(57)【要約】【課題】インクジェットプリンターによって印刷された原稿を入力原稿として、反射原稿のコピーによる複製を作成する際の粒状性の劣化を抑制することが可能な技術を提供する。【解決手段】画像の印刷を行うための画像処理装置であって、ディザ法によって、仮のドットの形成の有無を決定する仮ハーフトーン処理部と、誤差拡散法によって、印刷するドットの形成の有無を決定する本ハーフトーン処理部と、仮ハーフトーン処理部で仮のドットの形成が有りのときに、本ハーフトーン処理部で印刷するドットの形成が有りとなる確率を上げる程度である、ディザ結果反映度を制御する、ディザ結果反映度制御部とを備え、ディザ結果反映度制御部は、反射原稿のコピーを行う場合、または、画像データの高周波成分が多い場合の印刷時に、それ以外の印刷時と比べて、ディザ結果反映度を小さくする。【選択図】図１
2019125899.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像の印刷を行うための画像処理装置であって、
画像データのデータ階調値に基づいて、ディザ法によって、仮のドットの形成の有無を決定する仮ハーフトーン処理部と、
前記データ階調値に基づいて、誤差拡散法によって、印刷するドットの形成の有無を決定する本ハーフトーン処理部と、
前記仮のドットの形成が有りのときに、前記印刷するドットの形成が有りとなる確率を上げる程度である、ディザ結果反映度を制御するディザ結果反映度制御部と、
を備え、
前記本ハーフトーン処理部は、前記ディザ結果反映度を反映し、
前記ディザ結果反映度制御部は、前記画像データとして反射原稿からのコピーデータを用いる場合、または、前記画像データの高周波成分が多い場合の印刷時に、それ以外の印刷時と比べて、前記ディザ結果反映度を小さくすることを特徴とする画像処理装置。
【請求項２】
前記ディザ結果反映度制御部は、
前記仮のドットの形成が有りのときに、前記仮のドットの形成が無しのときよりも、前記誤差拡散法で用いる誤差拡散法用閾値を小さくする機構を有し、
前記仮のドットの形成が有りの場合の前記誤差拡散法用閾値と、前記仮のドットの形成が無しの場合の前記誤差拡散法用閾値と、の差を小さくすることで、
前記ディザ結果反映度を小さくすることを特徴とする、請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項３】
前記ディザ結果反映度制御部は、
前記ディザ結果反映度を最大にする場合には、前記仮のドットの形成が有りの画素は、前記本ハーフトーン処理部で印刷するドットの形成を有りとすることを特徴とする、請求項１または２に記載の画像処理装置。
【請求項４】
前記ディザ結果反映度制御部は、
前記仮のドットの形成が有りの割合を制御し、前記ディザ結果反映度を下げるときに、前記仮ハーフトーン処理部で前記仮のドットの形成が有りと判断する画素の割合を小さくすることを特徴とする、請求項１乃至３のいずれかに記載の画像処理装置。
【請求項５】
前記本ハーフトーン処理部は、
前記仮ハーフトーン処理部で前記仮のドットの形成が有りの画素については、前記仮のドットの形成が有りの場合の前記誤差拡散法用閾値である低位閾値を用い、
前記仮ハーフトーン処理部で前記仮のドットの形成が無しの画素については、前記仮のドットの形成が無しの場合の前記誤差拡散法用閾値である高位閾値を用いて、
前記誤差拡散法の適用を行うことを特徴とする、請求項１乃至４のいずれかに記載の画像処理装置。
【請求項６】
前記ディザ結果反映度制御部は、
前記画像データの高周波成分の多寡を判定する高周波成分判定部を有し、
前記高周波成分判定部により、前記画像データの高周波成分が一定量以上であると判定した場合に、それ以外と判定した場合と比べて、前記ディザ結果反映度を小さくすることを特徴とする、請求項１乃至５のいずれかに記載の画像処理装置。
【請求項７】
前記画像データとして前記反射原稿からのコピーデータを用いる場合、または、前記画像データの高周波成分が多い場合、のいずれでもない印刷時において、前記誤差拡散法用閾値の前記低位閾値は、前記データ階調値の全ての階調範囲において、前記データ階調値の階調範囲の最小値より小さな値であるか、または前記仮のドットの形成が有りの画素は、前記本ハーフトーン処理部で印刷するドットの形成を有りとすることを特徴とする、請求項１乃至６のいずれかに記載の画像処理装置。
【請求項８】
前記画像データとして前記反射原稿からのコピーデータを用いる場合、または、前記画像データの高周波成分が多い場合、の印刷時において、前記誤差拡散法用閾値の前記低位閾値は、前記データ階調値が所定の値未満では、前記高位閾値と同じ値であり、前記所定の値以上では、前記高位閾値より小さな値であることを特徴とする、請求項１乃至６のいずれかに記載の画像処理装置。
【請求項９】
コンピューターが、画像の印刷を行うための画像処理装置の制御方法であって、
画像データのデータ階調値に基づいて、ディザ法によって、仮のドットの形成の有無を決定する仮ハーフトーン処理を行い、
前記データ階調値に基づいて、誤差拡散法によって、印刷するドットの形成の有無を決定する本ハーフトーン処理を行い、
前記仮のドットの形成が有りのときに、前記印刷するドットの形成が有りとなる確率を上げる程度である、ディザ結果反映度を制御し、
前記本ハーフトーン処理は、前記ディザ結果反映度を反映し、
前記ディザ結果反映度制御部は、前記画像データとして前記反射原稿からのコピーデータを用いる場合、または、前記画像データの高周波成分が多い場合の印刷時に、それ以外の印刷時と比べて、前記ディザ結果反映度を小さくすることを特徴とする画像処理装置の制御方法。
【請求項１０】
画像を印刷する印刷モードと反射原稿をコピーする反射原稿コピーモードとを備えた印刷装置であって、
画像データのデータ階調値に基づいて、ディザ法によって、仮のドットの形成の有無を決定する仮ハーフトーン処理部と、
前記データ階調値に基づいて、誤差拡散法によって、印刷するドットの形成の有無を決定する本ハーフトーン処理部と、
前記仮のドットの形成が有りのときに、前記印刷するドットの形成が有りとなる確率を上げる程度である、ディザ結果反映度を制御する、ディザ結果反映度制御部と、
を備え、
前記本ハーフトーン処理部は、前記ディザ結果反映度を反映し、
前記ディザ結果反映度制御部は、前記反射原稿コピーモードの場合の印刷時に、それ以外の印刷時と比べて、前記ディザ結果反映度を小さくすることを特徴とする印刷装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像データを用いて画像を処理する技術及び画像を印刷する技術における、ハーフトーン処理技術についての画像処理装置、画像処理装置の制御方法、及び印刷装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
印刷装置において、階調表現を行うハーフトーン技術として、組織的ディザ法や誤差拡散法が広く知られており、特にインクジェットプリンターでは誤差拡散法とブルーノイズマスク特性を有するディザ法が主に用いられている。誤差拡散法は、ドットの着弾位置ずれが無い場合はブルーノイズマスク特性を有するディザ法よりも粒状性や、閾値最適化による低濃度（＝低ドット密度）の細線の再現性に優れている。また、画像データに中・高周波成分が含まれている場合に、ブルーノイズマスク特性を有するディザ法よりも粒状性の劣化が小さいというメリットがある。しかし通常の誤差拡散法には、印刷装置における、複数のノズル列間の位置ずれや、複数回の走査を組み合わせることに起因して発生する着弾位置ずれによる粒状性の劣化が大きい、という課題があった。
【０００３】
一方で、特許文献１の技術では、ブルーノイズマスク特性を有するディザ法に代表される、規則的な配置を持たないドット分散型のディザ法は、ディザマスクの作成過程で、印刷時における、着弾位置ずれに起因する粒状性の劣化や濃度変動を抑制する特性を組み込むことが可能であり、着弾位置ずれに強くできるというメリットがある。しかしその反面、低濃度の細線が途切れたり消失しやすい点や、画像データに中・高周波成分が含まれている場合に粒状性の劣化が大きいという課題があった。
【０００４】
そこで、特許文献２の技術では、両手法を組み合わせて、入力階調値に応じて両者の反映度を任意に設定可能とし、低濃度部は誤差拡散法主体、高濃度部はディザ法主体として、中間部では両者の反映度が徐々に切り替わってゆく手法が提案されている。但し、この手法には誤差拡散法主体から、ディザ法主体に切り替わる遷移部で、粒状性がやや劣化するため、高品位な写真画質の画像データを扱う場合に問題となる、という課題があった。
【０００５】
これに対して、特許文献３の技術では、大部分の階調領域をディザ法で処理し、低濃度の線画等のエッジ部分のみで誤差拡散法が働くようにすることで、誤差拡散法からディザ法に切り替わる部分での粒状性の劣化を解消した手法も提案されている。しかしこの手法では、低濃度の細線の再現性はクリアできるが、データに中・高周波成分が含まれている場合に、粒状性の劣化が防げないという課題が残った。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１３−１０３４３７号公報
【特許文献２】特開２０１１−０６６５９４号公報
【特許文献３】特開２０１４−２３６４６０号公報
【特許文献４】特開２００７−０１５３５９号公報
【特許文献５】特許第３３６０３９１号公報
【特許文献６】特許第５０４５７９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
また、画像データに中・高周波成分が含まれている場合の粒状性の劣化は、反射原稿からコピーによる複製を作成するときに大きな問題となる。これは銀塩写真やグラビア印刷を除く大部分の反射原稿が濃度階調ではなく面積階調によって階調再現を行う出力手段でプリントされているためである。例えばオフセット印刷は離れて見ると高周波成分が無く均一な色に見える部分も、拡大して見ると白地の部分とインク色の網点部分が短い周期で入替る構造となっており、オリジナルの画像データにはなかった中〜高周波の空間周波数成分が発生している。また電子写真プリンターの出力も同様の網点構造を持つことが多い。さらにインクジェットプリンターの出力は、１ドット単位で離散的にドットが配置されるため、網点よりもさらに高い周波数成分が生じる。これらの出力を、反射原稿のコピーの入力原稿として用いると、高周波成分が多く含まれた入力データとなるため、誤差拡散法では入力データに含まれる高周波成分による悪影響は比較的小さいが、ブルーノイズマスク等のディザ法では、入力データに含まれる高周波成分の影響により、ブルーノイズマスク本来のブルーノイズ特性が乱れてしまうため、出力結果の印刷画像には、中・低周波成分にノイズが発生し、粒状性が大幅に劣化するという課題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決することを目的としてなされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。
【０００９】
［適用例１］本適用例に係る画像処理装置は、画像の印刷を行うための画像処理装置であって、画像データのデータ階調値に基づいて、ディザ法によって、仮のドットの形成の有無を決定する仮ハーフトーン処理部と、前記データ階調値に基づいて、誤差拡散法によって、印刷するドットの形成の有無を決定する本ハーフトーン処理部と、前記仮のドットの形成が有りのときに、前記印刷するドットの形成が有りとなる確率を上げる程度である、ディザ結果反映度を制御するディザ結果反映度制御部と、を備え、前記本ハーフトーン処理部は、前記ディザ結果反映度を反映し、前記ディザ結果反映度制御部は、前記画像データとして、反射原稿からのコピーデータを用いる場合、または、前記画像データの高周波成分が多い場合の印刷時に、それ以外の印刷時と比べて、前記ディザ結果反映度を小さくすることを特徴とする。
【００１０】
本適用例によれば、反射原稿からのコピーデータを用いる場合、または高周波成分が多い例えばインクジェットプリンターによって印刷された原稿を入力原稿として用いた際の画像データの印刷の場合は、ディザ法の反映度が小さく、誤差拡散法の反映度が大きいハーフトーンを行うため、高周波成分のノイズによる粒状性の劣化が抑えられる。一方で、高周波成分がそれほど含まれていない高品位な画像データの印刷時は、着弾位置ずれに強い特性（特許文献１）を組み込んだディザ法の反映度が大きいハーフトーンを行うため、粒状性の劣化が抑えられる。したがって、入力原稿の画像データの特性に合わせて、印刷時の粒状性の劣化を抑えることができる。
【００１１】
かかる構成の画像処理装置は、誤差拡散法によりドットデータを生成するに際して、ディザ法の閾値と画像データのデータ階調値との比較結果を用いて、誤差拡散法によるドットの形成のされやすさを制御する。つまり、仮にディザ法を用いたとした場合のドットの形成の有無の判断結果を用いて、誤差拡散法によるドットの形成のされやすさを制御する。したがって、ディザ法的要素と誤差拡散法的要素とを取り入れたハーフトーン処理が可能となる。
【００１２】
［適用例２］上記適用例に記載の画像処理装置において、前記ディザ結果反映度制御部は、前記仮のドットの形成が有りのときに、前記仮のドットの形成が無しのときよりも、前記誤差拡散法で用いる誤差拡散法用閾値を小さくする機構を有し、前記仮のドットの形成が有りの場合の前記誤差拡散法用閾値と、前記仮のドットの形成が無しの場合の前記誤差拡散法用閾値と、の差を小さくすることで、前記ディザ結果反映度を小さくすることを特徴とする。
【００１３】
本適用例によれば、画像データのデータ階調値と、ディザ法の閾値とを比較して、仮のドットを形成すると判断した場合に、仮のドットを形成しないと判断した場合より、誤差拡散法で用いる誤差拡散法用閾値を小さくすることで、印刷するドットが形成されやすいように制御し、ディザ法を用いて仮のドットを形成しないと判断した場合に、仮のドットを形成すると判断した場合より、誤差拡散法で用いる誤差拡散法用閾値を大きくすることで、印刷するドットが形成されにくいように制御することが可能となる。また、仮のドットを形成すると判断した場合の誤差拡散法用閾値と、仮のドットを形成しないと判断した場合の誤差拡散法用閾値との差分を小さくすることで、ディザ結果反映度を小さくし、誤差拡散法の反映度を大きくすることができる。したがって、入力原稿の画像データの特性に合わせて、印刷時の粒状性の劣化を抑えることができる。
【００１４】
［適用例３］上記適用例に記載の画像処理装置において、前記ディザ結果反映度制御部は、前記ディザ結果反映度を最大にする場合には、前記仮のドットの形成が有りの画素は、前記本ハーフトーン処理部で印刷するドットの形成を有りとすることを特徴とする。
【００１５】
本適用例は、適用例２において、ディザ結果反映度を最大にするために、仮のドットを形成すると判断した場合の誤差拡散法用閾値を極小の値である−∞に設定したものと等価になる。
本適用例によれば、データ階調値がディザ法の閾値を上回っている場合には、そのまま誤差拡散法においても印刷するドットを形成すると判断し、データ階調値がディザ法の閾値を上回っていない場合には、誤差拡散法での判定によりドットの形成を判断して印刷するドットデータを生成する。したがって、ディザ法の閾値を用いた判断によって形成されるべきと判断されるドットの割合が増加し、ディザマスクの特性に従ったドット形成が可能となる。このため、ディザマスクの特性を生かしたい場合、例えば、着弾位置ずれに強い特性を組み込んだディザ結果反映度が大きいハーフトーンを行い、印刷時の粒状性の劣化を抑えることができる。
【００１６】
［適用例４］上記適用例に記載の画像処理装置において、前記ディザ結果反映度制御部は、前記仮のドットの形成が有りの割合を制御し、前記ディザ結果反映度を下げるときに、前記仮ハーフトーン処理部で前記仮のドットの形成が有りと判断する画素の割合を小さくすることを特徴とする。
【００１７】
本適用例によれば、仮のドットの形成が有りの割合を制御する機構により、ディザ結果反映度を下げる場合は、画像データのデータ階調値に、所定の係数を乗じて定められた値としても良い。データ階調値を、元のデータ階調値より小さな値に対応付ければ、ディザ法の閾値を用いた判断によって形成されるべきと判断されるドットの割合が低下し、その分を、誤差拡散法により形成することができ、データ階調値を、元のデータ階調値に近づければ、ディザ法の閾値を用いた判断によって形成されるべきと判断されるドットの割合が増加し、ディザマスクの特性に従ったドット形成が可能となる。これらの状態の何れを強めるかを、容易に調整することができる。このため、ディザ法によるドット形成の割合と誤差拡散法によるドット形成の割合とを、高い自由度で調整することができる。例えば、データ階調値を元のデータ階調値に対して小さくする設定とすれば、誤差拡散法により、細線やエッジに対して必要なドットを補うことが可能となる。他方、データ階調値を元のデータ階調値に近づける設定とすれば、ディザマスクの特性を生かしたいドット生成が可能となる。ディザマスクの特性を生かしたい場合、例えば、着弾位置ずれに強い特性を組み込んだディザマスクを用いて、ディザ結果反映度が大きいハーフトーンを行い、印刷時の粒状性の劣化を抑えることができる。
【００１８】
またこの他にも、仮のドットの形成が有りの割合を制御する機構により、ディザ結果反映度を下げる場合は、ディザ用閾値に、所定の係数を乗じて定められた値としても良い。ディザ用閾値を、元のディザ用閾値より大きな値に対応付ければ、ディザ法の閾値を用いた判断によって形成されるべきと判断されるドットの割合が低下し、その分を、誤差拡散法により形成することができ、ディザ用閾値を、元のディザ用閾値に近づければ、ディザ法の閾値を用いた判断によって形成されるべきと判断されるドットの割合が増加し、ディザマスクの特性に従ったドット形成が可能となる。これらの状態の何れを強めるかを、容易に調整することができる。このため、ディザ法によるドット形成の割合と誤差拡散法によるドット形成の割合とを、高い自由度で調整することができる。例えば、ディザ用閾値を元のディザ用閾値に対して大きくする設定とすれば、誤差拡散法により、細線やエッジに対して必要なドットを補うことが可能となる。他方、ディザ用閾値を元のディザ用閾値に近づける設定とすれば、ディザマスクの特性を生かしたいドット生成が可能となる。ディザマスクの特性を生かしたい場合、例えば、着弾位置ずれに強い特性を組み込んだディザマスクを用いて、ディザ結果反映度が大きいハーフトーンを行い、印刷時の粒状性の劣化を抑えることができる。
【００１９】
［適用例５］上記適用例に記載の画像処理装置において、前記本ハーフトーン処理部は、前記仮ハーフトーン処理部で前記仮のドットの形成が有りの画素については、前記仮のドットの形成が有りの場合の前記誤差拡散法用閾値である低位閾値を用い、前記仮ハーフトーン処理部で前記仮のドットの形成が無しの画素については、前記仮のドットの形成が無しの場合の前記誤差拡散法用閾値である高位閾値を用いて、前記誤差拡散法の適用を行うことを特徴とする。
【００２０】
本適用例によれば、ディザ法の閾値と、データ階調値とを比較してドットを形成すると判断した場合に、誤差拡散法によりドットが形成されやすいように誤差拡散法用閾値である低位閾値を制御し、ディザ法を用いてドットを形成しないと判断した場合に、誤差拡散法によりドットが形成されにくいように誤差拡散法用閾値である高位閾値を制御することが可能となる。いずれの制御によっても、単純な誤差拡散法によるドットデータと比べて、印刷するドットの形成の有無が、ディザ法による結果に近づくことになるので、ハーフトーン処理におけるディザ法的要素の反映度が高まる。したがって、ディザ法的要素と誤差拡散法的要素とを取り入れたハーフトーン処理が可能となり、画像データに応じてディザ法的要素の反映度を制御することで、印刷時の粒状性の劣化を抑えることができる。
【００２１】
［適用例６］上記適用例に記載の画像処理装置において、前記ディザ結果反映度制御部は、前記画像データの高周波成分の多寡を判定する高周波成分判定部を有し、前記高周波成分判定部により、前記画像データの高周波成分が一定量以上であると判定した場合に、それ以外と判定した場合と比べて、前記ディザ結果反映度を小さくすることを特徴とする。
【００２２】
本適用例によれば、画像データの高周波成分の多寡を判定する高周波成分判定部により、高周波成分が一定量以上であると判定された場合は、ディザ結果反映度を小さくし、その分、誤差拡散法による反映度を大きくしたハーフトーン処理が可能となる。そのため、高周波成分が多い例えばインクジェットプリンターによって印刷された原稿を入力原稿として用いた際の画像データの場合は、誤差拡散法の反映度が高いハーフトーンを行うため、印刷時の粒状性の劣化が抑えられる。また、高周波成分が一定量未満であると判定された場合は、高周波成分が一定量以上であると判定された場合よりは、ディザ結果反映度を大きくしたハーフトーンを行うことが可能である。そのため、高周波成分がそれほど含まれていない高品位な画像データの印刷時は、着弾位置ずれに強い特性を組み込んだディザ法の反映度が高いハーフトーンを行うため、印刷時の粒状性の劣化が抑えられる。したがって、いずれの場合においても、入力原稿の画像データの特性に合わせた印刷時の粒状性の劣化を抑えた印刷出力が得られる。
【００２３】
［適用例７］上記適用例に記載の画像処理装置において、前記画像データとして、反射原稿からのコピーデータを用いる場合、または、前記画像データの高周波成分が多い場合、のいずれでもない印刷時において、前記誤差拡散法用閾値の前記低位閾値は、前記データ階調値の全ての階調範囲において、前記データ階調値の階調範囲の最小値より小さな値であるか、または前記仮のドットの形成が有りの画素は、前記本ハーフトーン処理部で印刷するドットの形成を有りとすることを特徴とする。
【００２４】
本適用例によれば、誤差拡散法用閾値の低位閾値は、データ階調値の全ての階調範囲において、データ階調値の階調範囲より小さな値に設定されているので、ディザ法の閾値と、データ階調値とを比較して、ディザ法の閾値を上回っていると判断された場合には、そのまま誤差拡散の結果となる可能性が極めて高くなる。このため、ディザ法における比較結果によって必要十分なドットが発生している場合には、高位閾値に通常の誤差拡散で用いる閾値に近い値を設定していても、誤差拡散法における判断でドットを発生させることが稀となり、ほぼディザ互換の出力が得られる。例えば、着弾位置ずれに強い特性を組み込んだディザマスクを用いて、ディザ結果反映度が大きいハーフトーンを行い、印刷時の粒状性の劣化を抑えることができる。
【００２５】
［適用例８］上記適用例に記載の画像処理装置において、前記画像データとして、反射原稿からのコピーデータを用いる場合、または、前記画像データの高周波成分が多い場合、の印刷時において、前記誤差拡散法用閾値の前記低位閾値は、前記データ階調値が所定の値未満では、前記高位閾値と同じ値であり、前記所定の値以上では、前記高位閾値より小さな値であることを特徴とする。
【００２６】
本適用例によれば、データ階調値が所定の値以上の高階調データに対しては、低階調データに対してよりも、ディザ法の閾値と、データ階調値とを比較して、ディザ法の閾値を上回っていると判断された場合には、ディザ法での判断結果が、そのまま誤差拡散の結果となる可能性を高くするので、高階調側において、低階調側よりもディザ法的要素を強めることができる。データ階調値が所定の値未満では、低位閾値は高位閾値と同じ値であるため、したがって、低階調側では誤差拡散法的要素によるメリットを得つつ、高階調側ではディザ法的要素のメリットを得ることができる。つまり、誤差拡散法とディザ法との両方の長所を活かした印刷が可能となる。したがって、着弾位置ずれが無い場合や、画像データに高周波成分のノイズが含まれている場合の、粒状性の劣化を抑えつつ、着弾位置ずれによる粒状性の劣化を抑えることができる。
【００２７】
［適用例９］本適用例に係る画像処理装置の制御方法は、コンピューターが、画像の印刷を行うための画像処理装置の制御方法であって、画像データのデータ階調値に基づいて、ディザ法によって、仮のドットの形成の有無を決定する仮ハーフトーン処理を行い、前記データ階調値に基づいて、誤差拡散法によって、印刷するドットの形成の有無を決定する本ハーフトーン処理を行い、前記仮のドットの形成が有りのときに、前記印刷するドットの形成が有りとなる確率を上げる程度である、ディザ結果反映度を制御し、前記本ハーフトーン処理は、前記ディザ結果反映度を反映し、前記ディザ結果反映度制御部は、前記画像データとして前記反射原稿からのコピーデータを用いる場合、または、前記画像データの高周波成分が多い場合の印刷時に、それ以外の印刷時と比べて、前記ディザ結果反映度を小さくすることを特徴とする。
【００２８】
本適用例によれば、画像データとして反射原稿からのコピーデータを用いる場合、または高周波成分が多い例えばインクジェットプリンターによって印刷された原稿を入力原稿として用いた際の画像データの印刷の場合は、ディザ法の反映度が小さく、その分、誤差拡散法の反映度が大きいハーフトーンを行うため、印刷時の粒状性の劣化が抑えられる。したがって、［適用例１］の画像処理装置と同様、いずれの場合においても、入力原稿の画像の特性に合わせた印刷時の粒状性の劣化を抑えた印刷出力が得られる。
【００２９】
［適用例１０］本適用例に係る印刷装置は、画像を印刷する印刷モードと反射原稿をコピーする反射原稿コピーモードとを備えた印刷装置であって、画像データのデータ階調値に基づいて、ディザ法によって、仮のドットの形成の有無を決定する仮ハーフトーン処理部と、前記データ階調値に基づいて、誤差拡散法によって、印刷するドットの形成の有無を決定する本ハーフトーン処理部と、前記仮のドットの形成が有りのときに、前記印刷するドットの形成が有りとなる確率を上げる程度である、ディザ結果反映度を制御する、ディザ結果反映度制御部と、を備え、前記本ハーフトーン処理部は、前記ディザ結果反映度を反映し、前記ディザ結果反映度制御部は、前記反射原稿コピーモードの場合の印刷時に、それ以外の印刷時と比べて、前記ディザ結果反映度を小さくすることを特徴とする印刷装置。
【００３０】
本適用例によれば、反射原稿コピーモードは、高周波成分が多いインクジェットプリンターによって印刷された原稿を入力原稿として用いた際の画像データの場合に相当するとして、誤差拡散法の反映度が高いハーフトーンを行うため、印刷時の粒状性の劣化が抑えられる。また印刷モードは、高周波成分がそれほど含まれていない高品位な画像データの場合に相当するとして、着弾位置ずれに強い特性を組み込んだディザ法の反映度が高いハーフトーンを行うため印刷時の粒状性の劣化が抑えられる。したがって、印刷時のモードに合わせた、印刷時の粒状性の劣化を抑えた印刷出力が得られる。
【００３１】
かかる構成の印刷装置は、インクジェットプリンターの複合機に見られるような、印刷機能や反射原稿によるコピー機能やスキャン機能等の複数の機能を併せ持つ印刷装置において、画像を印刷する印刷モードと反射原稿をコピーする反射原稿コピーモードによって、それぞれの印刷時の画質劣化を抑えた印刷出力を得るためのハーフトーン処理を提供することができる。
前述の適用例１に見られる、画像データの高周波成分が多い場合を反射原稿コピーモードに相当するとして、それ以外を印刷モードに相当するとしても良い。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明に係るプリンター２０の概略構成図。
【図２】第１実施形態の印刷処理の流れを示すフローチャート。
【図３】第１実施形態の高周波成分判定部のフローチャート。
【図４Ａ】高周波成分判定処理の８×８画素ブロック単位の周波数成分のうち、低周波成分が１６成分の場合の説明図。
【図４Ｂ】高周波成分判定処理の８×８画素ブロック単位の周波数成分のうち、低周波成分が２５成分の場合の説明図。
【図５】第１実施形態のハーフトーン処理の流れを示すフローチャート。
【図６】ディザマスク６１を例示する説明図。
【図７】ディザマスク６１が備えるノイズ特性を例示する説明図。
【図８】誤差拡散範囲の一例を示す説明図。
【図９Ａ】第１実施形態を適用した場合の細線の階調値表示の例を示す説明図。
【図９Ｂ】第１実施形態を適用した場合の細線のディザマスク６１を適用した例を示す説明図。
【図９Ｃ】第１実施形態を適用した場合の細線の仮ディザ法によるハーフトーン結果の例を示す説明図。
【図９Ｄ】第１実施形態を適用した場合の細線の誤差拡散法によるハーフトーン結果の例を示す説明図。
【図１０】第１の高位閾値と第１の低位閾値と注目画素データＤｎの階調関係を示す。
【図１１】第２の高位閾値と第２の低位閾値と注目画素データＤｎの階調関係を示す。
【図１２】第２実施形態の印刷処理の流れを示すフローチャート。
【図１３】第２実施形態における印刷モード判定部のフローチャート。
【図１４】第３実施形態におけるハーフトーン処理の流れを示すフローチャート。
【図１５】第４実施形態におけるハーフトーン処理の流れを示すフローチャート。
【図１６】第５実施形態におけるハーフトーン処理の流れを示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
Ａ．第１実施形態：
本発明の第１実施形態について説明する。
Ａ−１．装置構成：
図１は、本発明に係る画像処理装置の第１実施形態としてのプリンター２０の概略構成図である。プリンター２０は、双方向印刷を行なうシリアル式インクジェットプリンターであり、図示するように、プリンター２０は、紙送りモーター７４によって印刷媒体Ｐを搬送する機構と、キャリッジモーター７０によってキャリッジ８０をプラテン７５の軸方向に往復動させる機構と、キャリッジ８０に搭載された印刷ヘッド９０を駆動してインクの吐出及びドット形成を行なう機構と、これらの紙送りモーター７４，キャリッジモーター７０，印刷ヘッド９０及び操作パネル９９との信号のやり取りを司る制御ユニット３０とから構成されている。
【００３４】
キャリッジ８０をプラテン７５の軸方向に往復動させる機構は、プラテン７５の軸と平行に架設され、キャリッジ８０を摺動可能に保持する摺動軸７３と、キャリッジモーター７０との間に無端の駆動ベルト７１を張設するプーリー７２等から構成されている。
【００３５】
キャリッジ８０には、カラーインクとして、シアンインクＣ、マゼンタインクＭ、イエローインクＹ、ブラックインクＫ、ライトシアンインクＬｃ、ライトマゼンタインクＬｍをそれぞれ収容したカラーインク用のインクカートリッジ８２〜８７が搭載される。キャリッジ８０の下部の印刷ヘッド９０には、上述の各色のカラーインクに対応するノズル列が形成されている。キャリッジ８０にこれらのインクカートリッジ８２〜８７を装着すると、各カートリッジから印刷ヘッド９０へのインクの供給が可能となる。
【００３６】
制御ユニット３０は、ＣＰＵ４０や、ＲＯＭ５１、ＲＡＭ５２、ＥＥＰＲＯＭ６０がバスで相互に接続されて構成されている。制御ユニット３０は、ＲＯＭ５１やＥＥＰＲＯＭ６０に記憶されたプログラムをＲＡＭ５２に展開し、実行することにより、プリンター２０の動作全般を制御するほか、入力部４１、ハーフトーン処理部４２、印刷部４６としても機能する。ハーフトーン処理部４２の機能は、ディザ法によって仮のドットの形成の有無を決定する仮ハーフトーン処理部に相当する比較部４３、誤差拡散法によって印刷するドットの形成の有無を決定する本ハーフトーン処理部に相当する誤差拡散部４４、ディザ結果反映度を制御するディザ結果反映度制御部４５としての機能を含んでいる。これらの機能部の詳細については後述する。
【００３７】
ＥＥＰＲＯＭ６０には、ディザマスク６１と、誤差拡散閾値テーブル６２とが記憶されている。ディザマスク６１は、後述するハーフトーン処理において用いるものであり、図６に一部を例示するように、右方向の矢印は、印刷するヘッドの主走査方向であり、下方向の矢印は、副走査方向とすると、横（主走査方向）２５６×縦（副走査方向）６４の大きさを有する。このディザマスク６１は、ディザ法の閾値ＴＨｎ＿ｄが配列されたものである。ディザ法の閾値ＴＨｎ＿ｄ（以下、単に閾値ＴＨｎ＿ｄとも呼ぶ）は、本実施形態では、１〜２５５までの値をとる。各閾値ＴＨｎ＿ｄは、この閾値との比較により形成されるドットの空間周波数が、いわゆるブルーノイズ特性となるように配置されている。
【００３８】
図７は、こうしたディザマスク６１が備えるノイズ特性を例示する説明図である。図には、ブルーノイズ特性及びグリーンノイズ特性を有するディザマスクの各画素に設定されている閾値の空間周波数特性を概念的に例示した。ディザマスクにおけるブルーノイズ特性は、１周期の長さが２画素付近の高い周波数領域に最も大きな周波数成分を有するものとなっている。これは、高周波領域において感度が低いという人間の視覚特性を考慮して、高周波領域に最も大きな周波数成分が発生するように閾値の格納位置が調整されていることを意味する。こうしたブルーノイズ特性を備えたディザマスクを用いてドットを発生させると、ドットの分散性に優れた画像が得られる。
【００３９】
図７には、さらに、グリーンノイズ特性を破線の曲線として例示している。図示されているように、グリーンノイズ特性は、ブルーノイズ特性よりやや低周波側に最も大きな周波数成分を有するもので、画素サイズが十分に小さければグリーンノイズ特性でも粒状感の感じられない良好な画像が得られる。ディザマスク６１は、こうしたブルーノイズ特性やグリーンノイズ特性などの所定の空間周波数特性を有する物とされている。
【００４０】
更に、本実施形態においては、ディザマスク６１は、所定のドット形成特性を有している。すなわち、双方向印刷におけるキャリッジ８０の往動で形成されるドット群のドットパターンと、復動で形成されるドット群のドットパターンと、これらを併せた全体のドット群のドットパターンいずれもが、ブルーノイズ特性を有している。かかる技術は、例えば、特許文献１や特許文献４に記載されている。なお、ディザマスク６１は、上述の往復動作ごとのグループに代えて、または、これに加えて、キャリッジ８０の複数回の主走査のうちのいずれの主走査でドットが形成されるかを示す主走査グループごとに、ブルーノイズ特性を備えるものであってもよい。
【００４１】
なお、ドットの空間周波数が、ブルーノイズ特性やグリーンノイズ特性を有する場合には、形成されるドットは分散性が良好なものとなる。あるいは、複数のグループの各々に属する画素に設定されているディザマスクの閾値の空間周波数分布の各々と、印刷画像の空間周波数分布とが相互に正の相関係数を有すること、望ましくは、０．７以上の相関係数を有する場合にもドットの分散性が良好であると判断することができる（特許文献６の段落００３０〜００３８参照）。
【００４２】
ＥＥＰＲＯＭ６０に記憶された誤差拡散閾値テーブル６２は、誤差拡散法におけるドットのＯＮ／ＯＦＦの判断に用いる誤差拡散法用の閾値が記憶されたテーブルである。この誤差拡散法におけるドットのＯＮ／ＯＦＦとは、印刷するドットの形成の有無と同等の意味を表す。本実施形態では、誤差拡散法用の閾値は、値の異なる低位閾値ＴＨｅ＿Ｌと高位閾値ＴＨｅ＿Ｈとを含む。誤差拡散法用の閾値の値と役割については、後で詳述する。
【００４３】
制御ユニット３０には、メモリーカードスロット９８が接続されており、メモリーカードスロット９８に挿入したメモリーカードＭＣから画像データＯＲＧを読み込んで入力することができる。本実施形態においては、メモリーカードＭＣから入力する画像データＯＲＧは、レッド（Ｒ）、グリーン（Ｇ）、ブルー（Ｂ）の３色の色成分からなるカラー画像のデータである。
【００４４】
以上のようなハードウェア構成を有するプリンター２０は、キャリッジモーター７０を駆動することによって、印刷ヘッド９０を印刷媒体Ｐに対して主走査方向に往復動させ、また、紙送りモーター７４を駆動することによって、印刷媒体Ｐを副走査方向に移動させる。制御ユニット３０は、キャリッジ８０が往復動する動き（主走査）や、印刷媒体Ｐの紙送りの動き（副走査）に合わせて、印刷データに基づいて適切なタイミングでノズルを駆動することにより、印刷媒体Ｐ上の適切な位置に適切な色のインクドットを形成する。こうすることによって、プリンター２０は、印刷媒体Ｐ上にメモリーカードＭＣから入力したカラー画像である画像データＯＲＧを印刷することが可能となっている。
【００４５】
Ａ−２．印刷処理：
プリンター２０における印刷処理について説明する。図２は、プリンター２０における印刷処理の流れを示すフローチャートである。ここでの印刷処理は、ユーザーが操作パネル９９等を用いて、メモリーカードＭＣに記憶された所定の画像の印刷指示操作を行なうことで開始される。印刷処理を開始すると、ＣＰＵ４０は、まず、入力部４１の処理として、メモリーカードスロット９８を介してメモリーカードＭＣから印刷対象であるＲＧＢ形式の画像データＯＲＧを読み込んで入力する（ステップＳ１１０）。
【００４６】
画像データＯＲＧを入力すると、ＣＰＵ４０は、高周波成分判定処理を行なう（ステップＳ１１１）。高周波成分判定処理については、後述する。
【００４７】
高周波成分判定処理を行なうと、ＣＰＵ４０は、ＥＥＰＲＯＭ６０に記憶されたルックアップテーブル（図示せず）を参照して、画像データＯＲＧについて、ＲＧＢ形式をＣＭＹＫＬｃＬｍ形式に色変換する（ステップＳ１２０）。
【００４８】
色変換処理を行なうと、ＣＰＵ４０は、ハーフトーン処理部４２の処理として、画像データを各色のドットのＯＮ／ＯＦＦを画素毎に定めたドットデータに変換するハーフトーン処理を行なう（ステップＳ１３０）。ここでのハーフトーン処理の詳細については後述する。なお、本明細書では、「ハーフトーン処理」は、ドットのＯＮ／ＯＦＦの２値化処理に限らず、大小ドットや大中小ドットなどのＯＮ／ＯＦＦなど、多値化処理を含んだ階調数変換（低減）処理一般を意味している。また、ステップＳ１３０に供する画像データは、解像度変換処理やスムージング処理などの画像処理が施されたものであってもよい。
【００４９】
ハーフトーン処理を行なうと、ＣＰＵ４０は、プリンター２０のノズル配置や紙送り量などに合わせて、１回の主走査単位で印画するドットパターンデータに並び替えるインターレース処理を行なう（ステップＳ１５０）。インターレース処理を行なうと、ＣＰＵ４０は、印刷部４６の処理として、印刷ヘッド９０、キャリッジモーター７０、紙送りモーター７４等を駆動させて、印刷を実行する（ステップＳ１６０）。
【００５０】
Ａ−３．高周波成分判定処理の詳細：
上述した高周波成分判定処理（ステップＳ１１１）の詳細について図３を用いて説明する。図示するように、ＣＰＵ４０は、ステップＳ１１０で印刷対象であるＲＧＢ形式の画像データＯＲＧを読み込み入力すると、画像データの高周波成分を判定し（ステップＳ１１２）高周波成分が一定量以上である場合は（ステップＳ１１２：ＹＥＳ）、第２の高位閾値を高位閾値ＴＨｅ＿Ｈへ、第２の低位閾値を低位閾値ＴＨｅ＿Ｌへそれぞれ代入する（ステップＳ１１３）。また、画像データの高周波成分が一定量未満である場合は（ステップＳ１１２：ＮＯ）、第１の高位閾値を高位閾値ＴＨｅ＿Ｈへ、第１の低位閾値を低位閾値ＴＨｅ＿Ｌへそれぞれ代入する（ステップＳ１１４）。かかる高位閾値ＴＨｅ＿Ｈ、低位閾値ＴＨｅ＿Ｌへの設定は、ＥＥＰＲＯＭ６０に記憶された誤差拡散閾値テーブル６２を参照して行なわれる。
【００５１】
ここで、高周波成分判定方法の例として、画像データＯＲＧをＪＰＥＧ（Ｊｏｉｎｔ  Ｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｉｃ  Ｅｘｐｅｒｔ  Ｇｒｏｕｐ）の圧縮を行った結果から、高周波成分の多寡を判断しても良い。ＪＰＥＧは、画像データＯＲＧを８画素×８画素のブロック単位に分割し、このブロック単位にＤＣＴ演算（Ｄｅｓｃｒｅｔｅ  Ｃｏｓｉｎｅ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ：離散コサイン変換）を行い空間領域から周波数領域へ変換する。そして、得られたＤＣＴ係数に対し、直流成分であるＤＣ成分と、交流成分であるＡＣ成分とを独立して量子化する。その後、直流成分の係数については直前のブロックの直流成分係数を予測値とした差分値による符号化を、交流成分の係数についてはランレングス圧縮、ハフマン符号化を行う。これらのＪＰＥＧ圧縮データから高周波成分の多寡の判定方法について図４Ａ及び図４Ｂを用いて説明する。Ｘ方向の矢印は、画像データＯＲＧの横方向であり、Ｙ方向の矢印は、画像データＯＲＧの縦方向である。図４Ａ及び図４Ｂ中の交流成分の中で高周波側の成分を高周波成分として、予め定めた条件により、高周波成分の多寡を判定する。図４Ａは低周波側の４×４＝１６成分を低周波成分とし、残りの４８成分を高周波成分と予め設定した例であり、図４Ｂは５×５＝２５成分を低周波成分とし、残りの３９成分を高周波成分と予め設定した例である。図４Ａにおいては、ブロック中の４８の高周波成分のうち、０でない成分が一定数以上存在する場合に、高周波成分が一定量以上である場合と判断する。同じく図４Ｂにおいては、ブロック中の３９の高周波成分のうち、０でない成分が一定数以上存在する場合に、高周波成分が一定量以上である場合と判断する。
【００５２】
この他、上述の方法において、画像データＯＲＧのインク色データへ変換する前の色データに対し、１色成分でも高周波成分が多いと判断されれば、全てのインク色成分について高周波成分が多いと判定しても良いし、圧縮データが輝度と色差成分に分かれている場合は、輝度成分のみにおける判定を行って、その結果を全てのインク色成分に適用しても良い。
【００５３】
この他にも、公知の技術である、高速フーリエ変換（ＦＦＴ）、ニアレストネイバ法、アダマール変換などの直交変換のうちいずれかを用いて、４画素×４画素や８画素×８画素等の複数画素単位で周波数成分を計測した結果を用いて、高周波成分の多寡を判断しても良い。また、画像データＯＲＧの画像全体を計測して画像単位で高周波成分の多寡を判断しても良いし、一部のラスターのみを計測して１次元方向のみで高周波成分の多寡を判定しても良い。一定量は、予め設定された高周波成分の平均値の閾値であっても良いし、ユーザーによる高周波成分の平均値の閾値の選択または設定を行っても良い。高周波成分の一定量と、上述のいずれかの方法により画像データＯＲＧを計測した結果とを比較するものとする。
【００５４】
Ａ−４．ハーフトーン処理の詳細：
上述したハーフトーン処理（ステップＳ１３０）の詳細について図５を用いて説明する。図示するように、この処理が開始されると、ＣＰＵ４０は、まず、ステップＳ１２０で色変換処理が行なわれた画像データについて、注目画素位置の座標データｎ（ｘ，ｙ）と、注目画素データＤｎとを取得する（ステップＳ１３１）。注目画素位置は、画像の原点（左上）からスタートし、以下の処理が繰り返される毎に、主走査方向（ｘ方向）に１画素ずつ移動する。注目画素位置が画像の主走査方向右端に至ると、副走査方向（ｙ方向）に１つ移動し、再度ｘ方向左端から主走査方向に移動する。以下の説明では、注目画素位置の座標データをｎ（ｘ，ｙ）として表すものとするが、注目画素位置を示す添え字として用いるときは、直接（ｘ，ｙ）として表記する。
【００５５】
注目画素位置の座標データｎ（ｘ，ｙ）と注目画素データＤｎとを取得すると、ＣＰＵ４０は、比較部４３の処理として、仮ディザ処理を行なう（ステップＳ１３２）。ここでの仮ディザ処理とは、ディザ法によって、仮のドットの形成の有無を決定する仮ハーフトーン処理部の処理に相当し、注目画素データＤｎは、画像データのデータ階調値に相当する。本実施形態におけるディザ法は、画素位置によって決まる閾値とデータ階調値の比較を行う組織的ディザ法を例としているが、その他の形式のディザ法であっても良い。注目画素データＤｎのデータ階調値と、ＥＥＰＲＯＭ６０に記憶されたディザマスク６１を構成するディザ法の閾値のうちの、注目画素の座標（ｘ，ｙ）に対応するディザ法の閾値ＴＨｎ＿ｄの値との大小関係を比較する処理である。この処理は、形式的には、通常行なわれるディザ法によるドットのＯＮ／ＯＦＦ判断の処理と同一の処理である。実質的には、通常のディザ法では、注目画素データＤｎの階調値がディザ法の閾値ＴＨｎ＿ｄの値以上である場合には、ドットをＯＮにすると判断し、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値未満である場合には、ドットをＯＦＦにすると判断するが、本実施形態の仮ディザ処理は、後述する誤差拡散法によってドットのＯＮ／ＯＦＦを決定するための前処理、具体的には、誤差拡散法用の閾値を決定するための処理である点が相違している。
【００５６】
これらの比較結果に基づいて、すなわち仮ハーフトーン処理部である仮ディザ処理の結果に基づいて、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値以上であれば（ステップＳ１３２：ＹＥＳ）、誤差拡散法に用いる誤差拡散法用の閾値ＴＨｅを低位閾値ＴＨｅ＿Ｌに設定する（ステップＳ１３３）。一方、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値未満であれば（ステップＳ１３２：ＮＯ）、誤差拡散法に用いる誤差拡散法用の閾値ＴＨｅを高位閾値ＴＨｅ＿Ｈに設定する（ステップＳ１３４）。このように、本実施形態においては、誤差拡散法に用いる誤差拡散法用の閾値ＴＨｅ（以下、単に閾値ＴＨｅとも呼ぶ）を比較結果である仮ディザ処理の結果に基づいて変化させる構成としている。かかる閾値ＴＨｅの設定は、ＥＥＰＲＯＭ６０に記憶された誤差拡散閾値テーブル６２を参照して行なわれる。また、本実施形態においては、これらの処理の前に、上述した（Ａ−３．高周波成分判定処理の詳細）により、高位閾値ＴＨｅ＿Ｈ、低位閾値ＴＨｅ＿Ｌへの設定は事前に行われているものとする。
【００５７】
誤差拡散法用の閾値ＴＨｅを低位閾値ＴＨｅ＿Ｌまたは高位閾値ＴＨｅ＿Ｈに設定するに際し、本実施形態においては、ＥＥＰＲＯＭ６０に記憶された誤差拡散閾値テーブル６２を参照して行われるが、印刷する毎に、低位閾値ＴＨｅ＿Ｌまたは高位閾値ＴＨｅ＿Ｈを設定しても良い。いずれの場合においても、ディザ結果反映度を制御するディザ結果反映度制御部により、誤差拡散法用の閾値ＴＨｅである低位閾値ＴＨｅ＿Ｌまたは高位閾値ＴＨｅ＿Ｈを作成する。ディザ結果反映度の制御方法については、様々な方法があっても良く、ここではその中でも、予め設定された誤差拡散閾値テーブル６２の１例を以下に示すが、これらの例に限らず、印刷状況に応じて適宜ディザ結果反映度を制御し変更しても良い。
【００５８】
誤差拡散閾値テーブル６２の例を図１０に示す。図１０は、誤差拡散法よりも、ディザ法の反映度が大きい第１の高位閾値と第１の低位閾値の例である。図示するように、誤差拡散閾値テーブル６２では、注目画素データＤｎ（Ｉｎｐｕｔ  ｄａｔａ  ０〜２５５）と、低位閾値ＴＨｅ＿Ｌ（破線）及び高位閾値ＴＨｅ＿Ｈ（実線）とが、それぞれ対応付けられている。図１０に示す例では、高位閾値ＴＨｅ＿Ｈは、注目画素データＤｎの階調値が０の場合に４５程度の値をとり、階調値が０から大きくなるに従って大きくなり、最終的には、階調値が２５５の場合に値２０５程度となる。ただし、階調値が０や２５５の場合は特殊ケースとして別処理を行ってもよい。例えば、後工程のステップＳ１３６による判断を行わず、階調値が０ならばハーフトーン結果は常にドットＯＦＦ、階調値が２５５ならばハーフトーン結果は常にドットＯＮとしてもよい。低位閾値ＴＨｅ＿Ｌは、注目画素データＤｎの階調値の大きさによらず、注目画素データの階調範囲（０〜２５５）の下限である値０より小さな値である−２５６に固定されている。ＣＰＵ４０は、誤差拡散閾値テーブル６２を参照して、高位閾値ＴＨｅ＿Ｈまたは低位閾値ＴＨｅ＿Ｌを取得し、ステップＳ１３３またはＳ１３４での設定に用いている。本実施形態では、誤差拡散閾値テーブル６２を参照することにより、階調値に応じた高位閾値ＴＨｅ＿Ｈ及び低位閾値ＴＨｅ＿Ｌを設定する構成としたが、関数により求めてもよい。
【００５９】
上述した図５のステップＳ１３３またはＳ１３４において、誤差拡散閾値テーブル６２を参照して閾値ＴＨｅを設定すると、ＣＰＵ４０は、注目画素データＤｎの階調値に、別途用意した誤差バッファーに記憶された拡散誤差Ｅｄｎを加算する（ステップＳ１３５）。拡散誤差Ｅｄｎは、後述するステップＳ１３９において算出されるものであり、その内容は後述する。
【００６０】
注目画素データＤｎの階調値に拡散誤差Ｅｄｎを加算すると、ＣＰＵ４０は、拡散誤差Ｅｄｎを加算した注目画素データＤｎの階調値ＤｎＸ（以下、補正データとも呼ぶ）と、ステップＳ１３３またはステップＳ１３４で設定した閾値ＴＨｅとを比較する（ステップＳ１３６）。その結果、補正データＤｎＸ＝（Ｄｎ＋Ｅｄｎ）が閾値ＴＨｅ以上であれば（ステップＳ１３６：ＹＥＳ）、注目画素のドットをＯＮ（ドットを形成する）に決定し（ステップＳ１３７）、拡散誤差Ｅｄｎを加算した注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｅ未満であれば（ステップＳ１３６：ＮＯ）、注目画素のドットをＯＦＦ（ドットを形成しない）に決定する（ステップＳ１３８）。
【００６１】
誤差拡散部４４は、ドットデータの生成の結果生じた誤差の周辺の画素への配分を計算する。ここで、ドットデータの生成の有無について、ドットのＯＮ／ＯＦＦを決定することと同義とみなし、ＣＰＵ４０は、ＥＤ２値化誤差Ｅｎと拡散誤差Ｅｄｎとを算出する（ステップＳ１３９）。ＥＤ２値化誤差Ｅｎとは、補正データとドットのＯＮ／ＯＦＦ結果実現される階調値ＲＳＬＴ（ここでは値２５５または０）との差分である。数式で表せば、次式（１）として表される。
Ｅｎ＝｛Ｄｎ（ｘ，ｙ）＋Ｅｄｎ（ｘ，ｙ）｝−ＲＳＬＴ（２５５  ｏｒ  ０）…（１）
このように、ドットが形成されれば新たに負の誤差が発生する。
【００６２】
この結果、以下に説明する誤差拡散の処理により、２値化の処理によってドットが形成されればその周辺の画素ではドットが形成されにくくなり、ドットが形成されなければその周辺の画素ではドットが形成されやすくなる。誤差拡散は、以下の式（２）により拡散誤差Ｅｄｎを求めて、注目画素において発生した誤差を周辺の画素の配分する処理である。配分された誤差は累積され、上記ステップＳ１３５において注目画素データＤｎの階調値に加算される。本実施形態では、図８に示したように、注目画素（＊）において発生したＥＤ２値化誤差Ｅｎを、ドットのＯＮ／ＯＦＦが未決定の周辺画素である４つの各画素の拡散誤差Ｅｄｎへ加算して配分している。即ち、注目画素の右隣の画素に対して７／１６、左下の画素に対して３／１６、下の画素に対して５／１６、右下の画素に対して１／１６の割合で、拡散誤差Ｅｄｎとして配分するものとした。こうして算出された拡散誤差Ｅｄｎは、ＲＡＭ５２に用意された誤差バッファーに格納される。
Ｅｄｎ（ｘ＋１，Ｙ    ）＝Ｅｄｎ（ｘ＋１，ｙ    ）＋Ｅｎ×（７／１６）
Ｅｄｎ（ｘ−１，Ｙ＋１）＝Ｅｄｎ（ｘ−１，ｙ＋１）＋Ｅｎ×（３／１６）
Ｅｄｎ（ｘ    ，Ｙ＋１）＝Ｅｄｎ（ｘ    ，ｙ＋１）＋Ｅｎ×（５／１６）
Ｅｄｎ（ｘ＋１，Ｙ＋１）＝Ｅｄｎ（ｘ＋１，ｙ＋１）＋Ｅｎ×（１／１６）
…（２）
【００６３】
かかるステップＳ１３５〜Ｓ１３９の処理は、誤差拡散法によるハーフトーン処理であり、誤差拡散部４４の処理として実行される。誤差拡散法については、周知の技術であるため、詳細な説明は省略するが、処理済画素の量子化誤差を周囲の未処理の画像データに所定の配分比率で加算しながら、配分誤差を加算された画像データと閾値とを比較して各画像データを量子化する手法である。上述の例では、ステップＳ１３５〜Ｓ１３９は、ドットのＯＮ／ＯＦＦのみを決定する２値化処理としたが、大ドット及び小ドットのＯＮ／ＯＦＦを決定する３値処理などの、多値化処理を行なってもよい。
【００６４】
ＥＤ２値化誤差Ｅｎ及び拡散誤差Ｅｄｎを算出すると、ＣＰＵ４０は、全ての画素についての上記の処理が完了したかを判断し（ステップＳ１４０）、全画素についての処理が終了するまで、注目画素位置（ｘ，ｙ）をインクリメントしつつ、上記ステップＳ１３１〜Ｓ１３９の処理を繰り返す。こうして、ステップＳ１３０のハーフトーン処理は終了する。
【００６５】
かかるハーフトーン処理の原理について、以下に説明する。上述したように、ステップＳ１３２〜Ｓ１３４の処理においては、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値以上であれば、誤差拡散法に用いる閾値ＴＨｅは、低位閾値ＴＨｅ＿Ｌに設定され、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値未満であれば、閾値ＴＨｅは、高位閾値ＴＨｅ＿Ｈに設定される。
【００６６】
Ａ−５．誤差拡散法用閾値テーブル：
Ａ−５−１．高周波成分が一定量未満：
ここで、図１０について説明する。図１０は、誤差拡散閾値テーブル６２であり、印刷モード、または高周波成分判定部により画像データの高周波成分が一定量未満であると判定された場合に用いる例である。図１０は、誤差拡散法よりも、ディザ法の反映度が大きい高位閾値ＴＨｅ＿Ｈと低位閾値ＴＨｅ＿Ｌを備えることを特徴とする。低位閾値ＴＨｅ＿Ｌは、注目画素データＤｎの階調値に拠らず−２５５という負の値に設定されている。従って、ステップＳ１３２において、仮に注目画素データＤｎがディザ法の閾値ＴＨｎ＿ｄ未満であれば、ステップＳ１３６での判断は、１００％に近い確率で、Ｄｎ＋Ｅｄｎ≧ＴＨｅ＿Ｌが成り立つことになり、ドットがＯＮ（ドットが形成される）という判断結果となる。しかも、本実施形態では、高位閾値ＴＨｅ＿Ｈは、特許文献５に示された理想的な閾値に近い値に設定されている。このため、仮ディザの処理よりドットを形成しないと判断した場合であっても、周辺の画素からの誤差の累積が十分に大きければ、ステップＳ１３６での判断が「ＹＥＳ」となり、ドットが形成されることが生じ得る。
【００６７】
この点を更に詳細に説明する。図９Ａ〜図９Ｄは、細線の形成について説明する説明図である。図９Ａは、元の画像データとして、垂直から４５度傾いた線分Ｌｎが引かれている場合を示している。図９Ａにおいて、塗りつぶした範囲が線分Ｌｎの各画素に相当し、階調値８０の比較的低濃度の線分とする。これに対して、ディザマスク６１を適用した仮ディザ処理の結果は、ディザマスク６１の対応する各閾値ＴＨｎ＿ｄが図９Ｂに示すような値を持っていると仮定すると、図９Ｃのようになる。ディザマスク６１は図６から抜粋した。この仮ディザ処理の結果をドットのＯＮ／ＯＦＦに反映すると、線分Ｌｎに対応して、ドットがＯＮになると判定される画素は、図９Ｃの黒丸（●）の画素になる。ディザマスク６１の閾値が４０と４８の画素だけで、ドットがＯＮと判断されている。図の線分は１５画素からなっているので、１５＊８０／２５５≒４．７となり、線分上の画素のうち４から５画素程度がドットＯＮとなることが期待されるが、ディザ法では階調値が８０の場合にドットＯＮとなる画素位置はあらかじめ決まっているため、線分の位置によってはこのように、線分上にごくわずかの数のドットしか発生せず、線が途切れてしまうことがあり、これがディザ法の課題であった。これに対して本実施形態では、仮ディザ処理の結果に加えて、誤差拡散法用の閾値ＴＨｅを用いた誤差拡散処理が行なわれるため、仮ディザ処理の結果がドットＯＦＦ（ドットが形成されない）であっても、注目画素データＤｎの値に応じた高位閾値ＴＨｅ＿Ｈと比較して、誤差拡散法がドット発生すべきと判断した画素ではドットの形成がなされることになる。図９Ｄに示した結果では、ドットがＯＮになると判定される画素は、例えば白丸（○）の画素のようになる。この例ではディザ法の閾値ＴＨｎ＿ｄが、値１０７、２２７、１０５の画素でも、誤差拡散処理により、ドットが形成されると判断されている。
【００６８】
つまり、ディザ法により細線が表示されなかったり、途切れたりするという問題は生じにくくなる。このとき、図５に示したハーフトーン処理は、処理している対象が線図であるか写真画像のような自然画像であるかといった判断は一切していない。従って、仮に線図の領域からそのまま自然画像の領域に移行したり、自然画像の中に線画が存在したりしても、同じハーフトーン処理（図５）を実施するだけで、線画の領域では、ディザ法により処理で失われることのあるドットを誤差拡散法により補って線画を適切に表示し、かつ自然画像の領域では、ディザ法により、ディザマスク６１が有する特性（例えばブルーノイズ特性）によるドットを発生させることができる。ディザ法によるドット発生が合理的であれば、誤差拡散法が追加でドットを発生させることは稀となるため、自然画像であっても、双方向印字での粒状性を含む画質を十二分に保持することができる。
【００６９】
また、本実施形態では、誤差拡散法の際に用いる閾値（高位閾値ＴＨｅ＿Ｈ）として、図１０に示すように、注目画素データＤｎの階調値に応じて増加する値を用いているため、特許文献５に記載されているように、低濃度の細線が消失しにくく、また尾引などの現象を生じることがない。更に、図８に示した誤差拡散範囲を、注目画素データＤｎの階調値に応じて切り替える処理を行なえば、更に画質の向上が期待できる。拡散範囲を切り替えながら誤差拡散を行なう手法は、公知の技術であるため、詳しい説明は省略するが、入力階調値と２値化処理結果の組み合わせに応じて誤差拡散範囲を切り替えると、低階調値でドットＯＮになったときのみ広い範囲に誤差拡散することで、低階調領域の粒状性を改善し、ドットの非所望な連続、いわゆるワームの発生を抑制することができる。
【００７０】
高階調側でのディザ法的要素のメリットとしては、例えば、ディザマスクにドット着弾位置のずれによる画質劣化を抑制できる特性を組み込むこと等が可能な点が挙げられる。このメリットは、ディザマスク６１の上述した所定のドット形成特性に起因するものである。なお、高階調領域では、ディザ法によってドットデータを生成しても、インクのにじみによって印刷画質の粒状性が目立ちにくく、粒状性が問題となることはない。
【００７１】
Ａ−５−２．高周波成分が一定量以上：
次に、図１１について説明する。図１１は、誤差拡散閾値テーブル６２であり、反射原稿コピーモード、または高周波成分判定部により画像データの高周波成分が一定量以上であると判定された場合に用いる例である。図１１は、前述した誤差拡散法よりも、ディザ法の反映度が大きい高位閾値ＴＨｅ＿Ｈと低位閾値ＴＨｅ＿Ｌ（図１０）と比較して、誤差拡散法の反映度が大きい高位閾値ＴＨｅ＿Ｈと低位閾値ＴＨｅ＿Ｌの例である。また、図１１で高位閾値と低位閾値が一致している、注目画素データＤｎ（Ｉｎｐｕｔ  ｄａｔａ）が１６以下の領域は、ステップＳ１３０で用いる誤差拡散法に、閾値最適化誤差拡散法を採用した場合の閾値となっている。閾値最適化誤差拡散法は、公知の技術であるので、詳しい説明は省略するが、入力階調値に応じて閾値を変更する手法であり、いわゆるドット形成遅延や尾引きを抑制することができる。
【００７２】
図１１に示す例では、高位閾値ＴＨｅ＿Ｈは、注目画素データＤｎの階調値が０の場合に４５程度の値をとり、階調値が０から大きくなるに従って大きくなり、最終的には、階調値が１９２の場合に値２５５程度となる。低位閾値ＴＨｅ＿Ｌは、注目画素データＤｎの階調値が０〜１６の範囲では、高位閾値ＴＨｅ＿Ｈ及び低位閾値ＴＨｅ＿Ｌの値は、一致している。すなわち、注目画素データＤｎの階調値が０〜１６の範囲では、高位閾値ＴＨｅ＿Ｈと低位閾値ＴＨｅ＿Ｌの閾値差分ΔＴＨｅは値０である。階調値が１６〜１９２の範囲では、低位閾値ＴＨｅ＿Ｌを高位閾値ＴＨｅ＿Ｈよりも小さくして、階調値が大きくなるに従って閾値差分ΔＴＨｅが大きくなるように、高位閾値ＴＨｅ＿Ｈ及び低位閾値ＴＨｅ＿Ｌを設定している。階調値が１９２〜２５５の範囲では、閾値差分ΔＴＨｅを値２５５で一定となるように高位閾値ＴＨｅ＿Ｈ及び低位閾値ＴＨｅ＿Ｌを設定している。
【００７３】
誤差拡散閾値テーブル６２をかかる特性とすれば、低階調領域（ここでは階調値０〜１６）では、閾値差分ΔＴＨｅを値０とすることによって、閾値最適化誤差拡散法により、誤差拡散法的要素のみによりハーフトーン処理を行うことで、ディザ法よりも低階調領域における粒状性に優れる閾値最適化誤差拡散法のメリットを十分に発揮することができる。
【００７４】
また、高階調領域（ここでは階調値１９２〜２５５）では、閾値差分ΔＴＨｅを、ほぼディザ法的要素のみに相当する値に設定することによって、ドット着弾位置ずれによる画質の劣化を抑制するというディザ法的要素のメリットを十分に発揮することができる。なお、粒状性の観点では、誤差拡散法的要素がディザ法的要素に勝るが、高階調領域においては、このようにディザ法的要素を強くしても、インクのにじみなどにより、印刷画質の粒状性は、大きな問題とはならない。
【００７５】
また、中階調領域（ここでは階調値１６〜１９２）では、誤差拡散法的要素とディザ法的要素とを組み合わせ、かつ、階調値が大きくなるにしたがって、ディザ法的要素が強くなるようにハーフトーン処理を行うことによって、ディザ法的要素と誤差拡散法的要素との反映度を滑らかに変化させることができる。このように、本実施形態の誤差拡散閾値テーブル６２の特性は、階調値に応じて、最適なハーフトーン処理を行うことができるものである。
【００７６】
ここで、閾値差分ΔＴＨｅが値０である場合（ＴＨｅ＿Ｈ＝ＴＨｅ＿Ｌ）を考える。この場合、仮ディザ処理の結果は、閾値ＴＨｅに影響を与えないのであるから、ステップＳ１３２〜Ｓ１３４の処理は、誤差拡散法（ステップＳ１３５〜Ｓ１３９）による最終的なドットのＯＮ／ＯＦＦの決定に対して意味を持たないことになる。このことは、ステップＳ１３０のハーフトーン処理において、最終的なドットのＯＮ／ＯＦＦが、誤差拡散法的要素のみによって決定されていることを意味する。
【００７７】
次に、閾値差分ΔＴＨｅが値０より大きい場合（ＴＨｅ＿Ｈ＞ＴＨｅ＿Ｌ）を考える。この場合、ＣＰＵ４０は、仮ディザ処理によりドットＯＮと判断すると（注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値以上であることをいう）、閾値ＴＨｅを相対的に小さい低位閾値ＴＨｅ＿Ｌに設定する。一方、仮ディザ処理によりドットＯＦＦと判断すると（注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値未満であることをいう）、閾値ＴＨｅを相対的に大きい高位閾値ＴＨｅ＿Ｈに設定する。つまり、ＣＰＵ４０は、仮ディザ処理によりドットＯＮと判断すると、誤差拡散法によりドットがＯＮになりやすいように制御し、仮ディザ処理によりドットＯＦＦと判断すると、誤差拡散法によりドットがＯＦＦになりやすいように制御する。このことは、閾値差分ΔＴＨｅが値０である場合と比べて、誤差拡散法による最終的なドットのＯＮ／ＯＦＦの判断結果が仮ディザ処理によるドットのＯＮ／ＯＦＦの判断結果に近づくことを意味している。つまり、最終的なドットのＯＮ／ＯＦＦを、誤差拡散法的要素に加え、ディザ法的要素を加えて判断していることになる。
【００７８】
そして、この閾値差分ΔＴＨｅが大きくなるほど、ディザ法的要素は大きくなっていき、閾値差分ΔＴＨｅが無限大になれば、完全にディザ法的要素のみでドットのＯＮ／ＯＦＦのみを判断していることとなる。閾値差分ΔＴＨｅが無限大の場合、仮ディザ処理によりドットがＯＮと判断されれば、その後の誤差拡散法により必ずドットＯＮと判断され、仮ディザ処理によりドットをＯＦＦと判断されれば、その後の誤差拡散法により必ずドットＯＦＦと判断されるからである。
【００７９】
要するに、仮ディザ処理の結果に応じて閾値ＴＨｅを変化させることにより、具体的には、閾値差分ΔＴＨｅの大きさを変化させることにより、ハーフトーン処理におけるディザ法的要素と誤差拡散法的要素とのそれぞれの反映度を制御することができるのである。本実施形態においては、こうした原理を利用して、注目画素データＤｎの階調値に応じて、ハーフトーン処理におけるディザ法的要素と誤差拡散法的要素とを動的に制御している。このことは、閾値差分ΔＴＨｅの大きさによって、誤差拡散法によるドットの形成のされやすさの制御の程度を制御していると捉えることもできる。
【００８０】
また、本実施形態においては、ディザ法の結果を誤差拡散法が再判定するものであり、閾値差分ΔＴＨｅは、その許容範囲を示す。すなわち、閾値差分ΔＴＨｅが大きいほど許容範囲が広がる。ディザ法の判定結果が、誤差拡散法からみて許容範囲内であればその結果を受け入れ、許容範囲を超えた場合にはディザ法の結果を覆す。また、その際には、誤差拡散法の、近傍領域での平均誤差を最小化する原理が働くため、高周波成分による画質劣化を抑える効果が発揮される。
図１０と図１１の比較では、注目画素データＤｎ（Ｉｎｐｕｔ  ｄａｔａ）の階調値が１９２以上の領域などでは、図１１のほうが図１０よりもΔＴＨｅが大きくなっており、図１１の方がディザの寄与率が大きくなっているように見えるが、この部分はどちらにしてもディザ主体の設定であり大きな差はないともいえる。本実施形態では少なくともドット同士のにじみが少なく、ドット配置が明確に視認されやすい低階調域から中階調域にかけての範囲で、図１１の方が誤差拡散の寄与度が大きくなっていることに意味があり、中階調域から高階調域にかけてはそれが逆転していても、かまわない。
【００８１】
Ｂ．第２実施形態：
本発明の第２実施形態について説明する。プリンター２０の構成については第１実施形態と同様であり、印刷処理の流れ、具体的には印刷モード判定部のみが第１実施形態と異なる。以下では、第１実施形態と同様の点については説明を省略し、異なる点についてのみ説明する。
【００８２】
図１２は、プリンター２０における印刷処理の流れを示すフローチャートである。画像データＯＲＧを入力すると、ＣＰＵ４０は、印刷モード判定処理を行なう（ステップＳ１１５）。印刷モード判定処理の詳細については図１３を用いて説明する。図示するように、ＣＰＵ４０は、ステップＳ１１０で印刷対象であるＲＧＢ形式の画像データＯＲＧを読み込み入力すると、画像データの印刷モードを判定し（ステップＳ１１６）印刷モードが反射原稿コピーモードである場合は（ステップＳ１１６：ＹＥＳ）、第２の高位閾値を高位閾値ＴＨｅ＿Ｈへ、第２の低位閾値を低位閾値ＴＨｅ＿Ｌへそれぞれ代入する（ステップＳ１１７）。また、画像データの印刷モードが反射原稿コピーモード以外である場合は（ステップＳ１１６：ＮＯ）、第１の高位閾値を高位閾値ＴＨｅ＿Ｈへ、第１の低位閾値を低位閾値ＴＨｅ＿Ｌへそれぞれ代入する（ステップＳ１１８）。かかる高位閾値ＴＨｅ＿Ｈ、低位閾値ＴＨｅ＿Ｌへの設定は、ＥＥＰＲＯＭ６０に記憶された誤差拡散閾値テーブル６２を参照して行なわれる。
【００８３】
第２実施形態のハーフトーン処理については、前述の第１実施形態のハーフトーン処理で説明した図５の処理と同様であるため省略する。
【００８４】
本実施形態の反射原稿コピーモードでは、誤差拡散閾値テーブル６２を図１１のような閾値設定とすることで、入力階調値が１６以下では誤差拡散法互換で、１６以上では徐々にディザ法の反映度が増加し、１９２以上ではほぼディザ法互換となるハーフトーンが実現できる。なお、ディザ法におけるディザマスクとしては、着弾位置ずれに強い特性をもつブルーノイズマスク系のディザマスクを用いる。図１１では、ディザ法から誤差拡散法に切り替わる中間の入力階調領域で若干の粒状性低下が生じるが、これが問題になるのは極めてノイズの少ない高品位なデータが入力されるときであり、ある程度のノイズ混入が避けられない反射原稿のコピーデータでは、大きな問題とはならない。
【００８５】
本実施形態の印刷モードが反射原稿コピーモード以外である場合は、特殊な原稿向けに、ユーザーの指示等によって選択可能な特殊モードは除いて、コンピューターやスマートフォンからソースデータを受け取って出力するケースでは、誤差拡散閾値テーブル６２を図１０のような閾値設定とすることで、高位閾値ＴＨｅ＿Ｈは、通常の誤差拡散に最適化した閾値である、特許文献５に示された理想的な閾値とする。このような設定では、ディザ法で十分に高品位な出力が得られている空間領域では、誤差拡散はほとんど働かないが、白の背景に低濃度の細線がある場合など、ディザ法において必要なドットが十分に発生しないケースでは、誤差拡散法が働いて不足するドットを補ってくれるため、ディザ法互換でありながら、低濃度細線の再現性に優れたハーフトーンが実現できる。高位閾値ＴＨｅ＿Ｈは、低濃度の細線の強調のため、画像データの低階調領域では、図１０よりもやや小さめの閾値設定としても良い。
【００８６】
Ｃ．第３実施形態：
本発明の第３実施形態について説明する。プリンター２０の構成については第１実施形態と同様であり、印刷処理の流れ、具体的には高周波成分判定部により画像データの高周波成分が一定量未満であると判定された場合、または第２実施形態における印刷モード判定部により、印刷モード（反射原稿コピーモード以外）であると判定された場合の処理が第１実施形態と異なる。以下では、第１実施形態と同様の点については説明を省略し、異なる点についてのみ説明する。
【００８７】
図１４に変形例１のハーフトーン処理のフローチャートを示す。図５と同様の点については説明を省略し、異なる点についてのみ説明する。ＣＰＵ４０は、比較部４３の処理として、仮ディザ処理を行なう（ステップＳ１４２）。仮ディザ処理の結果、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値以上であれば（ステップＳ１４２：ＹＥＳ）、誤差拡散法に用いる閾値ＴＨｅを低位閾値ＴＨｅ＿Ｌに設定することなく、注目画素のドットをＯＮ（ドットを形成する）に決定する（ステップＳ１４７）。一方、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値未満であれば（ステップＳ１４２：ＮＯ）、誤差拡散法に用いる誤差拡散法用の閾値ＴＨｅを高位閾値ＴＨｅ＿Ｈに設定する（ステップＳ１４４）。また、仮ディザ処理におけるドットＯＮ／ＯＦＦに係わらず、注目画素データＤｎの階調値に、別途用意した誤差バッファーに記憶された拡散誤差Ｅｄｎを加算する（ステップＳ１４５）。図１４では、仮ディザ処理（ステップＳ１４２）の前に拡散誤差Ｅｄｎを加算する（ステップＳ１４５）処理としているが、仮ディザ処理には関係は無い処理であり、仮ディザ処理では、あくまで注目画素データＤｎと閾値ＴＨｎ＿ｄの比較を行う。拡散誤差Ｅｄｎは、後述するステップＳ１４９において算出されるものであり、その内容は前述した通りである。
【００８８】
注目画素データＤｎの階調値に拡散誤差Ｅｄｎを加算すると、ＣＰＵ４０は、仮ディザ処理の結果、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値以上については、注目画素のドットをＯＮ（ドットを形成する）に決定し（ステップＳ１４７）、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値未満のものについては、拡散誤差Ｅｄｎを加算した注目画素データＤｎの補正データと、ステップＳ１４４で設定した閾値ＴＨｅとを比較する（ステップＳ１４６）。その結果、補正データＤｎＸ＝（Ｄｎ＋Ｅｄｎ）が閾値ＴＨｅ以上であれば（ステップＳ１４６：ＹＥＳ）、注目画素のドットをＯＮ（ドットを形成する）に決定し（ステップＳ１４７）、補正データＤｎＸ＝（Ｄｎ＋Ｅｄｎ）の階調値が閾値ＴＨｅ未満であれば（ステップＳ１４６：ＮＯ）、注目画素のドットをＯＦＦ（ドットを形成しない）に決定する（ステップＳ１４８）。
【００８９】
ドットのＯＮ／ＯＦＦを決定すると、ＣＰＵ４０は、ＥＤ２値化誤差Ｅｎと拡散誤差Ｅｄｎとを算出する（ステップＳ１４９）。ＥＤ２値化誤差Ｅｎと拡散誤差Ｅｄｎについては、前述した通りである。
【００９０】
ＥＤ２値化誤差Ｅｎ及び拡散誤差Ｅｄｎを算出すると、ＣＰＵ４０は、全ての画素についての上記の処理が完了したかを判断し（ステップＳ１５０）、全画素についての処理が終了するまで、注目画素位置（ｘ，ｙ）をインクリメントしつつ、上記ステップＳ１４１〜Ｓ１５０の処理を繰り返す。こうして、ステップＳ１３０のハーフトーン処理は終了する。
【００９１】
上述したように、第１実施形態において高周波成分が一定量未満であると判定された場合、または第２実施形態において印刷モード（反射原稿コピーモード以外）であると判定された場合において、ステップＳ１４２〜Ｓ１４８の処理においては、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値以上であれば、誤差拡散法用閾値ＴＨｅの設定または参照をすることなく、ドットＯＮとし、注目画素データＤｎの階調値が閾値ＴＨｎ＿ｄの値未満であれば（仮ディザ処理でドットＯＦＦ）、誤差拡散法用閾値ＴＨｅは高位閾値ＴＨｅ＿Ｈに設定され誤差拡散法を行うことで、ハーフトーン処理全体の時間が短縮されスループットの向上の効果が得られる。
【００９２】
Ｄ．第４実施形態：
次に本発明の第４実施形態について説明する。プリンター２０の構成については第１実施形態と同様であり、同一の印刷処理（図２）を実行する。第４実施形態のプリンター２０が第１実施形態と異なるのは、そのハーフトーン処理である。第４実施形態のプリンター２０が実行するハーフトーン処理を図１５に示した。第４実施形態のプリンター２０が実行するハーフトーン処理は、第１実施形態と比べて、以下に説明するステップＳ１５２のみ異なり、他のステップＳ１５４ないしステップＳ１６０は、第１実施形態のステップＳ１３４ないしステップＳ１４０と同一である。
【００９３】
図１５に第４実施形態のハーフトーン処理のフローチャートを示す。図５と同様の点については説明を省略し、異なる点についてのみ説明する。第４実施形態では、ハーフトーン処理を開始すると、まずＣＰＵ４０は、注目画素位置の座標データｎ（ｘ，ｙ）と、注目画素データＤｎとを取得し、注目画素データＤｎの階調値に所定の係数ｋ（０＜ｋ≦１）を乗算した値を求める処理を行なう。こうして算出されたデータは、注目画素データＤｎの階調値に関連する階調値であることから、関連データ（Ｄｎ ｘ ｋ）ともいう。本実施形態では、係数ｋ＝０．９とした。
【００９４】
関連データを算出すると、ＣＰＵ４０は、比較部４３の処理として、仮ディザ処理を行なう（ステップＳ１５２）。図５に示したステップＳ１３２の仮ディザ処理との違いは、注目画素データＤｎの階調値と、ディザマスク６１の閾値ＴＨｎ＿ｄとを比較する代わりに、関連データ（Ｄｎ ｘ ｋ）と閾値ＴＨｎ＿ｄとを比較する点である。
【００９５】
その結果、関連データ（Ｄｎ ｘ ｋ）が閾値ＴＨｎ＿ｄの値以上であれば（ステップＳ１５２：ＹＥＳ）、誤差拡散法に用いる閾値ＴＨｅを低位閾値ＴＨｅ＿Ｌに設定することなく、注目画素のドットをＯＮ（ドットを形成する）に決定する（ステップＳ１５７）。一方、関連データ（Ｄｎ ｘ ｋ）が閾値ＴＨｎ＿ｄの値未満であれば（ステップＳ１５２：ＮＯ）、誤差拡散法に用いる閾値ＴＨｅを高位閾値ＴＨｅ＿Ｈに設定する（ステップＳ１５４）。以降の誤差拡散法の処理（ステップＳ１５６〜Ｓ１５９）は、第１実施形態と同様であるため、説明を省略する。なお、誤差拡散法のドットのＯＮ／ＯＦＦ判断は、関連データ（Ｄｎ ｘ ｋ）ではなく、注目画素データＤｎの補正データＤｎＸ＝（Ｄｎ＋Ｅｄｎ）を用いて行なう。
【００９６】
本実施形態では、係数ｋ＝０．９としているので、仮ディザ処理の判断によりドットを発生すると判断する割合が、第１実施形態などの通常の判断の９０％に抑えられる。この結果、不足する１０％は誤差拡散法での判断（ステップＳ１５６）で発生させることになる。このようにすれば、ディザ法による判断で発生させるドットと、それを補完する形で誤差拡散法による判断で発生させるドットとの寄与率を、任意に設定することができる。
【００９７】
係数ｋは、０から１．０の間で任意に設定できるので、ディザ法による判断で発生するドットと誤差拡散法による判断で発生するドットとの合計を適正に設定することが可能である。例えば、係数ｋ＝１とすると、第１実施形態と同一となるが、この場合には、ディザ法による判断で発生するドットにプラスする形で誤差拡散法によるドットが発生する。従って、この場合には、本来の画像の濃度と比べると、若干多めにドットが形成される場合がある。これに対して、本実施形態のように、係数ｋを０．９のように、１．０より若干小さな値にすると、仮ディザ処理の判断により発生するドットがやや少なくなっているので、足りない分を必要十分なだけ誤差拡散法による判断で発生させることができる。トータルで発生するドットにより表現される階調を、元の画像の階調に、より一致させることが可能となる。
【００９８】
更に、この係数ｋを、注目画素データＤｎの関数にすれば、画像の階調値に応じて、ディザ法により発生されるドットの割合を任意の比率に設定することも可能である。係数ｋのデフォルト値を１としておき、任意の階調値におけるディザ法によるドットの発生を抑えたい場合は、注目画素データＤｎのその階調付近で、係数ｋを、少し小さくすればよい。なお、階調値に応じて係数ｋを変化させる場合には、漸増・漸減させて、ドット発生の割合が滑らかに変化するようにすれば、一層好ましい。例えば図１１に近い性質を持たせる場合には、階調値１６以下ではｋ＝０、階調値１９２以上ではｋ＝１として、ｋの値が０から１に徐々に変化する設定とすればよい。
【００９９】
Ｅ．第５実施形態：
次に本発明の第５実施形態について説明する。第５実施形態のハーフトーン処理を図１６に示す。第５実施形態と第４実施形態の差異は、図１５のステップＳ１５２を図１６のステップＳ１６２に変更しただけである。具体的には、ステップＳ１５２では画素データＤｎにｋを乗じて入力データ側を小さくしていたのに対し、ステップＳ１６２ではディザ閾値ＴＨｎ＿ｄをｋで除して、閾値側を大きくしており、両者は同一の結果が得られる。ただし、ディザの寄与率を０としたい場合に、ステップＳ１５２ではｋにゼロを設定すればよいのに対し、ステップＳ１６２ではｋをゼロにすると除算エラーが発生する。ｋがゼロのときは、ステップＳ１６２のＴＨｎ＿ｄ／ｋの値を十分に大きな適当な値（Ｄｎの最大値よりも大きな値であればよい）とすることで、ｋがゼロのときも含めて、両者を完全に一致させることができる。
【０１００】
Ｆ．変形例１：
印刷する画像データにおいて、低濃度細線の消失が特に問題とならないと判断できる場合で、且つ、第１実施形態における高周波成分判定部により画像データの高周波成分が一定量未満であると判定された場合、または第２実施形態における印刷モード判定部により、印刷モード（反射原稿コピーモード以外）であると判定された場合などは、ハーフトーン処理部４２は、ディザ法のみを用いても良い。具体的には、ソースデータが高品質な写真データであることが想定される場合などが該当する。このように、予め印刷する画像データにおいて、誤差拡散法を省略しても問題の無い印刷画質が得られると判断できる場合は、誤差拡散法を省略しても良い。
【０１０１】
印刷する画像データに応じてインクジェットプリンターにおける必要十分な印刷画質の得られるハーフトーン処理を意図的に選択することで、無駄の無いハーフトーン処理を行うことに繋がり、ハーフトーン処理全体のスループットの向上の効果が得られる。
【０１０２】
Ｇ．変形例２：
印刷する画像データが、高品位な透過原稿等の場合は、本発明の課題である、高周波成分を多く含むインクジェットプリンターによって印刷された原稿をコピーの入力原稿として用いることによる、出力結果の印刷画像に中・低周波成分にノイズが発生し、粒状性が大幅に劣化する現象は発生しないため、印刷モードの場合のハーフトーン処理である、ディザ法の反映度の大きいハーフトーン処理を行っても良い。
【０１０３】
Ｈ．変形例３：
第１実施形態において画像データの高周波成分が一定量以上であると判定された場合、または第２実施形態において反射原稿コピーモードであると判定された場合、上述した実施形態のハーフトーン処理においては、図１１に示す例を元に階調値に応じて閾値差分ΔＴＨｅを変化させる構成について示したが、閾値差分ΔＴＨｅは、階調値に依らない一定の値としてもよい。このようにしても、誤差拡散法的要素とディザ法的要素との両方を取り入れたハーフトーン処理を行うことができる。
【０１０４】
Ｉ．変形例４：
上述した実施形態においては、プリンター２０が、誤差拡散法のドットＯＮ／ＯＦＦ判断に用いる閾値ＴＨｅを変化させることで、誤差拡散法におけるドットの形成のされやすさを制御し、ハーフトーン処理における誤差拡散法的要素とディザ法的要素の反映度を変化させる構成について示したが、誤差拡散法によるドットの形成のされやすさの制御は、かかる態様に限るものではない。例えば、仮ディザ処理の結果がドットＯＮの場合は、誤差拡散法を適用する注目画素データＤｎの階調値に、所定値β（β＞０）を加え、また仮ディザ処理の結果がドットＯＦＦ場合は、所定値βを減じて、ドットのＯＮ／ＯＦＦを判断する構成としても、βの値を大きくすることで、ディザの寄与率を高められる。その際、ＥＤ２値化誤差Ｅｎについては、画像データの全体での階調を正確に反映するために、所定値βを除いて算出する必要がある。勿論、所定値βは、入力される注目画素データＤｎの階調値に応じて、変化する値として与えてもよい。このような構成としても、閾値ＴＨｅを変化させることと同様に、誤差拡散法におけるドットの形成のされやすさを好適に制御することができる。
【０１０５】
Ｊ．変形例５：
上述した実施形態においては、プリンター２０において、図２に示した印刷処理の全てを実行する構成としたが、プリンター２０とコンピューターとが接続された印刷システム（広義の印刷装置）において印刷処理を行う場合には、印刷処理やハーフトーン処理の全部または一部が、コンピューターとプリンター２０のうちのいずれで行われてもよい。
【０１０６】
以上、本発明の実施形態について説明したが、上述した実施形態における本発明の構成要素のうち、独立クレームに記載された要素以外の要素は、付加的な要素であり、適宜省略可能である。また、本発明はこうした実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を脱しない範囲において、種々なる態様で実施できることは勿論である。例えば、本発明は、上述の実施形態に示したシリアル方式のインクジェットプリンターに限らず、インクジェット式のラインプリンター、レーザー式プリンターなど、種々の方式の印刷装置に適用可能である。また、本発明は、印刷装置としての構成のほか、印刷方法、プログラムを記憶したコンピューターが読み取り可能なホスト装置内部の記憶装置、プログラムを記憶したコンピューターが読み取り可能なホスト装置外部の記録媒体、画像処理装置、画像処理装置の制御方法としても実現することができる。
【符号の説明】
【０１０７】
２０…プリンター、３０…制御ユニット、４０…ＣＰＵ、４１…入力部、４２…ハーフトーン処理部、４３…比較部、４４…誤差拡散部、４６…印刷部、５１…ＲＯＭ、５２…ＲＡＭ、６０…ＥＥＰＲＯＭ、６１…ディザマスク、６２…誤差拡散閾値テーブル、７０…キャリッジモーター、７１…駆動ベルト、７２…プーリー、７３…摺動軸、７４…紙送りモーター、７５…プラテン、８０…キャリッジ、８２〜８７…インクカートリッジ、９０…印刷ヘッド、９８…メモリーカードスロット、９９…操作パネル、Ｐ…印刷媒体、ＭＣ…メモリーカード。
【図１】
2019125899.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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