(57)【要約】【課題】ユーザの視線をより好適な態様で誘導可能とする。【解決手段】ユーザの視線の誘導に関する第１の情報を取得する取得部と、前記ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御する制御部と、を備え、前記制御部は、前記第１の情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、前記視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、前記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御する、情報処理装置。【選択図】図１
2019125215.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザの視線の誘導に関する第１の情報を取得する取得部と、
前記ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、前記第１の情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、前記視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、前記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御する、
情報処理装置。
【請求項２】
前記第１の情報は、前記ユーザの位置に関する情報を含み、
前記第２の経路は、前記第１の経路よりも前記ユーザからより離隔した経路である、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記第１の経路が、前記ユーザを通過する、または前記ユーザの近傍領域を通過する場合に、前記第２の経路に沿って前記第２の情報が定位するように制御する、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記出力部は、表示部であり、
前記第２の情報は、前記表示部を介して視認可能に提示される誘導オブジェクトであり、
前記制御部は、前記追従負荷がより低い経路に沿って前記誘導オブジェクトが提示されるように制御する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記制御部は、前記ユーザと前記第２の経路との間に遮蔽オブジェクトが存在する場合に、当該遮蔽オブジェクトと前記ユーザとの間の当該第２の経路に応じた位置に前記誘導オブジェクトが提示されるように制御する、請求項４に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記制御部は、前記ユーザと前記誘導オブジェクトとの間に遮蔽オブジェクトが存在する場合に、当該誘導オブジェクトの提示態様を制御する、請求項４に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記制御部は、前記ユーザと前記誘導オブジェクトとの間に遮蔽オブジェクトが存在する場合に、当該遮蔽オブジェクトと前記ユーザとの間の前記誘導オブジェクトが定位された位置に応じた位置に他の誘導オブジェクトが提示されるように制御する、請求項４に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記制御部は、前記ユーザと前記第２の経路との間に仮想オブジェクトが存在する場合に、前記第２の経路に対応する前記表示部の表示領域において、前記仮想オブジェクトの視認性が低下するように当該仮想オブジェクトの提示を制御する、請求項４に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記制御部は、前記開始位置と前記終了位置との間の距離に応じて、前記誘導オブジェクトの提示態様を制御する、請求項４に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記制御部は、前記誘導オブジェクトの提示態様として、当該誘導オブジェクトの移動速度、当該誘導オブジェクトの移動角度、当該誘導オブジェクトに働く慣性、及び当該誘導オブジェクトの移動に応じて提示される音響のうち少なくともいずれかを制御する、請求項９に記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記制御部は、前記開始位置から前記終了位置への前記視線の誘導の開始時に、前記誘導オブジェクトが、前記ユーザの視野に対応する前記表示部の表示領域に提示されるように制御する、請求項４に記載の情報処理装置。
【請求項１２】
前記制御部は、前記表示部の表示領域に提示された前記誘導オブジェクトが、前記第１の経路または前記第２の経路に沿って移動するように、当該誘導オブジェクトの提示を制御する、請求項１１に記載の情報処理装置。
【請求項１３】
前記制御部は、前記視線の誘導の結果に応じて、前記誘導オブジェクトの提示態様を制御する、請求項４に記載の情報処理装置。
【請求項１４】
前記制御部は、前記視線の誘導の結果に応じて、当該視線に応じた位置を新たな前記開始位置として設定する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１５】
前記制御部は、前記開始位置及び前記終了位置のうちの少なくともいずれかと、前記ユーザの位置と、の間の位置関係に応じた第３の情報が当該ユーザに提示されるように制御する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１６】
前記第１の情報は、前記ユーザの姿勢の検出結果に応じた情報を含み、
前記制御部は、当該姿勢に応じた前記ユーザの部位の可動範囲に基づき、前記第１の経路及び前記第２の経路のうち当該ユーザの追従負荷がより低い経路に、前記第２の情報が定位するように制御する
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１７】
前記制御部は、前記可動範囲に応じて設定された重みに基づき、前記ユーザの追従負荷がより低い経路を特定する、請求項１６に記載の情報処理装置。
【請求項１８】
前記制御部は、部位ごとの優先度に応じて、当該部位の可動範囲に基づき、前記ユーザの追従負荷がより低い経路を特定する、請求項１６に記載の情報処理装置。
【請求項１９】
コンピュータが、
ユーザの視線の誘導に関する第１の情報を取得すことと、
前記ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御することと、
前記第１の情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、前記視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、前記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御することと、
を含む、情報処理方法。
【請求項２０】
コンピュータに、
ユーザの視線の誘導に関する第１の情報を取得すことと、
前記ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御することと、
前記第１の情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、前記視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、前記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御することと、
を実行させるプログラムが記録された記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、情報処理装置、情報処理方法、及び記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、仮想的な空間を現実であるかのようにユーザに知覚させる仮想現実（ＶＲ：Virtual   Reality）と呼ばれる技術や、実世界に付加的な情報を重畳してユーザに提示する仮想現実（ＶＲ：Virtual   Reality）と呼ばれる技術が注目されている。このような背景から、ＶＲ技術やＡＲ技術の利用を想定したユーザインタフェースについても各種検討されている。例えば、特許文献１には、ＡＲ技術を利用したユーザ間のインタラクションを実現する技術の一例が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１４／１６２８２５号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ＶＲ技術やＡＲ技術の利用に伴い、ユーザへの提示対象となる情報を、当該ユーザの視野内の範囲に限らず、当該視野よりも広く展開された空間内に定位させる（例えば、実空間内や仮想空間内の所望の位置（座標）に提示させる）ことも可能となる。即ち、このような場合には、例えば、ユーザは、見回すように視点の位置や向きを変えながら、自身の周囲の空間に定位された情報（例えば、自身の視野外に位置する情報）を参照することが可能となる。
【０００５】
一方で、ユーザに注目してほしい情報が当該ユーザの視野外（換言すると、ディスプレイ等の表示装置に表示されている範囲外）に提示された場合には、当該ユーザが提示された情報に気付かない場合がある。このような背景から、例えば、ユーザの視野外に提示対象となる情報が定位されているような状況下において、当該ユーザの視線を所望の位置（例えば、情報が定位された位置）に誘導する仕組みの導入が検討されている。
【０００６】
そこで、本開示では、ユーザの視線をより好適な態様で誘導することが可能な技術を提案する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示によれば、ユーザの視線の誘導に関する第１の情報を取得する取得部と、前記ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御する制御部と、を備え、前記制御部は、前記第１の情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、前記視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、前記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御する、情報処理装置が提供される。
【０００８】
また、本開示によれば、コンピュータが、ユーザの視線の誘導に関する第１の情報を取得すことと、前記ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御することと、前記第１の情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、前記視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、前記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御することと、を含む、情報処理方法が提供される。
【０００９】
また、本開示によれば、コンピュータに、ユーザの視線の誘導に関する第１の情報を取得すことと、前記ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御することと、前記第１の情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、前記視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、前記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御することと、を実行させるプログラムが記録された記録媒体が提供される。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように本開示によれば、ユーザの視線をより好適な態様で誘導することが可能な技術が提供される。
【００１１】
なお、上記の効果は必ずしも限定的なものではなく、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書に示されたいずれかの効果、または本明細書から把握され得る他の効果が奏されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本開示の一実施形態に係る情報処理システムの概略的な構成の一例について説明するための説明図である。
【図２】同実施形態に係る入出力装置の概略的な構成の一例について説明するための説明図である。
【図３】本開示の第１の実施形態に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【図４】同実施形態に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【図５】同実施形態に係る情報処理システムの機能構成の一例を示したブロック図である。
【図６】同実施形態に係る情報処理システムの一連の処理の流れの一例を示したフローチャートである。
【図７】同実施形態の変形例１−１に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【図８】同実施形態の変形例１−１に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【図９】同実施形態の変形例１−１に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【図１０】同実施形態の変形例１−１に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【図１１】同実施形態の変形例１−２に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【図１２】同実施形態の変形例１−３に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【図１３】同実施形態の変形例１−３に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【図１４】同実施形態の変形例１−３に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【図１５】本開示の第２の実施形態に係る情報処理システムの概要を説明するための説明図である。
【図１６】同実施形態に係る情報処理システムの概要を説明するための説明図である。
【図１７】同実施形態に係る情報処理システムの概要を説明するための説明図である。
【図１８】同実施形態に係る情報処理システムの概要を説明するための説明図である。
【図１９】同実施形態に係る情報処理システムの一連の処理の流れの一例を示したフローチャートである。
【図２０】同実施形態に係る情報処理システムによるユーザの視線の誘導に係る制御の一例について説明するための説明図
【図２１】同実施形態に係る情報処理システムによるユーザの視線の誘導に係る制御の一例について説明するための説明図
【図２２】本開示の一実施形態に係る情報処理システムを構成する情報処理装置のハードウェア構成の一例を示す機能ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１４】
なお、説明は以下の順序で行うものとする。
１．概要
１．１．概略構成
１．２．入出力装置の構成
１．３．自己位置推定の原理
２．視線の誘導に関する検討
３．第１の実施形態
３．１．概要
３．２．機能構成
３．３．処理
３．４．変形例
３．５．評価
４．第２の実施形態
４．１．概要
４．２．処理
４．３．変形例
４．４．評価
５．ハードウェア構成
６．むすび
【００１５】
＜＜１．概要＞＞
＜１．１．概略構成＞
まず、図１を参照して、本開示の一実施形態に係る情報処理システムの概略的な構成の一例について説明する。図１は、本開示の一実施形態に係る情報処理システムの概略的な構成の一例について説明するための説明図である。図１において、参照符号Ｍ１１は、実空間内に位置する物体（即ち、実オブジェクト）を模式的に示している。また、参照符号Ｖ１１及びＶ１３は、実空間内に重畳するように提示される仮想的なコンテンツ（即ち、仮想オブジェクト）を模式的に示している。図１に示す例では、情報処理システム１は、所謂ＡＲ技術に基づき、例えば、実オブジェクトＭ１１等の実空間内の物体に対して、仮想オブジェクトを重畳してユーザに提示する。なお、図１では、本実施形態に係る情報処理システムの特徴をよりわかりやすくするために、実オブジェクトと仮想オブジェクトとの双方をあわせて提示している。
【００１６】
図１に示すように、本実施形態に係る情報処理システム１は、情報処理装置１０と、入出力装置２０とを含む。情報処理装置１０と入出力装置２０とは、所定のネットワークを介して互いに情報を送受信可能に構成されている。なお、情報処理装置１０と入出力装置２０とを接続するネットワークの種別は特に限定されない。具体的な一例として、当該ネットワークは、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）やＷｉ−Ｆｉ（登録商標）等の規格に基づくネットワークのような、所謂無線のネットワークにより構成されていてもよい。また、他の一例として、当該ネットワークは、インターネット、専用線、ＬＡＮ（Local  Area  Network）、または、ＷＡＮ（Wide  Area  Network）等により構成されていてもよい。また、当該ネットワークは、複数のネットワークを含んでもよく、一部が有線のネットワークとして構成されていてもよい。
【００１７】
入出力装置２０は、各種入力情報の取得や、当該入出力装置２０を保持するユーザに対して各種出力情報の提示を行うための構成である。また、入出力装置２０による出力情報の提示は、情報処理装置１０により、当該入出力装置２０により取得された入力情報に基づき制御される。例えば、入出力装置２０は、実オブジェクトＭ１１を認識するための情報（例えば、撮像された実空間の画像）を入力情報として取得し、取得した情報を情報処理装置１０に出力する。情報処理装置１０は、入出力装置２０から取得した情報に基づき、実空間内における実オブジェクトＭ１１の位置を認識し、当該認識結果に基づき、入出力装置２０に仮想オブジェクトＶ１１及びＶ１３を提示させる。このような制御により、入出力装置２０は、所謂ＡＲ技術に基づき、実オブジェクトＭ１１に対して仮想オブジェクトＶ１１及びＶ１３が重畳するように、当該仮想オブジェクトＶ１１及びＶ１３をユーザに提示することが可能となる。
【００１８】
また、図１に示す例では、入出力装置２０は、例えば、ユーザが頭部の少なくとも一部に装着して使用する、所謂頭部装着型デバイスとして構成されており、当該ユーザの視線を検出可能に構成されている。このような構成に基づき、情報処理装置１０は、例えば、入出力装置２０によるユーザの視線の検出結果に基づき、当該ユーザが所望の対象（例えば、実オブジェクトＭ１１や、仮想オブジェクトＶ１１及びＶ１３等）を注視していることを認識した場合に、当該対象を操作対象として特定してもよい。また、情報処理装置１０は、入出力装置２０に対する所定の操作をトリガとして、ユーザの視線が向けられている対象を操作対象として特定してもよい。以上のようにして、情報処理装置１０は、操作対象を特定し、当該操作対象に関連付けられた処理を実行することで、入出力装置２０を介して各種サービスをユーザに提供してもよい。
【００１９】
なお、情報処理装置１０は、例えば、スマートフォン等のような無線通信端末として構成されていてもよい。また、情報処理装置１０は、サーバ等の装置として構成されていてもよい。また、図１では、入出力装置２０と情報処理装置１０とが互いに異なる装置として示されているが、入出力装置２０及び情報処理装置１０は一体的に構成されていてもよい。また、入出力装置２０及び情報処理装置１０の構成及び処理の詳細については別途後述する。
【００２０】
以上、図１を参照して、本開示の一実施形態に係る情報処理システムの概略的な構成の一例について説明した。
【００２１】
＜１．２．入出力装置の構成＞
続いて、図２を参照して、図１に示した本実施形態に係る入出力装置２０の概略的な構成の一例について説明する。図２は、本実施形態に係る入出力装置の概略的な構成の一例について説明するための説明図である。
【００２２】
前述したように、本実施形態に係る入出力装置２０は、ユーザが頭部の少なくとも一部に装着して使用する、所謂頭部装着型デバイスとして構成されている。例えば、図２に示す例では、入出力装置２０は、所謂アイウェア型（メガネ型）のデバイスとして構成されており、レンズ２９３ａ及び２９３ｂのうち少なくともいずれかが透過型のディスプレイ（表示部２１１）として構成されている。また、入出力装置２０は、第１撮像部２０１ａ及び２０１ｂと、第２撮像部２０３ａ及び２０３ｂと、操作部２０７と、メガネのフレームに相当する保持部２９１とを備える。保持部２９１は、入出力装置２０がユーザの頭部に装着されたときに、表示部２１１と、第１撮像部２０１ａ及び２０１ｂと、第２撮像部２０３ａ及び２０３ｂと、操作部２０７とを、当該ユーザの頭部に対して所定の位置関係となるように保持する。また、図２には図示していないが、入出力装置２０は、ユーザの音声を集音するための集音部を備えていてもよい。
【００２３】
ここで、入出力装置２０のより具体的な構成について説明する。例えば、図２に示す例では、レンズ２９３ａが、右眼側のレンズに相当し、レンズ２９３ｂが、左眼側のレンズに相当する。即ち、保持部２９１は、入出力装置２０が装着された場合に、表示部２１１（換言すると、レンズ２９３ａ及び２９３ｂ）がユーザの眼前に位置するように、当該表示部２１１を保持する。
【００２４】
第１撮像部２０１ａ及び２０１ｂは、所謂ステレオカメラとして構成されており、入出力装置２０がユーザの頭部に装着されたときに、当該ユーザの頭部が向いた方向（即ち、ユーザの前方）を向くように、保持部２９１によりそれぞれ保持される。このとき、第１撮像部２０１ａが、ユーザの右眼の近傍に保持され、第１撮像部２０１ｂが、当該ユーザの左眼の近傍に保持される。このような構成に基づき、第１撮像部２０１ａ及び２０１ｂは、入出力装置２０の前方に位置する被写体（換言すると、実空間に位置する実オブジェクト）を互いに異なる位置から撮像する。これにより、入出力装置２０は、ユーザの前方に位置する被写体の画像を取得するとともに、第１撮像部２０１ａ及び２０１ｂそれぞれにより撮像された画像間の視差に基づき、当該入出力装置２０から、当該被写体までの距離を算出することが可能となる。
【００２５】
なお、入出力装置２０と被写体との間の距離を測定可能であれば、その構成や方法は特に限定されない。具体的な一例として、マルチカメラステレオ、移動視差、ＴＯＦ（Time  Of  Flight）、Structured  Light等の方式に基づき、入出力装置２０と被写体との間の距離が測定されてもよい。ここで、ＴＯＦとは、被写体に対して赤外線等の光を投光し、投稿した光が当該被写体で反射して戻るまでの時間を画素ごとに測定することで、当該測定結果に基づき被写体までの距離（深度）を含めた画像（所謂距離画像）を得る方式である。また、Structured  Lightは、被写体に対して赤外線等の光によりパターンを照射しそれを撮像することで、撮像結果から得られる当該パターンの変化に基づき、被写体までの距離（深度）を含めた距離画像を得る方式である。また、移動視差とは、所謂単眼カメラにおいても、視差に基づき被写体までの距離を測定する方法である。具体的には、カメラを移動させることで、被写体を互いに異なる視点から撮像し、撮像された画像間の視差に基づき被写体までの距離を測定する。なお、このとき各種センサによりカメラの移動距離及び移動方向を認識することで、被写体までの距離をより精度良く測定することが可能となる。なお、距離の測定方法に応じて、撮像部の構成（例えば、単眼カメラ、ステレオカメラ等）を変更してもよい。
【００２６】
また、第２撮像部２０３ａ及び２０３ｂは、入出力装置２０がユーザの頭部に装着されたときに、それぞれの撮像範囲内に当該ユーザの眼球が位置するように、保持部２９１によりそれぞれ保持される。具体的な一例として、第２撮像部２０３ａは、撮像範囲内にユーザの右眼が位置するように保持される。このような構成に基づき、第２撮像部２０３ａにより撮像された右眼の眼球の画像と、当該第２撮像部２０３ａと当該右眼との間の位置関係と、に基づき、当該右眼の視線が向いている方向を認識することが可能となる。同様に、第２撮像部２０３ｂは、撮像範囲内に当該ユーザの左眼が位置するように保持される。即ち、第２撮像部２０３ｂにより撮像された左眼の眼球の画像と、当該第２撮像部２０３ｂと当該左眼との間の位置関係と、に基づき、当該左眼の視線が向いている方向を認識することが可能となる。なお、図２に示す例では、入出力装置２０が第２撮像部２０３ａ及び２０３ｂの双方を含む構成について示しているが、第２撮像部２０３ａ及び２０３ｂのうちいずれかのみが設けられていてもよい。
【００２７】
操作部２０７は、入出力装置２０に対するユーザからの操作を受け付けるための構成である。操作部２０７は、例えば、タッチパネルやボタン等のような入力デバイスにより構成されていてもよい。操作部２０７は、保持部２９１により、入出力装置２０の所定の位置に保持されている。例えば、図２に示す例では、操作部２０７は、メガネのテンプルに相当する位置に保持されている。
【００２８】
また、本実施形態に係る入出力装置２０は、例えば、加速度センサや、角速度センサ（ジャイロセンサ）が設けられ、当該入出力装置２０を装着したユーザの頭部の動き（換言すると、入出力装置２０自体の動き）を検出可能に構成されていてもよい。具体的な一例として、入出力装置２０は、ユーザの頭部の動きとして、ヨー（yaw）方向、ピッチ（pitch）方向、及びロール（roll）方向それぞれの成分を検出することで、当該ユーザの頭部の位置及び姿勢のうち少なくともいずれかの変化を認識してもよい。
【００２９】
以上のような構成に基づき、本実施形態に係る入出力装置２０は、ユーザの頭部の動きに応じた、実空間内における自身の位置や姿勢の変化を認識することが可能となる。また、このとき入出力装置２０は、所謂ＡＲ技術に基づき、実空間に位置する実オブジェクトに対して、仮想的なコンテンツ（即ち、仮想オブジェクト）が重畳するように、表示部２１１に当該コンテンツを提示することも可能となる。なお、入出力装置２０が、実空間内における自身の位置及び姿勢を推定するための方法（即ち、自己位置推定）の一例については、詳細を別途後述する。
【００３０】
なお、入出力装置２０として適用可能な頭部装着型の表示装置（ＨＭＤ：Head  Mounted  Display）の一例としては、例えば、ＡＲ技術の適用を想定した場合には、シースルー型ＨＭＤ、ビデオシースルー型ＨＭＤ、及び網膜投射型ＨＭＤが挙げられる。
【００３１】
シースルー型ＨＭＤは、例えば、ハーフミラーや透明な導光板を用いて、透明な導光部等からなる虚像光学系をユーザの眼前に保持し、当該虚像光学系の内側に画像を表示させる。そのため、シースルー型ＨＭＤを装着したユーザは、虚像光学系の内側に表示された画像を視聴している間も、外部の風景を視野に入れることが可能となる。このような構成により、シースルー型ＨＭＤは、例えば、ＡＲ技術に基づき、当該シースルー型ＨＭＤの位置及び姿勢のうち少なくともいずれかの認識結果に応じて、実空間に位置する実オブジェクトの光学像に対して仮想オブジェクトの画像を重畳させることも可能となる。なお、シースルー型ＨＭＤの具体的な一例として、メガネのレンズに相当する部分を虚像光学系として構成した、所謂メガネ型のウェアラブルデバイスが挙げられる。例えば、図２に示した入出力装置２０は、シースルー型ＨＭＤの一例に相当する。
【００３２】
ビデオシースルー型ＨＭＤは、ユーザの頭部または顔部に装着された場合に、ユーザの眼を覆うように装着され、ユーザの眼前にディスプレイ等の表示部が保持される。また、ビデオシースルー型ＨＭＤは、周囲の風景を撮像するための撮像部を有し、当該撮像部により撮像されたユーザの前方の風景の画像を表示部に表示させる。このような構成により、ビデオシースルー型ＨＭＤを装着したユーザは、外部の風景を直接視野に入れることは困難ではあるが、表示部に表示された画像により、外部の風景を確認することが可能となる。また、このときビデオシースルー型ＨＭＤは、例えば、ＡＲ技術に基づき、当該ビデオシースルー型ＨＭＤの位置及び姿勢のうち少なくともいずれかの認識結果に応じて、外部の風景の画像に対して仮想オブジェクトを重畳させてもよい。
【００３３】
網膜投射型ＨＭＤは、ユーザの眼前に投影部が保持されており、当該投影部からユーザの眼に向けて、外部の風景に対して画像が重畳するように当該画像が投影される。より具体的には、網膜投射型ＨＭＤでは、ユーザの眼の網膜に対して、投影部から画像が直接投射され、当該画像が網膜上で結像する。このような構成により、近視や遠視のユーザの場合においても、より鮮明な映像を視聴することが可能となる。また、網膜投射型ＨＭＤを装着したユーザは、投影部から投影される画像を視聴している間も、外部の風景を視野に入れることが可能となる。このような構成により、網膜投射型ＨＭＤは、例えば、ＡＲ技術に基づき、当該網膜投射型ＨＭＤの位置や姿勢のうち少なくともいずれかの認識結果に応じて、実空間に位置する実オブジェクトの光学像に対して仮想オブジェクトの画像を重畳させることも可能となる。
【００３４】
また、上記に説明した例以外にも、ＶＲ技術の適用を想定した場合には、没入型ＨＭＤと呼ばれるＨＭＤを適用することも可能である。没入型ＨＭＤは、ビデオシースルー型ＨＭＤと同様に、ユーザの眼を覆うように装着され、ユーザの眼前にディスプレイ等の表示部が保持される。そのため、没入型ＨＭＤを装着したユーザは、外部の風景（即ち、現実世界の風景）を直接視野に入れることが困難であり、表示部に表示された映像のみが視界に入ることとなる。このような構成により、没入型ＨＭＤは、画像を視聴しているユーザに対して没入感を与えることが可能となる。
【００３５】
以上、図２を参照して、本開示の一実施形態に係る入出力装置の概略的な構成の一例について説明した。
【００３６】
＜１．３．自己位置推定の原理＞
次いで、入出力装置２０が、実オブジェクトに対して仮想オブジェクトを重畳させる際に、実空間内における自身の位置及び姿勢を推定するための手法（即ち、自己位置推定）の原理の一例について説明する。
【００３７】
自己位置推定の具体的な一例として、入出力装置２０は、実空間内の実オブジェクト上に提示されたサイズが既知のマーカ等を、自身に設けられたカメラ等の撮像部により撮像する。そして、入出力装置２０は、撮像された画像を解析することで、マーカ（ひいては、当該マーカが提示された実オブジェクト）に対する自身の相対的な位置及び姿勢のうち少なくともいずれかを推定する。なお、以降の説明では、入出力装置２０が自身の位置及び姿勢を推定する場合に着目して説明するが、当該入出力装置２０は、自身の位置及び姿勢のうちいずれかのみを推定してもよい。
【００３８】
具体的には、画像中に撮像されたマーカの向き（例えば、マーカの模様等の向き）に応じて、当該マーカに対する撮像部（ひいては、当該撮像部を備える入出力装置２０）の相対的な方向を推定することが可能である。また、マーカのサイズが既知の場合には、画像中におけるマーカのサイズに応じて、当該マーカと撮像部（即ち、当該撮像部を備える入出力装置２０）との間の距離を推定することが可能である。より具体的には、マーカをより遠くから撮像すると、当該マーカは、より小さく撮像されることとなる。また、このとき画像中に撮像される実空間内の範囲は、撮像部の画角に基づき推定することが可能である。以上の特性を利用することで、画像中に撮像されたマーカの大きさ（換言すると、画角内においてマーカが占める割合）に応じて、当該マーカと撮像部との間の距離を逆算することが可能である。以上のような構成により、入出力装置２０は、マーカに対する自身の相対的な位置及び姿勢を推定することが可能となる。
【００３９】
また、所謂ＳＬＡＭ（simultaneous  localization  and  mapping）と称される技術が、入出力装置２０の自己位置推定に利用されてもよい。ＳＬＡＭとは、カメラ等の撮像部、各種センサ、エンコーダ等を利用することにより、自己位置推定と環境地図の作成とを並行して行う技術である。より具体的な一例として、ＳＬＡＭ（特に、Ｖｉｓｕａｌ  ＳＬＡＭ）では、撮像部により撮像された動画像に基づき、撮像されたシーン（または、被写体）の３次元形状を逐次的に復元する。そして、撮像されたシーンの復元結果を、撮像部の位置及び姿勢の検出結果と関連付けることで、周囲の環境の地図の作成と、当該環境における撮像部（ひいては、入出力装置２０）の位置及び姿勢の推定とが行われる。なお、撮像部の位置及び姿勢については、例えば、入出力装置２０に加速度センサや角速度センサ等の各種センサを設けることで、当該センサの検出結果に基づき相対的な変化を示す情報として推定することが可能である。もちろん、撮像部の位置及び姿勢を推定可能であれば、その方法は、必ずしも加速度センサや角速度センサ等の各種センサの検知結果に基づく方法のみには限定されない。
【００４０】
以上のような構成のもとで、例えば、撮像部による既知のマーカの撮像結果に基づく、当該マーカに対する入出力装置２０の相対的な位置及び姿勢の推定結果が、上述したＳＬＡＭにおける初期化処理や位置補正に利用されてもよい。このような構成により、入出力装置２０は、マーカが撮像部の画角内に含まれない状況下においても、従前に実行された初期化や位置補正の結果を受けたＳＬＡＭに基づく自己位置推定により、当該マーカ（ひいては、当該マーカが提示された実オブジェクト）に対する自身の位置及び姿勢を推定することが可能となる。
【００４１】
以上、入出力装置２０が、実オブジェクトに対して仮想オブジェクトを重畳させる際に、実空間内における自身の位置及び姿勢を推定するための手法（即ち、自己位置推定）の原理の一例について説明した。なお、以降においては、例えば、上述した原理に基づき、実空間内の物体（実オブジェクト）に対する入出力装置２０の位置及び姿勢を推定することが可能であるものとして説明する。
【００４２】
＜＜２．視線の誘導に関する検討＞＞
続いて、ＡＲ技術やＶＲ技術の利用を想定した場合におけるユーザの視線の誘導に関して概要を説明する。なお、本説明において「定位」と記載した場合には、実空間や仮想空間等の所望の空間内の位置（換言すると座標）に位置する、または位置するように提示されることを示すものとする。また、「定位」と記載した場合において、所望の空間内に静止する状態のみに限らず、例えば、所望の空間内の経路に沿って移動する状態も含み得るものとする。例えば、所望のオブジェクトが所定の経路に沿って定位すると表現した場合には、当該オブジェクトは、当該経路に沿って移動するように提示される場合も含み得るものとする。
【００４３】
ユーザに対してディスプレイ等の表示装置を介して情報を提示する場合には、例えば、提示対象となる情報が定位される位置は当該表示装置の表示画面で規定された範囲内に制限される場合がある。これに対して、ＶＲ技術やＡＲ技術を利用する場合には、ユーザへの提示対象となる情報を、当該ユーザの視野内の範囲に限らず、当該視野よりも広く展開された空間内（例えば、ユーザの周囲）に定位させることも可能となる。
【００４４】
具体的な一例として、ＡＲ技術の利用を想定した場合には、ユーザの視界の範囲内に限らず、当該ユーザの周囲に広がる実空間に対して仮想的なオブジェクト（以下、「仮想オブジェクト」とも称する）が定位するように、当該オブジェクトをユーザに提示することが可能である。この場合には、例えば、ユーザは、見回すように視点の位置や向きを変えながら、自身の周囲の空間に定位された仮想オブジェクト（例えば、自身の視野外に位置する仮想オブジェクト）を参照することが可能となる。なお、ＶＲ技術を利用する場合においても、実空間が仮想空間に置き換わる点を除けば、ＡＲ技術を利用する場合と実質的に同様の態様でユーザに情報を提示することが可能である。
【００４５】
一方で、ユーザに注目してほしい情報が当該ユーザの視野外（換言すると、ディスプレイ等の表示装置に表示されている範囲外）に提示された場合には、当該ユーザが提示された情報に気付かない場合がある。このような背景から、例えば、ＡＲ技術やＶＲ技術を利用する場合のように、ユーザの視野外に提示対象となる情報が定位され得るような状況下において、ユーザの視線を所望の位置（例えば、情報が定位された位置）に誘導する仕組みの導入が求められる場合がある。
【００４６】
そこで、本開示では、ユーザが視点の位置や向きを自由に変えながら自身の周囲に定位するように提示された情報を参照する状況下において、当該ユーザの視線をより好適な態様で誘導するための技術の一例について提案する。特に、本開示においては、ユーザが誘導に従い視線を追従させる場合に、当該追従に伴うユーザへの負荷（例えば、心的負荷や身体的負荷）を低減することが可能な仕組みの一例について提案する。
【００４７】
＜＜３．第１の実施形態＞＞
以下に、本開示の第１の実施形態に係る情報処理システムについて説明する。
【００４８】
＜３．１．概要＞
まず、本実施形態に係る情報処理システムの概要について説明する。例えば、図３及び図４は、本実施形態に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図であり、ユーザの視線の誘導方法の一例について示している。図３及び図４において、参照符号Ｒ１０１は、ユーザＵ１１１の視野を模式的に示している。即ち、参照符号Ｐ１１０は、ユーザＵ１１１の視点の位置（以下、単に「視点」とも称する）を示している。なお、以降の説明では、位置Ｐ１１０のように、ユーザの視点の位置を「視点位置」とも称する。また、参照符号Ｖ１１１は、ユーザの視線を誘導するために提示される表示情報（以下、「誘導オブジェクト」とも称する）を模式的に示している。誘導オブジェクトＶ１１１は、ディスプレイ等の表示部（例えば、図２に示す表示部２１１）を介してユーザＵ１１１に提示される。
【００４９】
具体的には、図３は、参照符号Ｐ１１１で示された視野Ｒ１０１内の位置に注目しているユーザＵ１１１の視線を、誘導オブジェクトＶ１１１を提示することで、視野Ｒ１０１外の位置Ｐ１１３に誘導する場合の一例について示している。即ち、位置Ｐ１１１は、視線の誘導の開始前におけるユーザＵ１１１の注視点と略一致する位置となる。即ち、図３に示す例では、まず位置Ｐ１１１に誘導オブジェクトＶ１１１が提示され、次いで誘導オブジェクトＰ１１１が注視点Ｐ１１１から位置Ｐ１１３に向けて移動するように、ユーザＵ１１１への当該誘導オブジェクトＶ１１１の提示が制御される。なお、以降の説明では、位置Ｐ１１１のように視線の誘導が開始される位置を「開始位置」とも称し、位置Ｐ１１３のように視線が誘導される位置、即ち、視線の誘導が終了される位置を「終了位置」とも称する。
【００５０】
例えば、図３に示す例では、開始位置Ｐ１１１と終了位置Ｐ１１３とを直線で結ぶ経路Ｒ１１１に沿って誘導オブジェクトＶ１１１が定位するように（即ち、経路Ｒ１１１に沿って誘導オブジェクトＶ１１１が移動するように）、当該誘導オブジェクトＶ１１１の提示が制御される。しかしながら、図３に示す例では、視点位置Ｐ１００、開始位置Ｐ１１１（即ち、注視点）、及び終了位置Ｐ１１３（即ち、誘導先）の位置関係に応じて、ユーザＵ１１１を突き抜ける、またはユーザＵ１１１の近傍を通過するような表現により、誘導オブジェクトＶ１１１が当該ユーザＵ１１１に提示される場合がある。即ち、ユーザＵ１１１には、誘導オブジェクトＶ１１１が自身に向かって移動し、ひいては自信の身体を突き抜けるような表現で、当該誘導オブジェクトＶ１１１が提示されることとなる。このような状況下では、ユーザＵ１１１は、不快感を覚える可能性がある。
【００５１】
そこで、本実施形態に係る情報処理システムは、誘導オブジェクトＶ１１１に対するユーザＵ１１１の追従負荷がより低い経路に沿って誘導オブジェクトＶ１１１が定位するように、当該誘導オブジェクトＶ１１１の提示を制御する。
【００５２】
例えば、図４は、本実施形態に係る情報処理システムによるユーザＵ１１１の視線の誘導に係る制御の一例について示している。なお、図４において、図３と同様の符号が付された対象は、当該図３の場合と同様の対象を示しているものとする。例えば、図４に示す例では、図３に示す例と同様に、開始位置Ｐ１１１と終了位置Ｐ１１３とを直線距離結ぶ経路Ｒ１１１が設定されると、誘導オブジェクトＶ１１１が、ユーザＵ１１１の近傍の領域を通過することとなる。
【００５３】
そこで、本実施形態に係る情報処理システムでは、図４に示すような状況下において、誘導オブジェクトＶ１１１に対するユーザＵ１１１の追従負荷（例えば、身体的負荷や心的負荷）がより低い経路に沿って誘導オブジェクトＶ１１１が定位するように、当該誘導オブジェクトＶ１１１の提示を制御する。具体的には、図４に示す例の場合には、当該情報処理システムは、開始位置Ｐ１１１と終了位置Ｐ１１３とを結ぶ複数の経路のうち、ユーザＵ１１１からより離隔した経路Ｒ１１３（即ち、視点位置Ｐ１００からより離隔した経路）を、誘導オブジェクトＶ１１１を移動させる経路として設定する。
【００５４】
このような制御により、ユーザＵ１１１と誘導オブジェクトＶ１１１とが離隔した状態を維持しながら、当該誘導オブジェクトＶ１１１が開始位置Ｐ１１１から終了位置Ｐ１１３に向けて移動するように制御される。即ち、誘導オブジェクトＶ１１１がユーザＵ１１１に向かって移動し、ひいてはユーザＵ１１１を突き抜けるような表現で、当該誘導オブジェクトＶ１１１が当該ユーザＵ１１１に提示されるといった事態の発生を防止することが可能となる。そのため、経路Ｒ１１１に沿って誘導オブジェクトＶ１１１が定位するように制御される場合に比べて、ユーザに対する当該誘導オブジェクトＶ１１１の追従負荷を低減することが可能となる。
【００５５】
以上、図３及び図４を参照して、本実施形態に係る情報処理システムの概要について説明した。
【００５６】
＜３．２．機能構成＞
続いて、図５を参照して、本実施形態に係る情報処理システムの機能構成の一例について説明する。図５は、本実施形態に係る情報処理システムの機能構成の一例を示したブロック図である。なお、本説明では、情報処理システムが、ＡＲ技術を利用することでユーザに情報を提示する場合に着目して、当該情報処理システムの構成の一例について説明する。
【００５７】
図５に示すように、情報処理システム１は、入出力装置２０と、情報処理装置１０と、記憶部１９０とを含む。なお、入出力装置２０及び情報処理装置１０は、例えば、図１に示す例における入出力装置２０及び情報処理装置１０に相当する。
【００５８】
入出力装置２０は、例えば、撮像部２０１及び２０３と、検知部２２１と、出力部２１０とを含む。なお、撮像部２０１は、図２に示す例における第１撮像部２０１ａ及び２０１ｂに相当する。また、撮像部２０３は、図２に示す例における第２撮像部２０３ａ及び２０３ｂに相当する。即ち、撮像部２０１及び撮像部２０３については、図２を参照して説明した例と実質的に同様のため詳細な説明は省略する。
【００５９】
検知部２２１は、各種状態を検知するための構成である。例えば、検知部２２１は、加速度センサ、角速度センサ、または方位センサ等を含み、当該センサにより、入出力装置２０が装着されたユーザの部位（例えば、頭部）の動き（ひいては、ユーザの当該部位が向けられている方向）を検知してもよい。また、検知部２２１は、ＧＮＳＳ（Global  Navigation  Satellite  System）等に対応した受信機を含み、入出力装置２０の位置（ひいては、ユーザの位置）を検知してもよい。また、検知部２２１は、生体センサ等を含み、当該生体センサにより、ユーザの各種状態を検知してもよい。そして、検知部２２１は、各種状態に検知結果に応じた情報を情報処理装置１０に通知する。
【００６０】
出力部２１０は、ユーザに対して各種情報を提示するための出力インタフェースに相当する。例えば、出力部２１０は、表示部２１１を含んでもよい。なお、表示部２１１は、図２に示す例における表示部２１１に相当するため、詳細な説明は省略する。また、出力部２１０は、音響出力部２１３を含んでもよい。音響出力部２１３は、例えば、スピーカ等の音響出力デバイスにより構成され、音声や音響を出力することで所望の情報をユーザに提示する。
【００６１】
情報処理装置１０は、認識処理部１０１と、検出部１０３と、処理実行部１０９と、出力制御部１１１とを含む。
【００６２】
撮像部２０１から撮像された画像を取得し、取得した画像に対して解析処理を施すことで、当該画像に撮像された実空間内の物体（被写体）を認識する。具体的な一例として、認識処理部１０１は、ステレオカメラとして構成された撮像部２０１から、互いに異なる複数の視点から撮像された画像（以降では、「ステレオ画像」とも称する）を取得し、取得した画像間の視差に基づき、画像中に撮像された物体までの距離を、当該画像の画素ごとに測定する。これにより、認識処理部１０１は、当該画像が撮像されたタイミングにおける、撮像部２０１（ひいては、入出力装置２０）と、当該画像に撮像された各物体との間の、実空間内における相対的な位置関係（特に、奥行き方向の位置関係）を推定または認識することが可能となる。
【００６３】
また、認識処理部１０１は、ＳＬＡＭに基づき自己位置推定と環境地図の作成とを行うことで、入出力装置２０と、画像中に撮像された物体との間の、実空間内における位置関係を認識してもよい。この場合には、例えば、認識処理部１０１は、後述する検出部１０３（例えば、姿勢検出部１０７）から入出力装置２０の位置及び姿勢の変化の検出結果に応じた情報を取得し、当該情報をＳＬＡＭに基づく自己位置推定に利用してもよい。
【００６４】
以上のようにして、認識処理部１０１は、画像中に撮像された各物体の実空間内における位置を認識し、認識結果を示す情報を出力制御部１１１に出力する。
【００６５】
なお、前述したように、被写体までの距離の測定方法は、上述したステレオ画像に基づく測定方法のみは限定されない。そのため、撮像部２０１に相当する構成を、距離の測定方法にあわせて適宜変更してもよい。具体的な一例として、ＴＯＦに基づき被写体までの距離を測定する場合には、撮像部２０１に替えて、赤外線を投光する光源と、当該光源から投光され被写体で反射した赤外線を検知するための受光素子とを設けてもよい。また、物体までの距離を測定する際に、複数の測定方法が利用されてもよい。この場合には、利用される測定方法に応じて、当該測定に利用する情報を取得するための構成が、入出力装置２０または情報処理装置１０に設けられていてもよい。もちろん、画像中に撮像された各物体の実空間内における位置の認識結果を示す情報（例えば、デプスマップ）の内容についても、適用される測定方法に応じて適宜変更されてもよいことは言うまでもない。
【００６６】
検出部１０３は、入出力装置２０により取得された各種情報に基づき、当該入出力装置２０を保持するユーザ（例えば、入出力装置２０を装着したユーザ）の各種状態を検出する。例えば、検出部１０３は、視線検出部１０５と、姿勢検出部１０７とを含む。
【００６７】
視線検出部１０５は、撮像部２０３により撮像されたユーザの眼球の画像に基づき、当該ユーザの視線が向いている方向を検出する。なお、ユーザの視線を検出する方法の一例については図２を参照しながら前述したため、詳細な説明は省略する。そして、視線検出部１０５は、ユーザの視線の検出結果に応じた情報を出力制御部１１１に出力する。
【００６８】
姿勢検出部１０７は、検知部２２１による各種状態の検出結果に応じて、入出力装置２０を保持するユーザの部位の位置や姿勢（以降では、単に「姿勢」とも称する）を検出する。例えば、姿勢検出部１０７は、頭部装着型のデバイスとして構成された入出力装置２０に保持された加速度センサや角速度センサの検出結果に応じて、当該入出力装置２０の姿勢の変化を検出することで、当該入出力装置２０が装着されたユーザの頭部の姿勢を検出してもよい。同様に、姿勢検出部１０７は、ユーザの手、腕、足等の部位に保持された加速度センサや角速度センサの検出結果に応じて、当該部位の姿勢の変化を検出してもよい。もちろん上記はあくまで一例であり、ユーザの部位の姿勢を検出することが可能であれば、姿勢検出の対象とする部位や、当該部位の姿勢を検出する方法は特に限定されない。即ち、姿勢検出の対象とする部位に応じて、当該部位の姿勢を検出するための構成や検出方法が適宜変更されてもよい。そして、姿勢検出部１０７は、ユーザの部位の姿勢の検出結果に応じた情報を出力制御部１１１に出力する。
【００６９】
処理実行部１０９は、情報処理装置１０（ひいては、情報処理システム１）が提供する各種機能（例えば、アプリケーション）を実行するための構成である。例えば、処理実行部１０９は、ユーザ入力等の所定のトリガに応じて、実行対象とするアプリケーションを所定の記憶部（例えば、後述する記憶部１９０）から抽出し、抽出したアプリケーションを実行してもよい。また、処理実行部１０９は、アプリケーションの実行結果に応じて上方の出力を出力制御部１１１に指示してもよい。具体的な一例として、処理実行部１０９は、アプリケーションの実行結果に応じて、仮想オブジェクト等の表示情報が実空間上の所望の位置に定位するように、当該仮想オブジェクトの提示を出力制御部１１１に指示してもよい。
【００７０】
出力制御部１１１は、出力対象となる各種情報を出力部２１０に出力させることで、当該情報がユーザに提示されるように制御する。例えば、出力制御部１１１は、処理実行部１０９によるアプリケーションの実行結果に応じた情報を出力部２１０に出力させることで、当該実行結果に応じた情報がユーザに提示してもよい。より具体的な一例として、出力制御部１１１は、出力対象となる表示情報を表示部２１１に表示させることで、当該表示情報がユーザに提示されるように制御してもよい。また、出力制御部１１１は、出力対象となる情報に応じた音響を音響出力部２１３に出力させることで、当該情報がユーザに提示されるように制御してもよい。
【００７１】
また、出力制御部１１１は、認識処理部１０１による実空間内の物体の認識結果（換言すると、実空間内における入出力装置２０の自己位置の推定結果）に応じて、仮想オブジェクト等の表示情報が実空間内に定位するように、当該表示情報を表示部２１１に表示させてもよい。この場合には、例えば、出力制御部１１１は、入出力装置２０の自己位置の推定結果に応じて表示部２１１に表示された情報が重畳される実空間内の領域（換言すると、ユーザの視野に含まれる領域）を推定することで、当該領域と、実空間内に定位される表示情報と、の間の位置関係を認識する。そして、出力制御部１１１は、当該領域と当該表示情報との間の位置関係の認識結果に応じて、当該領域内に定位する表示情報が表示部２１１の表示領域中における対応する位置に表示されるように制御する。
【００７２】
具体的には、出力制御部１１１は、例えば、入出力装置２０（表示部２１１）の実空間内における位置や姿勢に応じて、表示部２１１に表示される領域の実空間内における位置や範囲を算出する。これにより、表示部２１１に表示される領域と、提示対象となる表示情報が定位される位置と、の間の実空間内における位置関係を認識することが可能となる。そして、出力制御部１１１は、表示部２１１に表示される領域と、提示対象となる表示情報が定位される位置と、の間の位置関係に応じて、当該表示情報が表示される画面内の位置を算出すればよい。なお、表示部２１１の画面内の位置に関連付けられた座標（即ち、表示部２１１に関連付けられた座標）が「第１の座標」の一例に相当し、実空間内の位置に関連付けられた座標が「第２の座標」の一例に相当する。
【００７３】
また、出力制御部１１１は、誘導制御部１１３を含む。誘導制御部１１３は、出力部２１０を介してユーザに情報を提示することで、ユーザの視線が誘導されるように制御する。このとき、誘導制御部１１３は、視線検出部１０５によるユーザの視線が向いている方向の検出結果や、姿勢検出部１０７によるユーザの部位の姿勢の検出結果を、ユーザの視線の誘導に利用してもよい。具体的な一例として、誘導制御部１１３は、入出力装置２０の自己位置推定の結果に応じて、図４に示す例における、視点Ｐ１１０の位置、開始位置Ｐ１１１（例えば、注視点）、及び終了位置Ｐ１１３（即ち、視線の誘導先）の間の位置関係を認識してもよい。これにより、誘導制御部１１３は、例えば、当該位置関係の認識結果に基づき、視線誘導の経路Ｒ１１３を設定し、誘導オブジェクトＶ１１１が当該経路Ｒ１１３に沿って定位するようにユーザへの誘導オブジェクトＶ１１１の提示を制御することが可能となる。
【００７４】
なお、ユーザの視線の誘導に係る動作は、図４を参照して説明した例のみには限定されない。そこで、ユーザの視線の誘導に係る動作の他の一例については、変形例として別途後述する。また、ユーザの自己位置（即ち、視点Ｐ１１０の位置）、ユーザの視線の検出結果、及びユーザの部位の姿勢等が、ユーザの視線の誘導に関する「第１の情報」の一例に相当し、誘導オブジェクトＶ１１１が「第２の情報」の一例に相当する。即ち、例えば、出力制御部１１１のうち上述した第１の情報の取得に係る部分が、「取得部」の一例に相当し、誘導制御部１１３が「制御部」の一例に相当する。また、図４に示す経路Ｒ１１１のように開始位置及び終了位置を直線で結ぶ経路が「第１の経路」の一例に相当し、経路Ｒ１１３のように第１の経路よりもユーザから離間した経路が「第２の経路」の一例に相当する。
【００７５】
記憶部１９０は、各種データを、一時的または恒常的に記憶するための記憶領域である。例えば、記憶部１９０には、情報処理装置１０が各種機能を実行するためのデータが記憶されていてもよい。より具体的な一例として、記憶部１９０には、各種アプリケーションを実行するためのデータ（例えば、ライブラリ）や各種設定等を管理するための管理データ等が記憶されていてもよい。
【００７６】
なお、上述した本実施形態に係る情報処理システム１の機能構成はあくまで一例であり、上述した入出力装置２０及び情報処理装置１０の各機能が実現されれば、情報処理システム１の機能構成は必ずしも図３に示す例には限定されない。具体的な一例として、入出力装置２０と情報処理装置１０とが一体的に構成されていてもよい。
【００７７】
また、情報処理装置１０の各構成のうち、一部の構成が他の装置に設けられていてもよい。具体的な一例として、認識処理部１０１や検出部１０３が、他の装置（例えば、入出力装置２０や、情報処理装置１０及び入出力装置２０とは異なる他の装置等）に設けられていてもよい。同様に、入出力装置２０の各構成のうち一部の構成が他の装置に設けられていてもよい。
【００７８】
また、情報処理装置１０の各機能が、複数の装置が連携して動作することで実現されてもよい。具体的な一例として、情報処理装置１０の各構成が提供する機能が、複数の装置が連携して実現される仮想的なサービス（例えば、クラウドサービス）により提供されてもよい。この場合には、当該サービスが、上述した情報処理装置１０に相当する。同様に、入出力装置２０の各機能についても、複数の装置が連携して動作することで実現されてもよい。
【００７９】
以上、図５を参照して、本実施形態に係る情報処理システムの機能構成の一例について説明した。
【００８０】
＜３．３．処理＞
続いて、図６を参照して、本実施形態に係る情報処理システムの一連の処理の流れの一例ついて、特に、情報処理装置１０によるユーザの視線の誘導に係る動作に着目して説明する。図６は、本実施形態に係る情報処理システムの一連の処理の流れの一例を示したフローチャートである。
【００８１】
まず、情報処理装置１０（誘導制御部１１３）は、視線の誘導先を設定する（Ｓ１０１）。例えば、情報処理装置１０は、ユーザに注目してほしい表示情報（例えば、仮想オブジェクト）が定位された位置を、当該ユーザの視線の誘導先として設定してもよい。より具体的な一例として、情報処理装置１０は、所望のアプリケーションの実行結果に基づき仮想オブジェクトを定位させた位置を、ユーザの視線の誘導先として設定してもよい。
【００８２】
続いて、情報処理装置１０（視線検出部１０７）は、入出力装置２０により取得された各種情報に基づき、ユーザの視線を検出し、当該検出結果に基づき視点及び注視点の位置を認識する（Ｓ１０３）。具体的な一例として、情報処理装置１０は、入出力装置２０に保持された撮像部２０３によるユーザの眼球の撮像結果に応じて、当該ユーザの視線の方向を認識してもよい。また、情報処理装置１０（認識処理部１０１）は、入出力装置２０に保持された撮像部２０１によるユーザの周囲の環境の撮像結果に応じて、実空間内における入出力装置２０の自己位置（ひいては、ユーザの自己位置）を推定する。そして、情報処理装置１０（誘導制御部１１３）は、ユーザの自己位置と、当該ユーザの視線の方向と、に基づき、当該ユーザが視線を向けている実空間内の位置（即ち、注視点）を認識する。また、ユーザの自己位置が、当該ユーザの視点の位置に相当し得る。
【００８３】
次いで、情報処理装置１０（誘導制御部１１３）は、ユーザの視線誘導の開始位置を設定する（Ｓ１０５）。例えば、情報処理装置１０は、認識した注視点を上記開始位置に設定してもよい。また、情報処理装置１０は、注視点や視線の認識結果に応じてユーザの視野に対応する実空間内の領域（即ち、表示部２１１に表示される領域）を認識し、当該視野内に上記開始位置を設定してもよい。
【００８４】
情報処理装置１０（誘導制御部１１３）は、ユーザの視線誘導の開始位置を設定したら、当該開始位置と、視線の誘導先となる終了位置と、を結ぶ経路を、視線誘導の経路として設定する（Ｓ１０７）。このとき、情報処理装置１０は、例えば、図４に示すように、ユーザの視点の位置を考慮して、当該ユーザの視線を誘導する経路を設定してもよい。より具体的な一例として、情報処理装置１０は、開始位置と終了位置とを結ぶ複数の経路を設定し、ユーザの視点の位置に応じて、当該複数の経路の中から当該ユーザの視線を誘導する経路を選択してもよい。
【００８５】
そして、情報処理装置１０（誘導制御部１１３）は、視線誘導の開始位置及び経路の設定結果に応じて、誘導オブジェクトＶ１１１をユーザに提示することで、当該ユーザの視線を誘導する（Ｓ１０９）。具体的な一例として、情報処理装置１０は、まず誘導オブジェクトＶ１１１が設定した開始位置に定位させる。次いで、情報処理装置１０は、当該開始位置に定位した誘導オブジェクトＶ１１１が設定した経路に沿って定位するように（換言すると、当該経路に沿って移動するように）制御する。このような制御により、誘導オブジェクトＶ１１１の動きに追従するように、ユーザの視線が誘導される効果が期待される。
【００８６】
以上、図６を参照して、本実施形態に係る情報処理システムの一連の処理の流れの一例ついて、特に、情報処理装置１０によるユーザの視線の誘導に係る動作に着目して説明する。
【００８７】
＜３．４．変形例＞
続いて、本実施形態に係る情報処理システムの変形例について説明する。
【００８８】
（変形例１−１：視線誘導の経路の設定例）
まず、変形例１として、ユーザの視線を誘導する経路の設定方法の一例について説明する。例えば、図７〜図１０は、本実施形態の変形例１−１に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図であり、視線の誘導に係る経路設定の一例について示している。なお、図７〜図１０に示す例では、ユーザの左右方向をｘ方向、ユーザの上下方向をｙ方向、ユーザの前後方向をｚ方向とする。
【００８９】
例えば、ユーザの注視点（即ち、開始位置）と視線の誘導先となる位置（即ち、終了位置）との間の位置関係によっては、誘導オブジェクトに視線を追従させるために、ユーザが自身の部位（例えば、首や頭部）を大きく動かすこととなり、結果としてユーザに疲労感を与える場合がある。
【００９０】
例えば、図７及び図８に示す例は、ユーザＵ１２１の前方に位置する開始位置Ｐ１２１から、当該ユーザＵ１２１の後方に位置する終了位置Ｐ１２３に、当該ユーザのＵ１２１の視線を誘導する場合の一例を示している。具体的には、図７及び図８に示す例では、開始位置Ｐ１２１から終了位置Ｐ１２３を結ぶ経路として、ユーザＵ１２１の頭部の上方を迂回するように経路Ｒ１２１が設定されており、誘導オブジェクトＶ１２１が当該Ｒ１２１に沿って定位するように制御される。このような状況下では、ユーザは首や頭部を大きく上下に動かすこととなる。このように首や頭部を上下に大きく動かす動作は、ユーザに対して負担をかけ、結果として当該ユーザに疲労感を与える可能性がある。
【００９１】
このような状況を鑑み、本変形例に係る情報処理システムは、ユーザに対する負担がより少ない経路を、当該ユーザの視線を誘導するための経路として設定する。例えば、図９及び図１０に示す例は、図７及び図８に示す例と同様に、ユーザＵ１３１の前方に位置する開始位置Ｐ１３１から、当該ユーザＵ１３１の後方に位置する終了位置Ｐ１３３に、当該ユーザのＵ１３１の視線を誘導する場合の一例を示している。
【００９２】
一方で、図９及び図１０に示す例は、ユーザＵ１３１の視線の誘導に係る経路Ｒ１３１（即ち、誘導オブジェクトＶ１３１を定位させる経路）の設定が、図７及び図８に示す例と異なる。具体的には、図９及び図１０に示す例では、開始位置Ｐ１３１から終了位置Ｐ１３３を結ぶ経路として、ユーザＵ１３１の頭部の横を迂回するように経路Ｒ１３１が設定される。これにより、ユーザＵ１３１は、誘導オブジェクトＶ１３１に視線を追従させるために、自身の首や頭部を上下に大きく動かす必要がなくなる。なお、人体の首の可動域を考慮した場合に、図７及び図８に示すように、ユーザが頭部を上下に動かす場合に比べて、図９及び図１０に示すように、ユーザが頭部を左右に動かす場合の方が、当該ユーザは疲労感を感じにくい傾向にある。
【００９３】
また、図１０に示すように、経路Ｒ１３１が、ユーザＵ１３１の耳の高さに相当する位置Ｐ１３５（例えば、ユーザＵ１３１の耳に横に相当する位置）を基点として、緩やかな曲線（例えば、ペジエ曲線）を描くように設定されてもよい。このような制御により、誘導オブジェクトＶ１３１への視線の追従に伴い、ユーザＵ１３１にかかる負担をより低減することが可能となる。
【００９４】
なお、図９及び図１０を参照して説明した例はあくまで一例であり、必ずしも本変形例に係る情報処理システムによる視線の誘導経路の設定に係る動作を限定するものではない。即ち、ユーザが誘導オブジェクトに自身の視線を追従させる場合における部位の動きを想定し、当該ユーザがより疲労感を感じにくい経路（即ち、当該ユーザにより負担のかからない経路）が設定されれば、設定される経路や、当該経路の設定方法は特に限定されない。
【００９５】
以上、変形例１−１として、図７〜図１０を参照して、ユーザの視線を誘導する経路の設定方法の一例について説明した。
【００９６】
（変形例１−２：誘導オブジェクトの提示に係る制御の一例）
続いて、変形例１−２として、誘導オブジェクトの提示に係る制御の一例について説明する。例えば、図１１は、本実施形態の変形例１−２に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【００９７】
図１１に示す例は、ユーザＵ１４１の前方に位置する開始位置Ｐ１４１から、当該ユーザＵ１４１の後方に位置する終了位置Ｐ１４３に、当該ユーザのＵ１４１の視線を誘導する場合の一例を示している。具体的には、図１１に示す例では、開始位置Ｐ１４１から終了位置Ｐ１４３を結ぶ経路として、ユーザＵ１４１の頭部の上方を迂回するように経路Ｒ１４１が設定されており、誘導オブジェクトＶ１４１が当該Ｒ１４１に沿って定位するように制御される。
【００９８】
一方で、誘導オブジェクト（即ち、仮想オブジェクト）を提示することでユーザの視線を誘導するような状況下において、当該ユーザが、視線の誘導に係る距離感（換言すると、開始位置から終了位置までの距離）を把握しにくい場合がある。このような状況を鑑み、本変形例に係る情報処理システムは、視線の誘導に係る距離感をより把握しやすくなるように、誘導オブジェクトの提示態様を制御する。
【００９９】
具体的には、本変形例に係る情報処理システムは、視線の誘導に係る距離（即ち、開始位置から終了位置までの距離）に応じて、誘導オブジェクトの軌道（換言すると、視線を誘導する経路）を制御してもよい。例えば、図１１に示す例の場合には、情報処理システムは、開始位置Ｐ１４１と終了位置Ｐ１４３との間の距離に応じて、誘導オブジェクトＶ１４１の軌道の高さｈや、水平面に対する当該軌道の角度θを制御してもよい。より具体的には、情報処理システムは、視線の誘導に係る距離がより遠い場合には、誘導オブジェクトＶ１４１の軌道の角度θがより小さく（即ち、当該軌道の高さｈがより低く）なるように制御されてもよい。これに対して、情報処理システムは、視線の誘導に係る距離がより近い場合には、誘導オブジェクトＶ１４１の軌道の角度θがより大きく（即ち、当該軌道の高さｈがより高く）なるように制御されてもよい。
【０１００】
また、情報処理システムは、視線の誘導に係る距離に応じて、誘導オブジェクトの動きを制御してもよい。例えば、図１１に示す例の場合には、情報処理システムは、開始位置Ｐ１４１と終了位置Ｐ１４３との間の距離に応じて、移動する誘導オブジェクトＶ１４１の速度ｖや、移動する当該誘導オブジェクトＶ１４１の質感（例えば、重量感、慣性等）を制御してもよい。より具体的には、情報処理システムは、視線の誘導に係る距離がより遠い（即ち、距離がより長い）場合には、誘導オブジェクトＶ１４１の速度ｖがより速くなり、当該誘導オブジェクトＶ１４１の質感がより軽くなるように制御してもよい。これに対して、情報処理システムは、視線の誘導に係る距離がより近い（即ち、距離がより短い）場合には、誘導オブジェクトＶ１４１の速度ｖがより遅くなり、当該誘導オブジェクトＶ１４１の質感がより重くなるように制御してもよい。
【０１０１】
また、情報処理システムは、誘導オブジェクトの動きにあわせて音響の出力を制御することで、ユーザに対して視線の誘導に係る距離を提示してもよい。具体的な一例として、情報処理システムは、視線の誘導に係る距離がより遠い場合には、誘導オブジェクトがより素早く移動することを想起させる音響が出力されるように制御してもよい。これに対して、情報処理システムは、視線の誘導に係る距離がより近い場合には、誘導オブジェクトがよりゆっくり移動することを想起させる音響が出力されるように制御してもよい。
【０１０２】
なお、上述した各制御の例については、２以上が組み合わせて利用されてもよい。また、上述した各制御の例はあくまで一例であり、視線の誘導に係る距離に応じて制御を変更することで、ユーザに対して当該距離を想起させることが可能であれば、当該制御の内容は特に限定されない。
【０１０３】
以上、変形例１−２として、図１１を参照して、誘導オブジェクトの提示に係る制御の一例について説明する。
【０１０４】
（変形例１−３：遮蔽物を考慮した制御の一例）
続いて、変形例１−３として、ユーザの周囲に位置するオブジェクトにより、提示された誘導オブジェクトが遮蔽されるような状況における制御の一例について説明する。例えば、図１２〜図１４は、本実施形態の変形例１−３に係る情報処理システムの概要について説明するための説明図である。
【０１０５】
視点の位置、注視点（即ち、開始位置）、及び視線の誘導先（即ち、終了位置）の位置関係によっては、ユーザと誘導オブジェクトとの間に実オブジェクトや仮想オブジェクト等のオブジェクトが介在し、当該オブジェクトにより当該誘導オブジェクトが遮蔽される場合がある。特に、ＡＲ技術やＶＲ技術を利用する場合には、標識、看板、ポスター、ポール、壁面等のように、ユーザの視界から誘導オブジェクトを遮蔽するオブジェクト（以下、「遮蔽物」とも称する）となり得るものがユーザの周囲に存在する状況が想定され得る。また、遮蔽物となり得るオブジェクトについても、誘導オブジェクトに比べて小さいもの、誘導オブジェクトよりも大きいもの、棒状の形状を有するもの、広い面積を占めるもの等、大きさや形状が多岐にわたるような状況も想定され得る。
【０１０６】
具体的な一例として、図１２に示す例では、ユーザＵ１５１の周囲に実オブジェクトＭ１５１〜Ｍ１５７が位置しており、開始位置Ｐ１５１から終了位置Ｐ１５３まで当該ユーザＵ１５１の視線を誘導する場合について示している。この場合には、例えば、ユーザＵ１５１の位置（即ち、視点の位置）、開始位置Ｐ１５１、及び終了位置Ｐ１５３の間の位置関係に応じて経路Ｒ１５１が設定され、当該Ｒ１５１に沿って定位するように誘導オブジェクトＶ１５１が当該ユーザＵ１５１に提示される。
【０１０７】
一方で、経路Ｒ１５１の少なくとも一部が、ユーザＵ１５１から見て実オブジェクトＭ１５１〜Ｍ１５７のうちの少なくともいずれかオブジェクトの奥側に位置する場合には、当該部分において当該オブジェクトにより誘導オブジェクトＶ１５１が遮蔽されることとなる。このような状況下では、ユーザＵ１５１が誘導オブジェクトＶ１５１を見失い、結果として、当該ユーザＵ１５１の視線の誘導が困難となる場合も想定され得る。
【０１０８】
そのため、変形例１−３に係る情報処理システムでは、遮蔽物により誘導オブジェクトが遮蔽されるような状況下においても、例えば、ユーザへの情報の提示態様（例えば、視覚的な情報の提示態様）を制御することで、ユーザの視線の誘導を継続可能とする。
【０１０９】
例えば、図１３は、実オブジェクト等のように対象となる物体（即ち、遮蔽物となり得る物体）を一時的に移動させたり表示を一時的に抑制する（例えば、一時的に消す）ことが困難な場合における制御の一例について示している。具体的には、図１３に示す例では、ユーザＵ１６１の周囲に実オブジェクトＭ１６１〜Ｍ１６７が位置しており、開始位置Ｐ１６１から終了位置Ｐ１６３まで当該ユーザＵ１６１の視線を誘導する場合について示している。より具体的には、図１３に示す例では、ユーザＵ１６１と、当該ユーザＵ１６１の視線を誘導する経路Ｒ１６１と、の間に実オブジェクトＭ１６１〜Ｍ１６７が介在するような状況を模式的に示している。
【０１１０】
図１３に示すような場合には、例えば、情報処理システムは、誘導オブジェクトＶ１６１が定位される位置を制御してもよい。具体的な一例として、情報処理システムは、遮蔽物の大きさが誘導オブジェクトＶ１６１の大きさの数倍以上の場合に、誘導オブジェクトＶ１６１が当該遮蔽物の手前側（即ち、ユーザＵ１６１により近い位置）に定位するように制御してもよい。このような制御により、誘導オブジェクトＶ１６１が遮蔽物により遮蔽されることで、ユーザＵ１６１が当該誘導オブジェクトＶ１６１を見失うといった事態の発生を防止することが可能となる。
【０１１１】
また、情報処理システムは、誘導オブジェクトＶ１６１の提示態様を制御してもよい。具体的な一例として、情報処理システムは、遮蔽物の大きさが誘導オブジェクトＶ１６１の大きさの数倍未満の場合に、誘導オブジェクトＶ１６１の大きさがより大きくなるように（例えば、遮蔽物よりも大きくなるように）制御してもよい。このような制御により、誘導オブジェクトＶ１６１が遮蔽物により遮蔽されたとしても、ユーザＵ１６１が誘導オブジェクトＶ１６１の少なくとも一部を視認することが可能となる。なお、誘導オブジェクトＶ１６１が遮蔽物により遮蔽されたとしても、ユーザＵ１６１が誘導オブジェクトＶ１６１の少なくとも一部を視認することが可能となれば、当該誘導オブジェクトＶ１６１の提示態様の制御の内容は特に限定されない。
【０１１２】
また、情報処理システムは、誘導オブジェクトＶ１６１が遮蔽物により遮蔽される場合に、ビジュアル表現（例えば、光や残像等）を利用することで、遮蔽物の奥側に位置する誘導オブジェクトＶ１６１をユーザに認識させてもよい。例えば、図１４に示す例では、情報処理システムは、誘導オブジェクトＶ１６１が遮蔽物（例えば、実オブジェクトＭ１６１〜Ｍ１６７）の奥側に位置する場合に、当該遮蔽物の手前側に、誘導オブジェクトＶ１６１が定位される位置に応じて他の表示情報Ｖ１６５（換言すると、誘導オブジェクトＶ１６１の代替となる表示情報（他の誘導オブジェクト））を提示している。具体的な一例として、ユーザＵ１６１の視点の位置と、誘導オブジェクトＶ１６１が定位された位置と、の間において、遮蔽物の手前側に相当する位置に、表示情報Ｖ１６５が提示されてもよい。これにより、ユーザＵ１６１は、遮蔽物により誘導オブジェクトＶ１６１が遮蔽されたとしても、表示情報Ｖ１６５により遮蔽物の奥側に位置する当該誘導オブジェクトＶ１６１を認識することが可能となる。
【０１１３】
なお、遮蔽物の奥側に位置する誘導オブジェクトＶ１６１をユーザＵ１６１が認識することが可能であれば、表示情報Ｖ１６５の表示態様は特に限定されない。例えば、情報処理システムは、経路Ｒ１６１に沿って移動する誘導オブジェクトＶ１６１に追従するように、遮蔽物の手前側に表示情報Ｖ１６５が提示されるように制御してもよい。また、他の一例として、情報処理システムは、移動する誘導オブジェクトＶ１６１の軌跡に沿って、遮蔽物の手前側に１以上の表示情報Ｖ１６５が提示されるように制御してもよい。
【０１１４】
また、図１４は、仮想オブジェクト等のように対象となる物体（即ち、遮蔽物となり得る物体）を一時的に移動させたり表示を一時的に抑制する（例えば、一時的に消す）ことが可能な場合における制御の一例について示している。具体的には、図１４に示す例では、ユーザＵ１７１の周囲に仮想オブジェクトＭ１７１〜Ｍ１７７が位置しており、開始位置Ｐ１７１から終了位置Ｐ１７３まで当該ユーザＵ１７１の視線を誘導する場合について示している。
【０１１５】
図１４に示すような状況下では、誘導オブジェクトＶ１７１の提示態様の制御のみに限らず、仮想オブジェクトＭ１７１〜Ｍ１７７の提示態様についても、情報処理システム側で制御することが可能な場合がある。このような場合には、例えば、情報処理システムは、遮蔽物（例えば、仮想オブジェクトＭ１７１〜Ｍ１７７）の奥側に位置する誘導オブジェクトＶ１７１をユーザＵ１７１が視認可能となるように、当該遮蔽物の色味や透明度を制御してもよい。このような制御により、ユーザＵ１７１は、遮蔽物の奥側に位置する誘小津オブジェクトＶ１７１を視認することが可能となる。また、このとき情報処理システムは、ユーザＵ１７１が誘導オブジェクトＶ１７１との間の距離感を認識しやすいように、当該誘導オブジェクトＶ１７１の表示態様（例えば、大きさ）を制御してもよい。
【０１１６】
以上、変形例１−３として、図１２〜図１４を参照して、ユーザの周囲に位置するオブジェクトにより、提示された誘導オブジェクトが遮蔽されるような状況における制御の一例について説明する。
【０１１７】
（その他の応用例）
続いて、本実施形態に係る情報処理システムのその他の応用例について説明する。
【０１１８】
例えば、ユーザに提示される誘導オブジェクトの提示態様（例えば、形状等）については特に限定されない。具体的な一例として、線や三角形の形状を有する誘導オブジェクトにより視線の誘導経路（軌道）が提示されてもよい。また、矢印、丸等の形状の誘導オブジェクトが利用されてもよい。なお、誘導オブジェクトの表示態様（形状）に応じて、誘導方向の認識のしやすさや、ユーザの視線の誘導のしやすさが異なる。そのため、想定されるユースケースに応じて、誘導オブジェクトの表示態様が適宜変更されてもよい。また、その時々の状況に応じて、誘導オブジェクトの表示態様が動的に変更されてもよい。
【０１１９】
また、情報処理システムは、ユーザの視線を逐次監視し、監視結果に応じて当該ユーザの視線の誘導に係る動作（例えば、誘導オブジェクトの提示に係る動作）を制御してもよい。例えば、誘導オブジェクトの提示位置や軌道と、ユーザの視線の動き（例えば、注視点の位置の変化や、ユーザの頭部の動き）と、が一致していない場合には、ユーザが誘導オブジェクトを見失った場合や、ユーザの興味が他のものに移っている場合が想定され得る。そのため、このような場合には、例えば、情報処理システムは、そのときの注視点を新たな開始位置として設定し直してもよく、新たに設定された開始位置から改めて視線の誘導を開始してもよい。また、他の一例として、情報処理システムは、そのときの注視点付近において誘導オブジェクトの移動速度を遅くしたり、誘導オブジェクトを点滅させる等のように当該誘導オブジェクトの表示態様の制御を行うことにより、ユーザの注意を引いてもよい。
【０１２０】
また、ユーザの視線の誘導に係る経路については、少なくとも一部がユーザの視野内に収まらず、ユーザが当該経路全体やその時々の状況を把握しにくい場合も想定される。そのため、視線の誘導に係る経路の全体がわかる情報が付加的にユーザに提示されてもよい。具体的な一例として、ユーザの動きと当該ユーザの視線の誘導先となる位置とを俯瞰した図を提示することで、誘導先の位置に視線をより向けやすいようにユーザを誘導してもよい。また、このとき提示される情報の態様は特に限定されない。例えば、ユーザを模したアバター（ＵＩオブジェクト）を提示することで、ユーザに対して当該ユーザの状態が提示されてもよい。なお、上述した付加的にユーザに提示される情報が、「第３の情報」の一例に相当する。
【０１２１】
また、開始位置と終了位置との間の位置関係に応じて、誘導オブジェクトの動きをユーザがより気づきやすくなるように、当該誘導オブジェクトの表示態様が制御されてもよい。具体的な一例として、開始位置及び終了位置がユーザの視界内において近傍に位置する場合には、誘導オブジェクトの移動速度が遅くなるように制御されてもよい。また、開始位置及び終了位置がより離間しているような状況下では、誘導オブジェクトの移動速度が速くなるように制御されてもよく、誘導オブジェクトの動きが離散的となるように制御されてもよい。
【０１２２】
また、開始位置と終了位置との間の位置関係に応じて、ユーザが所定の部位（例えば、首や頭部）を急激に動かすこととなるような場合がある。このような場合には、例えば、開始位置をユーザからより離間させた位置に移動させた後に、当該ユーザの視線の誘導を開始させてもよい。このような制御により、視線の誘導に伴うユーザの部位の動きがより滑らかになり、ユーザへの負担を軽減させることが可能となる。
【０１２３】
また、誘導オブジェクトの提示にアニメーション表現が利用されてもよい。この場合には、例えば、誘導オブジェクトのアニメーション表示として、「初速」、「終了速度」「アニメーションカーブの種類」等の制御により、開始位置から終了位置までの遷移に係るアニメーションがより滑らかになるよう（換言すると、より自然な動きとなるように）制御されるとよい。
【０１２４】
また、誘導オブジェクトの提示態様に応じて、各種情報がユーザに提示されてもよい。具体的な一例として、緊急度に応じて誘導オブジェクトの動きの速度が制御されてもよい。これにより、誘導オブジェクトの動きの速度により、ユーザに対して緊急度を提示することが可能となる。
【０１２５】
以上、本実施形態に係る情報処理システムのその他の応用例について説明した。
【０１２６】
＜３．５．評価＞
以上説明したように、本実施形態に係る情報処理システム（例えば、情報処理装置１０）は、ユーザの自己位置、ユーザの視線の検出結果、ユーザの部位の姿勢等に関する情報を取得し、当該情報をユーザの視線の誘導に利用する。また、情報処理システムは、ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御する。このとき、情報処理システムは、取得した情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、上記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御する。
【０１２７】
以上のような構成により、本実施形態に係る情報処理システムに依れば、ユーザが誘導オブジェクトに視線を追従させる際における、当該ユーザにかかる負荷（例えば、身体的負荷や心的負荷）をより軽減することが可能となる。
【０１２８】
＜＜４．第２の実施形態＞＞
続いて、本開示の第２の実施形態に係る情報処理システムについて説明する。
【０１２９】
＜４．１．概要＞
まず、本実施形態に係る情報処理システムの概要について説明する。前述したように、ＡＲ技術やＶＲ技術が利用されるような状況下では、ユーザの視野外に提示対象となる情報が定位される場合も想定され、ユーザが当該情報を発見できるように、当該ユーザの視線をより好適な態様で誘導できる仕組みが重要となる。
【０１３０】
一方で、ユーザが視野外に定位された情報に視線を向けるために、目、首、頭部、胸、腰等の身体の各部を動かす必要が生じる場合もあり、視線の誘導に係る経路によっては、ユーザに身体的な負担がかかる場合もある。そこで、本実施形態では、ユーザの視線の誘導に際し、当該誘導に対するユーザの追従負荷をより軽減させるための仕組みとして、特に、ユーザの身体的負荷を軽減する場合に着目して説明する。
【０１３１】
具体的には、本実施形態に係る情報処理システムでは、ユーザの各部位の姿勢を検出し、当該姿勢に応じたユーザの各部位（特に、視線の誘導に際し動かされる部位）の可動範囲に応じて、当該ユーザの視線の誘導に係る経路を制御する。例えば、図１５〜図１８は、本実施形態に係る情報処理システムの概要を説明するための説明図であり、人体の各部位の可動範囲を模式的に示した図である。例えば、ユーザが、自身の身体の各部位を動かすような状況下では、対象となる部位の可動範囲のうち、当該部位を動かす場合の身体的負荷が低い（例えば、部位を動かす際の疲労を感じにくい）範囲が存在する。例えば、図１５〜図１８において、両矢印で示された各部の可動範囲中においてハッチングが付された範囲は、対象となる部位を動かす場合における身体的負荷がより低い範囲を模式的に示している。
【０１３２】
即ち、本実施形態に係る情報処理システムでは、視線の誘導により動かされることが推定される各部位への負荷を考慮し、よりユーザへの負担（即ち、身体的負荷）が低くなるように、当該視線の誘導に係る経路を制御する。そこで、以下に、本実施形態に係る情報処理システムの動作についてより詳細に説明する。
【０１３３】
＜４．２．処理＞
まず、図１９を参照して、本実施形態に係る情報処理システムの一連の処理の流れの一例について、特に、情報処理装置１０によるユーザの視線の誘導に係る動作に着目して説明する。図１９は、本実施形態に係る情報処理システムの一連の処理の流れの一例を示したフローチャートである。なお、本説明では、便宜上、本実施形態に係る情報処理システムが図５を参照して説明したような機能構成を有するもとして、当該情報処理システムの動作（特に、情報処理装置１０の動作）の一例について説明する。
【０１３４】
まず、情報処理装置１０（誘導制御部１１３）は、視線の誘導先を設定する（Ｓ２０１）。例えば、情報処理装置１０は、ユーザに注目してほしい表示情報（例えば、仮想オブジェクト）が定位された位置を、当該ユーザの視線の誘導先として設定してもよい。
【０１３５】
続いて、情報処理装置１０（視線検出部１０７）は、入出力装置２０により取得された各種情報に基づき、ユーザの視線を検出し、当該検出結果に基づき視点及び注視点の位置を認識する。また、情報処理装置１０（姿勢検出部１０９）は、入出力装置２０により取得された各種情報に基づき、ユーザの身体の各部位のうち少なくとも一部の部位（特に、ユーザが視線を移動させる場合に動かすことが想定される部位）の姿勢を認識する（Ｓ２０３）。具体的な一例として、情報処理装置１０は、ユーザの頭部、胸、腰、四肢等の部位を対象として、当該部位の姿勢を認識してもよい。なお、対象となる部位の姿勢を認識（または検出）することが可能であれば、そのための構成や方法は特に限定されない。具体的な一例として、対象となる部位に保持された加速度センサや角速度センサの検知結果を利用することで、当該部位の姿勢を認識することが可能である。
【０１３６】
続いて、情報処理装置１０（誘導制御部１１３）は、各部位の姿勢の認識結果に応じた当該部位の可動範囲を考慮し、当該部位が動く方向の範囲に対して重み付けを行うことで、視線の誘導に係る経路の重み付けを行う。そして、情報処理装置１０は、当該重み付けの結果に応じて、ユーザの視線の誘導に係る経路を設定（選択）する（Ｓ２０７）。
【０１３７】
ここで、図２０及び図２１を参照して、情報処理装置１０による、ユーザの視線の誘導に係る経路の設定に関する動作について、具体的な例を挙げて説明する。例えば、図２０及び図２１は、本実施形態に係る情報処理システムによるユーザの視線の誘導に係る制御の一例について説明するための説明図であり、頭部に着目した場合における重み付けの一例を示している。
【０１３８】
例えば、図２０は、頭部を垂直方向に動かす場合における、当該垂直方向の範囲に対して頭部の可動範囲を考慮して重み付けを行った場合の一例を示している。また、図２１は、頭部を水平方向に動かす場合における、当該水平方向の範囲に対して頭部の可動範囲を考慮して重み付けを行った場合の一例を示している。図２０及び図２１に示す例では、関連付けられたコストがより低いほど、ユーザに対する身体的負荷がより低いことを示している。即ち、垂直方向及び水平方向における頭部の回転角がより大きいほど、ユーザに対する身体的負荷はより大きくなる。
【０１３９】
また、首や胴体（例えば、胸や腰）の部位を動かすことを想定した場合には、当該部位を垂直方向に動かす（例えば、回転させる）場合に比べて、当該部位を水平方向に動かす方がユーザへの負荷がより小さくなる傾向にある。このような特性から、例えば、首や胴体等の部位については、垂直方向への移動に比べて、水平方向の移動に係るコストがより低くなるように設定されてもよい。
【０１４０】
また、その時々のユーザの各部位の姿勢に応じて、視線を移動させるために各部位にかかる負荷が変化する場合も想定され得る。例えば、頭部を上方に傾けた状態では、さらに当該頭部を上方に向けて傾けるような動作はユーザに対する負荷が大きい。そのため、この場合には、頭部をさらに上方に傾けることとなる範囲に対してより高いコストが設定されてもよい。即ち、各部位の可動範囲を超えてさらに当該部位を動かすこととなる範囲については、より高いコストが設定されることとなる。
【０１４１】
なお、選択候補となる経路の設定方法については特に限定されない。具体的な一例として、情報処理装置１０は、選択候補となる経路の設定に、ダイクストラ法等の経路選択アルゴリズムを利用してもよい。
【０１４２】
以上のようにして、情報処理装置１０は、ユーザの視線の誘導に係る１以上の経路それぞれについてコストを算出し、コストのより低い経路（例えば、コストが最小となる毛悪露）を、ユーザの視線の誘導に係る経路として設定すればよい。
【０１４３】
そして、情報処理装置１０（誘導制御部１１３）は、設定した経路に沿って、ユーザの視線が誘導する（Ｓ２０９）。具体的な一例として、情報処理装置１０は、第１の実施形態として前述したように、誘導オブジェクトが設定した経路に沿って定位するように制御することで、ユーザの視線を誘導してもよい。
【０１４４】
以上、図１９を参照して、本実施形態に係る情報処理システムの一連の処理の流れの一例について、特に、情報処理装置１０によるユーザの視線の誘導に係る動作に着目して説明した。
【０１４５】
＜４．３．変形例＞
続いて、本実施形態に係る情報処理システムの変形例について説明する。本変形例では、ユーザの視線を誘導する目的に応じて各部位に対して優先度を設定し、当該部位ごとの優先度に基づきユーザの視線の誘導に係る経路を設定する動作の一例について説明する。
【０１４６】
具体的一例として、あるオブジェクトに対して単にユーザの視線を向かせる場合と、視線を向かせた後に当該オブジェクトを手でタッチする動作がユーザに要求される場合と、では、一連の動作によるユーザにかかる負担をより軽減可能とする誘導方法が異なる場合がある。即ち、あるオブジェクトに対してユーザの視線を向かせた後に当該オブジェクトを手でタッチする動作をユーザに要求する場合には、視線の誘導後に、ユーザが当該オブジェクトをタッチしやすい姿勢となっていることが望ましい。
【０１４７】
例えば、あるオブジェクトに対して単にユーザの視線を向かせる場合には、例えば、眼球、頭部（首）、胴体、足が可動範囲を考慮する部位として設定され、この順序で優先度が設定されてもよい。具体的には、まず眼球の移動のみによる視線の移動による当該視線の誘導が可能か否かについて判定が行われ、次いで、頭部（首）の向きの変更、胴体の向きの変更、足での移動の順に、対象となるオブジェクトへの視線の誘導が可能か否かについて判定が行われる。即ち、この場合には、例えば、眼球及び頭部の向きの変更のみにより対象となるオブジェクトへの視線の誘導が可能であると判定された場合には、胴体の向きの変更や足での移動を考慮した視線の誘導については判定が省略されてもよい。
【０１４８】
一方で、視線の誘導後に対象となるオブジェクトを手でタッチする動作がユーザに要求される場合には、視線の誘導後にユーザの手や腕の可動範囲内（特に、ユーザが疲労を感じにくい範囲内）に当該オブジェクトが位置するような姿勢となるように、ユーザを誘導することが望ましい。そのため、この場合には、例えば、手首、肘、肩の可動範囲についても視線の誘導に際して考慮されることが望ましい。
【０１４９】
また、対象となるオブジェクトを手でタッチさせる場合（即ち、手でのタッチを誘導する場合）についても、部位ごとに優先度が設定され、当該優先度に応じた判定が行われてもよい。具体的には、まず手首の向きの変更のみで対象となるオブジェクトをタッチすることが可能か否かについて判定が行われ、次いで、肘の向きの変更、肩の向きの変更の順に、対象となるオブジェクトをタッチすることが可能か否かについて判定が行われてもよい。即ち、この場合には、例えば、手首及び肘の向きの変更のみにより対象となるオブジェクトをタッチすることが可能であると判定された場合には、肩の向きの変更を考慮した手でのタッチの誘導については判定が省略されてもよい。
【０１５０】
なお、上述した例はあくまで一例であり、必ずしも可動範囲の考慮の対象とする部位や、当該部位の可動範囲を考慮した誘導に係る制御の内容を限定するものではない。即ち、本実施形態に係る情報処理システムのユースケースを想定して、誘導時に可動範囲の考慮の対象とする部位や、当該誘導に係る制御の内容が適宜変更されてもよい。
【０１５１】
以上、本実施形態に係る情報処理システムの変形例として、ユーザの視線を誘導する目的に応じて各部位に対して優先度を設定し、当該部位ごとの優先度に基づきユーザの視線の誘導に係る経路を設定する動作の一例について説明した。
【０１５２】
＜４．４．評価＞
以上説明したように、本実施形態に係る情報処理システム（例えば、情報処理装置１０）は、ユーザの姿勢に関する情報を取得し、当該情報をユーザの視線の誘導に利用する。また、情報処理システムは、ユーザの姿勢に応じた当該ユーザの部位の可動範囲に基づき、当該ユーザの追従負荷（例えば、身体的負荷）がより低い経路に沿って、ユーザの視線を誘導するための第２の情報が定位するように制御する。
【０１５３】
以上のような構成により、本実施形態に係る情報処理システムに依れば、ユーザが誘導オブジェクトに視線を追従させる際における、当該ユーザにかかる負荷（例えば、身体的負荷）をより軽減することが可能となる。
【０１５４】
＜＜５．ハードウェア構成＞＞
次に、図２２を参照しながら、前述した情報処理装置１０及び入出力装置２０のように、本実施形態に係る情報処理システム１を構成する情報処理装置９００のハードウェア構成について、詳細に説明する。図２２は、本開示の一実施形態に係る情報処理システム１を構成する情報処理装置９００のハードウェア構成の一例を示す機能ブロック図である。
【０１５５】
本実施形態に係る情報処理システム１を構成する情報処理装置９００は、主に、ＣＰＵ９０１と、ＲＯＭ９０３と、ＲＡＭ９０５と、を備える。また、情報処理装置９００は、更に、ホストバス９０７と、ブリッジ９０９と、外部バス９１１と、インタフェース９１３と、入力装置９１５と、出力装置９１７と、ストレージ装置９１９と、ドライブ９２１と、接続ポート９２３と、通信装置９２５とを備える。
【０１５６】
ＣＰＵ９０１は、演算処理装置及び制御装置として機能し、ＲＯＭ９０３、ＲＡＭ９０５、ストレージ装置９１９又はリムーバブル記録媒体９２７に記録された各種プログラムに従って、情報処理装置９００内の動作全般又はその一部を制御する。ＲＯＭ９０３は、ＣＰＵ９０１が使用するプログラムや演算パラメータ等を記憶する。ＲＡＭ９０５は、ＣＰＵ９０１が使用するプログラムや、プログラムの実行において適宜変化するパラメータ等を一次記憶する。これらはＣＰＵバス等の内部バスにより構成されるホストバス９０７により相互に接続されている。なお、図５を参照して前述した、認識処理部１０１、検出部１０３、処理実行部１０９、及び出力制御部１１１は、例えば、ＣＰＵ９０１により実現され得る。
【０１５７】
ホストバス９０７は、ブリッジ９０９を介して、ＰＣＩ（Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ／Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）バスなどの外部バス９１１に接続されている。また、外部バス９１１には、インタフェース９１３を介して、入力装置９１５、出力装置９１７、ストレージ装置９１９、ドライブ９２１、接続ポート９２３及び通信装置９２５が接続される。
【０１５８】
入力装置９１５は、例えば、マウス、キーボード、タッチパネル、ボタン、スイッチ、レバー及びペダル等、ユーザが操作する操作手段である。また、入力装置９１５は、例えば、赤外線やその他の電波を利用したリモートコントロール手段（いわゆる、リモコン）であってもよいし、情報処理装置９００の操作に対応した携帯電話やＰＤＡ等の外部接続機器９２９であってもよい。さらに、入力装置９１５は、例えば、上記の操作手段を用いてユーザにより入力された情報に基づいて入力信号を生成し、ＣＰＵ９０１に出力する入力制御回路などから構成されている。情報処理装置９００のユーザは、この入力装置９１５を操作することにより、情報処理装置９００に対して各種のデータを入力したり処理動作を指示したりすることができる。
【０１５９】
出力装置９１７は、取得した情報をユーザに対して視覚的又は聴覚的に通知することが可能な装置で構成される。このような装置として、ＣＲＴディスプレイ装置、液晶ディスプレイ装置、プラズマディスプレイ装置、ＥＬディスプレイ装置及びランプ等の表示装置や、スピーカ及びヘッドホン等の音声出力装置や、プリンタ装置等がある。出力装置９１７は、例えば、情報処理装置９００が行った各種処理により得られた結果を出力する。具体的には、表示装置は、情報処理装置９００が行った各種処理により得られた結果を、テキスト又はイメージで表示する。他方、音声出力装置は、再生された音声データや音響データ等からなるオーディオ信号をアナログ信号に変換して出力する。なお、図５を参照して前述した出力部２１０は、例えば、出力装置９１７により実現され得る。
【０１６０】
ストレージ装置９１９は、情報処理装置９００の記憶部の一例として構成されたデータ格納用の装置である。ストレージ装置９１９は、例えば、ＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）等の磁気記憶部デバイス、半導体記憶デバイス、光記憶デバイス又は光磁気記憶デバイス等により構成される。このストレージ装置９１９は、ＣＰＵ９０１が実行するプログラムや各種データ等を格納する。
【０１６１】
ドライブ９２１は、記録媒体用リーダライタであり、情報処理装置９００に内蔵、あるいは外付けされる。ドライブ９２１は、装着されている磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク又は半導体メモリ等のリムーバブル記録媒体９２７に記録されている情報を読み出して、ＲＡＭ９０５に出力する。また、ドライブ９２１は、装着されている磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク又は半導体メモリ等のリムーバブル記録媒体９２７に記録を書き込むことも可能である。リムーバブル記録媒体９２７は、例えば、ＤＶＤメディア、ＨＤ−ＤＶＤメディア又はＢｌｕ−ｒａｙ（登録商標）メディア等である。また、リムーバブル記録媒体９２７は、コンパクトフラッシュ（登録商標）（ＣＦ：ＣｏｍｐａｃｔＦｌａｓｈ）、フラッシュメモリ又はＳＤメモリカード（Ｓｅｃｕｒｅ  Ｄｉｇｉｔａｌ  ｍｅｍｏｒｙ  ｃａｒｄ）等であってもよい。また、リムーバブル記録媒体９２７は、例えば、非接触型ＩＣチップを搭載したＩＣカード（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ  ｃａｒｄ）又は電子機器等であってもよい。なお、図６を参照して前述した記憶部１９０は、例えば、ＲＡＭ９０５及びストレージ装置９１９の少なくともいずれかにより実現され得る。
【０１６２】
接続ポート９２３は、情報処理装置９００に直接接続するためのポートである。接続ポート９２３の一例として、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）ポート、ＩＥＥＥ１３９４ポート、ＳＣＳＩ（Ｓｍａｌｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）ポート等がある。接続ポート９２３の別の例として、ＲＳ−２３２Ｃポート、光オーディオ端子、ＨＤＭＩ（登録商標）（Ｈｉｇｈ−Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）ポート等がある。この接続ポート９２３に外部接続機器９２９を接続することで、情報処理装置９００は、外部接続機器９２９から直接各種のデータを取得したり、外部接続機器９２９に各種のデータを提供したりする。
【０１６３】
通信装置９２５は、例えば、通信網（ネットワーク）９３１に接続するための通信デバイス等で構成された通信インタフェースである。通信装置９２５は、例えば、有線若しくは無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）又はＷＵＳＢ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＵＳＢ）用の通信カード等である。また、通信装置９２５は、光通信用のルータ、ＡＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）用のルータ又は各種通信用のモデム等であってもよい。この通信装置９２５は、例えば、インターネットや他の通信機器との間で、例えばＴＣＰ／ＩＰ等の所定のプロトコルに則して信号等を送受信することができる。また、通信装置９２５に接続される通信網９３１は、有線又は無線によって接続されたネットワーク等により構成され、例えば、インターネット、家庭内ＬＡＮ、赤外線通信、ラジオ波通信又は衛星通信等であってもよい。
【０１６４】
以上、本開示の実施形態に係る情報処理システム１を構成する情報処理装置９００の機能を実現可能なハードウェア構成の一例を示した。上記の各構成要素は、汎用的な部材を用いて構成されていてもよいし、各構成要素の機能に特化したハードウェアにより構成されていてもよい。従って、本実施形態を実施する時々の技術レベルに応じて、適宜、利用するハードウェア構成を変更することが可能である。なお、図２２では図示しないが、本実施形態に係る情報処理システム１を構成する情報処理装置９００に対応する各種の構成を当然備える。
【０１６５】
なお、上述のような本実施形態に係る情報処理システム１を構成する情報処理装置９００の各機能を実現するためのコンピュータプログラムを作製し、パーソナルコンピュータ等に実装することが可能である。また、このようなコンピュータプログラムが格納された、コンピュータで読み取り可能な記録媒体も提供することができる。記録媒体は、例えば、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、フラッシュメモリなどである。また、上記のコンピュータプログラムは、記録媒体を用いずに、例えばネットワークを介して配信してもよい。また、当該コンピュータプログラムを実行させるコンピュータの数は特に限定されない。例えば、当該コンピュータプログラムを、複数のコンピュータ（例えば、複数のサーバ等）が互いに連携して実行してもよい。なお、単数のコンピュータ、または、複数のコンピュータが連携するものを、「コンピュータシステム」とも称する。
【０１６６】
＜＜６．むすび＞＞
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１６７】
なお、上記では、主に誘導オブジェクト等のような表示情報をユーザに提示することで、当該ユーザの視線を誘導する場合に着目して説明した。一方で、所望の経路に沿ってユーザの視線を誘導することが可能であれば、当該誘導のためにユーザに提示される情報の種別は特に限定されない。具体的な一例として、指向性を持たせた音響が出力される方向（即ち、ユーザに対して音響が到来する方向）を制御することで、所望の経路に沿ってユーザの視線が誘導されてもよい。また、他の一例として、ユーザに対して触覚や力覚を提示することにより、ユーザの視線の誘導が行われてもよい。
【０１６８】
また、本明細書に記載された効果は、あくまで説明的または例示的なものであって限定的ではない。つまり、本開示に係る技術は、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書の記載から当業者には明らかな他の効果を奏しうる。
【０１６９】
なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。
（１）
ユーザの視線の誘導に関する第１の情報を取得する取得部と、
前記ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、前記第１の情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、前記視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、前記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御する、
情報処理装置。
（２）
前記第１の情報は、前記ユーザの位置に関する情報を含み、
前記第２の経路は、前記第１の経路よりも前記ユーザからより離隔した経路である、前記（１）に記載の情報処理装置。
（３）
前記制御部は、前記第１の経路が、前記ユーザを通過する、または前記ユーザの近傍領域を通過する場合に、前記第２の経路に沿って前記第２の情報が定位するように制御する、前記（２）に記載の情報処理装置。
（４）
前記出力部は、表示部であり、
前記第２の情報は、前記表示部を介して視認可能に提示される誘導オブジェクトであり、
前記制御部は、前記追従負荷がより低い経路に沿って前記誘導オブジェクトが提示されるように制御する、前記（１）〜（３）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（５）
前記制御部は、前記ユーザと前記第２の経路との間に遮蔽オブジェクトが存在する場合に、当該遮蔽オブジェクトと前記ユーザとの間の当該第２の経路に応じた位置に前記誘導オブジェクトが提示されるように制御する、前記（４）に記載の情報処理装置。
（６）
前記制御部は、前記ユーザと前記誘導オブジェクトとの間に遮蔽オブジェクトが存在する場合に、当該誘導オブジェクトの提示態様を制御する、前記（４）に記載の情報処理装置。
（７）
前記制御部は、前記ユーザと前記誘導オブジェクトとの間に遮蔽オブジェクトが存在する場合に、当該遮蔽オブジェクトと前記ユーザとの間の前記誘導オブジェクトが定位された位置に応じた位置に他の誘導オブジェクトが提示されるように制御する、前記（４）に記載の情報処理装置。
（８）
前記制御部は、前記ユーザと前記第２の経路との間に仮想オブジェクトが存在する場合に、前記第２の経路に対応する前記表示部の表示領域において、前記仮想オブジェクトの視認性が低下するように当該仮想オブジェクトの提示を制御する、前記（４）に記載の情報処理装置。
（９）
前記制御部は、前記開始位置と前記終了位置との間の距離に応じて、前記誘導オブジェクトの提示態様を制御する、前記（４）〜（８）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１０）
前記制御部は、前記誘導オブジェクトの提示態様として、当該誘導オブジェクトの移動速度、当該誘導オブジェクトの移動角度、当該誘導オブジェクトに働く慣性、及び当該誘導オブジェクトの移動に応じて提示される音響のうち少なくともいずれかを制御する、前記（９）に記載の情報処理装置。
（１１）
前記制御部は、前記開始位置から前記終了位置への前記視線の誘導の開始時に、前記誘導オブジェクトが、前記ユーザの視野に対応する前記表示部の表示領域に提示されるように制御する、前記（４）〜（１０）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１２）
前記制御部は、前記表示部の表示領域に提示された前記誘導オブジェクトが、前記第１の経路または前記第２の経路に沿って移動するように、当該誘導オブジェクトの提示を制御する、前記（１１）に記載の情報処理装置。
（１３）
前記制御部は、前記視線の誘導の結果に応じて、前記誘導オブジェクトの提示態様を制御する、前記（４）〜（１１）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１４）
前記制御部は、前記視線の誘導の結果に応じて、当該視線に応じた位置を新たな前記開始位置として設定する、前記（１）〜（１３）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１５）
前記制御部は、前記開始位置及び前記終了位置のうちの少なくともいずれかと、前記ユーザの位置と、の間の位置関係に応じた第３の情報が当該ユーザに提示されるように制御する、前記（１）〜（１４）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１６）
前記第１の情報は、前記ユーザの姿勢の検出結果に応じた情報を含み、
前記制御部は、当該姿勢に応じた前記ユーザの部位の可動範囲に基づき、前記第１の経路及び前記第２の経路のうち当該ユーザの追従負荷がより低い経路に、前記第２の情報が定位するように制御する
前記（１）〜（１５）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１７）
前記制御部は、前記可動範囲に応じて設定された重みに基づき、前記ユーザの追従負荷がより低い経路を特定する、前記（１６）に記載の情報処理装置。
（１８）
前記制御部は、部位ごとの優先度に応じて、当該部位の可動範囲に基づき、前記ユーザの追従負荷がより低い経路を特定する、前記（１６）または（１７）に記載の情報処理装置。
（１９）
コンピュータが、
ユーザの視線の誘導に関する第１の情報を取得すことと、
前記ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御することと、
前記第１の情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、前記視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、前記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御することと、
を含む、情報処理方法。
（２０）
コンピュータに、
ユーザの視線の誘導に関する第１の情報を取得すことと、
前記ユーザの視線を誘導するための第２の情報がユーザに提示されるように制御することと、
前記第１の情報に基づき、出力部に関連付けられた第１の座標とは独立した第２の座標に応じた、前記視線の誘導に係る開始位置と終了位置との間を結ぶ第１の経路及び第２の経路のうち、前記第２の情報に対する前記ユーザの追従負荷がより低い経路に、当該第２の情報が定位するように制御することと、
を実行させるプログラムが記録された記録媒体。
【符号の説明】
【０１７０】
１      情報処理システム
１０    情報処理装置
１０１  認識処理部
１０３  検出部
１０５  視線検出部
１０７  姿勢検出部
１０９  処理実行部
１１１  出力制御部
１１３  誘導制御部
１９０  記憶部
２０    入出力装置
２０１  撮像部
２０３  撮像部
２０７  操作部
２１０  出力部
２１１  表示部
２１３  音響出力部
２２１  検知部
【図１】
2019125215.tif 000003
【図２】
2019125215.tif 000004
【図３】
2019125215.tif 000005
【図４】
2019125215.tif 000006
【図５】
2019125215.tif 000007
【図６】
2019125215.tif 000008
【図７】
2019125215.tif 000009
【図８】
2019125215.tif 000010
【図９】
2019125215.tif 000011
【図１０】
2019125215.tif 000012
【図１１】
2019125215.tif 000013
【図１２】
2019125215.tif 000014
【図１３】
2019125215.tif 000015
【図１４】
2019125215.tif 000016
【図１５】
2019125215.tif 000017
【図１６】
2019125215.tif 000018
【図１７】
2019125215.tif 000019
【図１８】
2019125215.tif 000020
【図１９】
2019125215.tif 000021
【図２０】
2019125215.tif 000022
【図２１】
2019125215.tif 000023
【図２２】
2019125215.tif 000024