示すグラフである。
【図１０】図９に示したスケーリング量が適用される仮想物体の、奥行き方向の距離と視角との関係の一例を示す図である。
【図１１】図９に示したスケーリング量が適用される仮想物体の、奥行き方向の距離と視角との関係の一例を示すグラフである。
【図１２】本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体を含む画面Ｓの一例を示す図である。
【図１３】本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体を含む画面Ｓの一例を示す図である。
【図１４】本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体の、奥行き方向の距離とスケーリング量との関係の一例を示す図である。
【図１５】本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体の、奥行き方向の距離とスケーリング量との関係の一例を示す図である。
【図１６】本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体の一例を示す図である。
【図１７】本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体の一例を示す図である。
【図１８】本実施形態に係るバウンディングボックスの一例を示す図である。
【図１９】本実施形態に係るバウンディングボックスの一例を示す図である。
【図２０】本実施形態に係る複数の基準に基づく表示制御処理が併用される場合の、仮想物体の距離とスケーリング量との関係の一例を示すグラフである。
【図２１】本実施形態に係る複数の基準に基づく表示制御処理が併用される場合の、仮想物体の距離とスケーリング量との関係の一例を示すグラフである。
【図２２】本実施形態に係る情報処理装置により実行される表示制御処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図２３】本実施形態に係る情報処理装置により実行される表示制御処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図２４】本実施形態に係る情報処理装置により実行される表示制御処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１３】
なお、説明は以下の順序で行うものとする。
１．はじめに
１．１．アイウェア型装置の外観構成
１．２．仮想物体の見え方
１．３．仮想物体のスケーリング
１．４．技術的課題
２．構成例
３．技術的特徴
３．１．仮想物体の距離に基づく表示制御処理
３．２．バウンディングボックスに基づく表示制御処理
３．３．他の基準に基づく表示制御処理
３．４．複数の基準の併用
３．５．処理の流れ
４．まとめ
【００１４】
＜＜１．はじめに＞＞
まず、図１〜図７を参照して、本開示の一実施形態に係る情報処理装置の概要を説明する。
【００１５】
＜１．１．アイウェア型装置の外観構成＞
図１は、本開示の一実施形態に係る情報処理装置の外観構成の一例を示す図である。図１に示すように、情報処理装置１００は、アイウェア型装置として構成され得る。
【００１６】
情報処理装置１００は、例えば両側頭部から後頭部にかけて半周回するようなフレーム構造の装着ユニットを持ち、装着ユニットが両耳殻にかけられることでユーザＵに装着される。そして、この情報処理装置１００は、図１に示すような装着状態において、ユーザＵの両眼の直前に表示部１２１が配置される構成とされている。この表示部１２１には、例えば液晶パネルが用いられ、情報処理装置１００は、液晶パネルの透過率を制御することで、スルー状態、即ち透明又は半透明の状態にしたり、非透過の状態にしたりすることができる。
【００１７】
表示部１２１は、ユーザＵが見る空間に重畳させて仮想物体を表示する。例えば、表示部１２１は、スルー状態のまま、テキストや図等の画像を表示することで、実空間の風景に仮想物体を重畳表示（即ち、ＡＲ表示）することができる。また、表示部１２１は、非透過の状態において、外向きカメラ１１１で撮像された実空間の撮像画像を表示し、当該実空間の撮像画像に仮想物体を重畳表示することも可能である。他方、表示部１２１は、非透過の状態において、ＶＲ情報を表示可能である。例えば、表示部１２１は、非透過の状態において、情報処理装置１００が外部機器から受信したコンテンツや、情報処理装置１００の記憶媒体に記憶されるコンテンツを再生表示したり、再生表示したコンテンツに仮想物体を重畳表示したりすることもできる。なお、外部機器とは、サーバ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、または携帯電話端末、スマートフォン、パーソナルコンピュータ等の情報処理装置などである。
【００１８】
なお、以下では、表示部１２１において表示される画像全体を、画面とも称する。ここで、画面とは、非透過の状態において表示される画像、スルー状態において透過的に映る光景、及びこれらに重畳して表示される仮想物体を含む概念であるものとする。また、ユーザＵが見る空間を、背景空間とも称する。背景空間は、ＡＲであれば実空間であり、ＶＲであれば仮想空間である。
【００１９】
図１に示すように、ユーザＵが向く方向をＺ軸方向とし、水平方向をＸ軸方向とし、鉛直方向の逆方向をＹ軸方向とする。Ｚ軸方向は、ユーザＵの奥行き方向としても捉えることができる。
【００２０】
情報処理装置１００には、ユーザＵが情報処理装置１００を装着した状態で、ユーザＵを近距離から撮像するように、ユーザＵに向けて一対の内向きカメラ１１２が配置されている。例えば、内向きカメラ１１２は、ユーザＵの目を撮像する。これにより、情報処理装置１００は、ユーザＵの視線を認識することができる。内向きカメラ１１２は、深度情報も取得可能なステレオカメラであってもよいし、深度センサが併設されていてもよい。
【００２１】
情報処理装置１００には、ユーザＵが情報処理装置１００を装着した状態において、ユーザＵの前方（即ち、Ｚ軸方向）を撮像方向として撮像するように、前方に向けて外向きカメラ１１１が配置されている。例えば、外向きカメラ１１１は、ユーザＵの手等の認識対象物を撮像する。外向きカメラ１１１は、深度情報も取得可能なステレオカメラであってもよいし、深度センサが併設されていてもよい。
【００２２】
図１では図示されていないが、ユーザＵが情報処理装置１００を装着した状態において、ユーザＵの両耳殻に挿入されるイヤホンスピーカが配置されてもよい。また、図１では図示されていないが、外部音を収音するマイクが配置されてもよい。
【００２３】
なお、本実施形態に係る情報処理装置１００は、図１に示したようなアイウェア型装置でもよいし、例えばスマートフォンを眼前に固定することで構成される簡易的なアイウェア型装置であってもよい。その場合、スマートフォンのディスプレイ、ディスプレイ側に設けられるインカメラ、及び背面側に設けられるアウトカメラが、それぞれ上述した表示部１２１、内向きカメラ１１２及び外向きカメラ１１１として機能する。
【００２４】
他にも、情報処理装置１００は、アイウェア型装置の他、スマートフォン、タブレット端末、ＰＣ、又はデジタルサイネージ等として実現され得る。
【００２５】
以上、情報処理装置１００の外観構成を説明した。続いて、情報処理装置１００の内部構成を説明する。以下では、情報処理装置１００は、アイウェア型装置であり、ＡＲ表示を行うものとして説明する。
【００２６】
＜１．２．仮想物体の見え方＞
以下、図２〜図４を参照しながら、仮想物体の見え方について説明する。
【００２７】
図２は、本実施形態に係る情報処理装置１００により表示される画面の一例を示す図である。図２では、画面Ｓに背景空間におけるユーザＵの手Ｔが映っている。ユーザＵの手Ｔは重畳対象であり、ユーザＵの手Ｔに仮想物体Ｖが重畳して表示されている。ユーザＵが手ＴをＺ軸方向に動かすと、それに連動して仮想物体ＶもＺ軸方向に動く。仮想物体Ｖの奥行き方向の距離をユーザＵがどのように認識するかについて、図３及び図４を参照して説明する。
【００２８】
図３は、仮想物体Ｖの奥行き方向の距離と輻輳角との関係の一例を示す図である。ユーザＵの右目の視線方向と左目の視線方向とが成す角は、輻輳角（又は両眼視差）とも称される。ユーザＵから仮想物体Ｖまでの距離が遠い場合、輻輳角α１は小さい。一方で、ユーザＵから仮想物体Ｖまでの距離が近い場合、輻輳角α２は大きい。ユーザＵは、このような輻輳角の大小により、奥行き方向の距離を認識することができる。
【００２９】
図４は、遠近法に従って表示される仮想物体Ｖの、奥行き方向の距離と視角との関係の一例を示す図である。ユーザＵから見て所定の範囲内の光景及び仮想物体Ｖが、画面Ｓに含まれて、表示部１２１に映る又は表示される。ユーザＵが視認する対象のＸＹ平面上の端部から眼球の中心に引いた２本の直線が成す角を、視角とも称する。図４に示すように、仮想物体Ｖ１及びＶ２が同じ大きさであるとすると、ユーザＵから近い仮想物体Ｖ１の視角θ１は大きく、ユーザＵから遠い仮想物体Ｖ２の視角θ２は小さい。視角は、表示部１２１において仮想物体Ｖが表示される大きさとして捉えることができる。ユーザＵから近い仮想物体Ｖ１は、表示部１２１において視角θ１を実現する大きさＶ´１で表示される。ユーザＵから遠い仮想物体Ｖ２は、表示部１２１において視角θ２を実現する大きさＶ´２で表示される。大きさＶ´１及びＶ´２の大小関係は、視角θ１及びθ２の大小関係と同様である。このような、ユーザＵと仮想物体Ｖとの距離に応じて、表示部１２１において仮想物体Ｖが表示される大きさが拡縮される表現は、遠近法に従った表現であると言える。ユーザＵは、視角の大小により、換言すると、表示部１２１において仮想物体Ｖが表示される大きさの大小により、奥行き方向の距離を認識することができる。
【００３０】
以上説明したように、ユーザＵは、仮想物体Ｖとの距離を、輻輳角と視角とに基づいて認識することができる。
【００３１】
＜１．３．仮想物体のスケーリング＞
しかし、単純に遠近法に従って視角が拡縮される場合、仮想物体Ｖとして表示された文字が大きく表示され過ぎて文字の一部しか視野におさまらなかったり、文字が小さく表示され過ぎて視力の関係で読めなかったりする等、視認性が低下してしまう場合がある。そこで、仮想物体Ｖの遠近に依らず、視角を一定に保つ技術が考えられる。このような技術を、以下では視角固定提示法（Scale  Fixed  Visualization）とも称する。視角固定提示法について、図５〜図７を参照して説明する。
【００３２】
図５は、視角固定提示法に従って表示される仮想物体Ｖの、奥行き方向の距離と視角との関係の一例を示す図である。視角固定提示法においては、ユーザＵの近くに仮想物体Ｖが配置される場合には仮想物体Ｖが小さなるようスケーリングされ、ユーザＵの遠くに仮想物体Ｖが配置される場合には仮想物体Ｖが大きくなるようスケーリングされる。スケーリングとは、仮想物体Ｖにスケーリング量（拡大倍率／縮小倍率）を適用して、仮想物体Ｖの大きさを拡縮することを指す。図５に示した例では、ユーザＵの近くに配置される仮想物体Ｖ１は小さくスケーリングされ、ユーザＵの遠くに配置される仮想物体Ｖ２は大きくスケーリングされる。このようなスケーリングにより、仮想物体Ｖの視角が一定に保たれる。図５に示した例では、ユーザＵから近い仮想物体Ｖ１及びＶ２の視角θ１及びθ２は同一となり、表示部１２１において表示される大きさＶ´１及びＶ´２も同一となる。
【００３３】
図６は、図５に示した例における仮想物体Ｖの、奥行き方向の距離とスケーリング量との関係の一例を示す図である。図６に示すグラフの横軸は、ユーザＵと仮想物体Ｖとの奥行き方向の距離である。図６に示すグラフの縦軸は、仮想物体Ｖの大きさを、仮想物体Ｖに適用されるスケーリング量で表している。ユーザＵと仮想物体Ｖとの奥行き方向の距離とは、ユーザＵの目から仮想物体ＶまでのＺ軸上の距離である。かかる距離を、以下では単に仮想物体Ｖの距離とも称する。
【００３４】
図６に示すように、仮想物体Ｖの距離が短いほど、仮想物体Ｖが小さくなるようスケーリングされる。一方で、仮想物体Ｖの距離が長いほど、仮想物体Ｖが大きくなるようスケーリングされる。なお、視角固定提示法により仮想物体Ｖがスケーリングされる区間を、視角固定提示区間とも称する。
【００３５】
その結果、図７に示すように、仮想物体Ｖの視角は一定となる。図７は、図５に示した例における仮想物体Ｖの、奥行き方向の距離と視角との関係の一例を示す図である。図７に示すグラフの横軸は、ユーザＵと仮想物体Ｖとの奥行き方向の距離である。図７に示すグラフの縦軸は、仮想物体Ｖの視角、即ち表示部１２１に表示される仮想物体Ｖの大きさである。図７に示すように、ユーザＵと仮想物体Ｖとの奥行き方向の距離に依らず、仮想物体Ｖの視角は一定値に固定されている。
【００３６】
なお、上記では、視角固定提示法においては視角が一定値に固定されるものとして説明したが、視角固定提示法はかかる例に限定されない。視角固定提示法は、視角が所定の幅に収められて視角が略固定されることも、視角固定提示法に含まれるものとする。
【００３７】
＜１．４．技術的課題＞
遠近法に単純に従って仮想物体Ｖが表示される場合、ユーザＵは距離感を直観的に把握することが可能になる一方で、遠すぎる又は近すぎる場合において視認性が低下する。この点、視角固定提示法によれば、仮想物体Ｖの視角が一定に保たれるので、遠近法で損なわれていた視認性を、低下させることなく維持することができる、というメリットがある。また、視角固定提示法によれば、遠近法による距離感の直観的な把握が困難になる一方で、輻輳角により距離感を把握することが依然として可能である。
【００３８】
しかし、単純に視角固定提示法に従って仮想物体Ｖを表示するだけでは、ユーザＵに違和感を与えてしまい得るというデメリットがある。例えば、図６に示すように、ユーザＵと仮想物体Ｖとの距離が近くなるほど仮想物体Ｖの大きさが限りなく０に近づき、逆に遠くなるほど仮想物体Ｖの大きさが無限大に近づく。ユーザＵは、これを観察した場合、月の地平拡大のような錯視効果によって、仮想物体Ｖを異様に小さく感じたり大きく感じたりする、といった違和感を覚える。
【００３９】
そこで、本開示では、視角固定提示法に従った表示を行いつつも、ユーザＵに与える違和感を軽減することが可能な仕組みを提供する。
【００４０】
＜＜２．構成例＞＞
図８は、本実施形態に係る情報処理装置１００の構成の一例を示すブロック図である。図８に示すように、情報処理装置１００は、センサ部１１０、表示部１２１、スピーカー１２２、通信部１２３、操作入力部１２４、記憶部１３０及び制御部１４０を含む。
【００４１】
（１）センサ部１１０
センサ部１１０は、情報処理装置１００に関する各種情報を検知する機能を有する。図８に示すように、センサ部１１０は、外向きカメラ１１１、内向きカメラ１１２、マイク１１３、ジャイロセンサ１１４、加速度センサ１１５、方位センサ１１６、位置測位部１１７及び生体センサ１１８を含む。
【００４２】
外向きカメラ１１１及び内向きカメラ１１２は、上述したように、ユーザＵの前方及びユーザＵの各々を撮像する撮像装置である。外向きカメラ１１１及び内向きカメラ１１２は、撮像レンズ、絞り、ズームレンズ、及びフォーカスレンズ等により構成されるレンズ系、レンズ系に対してフォーカス動作やズーム動作を行わせる駆動系、及びレンズ系で得られる撮像光を光電変換して撮像信号を生成する固体撮像素子アレイ等を有する。外向きカメラ１１１及び内向きカメラ１１２は、デジタル信号とされた撮影画像のデータを出力する。
【００４３】
マイク１１３は、周囲の音を収音する音声入力装置である。マイク１１３は、収音結果を示す信号を出力する。マイク１１３は、さらにマイクアンプを有していてもよい。マイク１１３は、アナログ信号を出力してもよいし、ＡＤＣ（Analog  Digital  Converter）を介してデジタル信号を出力してもよい。
【００４４】
ジャイロセンサ１１４は、情報処理装置１００の角速度を検知して出力する機能を有する。ジャイロセンサ１１４は、圧電振動子又はシリコン振動子等の振動子を含み、振動する振動子に加わるコリオリの力に基づいて角速度を検知する。
【００４５】
加速度センサ１１５は、情報処理装置１００の加速度を検知して出力する機能を有する。加速度センサ１１５は、光学方式、又は半導体方式等の任意の検知方式により加速度を検知する。加速度を検知する軸数は任意であり、例えば３軸であってもよい。
【００４６】
方位センサ１１６は、情報処理装置１００の方位を検知して出力する機能を有する。より具体的には、方位センサ１１６は、表示部１２１が向く方向、即ちユーザＵが向く方向を検知する機能を有する。例えば、方位センサ１１６は、地磁気センサを含み、地磁気センサにより検知された方位を示す情報と、情報処理装置１００における地磁気センサの設置姿勢及び表示部１２１の設置姿勢との相対関係とに基づいて、表示部１２１が向く方向を検知する。
【００４７】
位置測位部１１７は、情報処理装置１００の位置情報を検知して出力する機能を有する。位置測位部１１７は、例えばＧＮＳＳ（Global  Navigation  Satellite  System）衛星からのＧＮＳＳ信号（例えば、ＧＰＳ（Global  Positioning  System）衛星からのＧＰＳ信号）を受信して情報処理装置１００の緯度、経度及び高度から成る位置情報を検知し、検知した位置情報を出力する。なお、位置測位部１１７は、他の任意の技術を用いて位置情報を検知してもよい。例えば、位置測位部１１７は、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）、携帯電話・ＰＨＳ・スマートフォン等との送受信、または近距離通信等により位置情報を検知するものであってもよい。
【００４８】
生体センサ１１８は、ユーザＵの生体情報を検知して出力する機能を有する。例えば、生体センサ１１８は、体温センサ、脈拍センサ、筋電センサ及び血圧センサを含み、体温、脈拍、筋電及び血圧を生体情報をとして検知する。
【００４９】
以上、センサ部１１０に含まれる各種センサについて説明した。図８では、情報処理装置１００にセンサ部１１０が含まれる構成を示したが、センサ部１１０の一部又は全部が情報処理装置１００とは別個に構成されていてもよい。その場合、情報処理装置１００は、有線又は無線の通信路を介して検知結果を受信する。
【００５０】
（２）表示部１２１
表示部１２１は、画像を表示する機能を有する。表示部１２１は、透明又は半透明のディスプレイとして実現されてもよいし、非透明のディスプレイとして実現されてもよい。他にも、表示部１２１は、投影面に画像を投影する投影装置として実現されてもよいし、ユーザＵの網膜に直接的に画像を投影する網膜投影ディスプレイとして実現されてもよい。
【００５１】
（３）スピーカー１２２
スピーカー１２２は、音を出力する音声出力装置である。スピーカー１２２は、ＤＡＣ（Digital  Analog  Converter）及びアンプを介して音データをアナログ信号に変換して出力する。
【００５２】
（４）通信部１２３
通信部１２３は、他の装置と情報を送受信するインタフェースである。通信部１２３は、ＬＡＮ（Local  Area  Network）、無線ＬＡＮ、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）又はＮＦＣ（Near  Field  Communication）等の有線又は無線の任意の通信規格に準拠して通信を行う。
【００５３】
（５）操作入力部１２４
操作入力部１２４は、ユーザＵからの操作入力を受け付ける機能を有する。操作入力部１２４は、例えば、マウス、キーボード、タッチパネル、ボタン、スイッチ又はレバー等により実現される。操作入力部１２４は、例えば、赤外線又はその他の電波を利用したリモートコントロール装置であってもよいし、情報処理装置１００の操作に対応した携帯電話又はＰＤＡ等の外部接続機器であってもよい。
【００５４】
（６）記憶部１３０
記憶部１３０は、情報処理装置１００の動作のための情報を一時的に又は非一時的に記憶する機能を有する。記憶部１３０は、ＨＤＤ等の磁気記憶部デバイス、半導体記憶デバイス、光記憶デバイス又は光磁気記憶デバイス等により実現される。記憶部１３０は、記憶媒体、記憶媒体にデータを記録する記録装置、記憶媒体からデータを読み出す読出し装置および記憶媒体に記録されたデータを削除する削除装置などを含んでもよい。
【００５５】
（７）制御部１４０
制御部１４０は、演算処理装置および制御装置として機能し、各種プログラムに従って情報処理装置１００内の動作全般を制御する。制御部１４０は、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）、ＭＰＵ（Micro  Processing  Unit）、ＡＳＩＣ（Application  Specific  Integrated  Circuit）、集積回路又は電子回路等により実現され得る。制御部１４０は、さらに、プログラム及び演算パラメータを一時的に記憶するＲＯＭ及びＲＡＭを含んでいてもよい。
【００５６】
図８に示すように、制御部１４０は、論理的な機能として、空間情報取得部１４１、位置姿勢取得部１４２、表示制御部１４３及び出力処理部１４４を備える。
【００５７】
空間情報取得部１４１は、空間情報を取得する機能を有する。空間情報とは、仮想物体Ｖが重畳される背景空間に関する情報である。空間情報は、背景空間に存在する物体の、種類、形状を示す三次元情報、位置及び姿勢を示す情報を含み得る。また、空間情報は、背景空間において物体が存在しない空間の形状を示す情報を含み得る。例えば、空間情報取得部１４１は、外向きカメラ１１１により撮像された画像を画像認識したり、深度情報を解析したりすることで、これらの情報を取得する。
【００５８】
位置姿勢取得部１４２は、情報処理装置１００の位置及び姿勢を示す位置姿勢情報を取得する機能を有する。位置姿勢情報は、ユーザＵの視点の位置及び姿勢を示す情報と捉えられてもよい。例えば、位置姿勢取得部１４２は、外向きカメラ１１１により撮像された画像に基づいて、ＳＬＡＭ（Simultaneous  Localization  and  Mapping）等の技術を用いて位置姿勢情報を取得する。位置姿勢取得部１４２は、外向きカメラ１１１により撮像された画像に含まれる、空間に付されたマーカーの認識結果に基づいて、位置姿勢情報を取得してもよい。さらに、位置姿勢取得部１４２は、ジャイロセンサ１１４、加速度センサ１１５、方位センサ１１６及び位置測位部１１７による検知結果を加味して、位置姿勢情報を取得してもよい。
【００５９】
表示制御部１４３は、表示部１２１による表示を制御する機能を有する。具体的には、表示制御部１４３は、表示部１２１において表示される仮想物体Ｖを表示するための表示制御情報を生成する。表示制御情報は、仮想物体Ｖの内容（例えば、表示すべき画像）、及び仮想物体Ｖのレイアウト（例えば、画面Ｓにおける仮想物体Ｖの頂点座標）を示す情報の組み合わせを含む。表示制御部１４３は、仮想物体Ｖを重畳対象に重畳するように配置し、仮想物体の大きさをスケーリングすることで仮想物体Ｖが表示される大きさ（即ち、視角）を調節する。そして、表示制御部１４３は、モデルビュー変換及びプロジェクション変換等の各種変換処理を行って、表示部１２１に表示される画面Ｓ内の仮想物体Ｖのレイアウトを決定する。仮想物体Ｖの視角の調節と、モデルビュー変換及びプロジェクション変換等の各種変換処理との順番は任意であり、例えば、モデルビュー変換とプロジェクション変換との間に仮想物体Ｖの視角の調節が行われてもよい。
【００６０】
出力処理部１４４は、表示制御部１４３により生成された表示制御情報に基づいて、表示部１２１による表示を制御する。例えば、出力処理部１４４は、表示制御部１４３により指示されたレイアウトで、表示部１２１により仮想物体Ｖを表示させる。また、出力処理部１４４は、表示部１２１による表示に合わせて、スピーカー１２２による音声を出力させる。
【００６１】
なお、制御部１４０は、これらの構成要素以外の構成要素を含んでいてもよい。即ち、制御部１４０は、これらの構成要素による動作以外の動作も行い得る。
【００６２】
＜＜３．技術的特徴＞＞
以下では、視角固定提示法に従いつつも、ユーザＵに与える違和感を軽減することが可能な仕組みについて詳しく説明する。
【００６３】
＜３．１．仮想物体の距離に基づく表示制御処理＞
情報処理装置１００（例えば、表示制御部１４３）は、ユーザＵから仮想物体Ｖまでの奥行き方向の距離に基づいて、仮想物体Ｖが表示される大きさ（即ち、視角）を制御する。例えば、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離が長くなるほど仮想物体Ｖの視角を小さくし、仮想物体Ｖの距離が短くなるほど仮想物体Ｖの視角を大きくする。仮想物体Ｖの大きさが固定又は略固定であれば、仮想物体Ｖが遠近法に従って表示されることとなり、仮想物体Ｖの表示の自然さが実現される。
【００６４】
さらに、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの大きさを制御することで、仮想物体Ｖの視角を制御する。即ち、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖをスケーリングすることで、仮想物体Ｖの視角を拡縮する。例えば、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖに小さなスケーリング量を適用することで仮想物体Ｖの視角を小さくし、仮想物体Ｖに大きなスケーリング量を適用することで仮想物体Ｖの視角を大きくする。情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離に応じて、スケーリング量の制御方法を切り替える。この点について、図９〜図１１を参照しながら説明する。
【００６５】
図９は、本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体Ｖの、奥行き方向の距離とスケーリング量との関係の一例を示すグラフである。図９に示すグラフの横軸は、ユーザＵと仮想物体Ｖとの奥行き方向の距離（即ち、仮想物体Ｖの距離）である。図９に示すグラフの縦軸は、仮想物体Ｖの大きさを、仮想物体Ｖに適用されるスケーリング量で表している。
【００６６】
図１０は、図９に示したスケーリング量が適用される仮想物体Ｖの、奥行き方向の距離と視角との関係の一例を示す図である。
【００６７】
図１１は、図９に示したスケーリング量が適用される仮想物体Ｖの、奥行き方向の距離と視角との関係の一例を示すグラフである。図１１に示すグラフの横軸は、ユーザＵと仮想物体Ｖとの奥行き方向の距離である。図１１に示すグラフの縦軸は、仮想物体Ｖの視角、即ち表示部１２１に表示される仮想物体Ｖの大きさである。
【００６８】
情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離に基づいて、仮想物体Ｖの視角を所定範囲内にするか否かを切り替える。仮想物体Ｖの視角を所定範囲内にすることは、仮想物体Ｖの視角を固定ないし略固定されるように、仮想物体Ｖの距離に応じて仮想物体Ｖをスケーリングすること、即ち仮想物体Ｖの表示を視角固定提示法に従って行うことを差す。つまり、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離に基づいて、仮想物体Ｖの表示を視角固定提示法に従って行うか否かを切り替える。このような切り替えにより、情報処理装置１００は、視角固定提示法のメリットを享受しつつも、デメリットが生じる区間では視角固定提示法を用いない、という使い分けを行うことが可能となる。これにより、仮想物体Ｖの視認性の維持と違和感の軽減とを両立することができる。以下では、視角固定提示法に従って表示される仮想物体Ｖの視角の範囲を、視角固定範囲とも称する。
【００６９】
（１）視角固定提示区間
情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離が第２の区間に属する場合、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にする。即ち、情報処理装置１００は、第２の区間では視角固定提示法を用いる。例えば、仮想物体Ｖが近すぎず、且つ遠すぎず、視角固定提示法を用いてもユーザＵに違和感を与えない区間では、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの視角が視角固定範囲に固定されるように、仮想物体Ｖをスケーリングする。これにより、第２の区間では、視角固定提示法のメリットを享受することができる。以下では、第２の区間を視角固定提示区間とも称する。
【００７０】
第２の区間は、第１の値以上の区間である。また、第２の区間は、第２の値未満の区間である。第１の値は、後述する縮小制限を開始する閾値となる値である。仮想物体Ｖの距離に基づく表示制御処理に関して言えば、第１の値は縮小制限を開始する閾値となる距離であり、縮小制限距離とも称される。第２の値は、後述する拡大制限を開始する閾値となる値である。仮想物体Ｖの距離に基づく表示制御処理に関して言えば、第２の値は拡大制限を開始する閾値となる距離であり、拡大制限距離とも称される。
【００７１】
図９に示すように、視角固定提示区間Ｚ２においては、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離の変化量に対する仮想物体Ｖの大きさの変化量（即ち、図９に示すグラフの傾き）を、所定値にする。ここでの所定値とは、仮想物体Ｖの視角が視角固定範囲内となる値である。情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの視角が視角固定範囲内になるように、仮想物体Ｖの距離が短いほど仮想物体Ｖが小さくなるようスケーリングし、仮想物体Ｖの距離が長いほど仮想物体Ｖが大きくなるようスケーリングする。その結果、図１０及び図１１に示すように、視角固定提示区間Ｚ２においては、仮想物体Ｖの距離に依らず、仮想物体Ｖの視角は一定値θに固定されている。
【００７２】
なお、図１０では、視角固定提示区間Ｚ２における仮想物体Ｖの視角θを示す破線が図示されている。図１０において、仮想物体ＶのＹ軸方向の両端が当該破線に接することは視角がθであることを意味し、仮想物体Ｖの両端が当該破線を超えることは視角がθを超えることを意味し、仮想物体Ｖの両端が当該破線の中に納まることは視角がθ未満であることを意味する。
【００７３】
視角固定範囲の上限値及び下限値は同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。上限値と下限値とが同じ値である場合、図５〜図７を参照して上記説明したように、視角固定提示区間においては、仮想物体Ｖの視角は仮想物体Ｖの距離に依らず固定される（即ち、一定となる）。上限値と下限値とが異なる値である場合、仮想物体Ｖの視角は略固定される。即ち、仮想物体Ｖの視角は仮想物体Ｖの距離に応じて変化する。ただし、上限値と下限値との間が十分狭くなるように設定される場合、単純に遠近法に従うよりも仮想物体Ｖの距離に応じた視角の変化度合いが緩やかになり、上述した視認性の低下を抑制することができる。以下では、視角固定範囲の上限値及び下限値は同じ値であるものとする。
【００７４】
（２）視角非固定提示区間
情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属さない場合、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲外にする。即ち、情報処理装置１００は、視角固定提示区間Ｚ２以外では視角固定提示法を用いない。視角固定提示区間Ｚ２以外の区間（即ち、視角非固定提示区間）として、第１の区間Ｚ１及び第３の区間Ｚ３がある。即ち、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離が第１の区間Ｚ１、第２の区間Ｚ２又は第３の区間Ｚ３のいずれに属するかに基づいて、仮想物体Ｖの視角を所定範囲内にするか否かを切り替える。以下、第１の区間Ｚ１及び第３の区間Ｚ３における表示制御処理について詳しく説明する。
【００７５】
・縮小制限区間
情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離が第１の区間に属する場合、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲の上限値よりも大きくする。第１の区間は、第１の値（即ち、縮小制限距離）未満の区間である。以下では、第１の区間を縮小制限区間とも称する。また、縮小制限距離におけるスケーリング量を、縮小制限倍率とも称する。縮小制限倍率は、視角固定区間において適用されるスケーリング量の最小値、及び縮小制限区間において適用されるスケーリング量の最大値とも捉えることができる。
【００７６】
詳しくは、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離の変化量に対する仮想物体Ｖの大きさの変化量を、仮想物体Ｖの距離が縮小制限区間Ｚ１に属する場合、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合と比較して少なくする。仮想物体Ｖの距離の変化量に対する仮想物体Ｖの大きさの変化量に対応する、図９に示したグラフの傾きは、仮想物体Ｖの距離が縮小制限区間Ｚ１に属する場合、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合と比較して少ない。これにより、縮小制限区間Ｚ１においては、仮想物体Ｖの距離が短くなっても仮想物体Ｖの縮小は制限される。図１０に示すように、縮小制限区間Ｚ１においては、仮想物体Ｖの距離に応じた縮小が制限されるので、仮想物体Ｖの視角は、視角固定提示区間Ｚ２における仮想物体Ｖの視角θを超える。
【００７７】
情報処理装置１００は、縮小制限区間Ｚ１では仮想物体Ｖの距離に応じた縮小を制限することで、図１１に示すように、仮想物体Ｖの距離が短くなるほど仮想物体Ｖの視角を大きくする。換言すると、情報処理装置１００は、縮小制限区間Ｚ１では、遠近法に従って仮想物体Ｖを表示する。従って、仮想物体Ｖの距離が短くても仮想物体Ｖの大きさが限りなく０に近づくような事態は回避される。このように、縮小制限区間Ｚ１では、視角固定提示法のデメリットを避け、違和感が軽減されたより自然な表示を行うことができる。
【００７８】
・拡大制限区間
情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離が第３の区間に属する場合、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲の下限値よりも小さくする。第３の区間は、第２の値（即ち、拡大制限距離）以上の区間である。以下では、第３の区間を拡大制限区間とも称する。また、拡大制限距離におけるスケーリング量を、拡大制限倍率とも称する。拡大制限倍率は、視角固定区間において適用されるスケーリング量の最大値、及び拡大制限区間において適用されるスケーリング量の最小値とも捉えることができる。
【００７９】
詳しくは、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離の変化量に対する仮想物体Ｖの大きさの変化量を、仮想物体Ｖの距離が拡大制限区間Ｚ３に属する場合、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合と比較して少なくする。仮想物体Ｖの距離の変化量に対する仮想物体Ｖの大きさの変化量に対応する、図９に示したグラフの傾きは、仮想物体Ｖの距離が拡大制限区間Ｚ３に属する場合、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合と比較して少ない。これにより、拡大制限区間Ｚ３においては、仮想物体Ｖの距離が長くなっても仮想物体Ｖの拡大は制限される。図１０に示すように、拡大制限区間Ｚ３においては、仮想物体Ｖの距離に応じた拡大が制限されるので、仮想物体Ｖの視角は、視角固定提示区間Ｚ２における仮想物体Ｖの視角θ未満である。
【００８０】
情報処理装置１００は、拡大制限区間Ｚ３では仮想物体Ｖの距離に応じた拡大を制限することで、図１１に示すように、仮想物体Ｖの距離が長くなるほど仮想物体Ｖの視角を小さくする。換言すると、情報処理装置１００は、拡大制限区間Ｚ３では、遠近法に従って仮想物体Ｖを表示する。従って、仮想物体Ｖの距離が長くても仮想物体Ｖの大きさが限りなく無限大に近づくような事態は回避される。このように、拡大制限区間Ｚ３では、視角固定提示法のデメリットを避け、違和感が軽減されたより自然な表示を行うことができる。
【００８１】
（３）補足
仮想物体Ｖの視角が変化する場合には、アニメーションによって連続的に変化させることが好ましい。アニメーションにより、仮想物体Ｖの視角が急激に変化することが防止され、なめらかに変化させることが可能になる。とりわけ、縮小制限距離（即ち、縮小制限倍率）及び拡大制限距離（即ち、拡大制限倍率）においては、アニメーションが用いられることが好ましい。
【００８２】
（４）画面表示例
以下では、図１２及び図１３を参照しながら、仮想物体Ｖの距離に基づく表示制御処理が行われる場合の画面表示例を説明する。
【００８３】
図１２は、本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体Ｖを含む画面Ｓの一例を示す図である。図１２では、重畳対象ＴであるユーザＵの手に仮想物体Ｖを重畳させた状態でユーザＵが重畳対象Ｔを前後に動かした場合の、画面Ｓの様子が示されている。画面Ｓ２及び画面Ｓ３は、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合の様子を示しており、図１２に示すように、画面Ｓ２及びＳ３に映る仮想物体Ｖの視角は同一である。仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合、仮想物体Ｖの視角は同一に保たれるためである。画面Ｓ１は、仮想物体Ｖの距離が縮小制限区間Ｚ１に属する場合の様子を示しており、図１２に示すように、画面Ｓ１に映る仮想物体Ｖの視角は、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合よりも大きい。縮小制限区間Ｚ１においては、仮想物体Ｖの距離が短くなっても仮想物体Ｖの縮小は制限されるので、遠近法により、仮想物体Ｖの距離が近くなるほど仮想物体Ｖの視角は大きくなるためである。画面Ｓ４は、仮想物体Ｖの距離が拡大制限区間Ｚ３に属する場合の様子を示しており、図１２に示すように、画面Ｓ４に映る仮想物体Ｖの視角は、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合よりも小さい。拡大制限区間Ｚ３においては、仮想物体Ｖの距離が長くなっても仮想物体Ｖの拡大は制限されるので、遠近法により、仮想物体Ｖの距離が長くなるほど仮想物体Ｖの視角は小さくなるためである。
【００８４】
図１３は、本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体Ｖを含む画面Ｓの一例を示す図である。図１３では、重畳対象Ｔである富士山に仮想物体Ｖを重畳させた状態で重畳対象Ｔをズームイン／ズームアウトした場合の、画面Ｓの様子が示されている。画面Ｓ２及び画面Ｓ３は、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合の様子を示しており、画面Ｓ１は、仮想物体Ｖの距離が縮小制限区間Ｚ１に属する場合の様子を示しており、画面Ｓ３は、仮想物体Ｖの距離が拡大制限区間Ｚ３に属する場合の様子を示している。図１３に示す画面Ｓ１〜Ｓ４における仮想物体Ｖの視角は、図１２に示した画面Ｓ１〜Ｓ４における仮想物体Ｖの視角と同様である。
【００８５】
（５）縮小制限／拡大制限の他の例
本実施形態に係る縮小制限／拡大制限の他の例を、図１４及び図１５を参照して説明する。
【００８６】
図１４は、本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体Ｖの、奥行き方向の距離とスケーリング量との関係の一例を示す図である。図１４に示すグラフの横軸及び縦軸は、図９に示したグラフの横軸及び縦軸と同様である。図１４に示した例では、図９に示した例と同様に、仮想物体Ｖの距離の変化量に対する仮想物体Ｖの大きさの変化量は、仮想物体Ｖの距離が縮小制限区間Ｚ１又は拡大制限区間Ｚ３に属する場合、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合と比較して少ない。さらに、図１４に示した例では、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属さない場合（即ち、縮小制限区間Ｚ１又は拡大制限区間Ｚ３に属する場合）、仮想物体Ｖが表示される大きさを固定している。詳しくは、縮小制限区間Ｚ１においては、仮想物体Ｖの距離によらず、仮想物体Ｖの大きさ（ここでは、スケーリング量）は縮小制限倍率に固定される。また、拡大制限区間Ｚ３においては、仮想物体Ｖの距離によらず、仮想物体Ｖの大きさは拡大制限倍率に固定される。これにより、縮小制限区間Ｚ１及び拡大制限区間Ｚ３では、遠近法に完全に従って仮想物体Ｖが表示される。これにより、仮想物体Ｖのより自然な表示が実現される。
【００８７】
図１５は、本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体Ｖの、奥行き方向の距離とスケーリング量との関係の一例を示す図である。図１５に示すグラフの横軸及び縦軸は、図９に示したグラフの横軸及び縦軸と同様である。図１５に示した例では、図９に示した例と同様に、仮想物体Ｖの距離の変化量に対する仮想物体Ｖの大きさの変化量は、仮想物体Ｖの距離が縮小制限区間Ｚ１又は拡大制限区間Ｚ３に属する場合、仮想物体Ｖの距離が視角固定提示区間Ｚ２に属する場合と比較して少ない。これにより、図１５に示した例では、図９に示した例と同様に、ユーザＵに与える違和感が軽減されると共に、遠近法に従った仮想物体Ｖの自然な表示が実現される。ここで、図９及び図１４に示したグラフを参照すると、縮小制限距離及び拡大制限距離において、仮想物体Ｖの大きさ（即ち、スケーリング量）が急変することが分かる。従って、図９及び図１４に示した表示制御処理では、時間的に継続して接近する／遠ざかるなどのユースケースにおいて、接近／遠ざかる途中で仮想物体Ｖの視角が突然変化して見えることになる。この点、図１５に示したグラフでは、縮小制限距離の前後及び拡大制限距離の前後では曲線的かつ連続的に仮想物体Ｖの大きさ（即ち、スケーリング量）が変化する。これにより、図１５に示した表示制御処理では、時間的に継続して接近する／遠ざかるなどのユースケースにおいて、接近／遠ざかる途中での仮想物体Ｖの視角の変化を滑らかにし、ユーザＵに変化を知覚させないようにすることが可能となる。
【００８８】
情報処理装置１００は、縮小を制限する縮小制限区間及び拡大を制限する視角固定提示区間の他に、仮想物体Ｖの表示を停止する第４の区間を設けてもよい。情報処理装置１００は、第４の区間においては、仮想物体Ｖを表示しない。
【００８９】
（６）仮想物体Ｖの融合／分離
視角固定提示法により仮想物体Ｖの視角が一定に保たれる場合、仮想物体Ｖが重畳される対象同士が接近したり重なり合ったりして、複数の仮想物体Ｖが重なり合って表示され得る。その場合、複数の仮想物体Ｖの視認性が低下してしまう。
【００９０】
そこで、情報処理装置１００は、ユーザＵと複数の仮想物体Ｖ（又は仮想物体Ｖが重畳される重畳対象）との相対的な位置関係に応じて、表示する仮想物体Ｖの数を削減するか否かを制御する。情報処理装置１００は、所定距離以上分離して表示される複数の仮想物体Ｖについては、表示する仮想物体Ｖの数を削減しない。一方で、情報処理装置１００は、所定距離未満に接近して表示される又は重なり合って表示される複数の仮想物体Ｖについては、表示する仮想物体Ｖの数を削減する。その際、情報処理装置１００は、複数の仮想物体Ｖのうち、いずれか一方を不可視化して優先度の高い他方のみを表示する、又は各々の仮想物体Ｖの内容を統合してより上位の内容を含む仮想物体Ｖを表示する等する。これにより、仮想物体Ｖの視認性を向上させることができる。図１６を参照して、この一例を説明する。
【００９１】
図１６は、本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体Ｖの一例を示す図である。図１６では、ユーザＵと複数の仮想物体Ｖ（又は、重畳対象Ｔ）との距離が変化した場合の、複数の仮想物体Ｖの表示の変化が示されている。ユーザＵと複数の仮想物体Ｖとの距離は、画面Ｓ１では短く、画面Ｓ２では長い。画面Ｓ１を参照すると、ユーザＵと重畳対象Ｔ１及びＴ２との距離が短いため、遠近法により重畳対象Ｔ１及びＴ２は大きく映っている。仮想物体Ｖ１及びＶ２は、重畳対象Ｔ１及びＴ２に内包されて分離して表示されるので、情報処理装置１００は、図１６に示すように、表示する仮想物体Ｖの数を削減せず、画面Ｓ１において仮想物体Ｖ１及びＶ２をそのまま表示する。一方で、画面Ｓ２を参照すると、ユーザＵと重畳対象Ｔ１及びＴ２との距離が長いため、遠近法により重畳対象Ｔ１及びＴ２は小さく映っている。仮想物体Ｖ１及びＶ２の視角が一定に保たれる場合、仮想物体Ｖ１及びＶ２が重畳対象Ｔ１及びＴ２が映る範囲を超えて重なって表示され得る。そこで、図１６に示すように、情報処理装置１００は、画面Ｓ２において、仮想物体Ｖ１及びＶ２に代えて仮想物体Ｖ１及びＶ２の内容を統合した新たな仮想物体Ｖ３を表示することで、表示する仮想物体Ｖの数を削減する。これにより、表示される仮想物体Ｖの視認性を向上させることができる。
【００９２】
また、情報処理装置１００は、ユーザＵと複数の仮想物体Ｖ（又は重畳対象Ｔ）との相対的な位置関係に応じて、複数の仮想物体Ｖの視認性を向上させる処理を行ってもよい。複数の仮想物体Ｖの視認性を向上させる処理は、複数の仮想物体Ｖの位置を変更する処理であってもよい。その場合、情報処理装置１００は、所定距離以上分離して表示される複数の仮想物体Ｖについては、位置を変更しない。一方で、情報処理装置１００は、所定距離未満に接近して表示される又は重なり合って表示される複数の仮想物体Ｖについては、所定距離以上離れるように、少なくともいずれか一方の位置を変更する。これにより、複数の仮想物体Ｖの視認性を向上させることができる。複数の仮想物体Ｖの視認性を向上させる処理は、複数の仮想物体Ｖの視角を再調整する、又は表示形態（色及び濃淡等）を再調整する処理であってもよい。図１７を参照して、複数の仮想物体Ｖの視認性を向上させる処理が、複数の仮想物体Ｖの位置を変更する処理である場合の例を説明する。
【００９３】
図１７は、本実施形態に係る表示制御処理により表示される仮想物体Ｖの一例を示す図である。図１７では、ユーザＵと複数の重畳対象Ｔとの角度が変化した場合の、複数の仮想物体Ｖの表示の変化が示されている。画面Ｓ１を参照すると、ユーザＵは重畳対象Ｔ１及びＴ２が重ならない角度から重畳対象Ｔ１及びＴ２を見ている。仮想物体Ｖ１及びＶ２は、重畳対象Ｔ１及びＴ２に内包されて分離して表示されるので、情報処理装置１００は、図１７に示すように、表示する仮想物体Ｖの位置を変更せず、画面Ｓ１において仮想物体Ｖ１及びＶ２をそのまま表示する。画面Ｓ２を参照すると、ユーザＵは重畳対象Ｔ１及びＴ２が重なる角度から重畳対象Ｔ１及びＴ２を見ている。仮想物体Ｖ１及びＶ２が、重畳対象Ｔ１及びＴ２に内包されて表示されると、重なって表示され得る。そこで、図１７に示すように、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖ１及びＶ２が所定距離以上離れるように、仮想物体Ｖ１及びＶ２の位置を互いに相反する方向に移動させて表示する。これにより、仮想物体Ｖ１及びＶ２の視認性を向上させることができる。
【００９４】
＜３．２．バウンディングボックスに基づく表示制御処理＞
情報処理装置１００は、バウンディングボックスに基づいて仮想物体Ｖを表示してもよい。
【００９５】
（１）バウンディングボックスの設定
情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの表示が許容される領域をバウンディングボックスとして設定する。仮想物体Ｖの表示が許容される領域とは、仮想物体Ｖを表示可能な領域のうち、仮想物体Ｖが表示されてもよい領域である。仮想物体Ｖを表示可能な領域とは、ユーザデバイス１００のハードウェア性能により定義される領域であり、例えば、画面全体のうち所定の表示機能を有する領域である。仮想物体Ｖが表示されてもよい領域とは、例えば、仮想物体Ｖとして表示されるコンテンツ、仮想物体Ｖの表示を指示したアプリケーション、ユーザＵのコンテキスト又は背景空間の状態等に基づいて定義される領域である。本実施形態では、バウンディングボックスは、背景空間における任意の重畳対象を内包又は外包するように設定されるものとする。情報処理装置１００は、重畳対象の形状を画面に投影した２次元形状を内包又は外包する領域（例えば、矩形）を、バウンディングボックスとして設定する。
【００９６】
情報処理装置１００は、ユーザＵと背景空間におけるバウンディングボックスが対応付けられる対象との位置及び姿勢の相対関係に基づいて、バウンディングボックスの大きさを制御する。背景空間におけるバウンディングボックスが対応付けられる対象とは、仮想物体Ｖが重畳される重畳対象である。ユーザＵと重畳対象との位置及び姿勢の相対関係により、重畳対象の形状を画面に投影した２次元形状は変化し得る。情報処理装置１００は、当該変化後もバウンディングボックスが当該２次元形状を内包又は外包するように、バウンディングボックスの大きさを制御する。以下では、一例といて、ユーザＵと背景空間におけるバウンディングボックスが対応付けられる重畳対象との距離に応じてバウンディングボックスの大きさを制御する例を、図１８及び図１９を参照して説明する。
【００９７】
図１８は、本実施形態に係るバウンディングボックスの一例を示す図である。図１８では、バウンディングボックスＢが対応付けられる重畳対象Ｔが物体であり、ユーザＵと重畳対象Ｔとの距離が変化した場合の、バウンディングボックスＢの大きさが示されている。ユーザＵと重畳対象Ｔとの距離は、画面Ｓ１が最も短く、画面Ｓ２、画面Ｓ３の順に長くなる。ユーザＵと重畳対象Ｔとの距離が短いほど画面に映る重畳対象Ｔは大きくなるので、図１８に示すように、画面Ｓ１においてバウンディングボックスＢが最も大きく設定される。また、ユーザＵと重畳対象Ｔとの距離が長いほど画面に映る重畳対象Ｔは小さくなるので、図１８に示すように、画面Ｓ３においてバウンディングボックスＢが最も小さく設定される。
【００９８】
図１９は、本実施形態に係るバウンディングボックスの一例を示す図である。図１９では、バウンディングボックスＢが対応付けられる重畳対象Ｔが、物体と物体との間に挟まれた空間であり、ユーザＵと重畳対象Ｔとの距離が変化した場合の、バウンディングボックスＢの大きさが示されている。ユーザＵと重畳対象Ｔとの距離は、画面Ｓ１が最も短く、画面Ｓ２、画面Ｓ３の順に長くなる。ユーザＵと重畳対象Ｔとの距離が短いほど画面に映る重畳対象Ｔは大きくなるので、図１９に示すように、画面Ｓ１においてバウンディングボックスＢが最も大きく設定される。また、ユーザＵと重畳対象Ｔとの距離が長いほど画面に映る重畳対象Ｔは小さくなるので、図１９に示すように、画面Ｓ３においてバウンディングボックスＢが最も小さく設定される。
【００９９】
（２）バウンディングボックスに基づく表示制御処理
情報処理装置１００は、バウンディングボックスに基づいて、仮想物体Ｖの表示を制御する。具体的には、情報処理装置１００は、バウンディングボックスが対応付けられる重畳対象の位置に仮想物体Ｖを配置し、バウンディングボックス内に収まる視角で仮想物体Ｖを表示する。
【０１００】
情報処理装置１００は、バウンディングボックスの大きさに基づいて、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にするか否かを切り替える。即ち、情報処理装置１００は、バウンディングボックスの大きさに基づいて、仮想物体Ｖの表示を視角固定提示法に従って行うか否かを切り替える。詳しくは、情報処理装置１００は、バウンディングボックスの大きさが所定の大きさの範囲内に属する場合に、仮想物体Ｖの表示を視角固定提示法に従って行う。一方で、情報処理装置１００は、バウンディングボックスの大きさが所定の大きさの範囲外に属する場合に、仮想物体Ｖの表示を視角固定提示法に従って行わない。このような切り替えにより、情報処理装置１００は、視角固定提示法のメリットを享受しつつも、デメリットが生じる区間では視角固定提示法を用いない、という使い分けを行うことが可能となる。
【０１０１】
以下、具体的な切り替え方法の一例を説明する。
【０１０２】
情報処理装置１００は、仮想物体Ｖを表示可能な領域に占めるバウンディングボックスの割合に基づいて、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にするか否かを切り替える。仮想物体Ｖを表示可能な領域とは、例えば、表示部１２１の表示可能な領域全面、即ち画面全体を指す。情報処理装置１００は、画面全体に占めるバウンディングボックスの割合が所定の割合を超えない場合に、仮想物体Ｖの表示を視角固定提示法に従って行う。ここでの所定の割合とは、例えば８０％程度であってもよい。画面全体に占めるバウンディングボックスの割合が大きいことは、バウンディングボックスが対応付けられる対象とユーザＵとの距離、即ち仮想物体Ｖの距離が近いことを意味する。仮想物体Ｖの距離に基づく表示制御処理において上記説明したように、仮想物体Ｖの距離が近すぎる場合には縮小が制限されて、仮想物体Ｖの視角が大きく表示されることが望ましい。
【０１０３】
そこで、情報処理装置１００は、上述した所定の割合を拡大制限値とする。そして、情報処理装置１００は、画面全体に占めるバウンディングボックスの割合が縮小制限値を超えない範囲を視角固定提示区間として、視角固定提示法に従って仮想物体Ｖを表示する。一方で、情報処理装置１００は、画面全体に占めるバウンディングボックスの割合が縮小制限値を超える範囲を縮小制限区間として、仮想物体Ｖの縮小を制限し、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲よりも大きくする。これにより、仮想物体Ｖの距離が近すぎた場合に仮想物体Ｖの大きさが限りなく０に近づくような事態は回避されるので、ユーザＵに与える違和感が軽減される。
【０１０４】
情報処理装置１００は、バウンディングボックス内の仮想物体Ｖの視角がバウンディングボックスを超えない範囲で、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にする。ただし、仮想物体Ｖの視角が一定である場合、例えばユーザＵとバウンディングボックスが対応付けられる対象重畳との距離が長くなってバウンディングボックスが小さくなると、仮想物体Ｖがバウンディングボックスを超えるおそれがある。その場合、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの表示を視角固定提示法に従って行わず、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲よりも小さくする。
【０１０５】
換言すると、情報処理装置１００、視角固定提示法に従って表示される仮想物体Ｖの視角を、拡大制限値とする。そして、情報処理装置１００は、バウンディングボックスの大きさが拡大制限値を下回らない範囲を視角固定提示区間として、視角固定提示法に従って仮想物体Ｖを表示する。一方で、情報処理装置１００は、バウンディングボックスの大きさが拡大制限値を下回る範囲を拡大制限区間として、仮想物体Ｖの拡大を制限し、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲よりも小さくする。これにより、視角固定提示区間及び拡大制限区間において、仮想物体Ｖの視角を、バウンディングボックス内に維持することができる。また、仮想物体Ｖの距離が遠すぎた場合に仮想物体Ｖの大きさが限りなく無限大に近づくような事態は回避されるので、ユーザＵに与える違和感が軽減される。
【０１０６】
＜３．３．他の基準に基づく表示制御処理＞
情報処理装置１００は、他の基準に基づいて、視角固定提示法を適用するか否かを切り替えてもよい。以下、他の基準の一例を説明する。
【０１０７】
（１）重畳対象の距離
情報処理装置１００は、ユーザＵから背景空間における仮想物体Ｖが重畳される対象までの奥行き方向の距離に基づいて、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にするか否かを切り替えてもよい。即ち、情報処理装置１００は、ユーザＵから背景空間における重畳対象Ｔまでの奥行き方向の距離に基づいて、視角固定提示法に従って仮想物体Ｖを表示するか否かを切り替えてもよい。かかる距離を、以下では重畳対象の距離とも称する。本基準に基づく表示制御処理は、上述した仮想物体Ｖの距離の基づく表示制御処理における、仮想物体Ｖの距離を重畳対象の距離に代えたものである。
【０１０８】
情報処理装置１００は、重畳対象の距離が視角固定提示区間に属する場合、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にする、即ち視角固定提示法に従って仮想物体Ｖを表示する。例えば、視角固定提示区間は、重畳対象の距離が３０ｃｍ以上５ｍ未満の区間であるものとする。
【０１０９】
他方、情報処理装置１００は、重畳対象の距離が視角固定提示区間に属さない場合、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にしない、即ち視角固定提示法に従わずに仮想物体Ｖを表示する。詳しくは、情報処理装置１００は、重畳対象の距離が縮小制限区間に属する場合に、仮想物体Ｖの縮小を制限し、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲の上限値よりも大きくする。ここでの縮小制限区間は、重畳対象の距離が３０ｃｍ未満の区間である。一方で、情報処理装置１００は、重畳対象の距離が拡大制限区間に属する場合に、仮想物体Ｖの拡大を制限し、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲の下限値よりも小さくする。ここでの拡大制限区間は、重畳対象の距離が５ｍ以上の区間である。
【０１１０】
このような表示制御処理により、上述した仮想物体Ｖの距離に基づく表示制御処理と同様に、視角固定提示法のメリットを享受しつつも、デメリットが生じる区間では視角固定提示法を用いない、という使い分けを行うことが可能となる。よって、仮想物体Ｖの視認性の維持と違和感の軽減とを両立することができる。
【０１１１】
（２）重畳対象の割合
情報処理装置１００は、仮想物体Ｖを表示可能な領域に占める、背景空間における仮想物体Ｖが重畳される対象の割合に基づいて、仮想物体Ｖが表示される大きさを視角固定範囲内にするか否かを切り替えてもよい。仮想物体Ｖを表示可能な領域とは、例えば、表示部１２１の表示可能な領域全面、即ち画面全体を指す。即ち、情報処理装置１００は、画面全体に占める重畳対象の割合に基づいて、視角固定提示法に従って仮想物体Ｖを表示するか否かを切り替えてもよい。
【０１１２】
情報処理装置１００は、画面全体に占める重畳対象の割合が視角固定提示区間に属する場合、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にする、即ち視角固定提示法に従って仮想物体Ｖを表示する。例えば、視角固定提示区間は、重畳対象の割合が１０％以上８０％未満の区間であるものとする。
【０１１３】
情報処理装置１００は、画面全体に占める重畳対象の割合が視角固定提示区間に属さない場合、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲外にする、即ち視角固定提示法に従わずに仮想物体Ｖを表示する。詳しくは、情報処理装置１００は、画面全体に占める重畳対象の割合が縮小制限区間に属する場合に、仮想物体Ｖの縮小を制限し、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲の上限値よりも大きくする。ここでの縮小制限区間は、重畳対象の割合が８０％以上の区間である。一方で、情報処理装置１００は、画面全体に占める重畳対象の割合が拡大制限区間に属する場合に、仮想物体Ｖの拡大を制限し、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲の下限値よりも小さくする。ここでの拡大制限区間は、重畳対象の割合が１０％未満の区間である。
【０１１４】
このような表示制御処理により、上述したバウンディングボックスに基づく表示制御処理と同様に、視角固定提示法のメリットを享受しつつも、デメリットが生じる区間では視角固定提示法を用いない、という使い分けを行うことが可能となる。よって、仮想物体Ｖの視認性の維持と違和感の軽減とを両立することができる。
【０１１５】
（３）仮想物体Ｖのスケーリング量
情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの視角を所定の視角にするために要されるスケーリング量に基づいて、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にするか否かを切り替えてもよい。基準の距離（例えば、１ｍ）に仮想物体Ｖを配置した場合の仮想物体Ｖの視角を、基準の視角とする。基準の距離と同じ距離に仮想物体Ｖを配置した場合、仮想物体Ｖの視角を基準の視角にするために要されるスケーリング量は１倍である。基準の距離よりも短い距離に仮想物体Ｖを配置した場合、仮想物体Ｖの視角を基準の視角にするために要されるスケーリング量は１倍未満である。他方、基準の距離よりも長い距離に仮想物体Ｖを配置した場合、仮想物体Ｖの視角を基準の視角にするために要されるスケーリング量は１倍を超える。仮想物体Ｖの視角を基準の視角にするために要されるスケーリング量を、以下では基準化スケーリング量とも称する。本基準に基づく表示制御処理は、上述した仮想物体Ｖの距離の基づく表示制御処理における、仮想物体Ｖの距離を基準化スケーリング量に代えたものである。
【０１１６】
情報処理装置１００は、基準化スケーリング量が視角固定提示区間に属する場合、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にする、即ち視角固定提示法に従って仮想物体Ｖを表示する。例えば、視角固定提示区間は、仮想物体Ｖのスケーリング量が０．１倍以上５．０倍未満の区間であるものとする。
【０１１７】
他方、情報処理装置１００は、基準化スケーリング量が視角固定提示区間に属さない場合、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲内にしない、即ち視角固定提示法に従わずに仮想物体Ｖを表示する。詳しくは、情報処理装置１００は、基準化スケーリング量が縮小制限区間に属する場合に、仮想物体Ｖの縮小を制限し、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲の上限値よりも大きくする。ここでの縮小制限区間は、仮想物体Ｖのスケーリング量が０．１倍未満の区間である。一方で、情報処理装置１００は、基準化スケーリング量が拡大制限区間に属する場合に、仮想物体Ｖの拡大を制限し、仮想物体Ｖの視角を視角固定範囲の下限値よりも小さくする。ここでの拡大制限区間は、仮想物体Ｖのスケーリング量が５．０倍以上の区間である。
【０１１８】
このような表示制御処理により、上述した仮想物体Ｖの距離に基づく表示制御処理と同様に、視角固定提示法のメリットを享受しつつも、デメリットが生じる区間では視角固定提示法を用いない、という使い分けを行うことが可能となる。よって、仮想物体Ｖの視認性の維持と違和感の軽減とを両立することができる。
【０１１９】
＜３．４．複数の基準の併用＞
上述した、複数の基準は、２以上が併用されてもよい。
【０１２０】
まず、情報処理装置１００は、複数の基準の各々に基づいて拡大制限倍率及び縮小制限倍率を設定する。次いで、情報処理装置１００は、複数の基準の各々に基づいてスケーリング量を計算する。そして、情報処理装置１００は、スケーリング量がいずれかの基準において拡大制限倍率又は縮小制限倍率に達した場合に、拡大制限又は縮小制限を行う。例えば、情報処理装置１００は、複数の基準に基づく複数の拡大制限倍率のうち、最も小さい値をとる拡大制限倍率を用いて、拡大制限を行う。また、情報処理装置１００は、複数の基準に基づく複数の縮小制限倍率のうち、最も大きい値をとる縮小制限倍率を用いて、縮小制限を行う。
【０１２１】
以下では、図２０及び図２１を参照して、仮想物体Ｖの距離の基準及びバウンディングボックスの基準が併用される場合の例を説明する。
【０１２２】
図２０は、本実施形態に係る複数の基準に基づく表示制御処理が併用される場合の、仮想物体Ｖの距離とスケーリング量との関係の一例を示すグラフである。図２０に示すグラフの横軸及び縦軸は、図９に示したグラフの横軸及び縦軸と同様である。図２０に示した例では、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離に応じてスケーリングを行う。図２０に示すように、バウンディングボックスによる拡大制限倍率と仮想物体Ｖの距離による拡大制限倍率とを比較すると、仮想物体Ｖの距離による拡大制限倍率の方が小さい。そのため、情報処理装置１００は、拡大制限区間では、仮想物体Ｖの距離による拡大制限倍率を用いて仮想物体Ｖの拡大を制限する。また、図２０に示すように、バウンディングボックスによる縮小制限倍率と仮想物体Ｖの距離による縮小制限倍率とを比較すると、バウンディングボックスによる縮小制限倍率の方が大きい。そのため、情報処理装置１００は、縮小制限区間では、バウンディングボックスによる縮小制限倍率を用いて仮想物体Ｖの縮小を制限する。
【０１２３】
図２１は、本実施形態に係る複数の基準に基づく表示制御処理が併用される場合の、仮想物体Ｖの距離とスケーリング量との関係の一例を示すグラフである。図２１に示すグラフの横軸及び縦軸は、図９に示したグラフの横軸及び縦軸と同様である。図２１に示した例では、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの距離に応じてスケーリングを行う。図２１に示すように、バウンディングボックスによる拡大制限倍率と仮想物体Ｖの距離による拡大制限倍率とを比較すると、バウンディングボックスによる拡大制限倍率の方が小さい。そのため、情報処理装置１００は、拡大制限区間では、バウンディングボックスによる拡大制限倍率を用いて仮想物体Ｖの拡大を制限する。また、図２０に示すように、バウンディングボックスによる縮小制限倍率と仮想物体Ｖの距離による縮小制限倍率とを比較すると、仮想物体Ｖの距離による縮小制限倍率の方が大きい。そのため、情報処理装置１００は、縮小制限区間では、仮想物体Ｖの距離による縮小制限倍率を用いて仮想物体Ｖの縮小を制限する。
【０１２４】
なお、上記では、仮想物体Ｖの距離の基準及びバウンディングボックスの基準が併用される場合の例を説明したが、これら以外の基準が組み合わされてもよい。即ち、仮想物体Ｖの距離、バウンディングボックス、仮想物体Ｖの距離、重畳対象の距離、画面全体に占める重畳対象の割合、及び仮想物体Ｖのスケーリング量のうち、２以上の任意の基準が併用されてもよい。また、３以上の基準が組み合わされてもよい。
【０１２５】
＜３．５．処理の流れ＞
以下では、図２２〜図２４を参照して、本実施形態に係る表示制御処理の流れを説明する。
【０１２６】
（１）第１の例
図２２は、本実施形態に係る情報処理装置１００により実行される表示制御処理の流れの一例を示すフローチャートである。本フローでは、仮想物体Ｖの距離に基づく表示制御処理の流れの一例が示されている。
【０１２７】
図２２に示すように、情報処理装置１００は、空間情報、及びユーザＵの位置姿勢情報を取得する（ステップＳ１０２）。次いで、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖを背景空間に配置し、仮想物体ＶとユーザＵとの奥行き方向の距離に基づいて、仮想物体Ｖの視角を計算する（ステップＳ１０４）。次に、情報処理装置１００は、ユーザＵと仮想物体Ｖとの距離は視角固定提示区間に属するか否かを判定する（ステップＳ１０６）。ユーザＵと仮想物体Ｖとの距離は視角固定提示区間に属すると判定された場合（ステップＳ１０６／ＹＥＳ）、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの視角が視角固定範囲内になるようにスケーリング量を設定し、スケーリングする（ステップＳ１０８）。一方で、ユーザＵと仮想物体Ｖとの距離は視角固定提示区間に属しないと判定された場合（ステップＳ１０６／ＮＯ）、情報処理装置１００は、拡大制限区間又は縮小制限区間に対応する制限されたスケーリング量を設定し、スケーリングする（ステップＳ１１０）。そして、情報処理装置１００は、モデルビュー変換及びプロジェクション変換等の各種変換を行った上で、仮想物体Ｖを画面Ｓに出力する（ステップＳ１１２）。
【０１２８】
（２）第２の例
図２３は、本実施形態に係る情報処理装置１００により実行される表示制御処理の流れの一例を示すフローチャートである。本フローでは、仮想物体Ｖの距離に基づく表示制御処理の流れの他の一例が示されている。
【０１２９】
図２３に示すように、情報処理装置１００は、空間情報、及びユーザＵの位置姿勢情報を取得する（ステップＳ２０２）。次いで、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖを背景空間に配置し、仮想物体ＶとユーザＵとの奥行き方向の距離に基づいて、仮想物体Ｖの視角を計算する（ステップＳ２０４）。次に、情報処理装置１００は、ユーザＵと仮想物体Ｖとの距離は視角固定提示区間に属するか否かを判定する（ステップＳ２０６）。ユーザＵと仮想物体Ｖとの距離は視角固定提示区間に属すると判定された場合（ステップＳ２０６／ＹＥＳ）、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの視角が視角固定範囲内になるようにスケーリング量を設定し、スケーリングする（ステップＳ２０８）。その後、処理はステップＳ２１６に進む。一方で、ユーザＵと仮想物体Ｖとの距離は視角固定提示区間に属しないと判定された場合（ステップＳ２０６／ＮＯ）、情報処理装置１００は、拡大制限区間又は縮小制限区間に対応する制限されたスケーリング量を設定し、スケーリングする（ステップＳ２１０）。次に、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖは適切に表示されるか否かを判定する（ステップＳ２１２）。仮想物体Ｖが適切に表示されない場合とは、例えば、仮想物体Ｖがバウンディングボックスからはみ出したり、表示サイズが大きく／小さくなり過ぎたりすること等である。仮想物体Ｖは適切に表示されると判定された場合（ステップＳ２１２／ＹＥＳ）、処理はステップＳ２１６に進む。一方で、仮想物体Ｖは適切に表示されないと判定された場合（ステップＳ２１２／ＮＯ）、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖにぼかし又はフェードアウト表現を適用する（ステップＳ２１４）。これにより、仮想物体ＶがユーザＵの視界を邪魔する事態を回避することができる。その後、情報処理装置１００は、モデルビュー変換及びプロジェクション変換等の各種変換を行った上で、仮想物体Ｖを画面Ｓに出力する（ステップＳ２１６）。
【０１３０】
（３）第３の例
図２４は、本実施形態に係る情報処理装置１００により実行される表示制御処理の流れの一例を示すフローチャートである。本フローでは、複数の基準が併用される場合の表示制御処理の流れの一例が示されている。
【０１３１】
図２４に示すように、情報処理装置１００は、空間情報、及びユーザＵの位置姿勢情報を取得する（ステップＳ３０２）。次いで、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖを背景空間に配置し、複数の基準の各々に基づいて、仮想物体Ｖの視角を計算する（ステップＳ３０４）。次に、情報処理装置１００は、複数の基準の各々に基づいて計算された複数の視角の各々について、視角固定範囲内にするためのスケーリング量を計算する（ステップＳ３０６）。次いで、情報処理装置１００は、計算した複数のスケーリング量に基づいて、最も適したスケーリング量を計算する（ステップＳ３０８）。最も適したスケーリング量とは、例えば、複数のスケーリング量のうち最も自然なスケーリング量、又は中間値、最頻値若しくは平均値等の統計値である。次に、情報処理装置１００は、ステップＳ３０８において計算したスケーリング量が視角固定提示区間に属するか否かを判定する（ステップＳ３１０）。例えば、情報処理装置１００は、計算したスケーリング量が、複数の基準の各々における拡大制限倍率のうち最も小さい値をとる拡大制限倍率より小さいか、及び複数の基準の各々における縮小制限倍率のうち最も大きい値をとる拡大制限倍率より大きいかを判定する。スケーリング量が視角固定提示区間に属すると判定された場合（ステップＳ３１０／ＹＥＳ）、情報処理装置１００は、仮想物体Ｖの視角が視角固定範囲内になるようにスケーリング量を設定し、スケーリングする（ステップＳ３１２）。一方で、スケーリング量が視角固定提示区間に属しないと判定された場合（ステップＳ３１０／ＮＯ）、情報処理装置１００は、拡大制限区間又は縮小制限区間に対応する制限されたスケーリング量を設定し、スケーリングする（ステップＳ３１４）。そして、情報処理装置１００は、モデルビュー変換及びプロジェクション変換等の各種変換を行った上で、仮想物体Ｖを画面Ｓに出力する（ステップＳ３１６）。
【０１３２】
＜＜４．まとめ＞＞
以上、図１〜図２４を参照して、本開示の一実施形態について詳細に説明した。上記説明したように、本実施形態に係る情報処理装置１００は、ユーザが見る背景空間に重畳させて仮想物体を表示させ、ユーザから仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、仮想物体が表示される大きさを制御する。とりわけ、情報処理装置１００は、ユーザから仮想物体までの奥行き方向の距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替える。情報処理装置１００は、仮想物体の表示を視角固定提示法に従って行うか否かを切り替えることで、視角固定提示法に従う区間では仮想物体の視認性を維持しつつ、視角固定提示法に従わない区間でも仮想物体を表示し続けることができる。そのため、情報処理装置１００は、ユーザに提供する情報量を低下させることなく、仮想物体の視認性を向上させることができる。さらに、情報処理装置１００は、視角固定提示法に従わない区間では、遠近法に基づいて仮想物体の視角を拡縮することで、違和感が軽減されたより自然な表示を行うことができる。
【０１３３】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１３４】
本明細書において説明した装置は、単独の装置として実現されてもよく、一部または全部が別々の装置として実現されても良い。例えば、図８に示した情報処理装置１００の機能構成例のうち、記憶部１３０及び制御部１４０が、センサ部１１０、表示部１２１、スピーカー１２２、通信部１２３及び操作入力部１２４とネットワーク等で接続されたサーバ等の装置に備えられていても良い。
【０１３５】
本明細書において説明した装置による一連の処理は、ソフトウェア、ハードウェア、及びソフトウェアとハードウェアとの組合せのいずれを用いて実現されてもよい。本実施形態に係る情報処理装置１００の各機能を実現するためのコンピュータプログラムを作製し、ＰＣ等に実装することが可能である。また、このようなコンピュータプログラムが格納された、コンピュータで読み取り可能な記録媒体も提供することができる。記録媒体は、例えば、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、フラッシュメモリ等である。また、上記のコンピュータプログラムは、記録媒体を用いずに、例えばネットワークを介して配信されてもよい。
【０１３６】
また、本明細書においてフローチャート及びシーケンス図を用いて説明した処理は、必ずしも図示された順序で実行されなくてもよい。いくつかの処理ステップは、並列的に実行されてもよい。また、追加的な処理ステップが採用されてもよく、一部の処理ステップが省略されてもよい。
【０１３７】
また、本明細書に記載された効果は、あくまで説明的または例示的なものであって限定的ではない。つまり、本開示に係る技術は、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書の記載から当業者には明らかな他の効果を奏しうる。
【０１３８】
なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。
（１）
ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示させ、
前記ユーザから前記仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、
前記距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替える制御部、
を備える情報処理装置。
（２）
前記第１の区間は第１の値未満の区間であり、前記第２の区間は、前記第１の値以上の区間であり、
前記制御部は、前記距離が前記第１の区間に属する場合、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲の上限値よりも大きくし、前記距離が前記第２の区間に属する場合、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にする、前記（１）に記載の情報処理装置。
（３）
前記制御部は、前記距離が第３の区間に属するか否かに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替え、
前記第２の区間は第２の値未満の区間であり、前記第３の区間は、前記第２の値以上の区間である、前記（１）又は（２）に記載の情報処理装置。
（４）
前記制御部は、前記距離が前記第３の区間に属する場合、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲の下限値よりも小さくする、前記（３）に記載の情報処理装置。
（５）
前記制御部は、前記仮想物体の大きさを制御することで、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、前記距離の変化量に対する前記仮想物体の大きさの変化量を、前記距離が前記第２の区間に属さない場合、前記距離が前記第２の区間に属する場合と比較して少なくする、前記（１）〜（４）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（６）
前記制御部は、前記仮想物体の大きさを制御することで、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、前記距離が前記第２の区間に属さない場合に前記仮想物体の大きさを固定する、前記（１）〜（５）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（７）
前記所定範囲の上限値と下限値とは同じ値である、前記（１）〜（６）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（８）
前記制御部は、前記仮想物体の表示が許容される領域をバウンディングボックスとして設定し、前記バウンディングボックスの大きさに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にするか否かを切り替える、前記（１）〜（７）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（９）
前記制御部は、前記ユーザと前記空間における前記バウンディングボックスが対応付けられる対象との位置及び姿勢の相対関係に基づいて、前記バウンディングボックスの大きさを制御する、前記（８）に記載の情報処理装置。
（１０）
前記制御部は、前記仮想物体を表示可能な領域に占める前記バウンディングボックスの割合に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にするか否かを切り替える、前記（８）又は（９）に記載の情報処理装置。
（１１）
前記制御部は、前記バウンディングボックス内の前記仮想物体が表示される大きさが前記バウンディングボックスを超えない範囲で、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にする、前記（８）〜（１０）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１２）
前記制御部は、前記ユーザから前記仮想物体が重畳される対象までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にするか否かを切り替える、前記（１）〜（１１）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１３）
前記制御部は、前記仮想物体を表示可能な領域に占める前記仮想物体が重畳される対象の割合に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にするか否かを切り替える、前記（１）〜（１２）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１４）
前記制御部は、前記仮想物体が表示される大きさを所定の大きさにするために要されるスケーリング量に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを前記所定範囲内にするか否かを切り替える、前記（１）〜（１３）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１５）
ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示させ、
前記ユーザから前記仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、
前記距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替えること、
を含む、プロセッサにより実行される情報処理方法。
（１６）
コンピュータを、
ユーザが見る空間に重畳させて仮想物体を表示させ、
前記ユーザから前記仮想物体までの奥行き方向の距離に基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを制御し、
前記距離が第１の区間又は第２の区間のいずれに属するかに基づいて、前記仮想物体が表示される大きさを所定範囲内にするか否かを切り替える制御部、
として機能させるためのプログラムが記録された記録媒体。
【符号の説明】
【０１３９】
１００    情報処理装置
１１０    センサ部
１１１    カメラ
１１２    カメラ
１１３    マイク
１１４    ジャイロセンサ
１１５    加速度センサ
１１６    方位センサ
１１７    位置測位部
１１８    生体センサ
１２１    表示部
１２２    スピーカー
１２３    通信部
１２４    操作入力部
１３０    記憶部
１４０    制御部
１４１    空間情報取得部
１４２    位置姿勢取得部
１４３    表示制御部
１４４    出力処理部
【図１】
2019125278.tif 000003
【図２】
2019125278.tif 000004
【図３】
2019125278.tif 000005
【図４】
2019125278.tif 000006
【図５】
2019125278.tif 000007
【図６】
2019125278.tif 000008
【図７】
2019125278.tif 000009
【図８】
2019125278.tif 000010
【図９】
2019125278.tif 000011
【図１０】
2019125278.tif 000012
【図１１】
2019125278.tif 000013
【図１２】
2019125278.tif 000014
【図１３】
2019125278.tif 000015
【図１４】
2019125278.tif 000016
【図１５】
2019125278.tif 000017
【図１６】
2019125278.tif 000018
【図１７】
2019125278.tif 000019
【図１８】
2019125278.tif 000020
【図１９】
2019125278.tif 000021
【図２０】
2019125278.tif 000022
【図２１】
2019125278.tif 000023
【図２２】
2019125278.tif 000024
【図２３】
2019125278.tif 000025
【図２４】
2019125278.tif 000026