(57)【要約】【課題】ウェット性能、操縦安定性および耐オゾンクラック性をバランスさせたゴム組成物およびこれを用いたタイヤを提供する。【解決手段】ゴム成分（Ａ）と熱可塑性樹脂（Ｂ）とを含むゴム組成物であり、ゴム成分（Ａ）が、天然ゴムと、ガラス転移点が−５０℃以下の変性ゴムと、エチレン−プロピレン−ジエンゴムと、を含み、熱可塑性樹脂（Ｂ）が、全ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して５〜７０質量部である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分（Ａ）と熱可塑性樹脂（Ｂ）とを含むゴム組成物において、
前記ゴム成分（Ａ）が、天然ゴムと、ガラス転移点が−５０℃以下の変性ゴムと、エチレン−プロピレン−ジエンゴムと、を含み、前記熱可塑性樹脂（Ｂ）が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して５〜７０質量部であることを特徴とするゴム組成物。
【請求項２】
前記変性ゴムが、シラン変性スチレン−ブタジエンゴムである請求項１記載のゴム組成物。
【請求項３】
前記熱可塑性樹脂（Ｂ）が、Ｃ５系樹脂、Ｃ５〜Ｃ９系樹脂、Ｃ９系樹脂およびジシクロペンタジエン樹脂からなる群から選ばれる少なくとも一種である請求項１または２記載のゴム組成物。
【請求項４】
請求項１〜３のうちいずれか一項記載のゴム組成物がトレッドゴムに用いられてなることを特徴とするタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム組成物およびこれを用いたタイヤに関し、詳しくは、ウェット性能、操縦安定性および耐クラック性をバランスさせたゴム組成物およびこれを用いたタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
車両の安全性を向上させる観点から、乾燥路面のみならず、湿潤路面、氷雪路面等の様々な路面上でのタイヤの制動性や駆動性を向上させるために、種々の検討がなされている。例えば、湿潤路面での性能を向上させるために、天然ゴム（ＮＲ）やブタジエンゴム（ＢＲ）等のゴム成分と共にアロマオイルを配合したゴム組成物をトレッドゴムに用いる手法が知られている。このような中、特許文献１では、乾燥路面での制動性能が高く、かつ、マンホール等の、アスファルトと比して滑りやすい湿潤路面においても高い制動性能を有するトレッドゴムを製造可能なゴム組成物が提案されている。
【０００３】
特許文献１によれば、Ｃ５系樹脂、Ｃ５〜Ｃ９系樹脂、Ｃ９系樹脂、テルペン系樹脂、テルペン−芳香族化合物系樹脂、ロジン系樹脂、ジシクロペンタジエン樹脂、およびアルキルフェノール系樹脂より選ばれる熱可塑性樹脂の配合は、ゴム組成物全体のガラス転移点（Ｔｇ）を高め、０℃における損失正接（ｔａｎδ）を向上させ、タイヤの湿潤路面での性能を向上させることができる。また、ゴム成分自体も、天然ゴムを７０質量％以上含有することで高い柔軟性を有し、乾燥路面や、マンホール等の滑りやすい湿潤路面においても高い制動性能を示す。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１５／０７９７０３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１で提案されているゴム組成物は、天然ゴム相に石油系炭化水素樹脂を相溶させてゴム組成物を柔軟にすることで、ｔａｎδを下げて低発熱性（低ロス性）を改善し、かつ、樹脂によるウェット性能を発揮させている。しかしながら、ウェット性能の向上のために樹脂の添加量を増やすと、３０℃における貯蔵弾性率Ｅ’（Ｅ’（３０℃））が低下してしまい、操縦安定性が低下してしまう。また、天然ゴムは、耐オゾンクラック性についても、改善の余地が残されていた。
【０００６】
そこで、本発明の目的は、従来よりも、ウェット性能、操縦安定性および耐オゾンクラック性をバランスさせたゴム組成物およびこれを用いたタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、上記課題を解消するために鋭意検討した結果、ゴム成分と熱可塑性樹脂とを含有するゴム組成物の、ゴム成分の組成および熱可塑性樹脂の添加量を所定の範囲と知ることで、上記課題を解消させることができることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明のゴム組成物は、ゴム成分（Ａ）と熱可塑性樹脂（Ｂ）とを含むゴム組成物において、
前記ゴム成分（Ａ）が、天然ゴムと、ガラス転移点が−５０℃以下の変性ゴムと、エチレン−プロピレン−ジエンゴムと、を含み、前記熱可塑性樹脂（Ｂ）が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して５〜７０質量部であることを特徴とするものである。
【０００９】
本発明のゴム組成物においては、前記変性ゴムは、シラン変性スチレン−ブタジエンゴムであることが好ましい。また、本発明のゴム組成物においては、前記熱可塑性樹脂（Ｂ）は、Ｃ５系樹脂、Ｃ５〜Ｃ９系樹脂、Ｃ９系樹脂およびジシクロペンタジエン樹脂からなる群から選ばれる少なくとも一種であることが好ましい。
【００１０】
本発明のタイヤは、本発明のゴム組成物がトレッドゴムに用いられてなること特徴するものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、ウェット性能、操縦安定性および耐オゾンクラック性をバランスさせたゴム組成物およびこれを用いたタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明のゴム組成物について、詳細に説明する。
本発明のゴム組成物は、ゴム成分（Ａ）と熱可塑性樹脂（Ｂ）とを含むゴム組成物であり、ゴム成分（Ａ）は、天然ゴムと、ガラス転移点が−５０℃以下の変性ゴムと、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）と、を含む。また、本発明のゴム組成物においては、熱可塑性樹脂（Ｂ）が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して５〜７０質量部である。
【００１３】
＜ゴム成分（Ａ）＞
前述のとおり、ＮＲに熱可塑性樹脂を配合することで、ゴム組成物を柔軟にし、これによりｔａｎδを下げて低ロス性を改善し、かつ、樹脂によるウェット性能を発揮させている。好適には、ＮＲは、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して５０〜１００質量部である。
【００１４】
また、本発明のゴム組成物においては、ゴム成分（Ａ）として、ガラス転移点が−５０℃以下の変性ゴムを用いる。ガラス転移点が−５０℃以下であるため、低温における柔軟性を確保し、よりウェット性能を向上させている。また、変性ゴムであるため、未変性ＮＲのみの場合よりも、熱可塑性樹脂（Ｂ）の効果が充分に発揮されやすい、という効果を奏する。すなわち、変性ゴム相に熱可塑性樹脂（Ｂ）が相溶しやすくなり、ゴムが柔軟になり、低ロス化とウェット性能とスノー性能を向上させることができる。また、充填剤の分散性を高めることができるため、低温時の貯蔵弾性率Ｅ’を下げることができ、さらに、室温から高温域にかけてのｔａｎδを下げることができ、転がり抵抗の低減にもつながる。本発明のゴム組成物においては、ガラス転移点が−５０℃以下の変性ゴムは、ゴム成分（Ａ）１００質量部中０〜５０質量部が好ましい。
【００１５】
さらに、本発明のゴム組成物においては、ＥＰＤＭを添加している。ＥＰＤＭは分子中に二重結合が少ないため、耐オゾンクラック性が向上する。一方で、ＥＰＭＤを添加するとＥ’（３０℃）が上昇してしまい、ウェット性能が低下する恐れがある。しかしながら、ＮＲ中に熱可塑性樹脂を添加したゴム組成物中では、低応力条件下でロスを発生することから、ウェット性能を損なうことなく、操縦安定性を向上させることができる。なお、ＥＰＤＭの含有量が多すぎると、Ｅ’（３０℃）が上昇してしまい、未加硫ゴムの作業性が悪化してしまう他、路面凹凸による変形が小さくなり、ウェット性能を損なうおそれがある。かかる観点から、ＥＰＤＭの配合量は、ゴム成分（Ａ）１００質量部中５〜２０質量部が好ましい。
【００１６】
本発明のゴム組成物に用いられる天然ゴムとしては、特に制限はなく、例えば、ＲＳＳ＃１、ＲＳＳ＃２、ＲＳＳ＃３、ＲＳＳ＃４、ＴＳＲ２０、ＳＩＲ２０等のグレードの天然ゴムを挙げることができる。また、天然ゴムラテックス中のタンパク質を機械的分離方法により部分脱蛋白処理してなるラテックスから得られる部分脱タンパク処理した天然ゴム（ＰＮＲ）も用いることができ、ＰＮＲとしては、総窒素含量が０．１質量％を超え、かつ０．４質量％以下であるものを好適に用いることができる。
【００１７】
本発明のゴム組成物に用いられるガラス転移点が−５０℃以下の変性ゴムとしては、特に制限はなく、例えば、変性天然ゴム（変性ＮＲ）、変性ポリイソプレンゴム（変性ＩＲ）、変性ポリブタジエンゴム（変性ＢＲ）、変性スチレン−ブタジエンゴム（変性ＳＢＲ）、変性スチレン−イソプレンゴム（変性ＳＩＲ）等が挙げられる。好ましくは、シラン変性ＳＢＲである。
【００１８】
シラン変性ＳＢＲを得るための重合方法は、特に限定されず、公知の方法を用いることができる。このような重合方法として、例えば、アニオン重合、配位重合および乳化重合等が挙げられる。変性ＳＢＲを得るための変性剤は、アルコキシシラン化合物、ヒドロカルビルオキシシラン化合物およびこれらの組み合わせからなる群より選択される１種以上であることが好ましい。
【００１９】
アルコキシシラン化合物は、特に限定されないが、下記一般式（Ｉ）で表されるアルコキシシラン化合物であることがより好ましい。
2019081872.tif 000002
一般式（Ｉ）中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基を示し、ａは０〜２の整数であり、ＯＲ２が複数ある場合、各ＯＲ２は互いに同一でも異なっていてもよく、また分子中には活性プロトンは含まれない。
【００２０】
一般式（１）で表されるアルコキシシラン化合物の具体例としては、Ｎ−（１，３−ジメチルブチリデン）−３−トリエトキシシリル−１−プロパンアミン、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラ−ｎ−プロポキシシラン、テトライソプロポキシシラン、テトラ−ｎ−ブトキシシラン、テトライソブトキシシラン、テトラ−ｓｅｃ−ブトキシシラン、テトラ−ｔｅｒｔ−ブトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリプロポキシシラン、メチルトリイソプロポキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、エチルトリプロポキシシラン、エチルトリイソプロポキシシラン、プロピルトリメトキシシラン、プロピルトリエトキシシラン、プロピルトリプロポキシシラン、プロピルトリイソプロポキシシラン、ブチルトリメトキシシラン、ブチルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、ジメトリジメトキシシラン、メチルフェニルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ジビニルジエトキシシラン等が挙げられる。これらの中でも、Ｎ−（１，３−ジメチルブチリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、テトラエトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、ジメチルジエトキシシランが好適である。アルコキシシラン化合物は、一種を単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２１】
上記ヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（ＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることが好ましい。
【００２２】
2019081872.tif 000003
一般式（ＩＩ）中、ｎ１＋ｎ２＋ｎ３＋ｎ４＝４（ただし、ｎ２は１〜４の整数であり、ｎ１、ｎ３およびｎ４は０〜３の整数である）であり、Ａ１は、飽和環状３級アミン化合物残基、不飽和環状３級アミン化合物残基、ケチミン残基、ニトリル基、（チオ）イソシアナート基、（チオ）エポキシ基、イソシアヌル酸トリヒドロカルビルエステル基、炭酸ジヒドロカルビルエステル基、ニトリル基、ビリジン基、（チオ）ケトン基、（チオ）アルデヒド基、アミド基、（チオ）カルボン酸エステル基、（チオ）カルボン酸エステルの金属塩、カルボン酸無水物残基、カルボン酸ハロゲン化合物残基、並びに加水分解性基を有する第一もしくは第二アミノ基またはメルカプト基の中から選択される少なくとも１種の官能基であり、ｎ４が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ａ１は、Ｓｉと結合して環状構造を形成する二価の基であってもよく、Ｒ２１は、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｎ１が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ２３は、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基またはハロゲン原子であり、ｎ３が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ２２は、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、いずれも窒素原子および／またはケイ素原子を含有していてもよく、ｎ２が２以上の場合には、互いに同一もしくは異なっていてもよく、あるいは、一緒になって環を形成しており、Ｒ２４は、炭素原子数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、ｎ４が２以上の場合には同一でも異なっていてもよい。
【００２３】
加水分解性基を有する第一もしくは第ニアミノ基または加水分解性基を有するメルカプト基における加水分解性基として、トリメチルシリル基またはｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。
【００２４】
一般式（ｌｌ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（ＩＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることが好ましい。
【００２５】
2019081872.tif 000004
一般式（ＩＩＩ）中、ｐ１＋ｐ２＋ｐ３＝２（ただし、ｐ２は１〜２の整数であり、ｐ１およびｐ３は０〜１の整数である）であり、Ａ２は、ＮＲａ（Ｒａは、一価の炭化水素基、加水分解性基または含窒素有機基である）、あるいは、硫黄であり、Ｒ２５は、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ２７は、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基またはハロゲン原子であり、Ｒ２６は、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基または含窒素有機基であり、いずれも窒素原子および／またはケイ素原子を含有していてもよく、ｐ２が２の場合には、互いに同一でも異なっていてもよく、あるいは、一緒になって環を形成しており、Ｒ２８は、炭素原子数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。加水分解性基として、トリメチルシリル基またはｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル塞が好ましく、トリメチルシリル塞が特に好ましい。
【００２６】
一般式（ＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（ＩＶ）または（Ｖ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることが好ましい。
【００２７】
2019081872.tif 000005
一般式（ＩＶ）中、ｑ１＋ｑ２＝３（ただし、ｑ１は０〜２の整数であり、ｑ２は１〜３の整数である）であり、Ｒ３１は炭素原子数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ３２およびＲ３３はそれぞれ独立して加水分解性基、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ３４は炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｑ１が２の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ３５は炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｑ２が２以上の場合には同一でも異なっていてもよい。
【００２８】
2019081872.tif 000006
一般式（Ｖ）中、ｒ１＋ｒ２＝３（ただし、ｒ１は１〜３の整数であり、ｒ２は０〜２の整数である）であり、Ｒ３６は炭素原子数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ３７はジメチルアミノメチル基、ジメチルアミノエチル基、ジエチルアミノメチル基、ジエチルアミノエチル基、メチルシリル（メチル）アミノメチル基、メチルシリル（メチル）アミノエチル基、メチルシリル（エチル）アミノメチル基、メチルシリル（エチル）アミノエチル基、ジメチルシリルアミノメチル基、ジメチルシリルアミノエチル基、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｒ１が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ３８は炭素原子数１〜２０のヒドロカルビルオキシ基、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｒ２が２の場合には同一でも異なっていてもよい。
【００２９】
一般式（ＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（ＶＩ）または（ＶＩＩ）で表される２つ以上の窒素原子を有するヒドロカルビルオキシシラン化合物であることが好ましい。これにより低ロス性および耐摩耗性をより高度に両立することができる。
【００３０】
2019081872.tif 000007
一般式（ＶＩ）中、Ｒ４０はトリメチルシリル基、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４１は炭素原子数１〜２０のヒドロカルビルオキシ基、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４２は炭素原子数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。
【００３１】
2019081872.tif 000008
一般式（ＶＩＩ）中、Ｒ４３およびＲ４４はそれぞれ独立して炭素原子数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４５は炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、各Ｒ４５は、同一でも異なっていてもよい。
【００３２】
一般式（ＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（ＶＩＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることが好ましい。
【００３３】
2019081872.tif 000009
一般式（ＶＩＩＩ）中、ｒ１＋ｒ２＝３（ただし、ｒ１は０〜２の整数であり、ｒ２は１〜３の整数である）であり、Ｒ４６は炭素原子数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４７およびＲ４８はそれぞれ独立して炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。複数のＲ４７またはＲ４８は、同一でも異なっていてもよい。
【００３４】
一般式（ＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（ＩＸ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることが好ましい。
【００３５】
2019081872.tif 000010
一般式（ＩＸ）中、Ｘはハロゲン原子であり、Ｒ４９は炭素原子数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ５０およびＲ５１はそれぞれ独立して加水分解性基、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であるか、あるいは、Ｒ５０およびＲ５１は結合して二価の有機基を形成しており、Ｒ５２およびＲ５３はそれぞれ独立してハロゲン原子、ヒドロカルビルオキシ基、炭素原子数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。Ｒ５０およびＲ５１としては、加水分解性基であることが好ましく、加水分解性基として、トリメチルシリル基またはｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。
【００３６】
一般式（ＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（Ｘ）〜（ＸＩＩＩ）で表される構造を有するヒドロカルビルオキシシラン化合物であることが好ましい。
【００３７】
2019081872.tif 000011
2019081872.tif 000012
2019081872.tif 000013
2019081872.tif 000014
一般式（Ｘ）〜（ＸＩＩＩ）中、記号Ｕ、Ｖはそれぞれ０〜２かつＵ＋Ｖ＝２を満たす整数である。一般式（Ｘ）〜（ＸＩＩＩ）中のＲ５４〜９２は同一でも異なっていてもよく、炭素原子数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素原子数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。一般式（ＸＩＩＩ）中のαおよびβは０〜５の整数である。
【００３８】
一般式（Ｘ）〜（ＸＩＩ）の化合物の中でも、Ｎ１，Ｎ１，Ｎ７−テトラメチル−４−（（トリメトキシシリル）メチル）−１，７−ヘプタン、２−（（ヘキシルージメトキシシリル）メチル）−Ｎ１，Ｎ１，Ｎ３，Ｎ３−２−ペンタメチルプロパン−１，３−ジアミン、Ｎ１−（３−（ジメチルアミノ）プロピル−Ｎ３，Ｎ３−ジメチル−Ｎ１−（３−（トリメトキシシリル）プロピル）プロパン−１，３−ジアミン、４−（３−（ジメチルアミノ）プロピル）−Ｎ１，Ｎ１，Ｎ７，Ｎ７−テトラメチル−４−（（トリメトキシシリル）メチル）ヘプタン−１，７−ジアミンが好ましい。
【００３９】
一般式（ＸＩＩＩ）の化合物の中でも、Ｎ，Ｎ−ジメチル−２−（３−（ジメトキシメチルシリル）プロポキシ）エタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−２−（３−（トリメトキシシリル）プロポキシ）エタンアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−２−（３−（トリメトキシシリル）プロポキシ）エタンアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−３−（３−（トリメトキシシリル）プロポキシ）プロパン−１−アミンが好ましい。
【００４０】
上記一般式（ＩＩ）〜（ＸＩｌｌ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、ＳＢＲの変性剤として用いることが好ましいが、その他のゴム成分の変性剤として用いてもよい。
【００４１】
一般式（ＩＩ）〜（ＸＩＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、アルコキシシラン化合物であることが好ましい。
【００４２】
変性ゴムとしての変性重合体をアニオン重合によって得る場合に好適な変性剤としては、例えば、３，４−ビス（トリメチルシリルオキシ）−１−ビニルベンゼン、３，４−ビス（トリメチルシリルオキシ）ベンズアルデヒド、３，４−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリルオキシ）ベンズアルデヒド、２−シアノピリジン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノンおよび１−メチル−２−ピロリドンから選ばれる少なくとも１種の化合物が挙げられる。
【００４３】
上記変性剤は、アニオン重合における重合開始剤として用いられるリチウムアミド化合物のアミド部分であることが好ましい。このようなリチウムアミド化合物としては、例えば、リチウムヘキサメチレンイミド、リチウムピロリジド、リチウムピペリジド、リチウムヘプタメチレンイミド、リチウムドデカメチレンイミド、リチウムジメチルアミド、リチウムジエチルアミド、リチウムジブチルアミド、リチウムジプロピルアミド、リチウムジヘプチルアミド、リチウムジヘキシルアミド、リチウムジオクチルアミド、リチウムジ−２−エチルヘキシルアミド、リチウムジデシルアミド、リチウム−Ｎ−メチルピペラジド、リチウムエチルプロピルアミド、リチウムエチルブチルアミド、リチウムエチルベンジルアミド、リチウムメチルフェネチルアミドおよびこれらの組み合わせが挙げられる。例えば、リチウムヘキサメチレンイミドのアミド部分となる変性剤はヘキサメチレンイミンであり、リチウムピロリジドのアミド部分となる変性剤はピロリジンであり、リチウムピペリジドのアミド部分となる変性剤はピペリジンである。
【００４４】
変性ゴムとしての変性重合体を配位重合によって得る場合に好適な変性剤としては、例えば、２−シアノピリジンおよび３，４−ジトリメチルシリルオキシベンズアルデヒドから選ばれる少なくとも１種の化合物が挙げられる。
【００４５】
変性ゴムとしての変性重合体を乳化重合によって得る場合に好適な変性剤としては、例えば、３，４−ジトリメチルシリルオキシベンズアルデヒドおよび４−ヘキサメチレンイミノアルキルスチレンから選ばれる少なくとも１種の化合物が挙げられる。乳化重合において好ましく用いられるこれらの変性剤は、窒素原子および／またはケイ素原子を含むモノマーとして、乳化重合時に共重合されることが好ましい。
【００４６】
変性ゴムにおける変性率としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。変性率は、例えば、３０％以上が好ましく、３５％以上がより好ましく、７０％以上が特に好ましい。
【００４７】
本発明のゴム組成物に用いられるエチレン−プロピレン−ジエンゴムとしては、特に制限はない。エチレン−プロピレン−ジエンゴムは、エチレンとプロピレンとの共重合体であるエチレンプロピレンゴム（ＥＰＭ）に、少量の第３成分を導入し、主鎖中に二重結合をもたせた合成ゴムであり、第３成分の種類や量の違いにより様々な合成ゴムがあり、代表的な第３成分としては、エチリデンノルボルネン（ＥＮＢ）、１，４−ヘキサジエン（１，４−ＨＤ）、ジシクロペンタジエン（ＤＣＰ）等の非共役ジエンが挙げられる。エチレン、プロピレンおよび第３成分の割合は、特に制限されるものではないが、エチレン成分の含有量が５〜９５質量％、プロピレン成分の含有量が５〜９５質量％、第３成分の含有量がヨウ素価で０〜５０とすることが好ましい。なお、ヨウ素価の異なる２種以上のＥＰＤＭを混合して用いることもできる。
【００４８】
本発明のゴム組成物においては、本発明の効果を損なわない範囲で、その他のゴム成分を含有していてもよい。その他のゴム成分としては、例えば、未変性の共役ジエン−芳香族ビニル共重合体、例えば、乳化重合スチレン−ブタジエンゴム、未変性の溶液重合スチレン−ブタジエンゴム、ポリブタジエンゴム、ポリイソプレンゴム、スチレン−イソプレンゴム等や、エチレン−α−オレフィン共重合ゴム、エチレン−α−オレフィン−ジエン共重合ゴム、クロロプレンゴム、ハロゲン化ブチルゴムおよびハロゲン化メチル基を持つスチレンとイソブチレンの共重合体等が挙げられる。
【００４９】
＜熱可塑性樹脂（Ｂ）＞
本発明のゴム組成物においては、熱可塑性樹脂としては、ポリアミド系熱可塑性樹脂、ポリエステル系熱可塑性樹脂、オレフィン系熱可塑性樹脂、ポリウレタン系熱可塑性樹脂、塩化ビニル系熱可塑性樹脂、ポリスチレン系熱可塑性樹脂等を用いることができるが、好ましくは、Ｃ５系樹脂、Ｃ５〜Ｃ９系樹脂、Ｃ９系樹脂およびジシクロペンタジエン樹脂である。
【００５０】
本発明のゴム組成物において「Ｃ５系樹脂」とは、Ｃ５系合成石油樹脂を指し、例えばＡｌＣｌ３やＢＦ３等のフリーデルクラフツ型触媒を用い、Ｃ５留分を重合して得られる固体重合体を指す。具体的には、イソプレン、シクロペンタジエン、１，３−ペンタジエンおよび１−ペンテン等を主成分とする共重合体、２−ペンテンとジシクロペンタジエンとの共重合体、１，３−ペンタジエンを主体とする重合体等が挙げられる。なお、熱可塑性樹脂（Ｂ）としてＣ５系樹脂を用いれば、さらに氷雪路面上での制動性能を向上させることもできる。
【００５１】
本発明において「Ｃ５〜Ｃ９系樹脂」とは、Ｃ５〜Ｃ９系合成石油樹脂を指し、例えば、ＡｌＣｌ３やＢＦ３等のフリーデルクラフツ型触媒を用い、Ｃ５〜Ｃ１１留分を重合して得られる固体重合体を指す。「Ｃ５〜Ｃ９系樹脂」としては、例えばスチレン、ビニルトルエン、α−メチルスチレン、インデン等を主成分とする共重合体等が挙げられる。本発明においては、このＣ５〜Ｃ９樹脂として、Ｃ９以上の成分の少ない樹脂が、ゴム成分（Ａ）との相溶性の観点から好ましい。ここで、「Ｃ９以上の成分が少ない」とは、樹脂全量中のＣ９以上の成分が５０質量％未満、好ましくは４０質量％以下であることをいうものとする。なお、熱可塑性樹脂（Ｂ）としてＣ５〜Ｃ９系樹脂を用いれば、さらにハンドリング特性を向上させることもできる。なお、「Ｃ５〜Ｃ９系樹脂」としての固体重合体の重合に用いられるＣ５〜Ｃ１１留分には、Ｃ５留分およびＣ９留分以外の留分が含まれるものとする。
【００５２】
本発明において「Ｃ９系樹脂」とは、Ｃ９系合成石油樹脂を指し、例えば、ＡｌＣｌ３やＢＦ３等のフリーデルクラフツ型触媒を用い、Ｃ９留分を重合して得られる固体重合体を指す。「Ｃ９系樹脂」としては、例えば、インデン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン等を主成分とする共重合体等が挙げられる。なお、熱可塑性樹脂（Ｂ）としてＣ９系樹脂を用いれば、さらにハンドリング性能を向上させることもできる。
【００５３】
ジシクロペンタジエン樹脂は、例えば、ＡｌＣｌ３やＢＦ３等のフリーデルクラフツ型触媒等を用い、ジシクロペンタジエンを重合して得られる樹脂を指す。ジシクロペンタジエン樹脂の市販品の具体例としては、クイントン１９２０（日本ゼオン製）、クイントン１１０５（日本ゼオン社製）、マルカレッツＭ−８９０Ａ（丸善石油化学製）等が挙げられる。なお、熱可塑性樹脂（Ｂ）としてジシクロペンタジエン樹脂を用いれば、さらに湿潤路面上での制動性能を向上させることもできる。
【００５４】
熱可塑性樹脂（Ｂ）は、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、５〜７０質量部、好ましくは５〜５０質量部配合される。熱可塑性樹脂（Ｂ）の配合量をゴム成分（Ａ）１００質量部に対して５〜７０質量部とすることで、所望のウェット性能を確保することができる。熱可塑性樹脂（Ｂ）の配合量が５質量部未満であると、湿潤路面での制動性能が充分に発揮されにくく、一方、７０質量部超であると、本発明の効果が得られにくくなるおそれがある。
【００５５】
＜充填剤＞
本発明のゴム組成物には、充填剤が配合されていてもよい。この場合、充填剤は、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して２０〜１２０質量部、好ましくは５０〜１００質量部である。また、充填剤中には、シリカが５０〜１００質量％、好ましくは８０〜１００質量％、さらに好ましくは９０〜１００質量％含まれる。すなわち、本発明のゴム組成物には、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、シリカが１０〜１２０質量部含まれていることが好ましく、より好ましくは４５〜１００質量部である。充填剤の配合量をゴム成分（Ａ）１００質量部に対して２０〜１２０質量部とすることで、一方でゴム成分（Ａ）の柔軟性等の特性を損ねることなく、その補強効果を奏することができる。さらに、充填剤中のシリカの配合量を５０〜１００質量％とすることで、特に、転がり抵抗の低減、湿潤路面での制動性能の向上といった効果を奏しつつ、かつ、ゴム成分の柔軟性を損ねにくい、という利点が得られる。
【００５６】
本発明のゴム組成物におけるシリカ配合の効果は、ゴム成分（Ａ）と熱可塑性樹脂（Ｂ）とが良好に分散した状態で、その柔軟性を損ねることなく、充分な補強性と低発熱性とを付与することができることである。そのため、本発明のゴム組成物は、その柔軟性により、摩擦係数の低い路面（例えば、マンホール等の滑りやすい湿潤路面）への追従性が高く、このような滑りやすい湿潤路面で充分な制動性能を奏することができる。
【００５７】
シリカとしては、例えば湿式シリカ（含水ケイ酸）、乾式シリカ（無水ケイ酸）、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウム等が挙げられるが、中でも、湿式シリカを好適に使用できる。この湿式シリカのＢＥＴ比表面積は４０〜３５０ｍ２／ｇであるのが好ましく、１５０〜３００ｍ２／ｇであるのがより好ましく、２００〜２５０ｍ２／ｇであるのが更に好ましい。ＢＥＴ比表面積がこの範囲であるシリカは、ゴム補強性とゴム成分中への分散性とを両立できるという利点がある。この観点から、ＢＥＴ比表面積が８０〜３００ｍ２／ｇの範囲にあるシリカが更に好ましい。このようなシリカとしては東ソー・シリカ（株）社製、商品名「ニプシルＡＱ」、「ニプシルＫＱ」、エボニック社製、商品名「ウルトラジルＶＮ３」等の市販品を用いることができる。このシリカは１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なお、ＢＥＴ比表面積については、ＢＥＴ法の一点値により測定されるものである。
【００５８】
充填剤としては、シリカの他に、カーボンブラック、酸化アルミニウム、クレー、アルミナ、タルク、マイカ、カオリン、ガラスバルーン、ガラスビーズ、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化マグネシウム、炭酸カルシウム、酸化マグネシウム、酸化チタン、チタン酸カリウム、硫酸バリウム等を適宜配合することができる。
【００５９】
＜軟化剤＞
本発明のゴム組成物には、さらに、軟化剤を配合してもよい。ここで、軟化剤としては、アロマオイル、パラフィンオイル、ナフテンオイル等の石油系軟化剤や、パーム油、ひまし油、綿実油、大豆油等の植物系軟化剤が挙げられる。軟化剤を配合する場合には、軟化剤としては、取り扱い容易性の観点から、上述した中でも、２５℃等の常温で液体であるもの、例えば、アロマオイル、パラフィンオイル、ナフテンオイル等の石油系軟化剤を配合することが好ましく、また、植物系軟化剤を配合しないことが好ましい。そして、軟化剤を配合する場合には、ゴム組成物は、軟化剤を、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、１０質量部以下で配合してなるのが好ましく、５質量部以下で配合してなるのがより好ましい。軟化剤の配合量がゴム成分（Ａ）１００質量部に対して１０質量部以下であることにより、マンホール等の、アスファルトと比して滑りやすい湿潤路面における制動性能の向上効果を高めることができる。ただし、湿潤路面における制動性能の観点から、本発明のゴム組成物には、軟化剤を配合しないことが特に好ましい。
【００６０】
＜シランカップリング剤＞
本発明のゴム組成物においては、配合するシリカの補強性および低発熱性をさらに向上させる目的で、シランカップリング剤を配合してもよい。シランカップリング剤としては、例えばビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ、Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ、Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ、Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、ビス（３−ジエトキシメチルシリルプロピル）テトラスルフィド、３−メルカプトプロピルジメトキシメチルシラン、ジメトキシメチルシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、ジメトキシメチルシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド等が挙げられるが、これらの中で補強性改善効果等の点から、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ポリスルフィドおよび３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアジルテトラスルフィドが好適である。これらのシランカップリング剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００６１】
本発明のゴム組成物においては、好ましいシランカップリング剤の配合量は、シランカップリング剤の種類等により異なるが、シリカに対して、好ましくは２〜２５質量％の範囲で選定される。この量が２質量％未満ではカップリング剤としての効果が充分に発揮されにくく、また、２５質量％を超えるとゴム成分のゲル化を引き起こすおそれがある。カップリング剤としての効果およびゲル化防止等の点から、このシランカップリング剤のより好ましい配合量は２〜２０質量％の範囲であり、さらに好ましい配合量は５〜１８質量％の範囲であり、特に好ましい配合量は５〜１５質量％の範囲である。
【００６２】
＜その他＞
本発明のゴム組成物は、さらに、ゴム工業界で通常使用される配合剤、例えば、老化防止剤、加硫促進剤、加硫促進助剤、加硫剤等を、本発明の目的を害しない範囲内で適宜選択して、通常の配合量の範囲内で配合することができる。これら配合剤としては、市販品を好適に使用することができる。なお、本発明のゴム組成物は、ゴム成分（Ａ）に、熱可塑性樹脂（Ｂ）と、必要に応じ適宜選択した充填剤、軟化剤、各種配合剤とを配合して、混練り、熱入れ、押出等することにより製造することができる。
【００６３】
本発明のタイヤは、上述したゴム組成物をトレッドゴムに用いたことを特徴とする。本発明のタイヤは、上述のゴム組成物をトレッドゴムに用いて生タイヤを成形し、常法に従って生タイヤを加硫することで製造できる。なお、本発明のタイヤのトレッドゴムには、上述のゴム組成物が用いられているため、本発明のタイヤは、ウェット性能、操縦安定性および耐オゾンクラック性のバランスに優れている。また、本発明のタイヤに充填する気体としては、通常の或いは酸素分圧を調整した空気の他、窒素、アルゴン、ヘリウム等の不活性ガスを用いることができる。
【実施例】
【００６４】
以下、本発明を、実施例を用いてより詳細に説明する。
＜実施例１〜５および比較例１〜３＞
下記表１、２に示す配合のゴム組成物を調製した。得られたゴム組成物をトレッドゴムとし、常法に従って、サイズ１８５／７０Ｒ１３の乗用車用ラジアルタイヤを作製した。作製した各タイヤのウェット性能、操縦安定性および耐オゾンクラック性につき、下記の手順で評価した。得られた結果を表１、２に併記する。なお、表中の配合量の単位は質量部である。なお、変性ＳＢＲは、以下の手順で合成した。
【００６５】
＜変性ＳＢＲ＞
乾燥し、窒素置換した８００ｍＬの耐圧ガラス容器に、１，３−ブタジエンのシクロヘキサン溶液およびスチレンのシクロヘキサン溶液を、１，３−ブタジエン６７．５ｇおよびスチレン７．５ｇになるように加え、２，２−ジテトラヒドロフリルプロパン０．６ｍｍｏｌを加え、０．８ｍｍｏｌのｎ−ブチルリチウムを加えた後、５０℃で１．５時間重合を行った。この際の重合転化率がほぼ１００％となった重合反応系に対し、変性剤としてＮ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルメチルジエトキシシランを０．７２ｍｍｏｌ添加し、５０℃で３０分間変性反応を行った。その後、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＢＨＴ）のイソプロパノール５質量％溶液２ｍＬを加えて反応を停止させ、常法に従い乾燥して変性ＳＢＲを得た。得られた変性ＳＢＲのＴｇは−６０℃であった。
【００６６】
＜ウェット性能＞
排気量２０００ｃｃの乗用車に供試タイヤ４本を装着し、この乗用車をテストコースの鉄板湿潤路面評価路で走行させ、時速４０ｋｍ／ｈｒの時点でブレーキを踏んでタイヤをロックさせ、停止するまでの距離を測定した。結果は、距離の逆数について、比較例１を１００として指数表示した。指数値が大きい程、ウェット性能に優れることを示す。得られた結果を、表１、２に併記する。
【００６７】
＜ハンドリング性＞
排気量２０００ｃｃの乗用車に供試タイヤ４本を装着し、操縦安定性を評価した。具体的には、乾燥路面での実車試験にて、テストドライバーによるフィーリングに基づき、ハンドリング特性を評価した。比較例１を１００として指数化した。指数値が大きいほど、ハンドリング特性が良好で、操縦安定性が優れることを示す。得られた結果を表１、２に併記する。
【００６８】
＜耐オゾンクラック性＞
各ゴム組成物を１４５℃で加硫し、幅１０ｍｍ、厚さ２ｍｍの短冊状サンプルを２０％伸長下で試験した。オゾン濃度：５０ｐｐｈｍ、試験温度：４０℃、伸びを保った試験片は、４０℃の恒温槽に４８ｈｒ（時間）放置後試験実施した。判定は７２時間経過後に以下の評価基準で評価した。得られた結果を表１、２に併記する。
１：亀裂少数    せいぜい肉眼で確認できる程度のもの
２：亀裂少数    約１ｍｍ以下の亀裂が見られるもの
３：亀裂多数    １〜３ｍｍの亀裂が見られるもの
４：亀裂多数    ３ｍｍ以上の亀裂または切断を起こしそうなもの
【００６９】
【表１】
2019081872.tif 000015
【００７０】
※１：ＲＳＳ＃４
※２：変性ＳＢＲ
※３：ＪＳＲ株式会社製、商品名：ＥＰ３５
※４：カーボンブラック（Ｎ２２０（ＩＳＡＦ））（旭カーボン株式会社製、商品名：＃８０）
※５：シリカ（ＢＥＴ比表面積２０５ｍ２／ｇ）（東ソー・シリカ社製、商品名：ニプシルＡＱ）
※６：ビス（３−エトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、Ｅｖｏｎｉｋ社製  「Ｓｉ７５」（登録商標）
※７：マイクロクリスタリンワックス、日本精蝋（株）製「オゾエース０７０１」
※８：Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、大内新興化学工業（株）製、商品名：「ノクラック６Ｃ」
※９：２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン重合体、精工化学（株）製、商品名：「ノンフレックスＲＤ−Ｓ」
※１０：１，３−ジフェニルグアニジン：大内新興化学工業（株）製、商品名：「ノクセラーＤ」
※１１：ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、三新化学工業（株）製、商品名：「サンセラーＤＭ」
※１２：Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、大内新興化学工業（株）製、商品名：「ノクセラーＣＺ」
※１３：Ｃ５系樹脂、Ｃ５〜Ｃ９系樹脂、Ｃ９系樹脂
【００７１】
【表２】
2019081872.tif 000016
【００７２】
表１、２より、本発明のゴム組成物は、タイヤのトレッドゴムとして使用した場合、ウェット性能、操縦安定性および耐オゾンクラック性がバランスされていることがわかる。