(57)【要約】【課題】無線通信システムにおいてＤ２Ｄ通信の効率を向上させる無線通信方法を提供する。【解決手段】本発明による無線通信方法は、ユーザ端末で実行される無線通信方法であって、第１及び第２ユーザ端末から、第１及び第２コントロールチャネルを経由して、第１及び第２制御信号をそれぞれ受信する段階と、第１及び第２制御信号に基づいて、第１制御信号又は第１コントロールチャネルに対応する第１データチャネルにおける干渉を推定する段階と、第１データチャネルを経由して、第１ユーザ端末から、第１データ信号を受信する段階と、推定の結果に基づいて、受信した第１データ信号を処理する段階と、を有する。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザ端末で実行される無線通信方法であって、
第１及び第２ユーザ端末から、第１及び第２コントロールチャネルを経由して、第１及び第２制御信号をそれぞれ受信する段階と、
前記第１及び第２制御信号に基づいて、前記第１制御信号又は前記第１コントロールチャネルに対応する第１データチャネルにおける干渉を推定する段階と、
前記第１データチャネルを経由して、前記第１ユーザ端末から、第１データ信号を受信する段階と、
前記推定の結果に基づいて、受信した前記第１データ信号を処理する段階と、を有することを特徴とする無線通信方法。
【請求項２】
前記干渉を推定する段階は、前記第１データチャネルのリソースブロックと、前記第２ユーザ端末から第２データ信号を受信するのに用いられる前記第２ユーザ端末の第２データチャネルのリソースブロックと、の衝突を検出する段階と、
検出された前記衝突に基づいて、前記第１データチャネルの干渉を決定する段階と、を含むことを特徴とする請求項１に記載の無線通信方法。
【請求項３】
前記干渉を決定する段階は、前記第１データチャネルのリソースブロックのうち前記第２データチャネルのリソースブロックと衝突する衝突リソースブロックの個数に基づいて、干渉を決定する段階を含むことを特徴とする請求項２に記載の無線通信方法。
【請求項４】
前記干渉を決定する段階は、前記第１データチャネルのリソースブロックの個数に対する、前記衝突リソースブロックの個数の割合に基づいて、前記干渉を決定する段階を含むことを特徴とする請求項３に記載の無線通信方法。
【請求項５】
前記干渉を決定する段階は、前記衝突リソースブロックでの衝突数に比例する加重値に基づいて、干渉又は非干渉を決定することを特徴とする請求項２に記載の無線通信方法。
【請求項６】
前記干渉を推定する段階は、前記第１ユーザ端末との前記第１コントロールチャネル又は前記第１データチャネルのチャネル品質と、前記第２ユーザ端末との前記第２コントロールチャネル又は前記第２データチャネルのチャネル品質と、を取得する段階をさらに含み、
前記干渉を決定する段階は、前記第１コントロールチャネル又は前記第１データチャネルのチャネル品質及び前記第２コントロールチャネル又は前記第２データチャネルのチャネル品質にさらに基づいて、前記干渉を決定することを特徴とする請求項２に記載の無線通信方法。
【請求項７】
前記第１コントロールチャネル及び前記第２コントロールチャネルは、ＰＳＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）であり、
前記第１データチャネル及び前記第２データチャネルは、Ｄ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）通信に使われるＰＳＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）であることを特徴とする請求項６に記載の無線通信方法。
【請求項８】
前記各チャネル品質を取得する段階は、前記第１ユーザ端末の信号電力と、前記第２ユーザ端末の信号電力と、を取得する段階を含み、
前記干渉を決定する段階は、前記第１ユーザ端末の信号電力に対する、前記第２ユーザ端末の信号電力の割合に基づいて、前記干渉を決定する段階を含むことを特徴とする請求項６に記載の無線通信方法。
【請求項９】
前記干渉を決定する段階は、前記第１制御信号に含まれるＭＣＳ（Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｏｄｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ）インデックスに基づいて、前記干渉を決定する段階を含むことを特徴とする請求項２に記載の無線通信方法。
【請求項１０】
前記第１データチャネルは、前記第１ユーザ端末からの最初の送信（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）及び少なくとも一つの再送信（ｒｅｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）を含み、
前記干渉を決定する段階は、前記最初の送信及び前記少なくとも一つの再送信のリダンダンシーバージョン（Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｖｅｒｓｉｏｎ；ＲＶ）にさらに基づいて、前記干渉を決定することを特徴とする請求項２に記載の無線通信方法。
【請求項１１】
前記第１データチャネルは、前記第１ユーザ端末からの最初の送信及び少なくとも一つの再送信を含み、
受信した前記第１データ信号を処理する段階は、前記第１データチャネルで推定された干渉に基づいて、前記最初の送信及び前記少なくとも一つの再送信それぞれを選択的に結合する段階を含むことを特徴とする請求項１に記載の無線通信方法。
【請求項１２】
前記選択的に結合する段階は、前記最初の送信及び前記少なくとも一つの再送信の内の互いに干渉を起こさない二つ以上を結合する段階を含むことを特徴とする請求項１１に記載の無線通信方法。
【請求項１３】
前記第１データチャネルは、順次に受信する前記最初の送信、第１再送信、第２再送信、及び第３再送信を含み、
前記選択的に結合する段階は、前記第１、第２、及び第３再送信の序数にさらに基づいて、前記最初の送信及び前記少なくとも一つの再送信を選択的に結合する段階を含むことを特徴とする請求項１１に記載の無線通信方法。
【請求項１４】
前記第１制御信号及び前記第２制御信号は、それぞれ、前記第１ユーザ端末及び前記第２ユーザ端末をそれぞれ含む複数のユーザ端末のグループのグループ識別子を含むことを特徴とする請求項１に記載の無線通信方法。
【請求項１５】
前記第１及び第２制御信号に基づいて、第３データ信号を送信する第３データチャネルにおける干渉が減少するように、第３ユーザ端末へ送信する前記第３データ信号をスケジュールするのに用いられる第３制御信号を生成する段階と、
前記第３ユーザ端末と第３コントロールチャネルを経由して、前記第３ユーザ端末へ前記第３制御信号を送信する段階と、をさらに有することを特徴とする請求項１に記載の無線通信方法。
【請求項１６】
ユーザ端末で実行される無線通信方法であって、
第１コントロールチャネルを経由して、第１ユーザ端末から第１制御信号を受信する段階と、
前記第１制御信号に基づいて、前記第１制御信号又は前記第１コントロールチャネルに対応する第１データチャネルとの干渉が減少するようにスケジュールされた、第２ユーザ端末との第２データチャネルについての情報を含む第２制御信号を生成する段階と、
前記第２ユーザ端末との第２コントロールチャネルを経由して、前記第２ユーザ端末へ前記第２制御信号を送信する段階と、を有することを特徴とする無線通信方法。
【請求項１７】
前記第２制御信号を生成する段階は、前記第１制御信号から、前記第１データチャネルについてのリソース情報を検出する段階と、
前記第１データチャネルについて検出された前記リソース情報に基づいて、前記第２データチャネルをスケジュールする段階と、を含むことを特徴とする請求項１６に記載の無線通信方法。
【請求項１８】
前記第２データチャネルをスケジュールする段階は、前記第２データチャネルにおいて前記第１データチャネルと前記衝突を引き起こさないサブフレームを割り当てる段階と、
前記第２データチャネルにおける前記衝突を引き起こすサブフレームによる干渉を推定する段階と、
前記第２データチャネルにおいて推定された前記干渉に基づいて、他のサブフレームを割り当てる段階と、を含むことを特徴とする請求項１７に記載の無線通信方法。
【請求項１９】
前記干渉を推定する段階は、衝突リソースブロックの個数、衝突リソースブロックの割合、衝突リソースブロックの衝突数、及び前記第１コントロールチャネル又は前記第１データチャネルのチャネル品質の内の少なくとも一つに基づいて、前記干渉を推定することを特徴とする請求項１８に記載の無線通信方法。
【請求項２０】
前記第１コントロールチャネル及び前記第２コントロールチャネルは、それぞれ、異なるユーザ端末のグループのグループ識別子を含むことを特徴とする請求項１６に記載の無線通信方法。
【請求項２１】
ユーザ端末で実行される無線通信方法であって、
少なくとも一つのコントロールチャネルを経由して、少なくとも一つのユーザ端末から、少なくとも一つの制御信号を取得する段階と、
前記少なくとも一つの制御信号に基づいて、前記少なくとも一つのユーザ端末のうち第１ユーザ端末との第１データチャネルにおける干渉を推定する段階と、
推定された前記干渉に基づいて、前記第１データチャネルを経由して受信した第１データ信号を処理する段階と、を有することを特徴とする無線通信方法。
【請求項２２】
前記少なくとも一つの制御信号を取得する段階は、前記第１ユーザ端末を含む複数のユーザ端末から受信した複数の制御信号を取得する段階を含み、
前記干渉を推定する段階は、前記複数の制御信号に基づいて、前記複数の制御信号に対応する複数のデータチャネルにおける、リソースブロック間の衝突を検出する段階と、
検出された前記衝突に基づいて、干渉を決定する段階と、を含むことを特徴とする請求項２１に記載の無線通信方法。
【請求項２３】
前記複数の制御信号は、それぞれ、異なるユーザ端末からなるグループのグループ識別子を含むことを特徴とする請求項２２に記載の無線通信方法。
【請求項２４】
前記第１ユーザ端末から、前記第１データチャネルを経由して受信した最初の送信及び少なくとも一つの再送信を取得する段階をさらに有し、
前記第１データ信号を処理する段階は、前記最初の送信及び前記少なくとも一つの再送信と、前記少なくとも一つのコントロールチャネルの内の第２コントロールチャネルに対応する前記少なくとも一つのユーザ端末の内の第２ユーザ端末との第２データチャネルと、の間の干渉を含む推定された干渉に基づいて、前記最初の送信及び前記少なくとも一つの再送信を選択的に結合する段階を含むことを特徴とする請求項２１に記載の無線通信方法。
【請求項２５】
前記第１データ信号を処理する段階は、前記第１データチャネルと第３データチャネルとの間の干渉が減少するように、前記第３データチャネルをスケジュールするのに用いられ、第３ユーザ端末へ送信される送信用の第３制御信号を生成する段階と、
前記第３制御信号に基づいて、前記第３データチャネルをスケジュールする段階と、を含むことを特徴とする請求項２２に記載の無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は無線通信に関し、特に、端末間（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ：以下、Ｄ２Ｄ）通信の衝突に考慮した無線通信方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムにおいて、基地局から端末への通信は、下向きリンク（ｄｏｗｎｌｉｎｋ：ＤＬ）と称され、端末から基地局への通信は、上向きリンク（ｕｐｌｉｎｋ：ＵＬ）と称される。
下向きリンク及び上向きリンクに加えて、無線通信システムにおいて端末から他の端末への通信は、サイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ：ＳＬ）と称される。
【０００３】
二つ以上の端末がサイドリンクを通じてＤ２Ｄ通信を生成する場合、当該Ｄ２Ｄ通信の間に干渉が生じることがある。
干渉が生じたＤ２Ｄ通信は、干渉が生じたＤ２Ｄ通信を受信する端末で問題を誘発し、結果としてサイドリンクの効率を低下させるという問題がある。
したがって、端末で干渉が生じたＤ２Ｄ通信を効率的に処理する方法と、Ｄ２Ｄ通信間の干渉を減少させる方法が要求されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１６−５１７６７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は上記従来の端末間通信における問題点に鑑みてなされたものであって、本発明の目的は、無線通信システムにおいて、Ｄ２Ｄ通信の効率を向上させる無線通信方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するためになされた本発明による無線通信方法は、ユーザ端末で実行される無線通信方法であって、第１及び第２ユーザ端末から、第１及び第２コントロールチャネルを経由して、第１及び第２制御信号をそれぞれ受信する段階と、前記第１及び第２制御信号に基づいて、前記第１制御信号又は前記第１コントロールチャネルに対応する第１データチャネルにおける干渉を推定する段階と、前記第１データチャネルを経由して、前記第１ユーザ端末から、第１データ信号を受信する段階と、前記推定の結果に基づいて、受信した前記第１データ信号を処理する段階と、を有することを特徴とする。
【０００７】
また、上記目的を達成するためになされた本発明による無線通信方法は、ユーザ端末で実行される無線通信方法であって、第１コントロールチャネルを経由して、第１ユーザ端末から第１制御信号を受信する段階と、前記第１制御信号に基づいて、前記第１制御信号又は前記第１コントロールチャネルに対応する第１データチャネルとの干渉が減少するようにスケジュールされた、第２ユーザ端末との第２データチャネルについての情報を含む第２制御信号を生成する段階と、前記第２ユーザ端末との第２コントロールチャネルを経由して、前記第２ユーザ端末へ前記第２制御信号を送信する段階と、を有することを特徴とする。
【０００８】
また、上記目的を達成するためになされた本発明による無線通信方法は、ユーザ端末で実行される無線通信方法であって、少なくとも一つのコントロールチャネルを経由して、少なくとも一つのユーザ端末から、少なくとも一つの制御信号を取得する段階と、前記少なくとも一つの制御信号に基づいて、前記少なくとも一つのユーザ端末のうち第１ユーザ端末との第１データチャネルにおける干渉を推定する段階と、推定された前記干渉に基づいて、前記第１データチャネルを経由して受信した第１データ信号を処理する段階と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る無線通信方法によれば、ユーザ機器は、複数のユーザ機器から受信した少なくとも一つのＰＳＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）に基づいて、ＰＳＳＣＨの干渉を推定又は予測し、推定された干渉に基づいて、ＰＳＳＣＨを処理することができ、これにより、ＰＳＳＣＨでのデータ受信率が向上する、という効果がある。
また、ユーザ機器は、少なくとも一つのユーザ機器から受信された少なくとも一つのＰＳＣＣＨに基づいて、他のＰＳＳＣＨとの干渉が減少するように、他のユーザ機器へ送信するＰＳＳＣＨをスケジュールすることができ、これにより、ＰＳＳＣＨでのデータ受信率が向上するだけでなく、無線通信システムにおけるＤ２Ｄ通信の効率が向上する、という効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の一実施形態による複数のユーザ機器及び基地局を含む無線通信システムの概略を示す図である。
【図２】本発明の一実施形態による無線通信方法を説明するためのフローチャートである。
【図３】本発明の一実施形態によるＰＳＣＣＨ内のＳＣＩの一例を示す図である。
【図４】本発明の一実施形態によるＰＳＣＣＨ及びＰＳＳＣＨの一例を示す図である。
【図５】本発明の一実施形態による複数のサイドリンクのリソースプールを示す図である。
【図６】本発明の一実施形態による無線通信方法を説明するためのフローチャートである。
【図７Ａ】本発明の一実施形態による図６の段階Ｓ２００の例示を説明するためのフローチャートである。
【図７Ｂ】本発明の一実施形態による図７Ａの段階Ｓ２００’による動作の例示を示す図である。
【図８Ａ】本発明の一実施形態による図７Ａの段階Ｓ２４４の例示を説明するためのフローチャートである。
【図８Ｂ】本発明の例示的な実施形態によって、図８Ａの段階Ｓ２４４ａによる動作の例示を示す図面である。
【図９Ａ】本発明の一実施形態による図７Ａの段階Ｓ２４４の例示を説明するためのフローチャートである。
【図９Ｂ】本発明の一実施形態による図９Ａの段階Ｓ２４４ｂによる動作の例示を説明するための図である。
【図１０】本発明の一実施形態による図７Ａの段階Ｓ２４４の例示を説明するためのフローチャートである。
【図１１Ａ】本発明の一実施形態による図７Ａの段階Ｓ２４４の例示を説明するためのフローチャートである。
【図１１Ｂ】本発明の一実施形態によるＰＳＳＣＨの送信ブロックの例示を説明するための図である。
【図１２】本発明の一実施形態による図６の段階Ｓ３００、Ｓ４００の例示を説明するためのフローチャートである。
【図１３】本発明の一実施形態による図１２の段階Ｓ４００’の例示を説明するためのフローチャートである。
【図１４Ａ】本発明の一実施形態による図１３の段階Ｓ４２０の例である擬似コードを示す図である。
【図１４Ｂ】本発明の一実施形態による図１４Ａの擬似コードによる結合の例を示すテーブルである。
【図１５】本発明の一実施形態による無線通信方法を説明するためのフローチャートである。
【図１６】本発明の一実施形態による図１５の段階Ｓ６００の例示を説明するためのフローチャートである。
【図１７】本発明の一実施形態による図１６の段階Ｓ６４０の例示を説明するためのフローチャートである。
【図１８】本発明の一実施形態による無線通信装置の例示的な構成を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
次に、本発明に係る無線通信方法を実施するための形態の具体例を図面を参照しながら説明する。
【００１２】
図１は、本発明の一実施形態による複数のユーザ機器（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ：ＵＥ）及び基地局（Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ：ＢＳ）を含む無線通信システム１０を示す図である。
無線通信システム１０は、非制限的な例示として、ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）システム、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）システム、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）システム、ＷＬＡＮ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）システム、又は他の任意の無線通信システムである。
以下、無線通信システム１０は、ＬＴＥシステムを主に参照して述べるが、本発明の例示的な実施形態がこれに制限されない点は理解できるであろう。
本明細書において、ユーザ機器（ＵＥ）は、ユーザ端末、モバイルステーション、モバイル装置などと互いに交換可能に使われる。
【００１３】
基地局（以下、ＢＳ）１２は、一般的にユーザ機器（以下、ＵＥ）及び／又は他のＢＳと通信する固定された地点（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）であり、ＵＥ及び／又は他のＢＳと通信することによってデータ及び制御情報を交換することができる。
例えば、ＢＳ１２は、「Ｎｏｄｅ  Ｂ」、「ｅＮＢ（ｅｖｏｌｖｅｄ−Ｎｏｄｅ  Ｂ）」、「セクター」、「サイト」、「ＢＴＳ（Ｂａｓｅ  Ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ）」、「ＡＰ（Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）」、「リレーノード」、「ＲＲＨ（Ｒｅｍｏｔｅ  Ｒａｄｉｏ  Ｈｅａｄ）」、「ＲＵ（Ｒａｄｉｏ  Ｕｎｉｔ）」、「スモールセル」などを含む。
本明細書において、ＢＳ１２又はセルは、ＣＤＭＡでの「ＢＳＣ（Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ）」、ＷＣＤＭＡ（登録商標）での「Ｎｏｄｅ−Ｂ」、ＬＴＥでの「ｅＮＢ」又は「セクター（サイト）」などがカバーする一部の領域又は機能を表す包括的な意味と解釈され、メガセル、マクロセル、マイクロセル、ピコセル、フェムトセル、及びリレーノード、ＲＲＨ、ＲＵ、スモールセルの通信範囲など、様々なカバレッジ領域を全て包括する。
【００１４】
第１〜第５ユーザ機器（ＵＥ１〜ＵＥ５）は、無線通信機器であり、固定されるか、又は移動性を有しており、ＢＳ１２と通信してデータ及び／又は制御情報を送受信できる様々な機器である。
例えば、第１〜第５ユーザ機器（ＵＥ１〜ＵＥ５）は、端末機器、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＴ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＵＴ（Ｕｓｅｒ  Ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、無線装置、携帯装置などを含む。
第１〜第５ユーザ機器（ＵＥ１〜ＵＥ５）とＢＳ１２との間の無線通信ネットワークは、可用（ａｖａｉｌａｂｌｅ）ネットワークリソースを共有することによって、多くのユーザが通信することを支援することができる。
【００１５】
例えば、無線通信ネットワークにおいて、ＣＤＭＡ、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭ−ＦＤＭＡ、ＯＦＤＭ−ＴＤＭＡ、ＯＦＤＭ−ＣＤＭＡなどの様々な多重接続方式により情報が伝達される。
【００１６】
図１を参照すると、第１ユーザ機器ＵＥ１及びＢＳ１２は、上向きリンク（ＵＬ）及び下向きリンク（ＤＬ）を通じて互いに通信することができる。
ＬＴＥシステム、「ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ」システムのような無線システムにおいて、上向きリンク及び下向きリンクは、ＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＣＦＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＨＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ＡＲＱ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＵＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）のような制御チャネルを通じて制御情報を送信（伝送）し、ＰＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＵＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）のようなデータチャネルを通じてデータを送信（伝送）する。
【００１７】
第１ユーザ機器ＵＥ１及び第２ユーザ機器ＵＥ２は、サイドリンク（ＳＬ）を通じて互いに通信することができる。
３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥでは、端末間（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ：Ｄ２Ｄ）通信として、Ｐｒｏｓｅ（Ｐｒｏｘｉｍｉｔｙ−ｂａｓｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）通信についての標準化をＲｅｌｅａｓｅ１２バージョンで完了した。
また、Ｒｅｌｅａｓｅ１３バージョンで、ｅＤ２Ｄ（ｅｎｈａｎｃｅｄＤ２Ｄ）についての標準化が完了し、Ｒｅｌｅａｓｅ１４バージョンで、サイドリンクを使用するＶ２Ｖ（Ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  Ｖｅｈｉｃｌｅ）及びＶ２Ｘ（Ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  Ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）についての標準化が完了した。
【００１８】
再び、図１を参照すると、第１〜第５ユーザ機器（ＵＥ１〜ＵＥ５）は、サイドリンクを通じて互いに通信することができる。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、自身と同じ第１グループＧ１に属する第２及び第３ユーザ機器（ＵＥ２、ＵＥ３）とサイドリンク（ＳＬ１２、ＳＬ１３）を通じて通信する。
サイドリンクは、ＰＳＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）（又は、ＳＡ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  Ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ））のようなコントロールチャネルを通じて、制御情報を含む制御信号を送信し、ＰＳＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）（又は、Ｄ２Ｄデータチャネル）のようなデータチャネルを通じて、データを含むデータ信号を送信（伝送、以下、「送信」に用語を統一）する。
本明細書において、ＰＳＣＣＨ又はＰＳＳＣＨを経由して信号を送受信することを、“ＰＳＣＣＨ又はＰＳＳＣＨを送信／受信する”という形態で表現することとする。
【００１９】
Ｄ２Ｄ通信において、第１ユーザ機器ＵＥ１及び第２ユーザ機器ＵＥ２それぞれは、独立してＤ２Ｄ通信が発生するので、送信間の干渉が誘発される。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１が、第２ユーザ機器ＵＥ２からサイドリンクＳＬ１２を通じて受信するＤ２Ｄ通信は、第１グループＧ１に属する第３ユーザ機器ＵＥ３が、サイドリンクＳＬ１３を通じて送信するＤ２Ｄ通信と干渉する。
【００２０】
また、図１において点線で示すＳＬ１５のように、第１ユーザ機器ＵＥ１が、第２ユーザ機器ＵＥ２からサイドリンクＳＬ１２を通じて受信するＤ２Ｄ通信は、第２グループＧ２に属する第５ユーザ機器ＵＥ５が、サイドリンクＳＬ４５を通じて第４ユーザ機器ＵＥ４へ送信するＤ２Ｄ通信と干渉することもある。
ＬＴＥシステムにおいて、Ｄ２Ｄ通信は、ＢＳ１２によって電波リソースが決定される第１モードと、第１〜第５ユーザ機器（ＵＥ１〜ＵＥ５それぞれによって電波リソースが決定される第２モードとを定義する。
第１モードの場合、Ｄ２Ｄ通信間の干渉が相対的に微弱であるが排除することができず、第２モードの場合、第１〜第５ユーザ機器（ＵＥ１〜ＵＥ５）の独立したリソース割り当てに起因して干渉が頻繁に生じる。
第１及び第２モード以外にも、ＬＴＥでのＤ２Ｄ通信は、Ｖ２Ｘで第３及び第４モードをさらに定義する。
【００２１】
後述するように、一部の実施形態において、ユーザ機器は、複数のユーザ機器から受信された少なくとも一つのＰＳＣＣＨに基づいて、ＰＳＳＣＨの干渉を推定あるいは予測し、推定された干渉に基づいて、ＰＳＳＣＨを処理することができる。
これにより、ＰＳＳＣＨでのデータ受信率が向上する。
また、一部の実施形態において、ユーザ機器は、少なくとも一つのユーザ機器から受信された少なくとも一つのＰＳＣＣＨに基づいて、他のＰＳＳＣＨとの干渉が減少するように、他のユーザ機器へ送信するＰＳＳＣＨをスケジュールすることができる。
これにより、ＰＳＳＣＨでのデータ受信率が向上するだけでなく、無線通信システム１０のようなシステムにおけるＤ２Ｄ通信の効率が向上する。
【００２２】
以下、本発明の実施形態による無線通信方法は、図１の第１ユーザ機器ＵＥ１により行われるものと仮定して述べるが、本発明の例示的な実施形態は、Ｄ２Ｄ通信を支援する任意の装置により行われる点を留意するものとする。
図２は、本発明の一実施形態による無線通信方法を説明するためのフローチャートである。
例えば、図２に示す無線通信方法は、図１の第１ユーザ機器ＵＥ１により行われ、以下、図２は、図１を参照して述べる。
【００２３】
図２を参照すると、段階Ｓ２１で、ＰＳＣＣＨで少なくとも一つのＳＣＩ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）を受信する動作を行う。
ＳＣＩは、ＰＳＣＣＨ上で受信され、ＰＳＣＣＨに後続して受信するＰＳＳＣＨをスケジュールした情報を含む。
例えば、ＳＣＩは、ＰＳＣＣＨに割り当てられたサブフレームのセット及びリソースブロックのセットを決定する。
また、ＳＣＩは、ＭＣＳ（Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｏｄｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ）情報及びＰＳＣＣＨを送信したユーザ機器が属するグループ（例えば、図１のＧ１）を表すグループＩＤを含む。
これにより、第１ユーザ機器ＵＥ１は、ＳＣＩを通じて、ＰＳＣＣＨに後続して受信するＰＳＳＣＨリソース構成、すなわちＰＳＳＣＨリソースプールで、ＰＳＳＣＨを送信したユーザ機器のデータを含むリソースブロックを認識することができる。
ＳＣＩについての詳細な内容は、図３及び図４を参照して後述する。
【００２４】
段階Ｓ２２で、ＰＳＳＣＨの干渉を推定する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１が、段階Ｓ２１で、第２及び第３ユーザ機器（ＵＥ２、ＵＥ３）からＰＳＣＣＨで二つのＳＣＩを受信した場合、第１ユーザ機器ＵＥ１は、第２及び第３ユーザ機器（ＵＥ２、ＵＥ３）からのＰＳＳＣＨ間の干渉を推定することができる。
すなわち、第１ユーザ機器ＵＥ１は、二つのＳＣＩから、第２及び第３ユーザ機器（ＵＥ２、ＵＥ３）からのＰＳＳＣＨリソース構成を認識できるので、データを含むリソースブロックのうち互いに衝突する衝突ブロックを検出することができる。
第１ユーザ機器ＵＥ１は、衝突ブロックに基づいて、両データ送信間の干渉を推定することができる。
段階Ｓ２３で、ＰＳＳＣＨを処理する動作を行う。
一部の実施形態において、第１ユーザ機器ＵＥ１は、段階Ｓ２２で推定された干渉に基づいて、受信したＰＳＳＣＨを処理することができる。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、推定された干渉に基づいて、ＨＡＲＱ（Ｈｙｂｒｉｄ  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｒｅｐｅａｔ  Ｒｅｑｕｅｓｔ）結合動作を行う。
一部の実施形態において、第１ユーザ機器ＵＥ１は、段階Ｓ２２で推定された干渉に基づいて、送信するＰＳＳＣＨをスケジュールすることができる。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、推定された干渉に基づいて、送信するＰＳＳＣＨをスケジュールし、スケジュールされたＰＳＳＣＨによるＳＣＩを含むＰＳＣＣＨ及びＰＳＳＣＨを送信することができる。
【００２５】
図３は、本発明の一実施形態によるＰＳＣＣＨ上でのＳＣＩの一例を示す図である。
具体的には、図３は、Ｄ２Ｄ通信の第１及び第２モードで使われる‘ＳＣＩ  ｆｏｒｍａｔ  ０’を示す。
図３を参照すると、ＰＳＣＣＨ内のＳＣＩは、Ｄ２Ｄ通信のための制御情報として第１〜第６フィールド（Ｆ０１〜Ｆ０６）を含む。
第１フィールドＦ０１は、‘Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｈｏｐｐｉｎｇ  ｆｌａｇ’であり、ＰＳＳＣＨに周波数ホッピングが適用されるか否かを表す。
第２フィールドＦ０２は、‘Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ  ａｎｄ  ｈｏｐｐｉｎｇ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ’であり、ＰＳＳＣＨに割り当てられたリソースブロックについての情報を提供し、周波数ホッピングが適用された場合には、ホッピング構成についての更なる情報を提供する。
【００２６】
第３フィールドＦ０３は、‘Ｔｉｍｅ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐａｔｔｅｒｎ’であり、ＰＳＳＣＨで使われるサブフレームを表す。
第４フィールドＦ０４は、‘Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ’であり、ＰＳＳＣＨに適用される変調及びコーディングを表す。
第５フィールドＦ０５は、‘Ｔｉｍｉｎｇ  ａｄｖａｎｃｅ  ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ’であり、Ｄ２Ｄ通信の第１モードで使われ、受信端のためのタイミング調節値を表す。
第６フィールドＦ０６は、‘Ｇｒｏｕｐ  ｄｅｓｔｉｎａｔｉｏｎ  ＩＤ’であり、ＰＳＳＣＨを送信するユーザ機器が属するグループを表す。
【００２７】
上述したＳＣＩの第１〜第６フィールド（Ｆ０１〜Ｆ０６）のうち、第１〜第３フィールド（Ｆ０１〜Ｆ０３）によって、ＰＳＳＣＨリソース構成が定義される。
すなわち、ユーザ機器は、ＰＳＣＣＨで受信したＳＣＩに含まれる第１〜第３フィールド（Ｆ０１〜Ｆ０３）に基づいて、後続するＰＳＳＣＨリソース構成を認識することができる。
ＳＣＩにより定義されるＰＳＳＣＨリソース構成の例示は、図４を参照して後述する。
【００２８】
Ｄ２Ｄ通信を支援するユーザ機器は、ＰＳＣＣＨリソースプールを常に監視することができる。
Ｄ２Ｄ通信を受信しようとするユーザ機器は、ＰＳＣＣＨリソースプールにある全てのＰＳＣＣＨリソースについての受信を試み、成功裏に受信したＰＳＣＣＨで、ＳＣＩの第６フィールドＦ０６からグループＩＤを抽出することができる。
ユーザ機器は、抽出されたグループＩＤが自身と関連している場合（例えば、自身のグループＩＤと同じ場合）、第１〜第３フィールド（Ｆ０１〜Ｆ０３）によるＰＳＳＣＨ内のリソースブロックを第４フィールドＦ０４による方式で処理することができる。
ユーザ機器は、抽出したグループＩＤが自身と関連していない場合（例えば、自身のグループＩＤと異なる場合）、ＰＳＣＣＨリソースプールに対応する後続するＰＳＳＣＨリソースプールを監視しない。
【００２９】
一部の実施形態において、ユーザ機器は、自身のグループＩＤと関連していないＰＳＣＣＨに対応するＰＳＳＣＨリソース構成を認識することができる。
例えば、図１の第１ユーザ機器ＵＥ１は、Ｄ２Ｄ通信の干渉を推定するために、自身と同じグループ（すなわち、Ｇ１）に属する第２及び第３ユーザ機器（ＵＥ２、ＵＥ３）だけでなく、自身と異なるグループ（すなわち、Ｇ２）に属する第５ユーザ機器ＵＥ５のＰＳＣＣＨから、それに対応するＰＳＳＣＨリソース構成を認識することができる。
すなわち、ユーザ機器は、ＳＣＩの第６フィールドＦ０６に関係なく、第１〜第３フィールド（Ｆ０１〜Ｆ０３）からＰＳＳＣＨリソース構成を認識することができる。
また、図１０を参照して後述するように、一部の実施形態において、ユーザ機器は、Ｄ２Ｄ通信の干渉を推定するために、ＳＣＩに含まれた第４フィールドＦ０４が表すＭＣＳが使うこともある。
【００３０】
図４は、本発明の一実施形態によるＰＳＣＣＨ及びＰＳＳＣＨの一例を示す図であり、図５は、本発明の一実施形態による複数のサイドリンクのリソースプールを示す図である。
具体的には、図４は、Ｄ２Ｄ通信の第２モードで、ＰＳＣＣＨ及びＰＳＳＣＨの一例を示し、図５は、図１の複数のユーザ機器が、サイドリンク（ＳＬ１２、ＳＬ１３）を含むサイドリンクを通じて同時にＤ２Ｄ通信を試みる例示を示す。
図３を参照して前述したように、ＰＳＣＣＨは、ＰＳＳＣＨリソース構成を定義する。
図４のＰＳＳＣＨリソース構成は、ＰＳＣＣＨにより定義される例示に過ぎず、図４に示すところと異なる形態で、ＰＳＣＣＨによりＰＳＳＣＨリソース構成が定義される点が留意される。
以下、図４及び図５は、図３を参照して述べるものとする。
【００３１】
図４を参照すると、ＰＳＣＣＨ及びＰＳＳＣＨは、一定の周期「ｓａＰｅｒｉｏｄ」内で送信され、ＰＳＣＣＨが周期「ｓａＰｅｒｏｉｄ」の開始点から送信され、周期「ｓａＰｅｒｉｏｄ」の開始点から一定の時間（すなわち、オフセット）が経過した後にＰＳＳＣＨが送信される。
ＰＳＣＣＨ及びＰＳＳＣＨが送信されるリソースプールＲＰは、サイドリンク送信に割り当てられたリソースの集合を称し、サブフレームと、サブフレーム内のリソースブロックとで構成される。
【００３２】
ＰＳＳＣＨで使われるサブフレームは、バイナリ値で表現されるビットマップにより決定される。
例えば、図４に示すように、バイナリ値を有する「ｓｕｂｆｒａｍｅＢｉｔｍａｐ」で、「１」は使われるサブフレームを表し、「０」は使われていないサブフレームを表す。
ＰＳＳＣＨで、「ｓｕｂｆｒａｍｅＢｉｔｍａｐ」は繰り返され、それによって、使われるサブフレームのパターンが繰り返される。
一部の実施形態において、図３のＳＣＩの第３フィールドＦ０３は、ＴＲＰ（Ｔｉｍｅ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｐａｔｔｅｒｎ）インデックス「Ｉ＿ＴＲＰ」を含み、ＴＲＰインデックス「Ｉ＿ＴＲＰ」により「ｂｉｔｆｒａｍｅＢｉｔｍａｐ」が決定される。
【００３３】
使用されるサブフレーム内の、使用されるリソースブロック、すなわちデータを含むリソースブロックは、ＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）が割り当てられたか否かによって識別される。
例えば、図４に示すように、「ｓｔａｒｔＰＲＢ」及び「ｎｕｍＰＲＢ」により、使われる帯域が決定される。
すなわち、「ｓｔａｒｔＰＲＢ」は、使われる最初のリソースブロックを表し、「ｎｕｍＰＲＢ」は、使用されるリソースブロックの個数を表す。
これにより、使用されるサブフレーム内のリソースブロックのうち、「ｓｔａｒｔＰＲＢ」及び「ｎｕｍＰＲＢ」により定義される帯域に含まれるリソースブロックがデータで満たされる。
【００３４】
一部の実施形態において、図３のＳＣＩの第２フィールドＦ０２により、「ｓｔａｒｔＰＲＢ」及び「ｎｕｍＰＲＢ」が決定される。
図４では、一つの帯域のみを示したが、二つ以上の帯域が使用されることもある。
例えば、図３のＳＣＩの第２フィールドＦ０２により、「ｅｎｄＰＲＢ」がさらに決定され、「ｅｎｄＰＲＢ」及び「ｎｕｍＰＲＢ」により、図４に示した帯域と離隔した他の帯域がさらに使用される。
【００３５】
図５を参照すると、Ｄ２Ｄ通信の間に干渉が生じる可能性がある。
例えば、図５に示すように、サイドリンクＳＬ１２を経由して第２ユーザ機器ＵＥ２が送信したＰＳＳＣＨは、サイドリンクＳＬ１３を経由して第３ユーザ機器ＵＥ３が送信したＰＳＳＣＨと干渉する可能性がある。
両ＰＳＳＣＨ間の干渉は、サイドリンクＳＬ１２のＰＳＣＣＨにより定義されたＰＳＳＣＨリソース構成と、サイドリンクＳＬ１３のＰＳＣＣＨにより定義されたＰＳＳＣＨリソース構成に依存する。
【００３６】
例えば、サイドリンクＳＬ１２のＰＳＳＣＨリソース構成によるリソースブロックと、サイドリンクＳＬ１３のＰＳＳＣＨリソース構成によるリソースブロックとの衝突が生じ、衝突に起因して、両ＰＳＳＣＨ間の干渉が生じる。
これにより、ユーザ機器は、ＰＳＣＣＨを経由して認識したＰＳＳＣＨリソース構成に基づいて、ＰＳＳＣＨの干渉を推定することができる。
以下、図面を参照して後述するように、推定された干渉は、ユーザ機器が受信したＰＳＳＣＨを処理するのに使われ、他のユーザ機器へ送信するＰＳＳＣＨをスケジュールするのに使用される。
ＰＳＳＣＨのリソースブロック間の衝突は、図７Ｂなどを参照して述べる。
【００３７】
図６は、本発明の一実施形態による無線通信方法を説明するためのフローチャートである。
具体的には、図６は、ＰＳＳＣＨの干渉に基づいて、ユーザ機器が受信したＰＳＳＣＨを処理する方法を示す。
例えば、図６の無線通信方法は、図１の第１ユーザ機器ＵＥ１により行われ、第１ユーザ機器ＵＥ１は、第２ユーザ機器ＵＥ２から受信したＰＳＳＣＨを処理することができる。以下、図６は、図１を参照して述べる。
【００３８】
図６を参照すると、段階Ｓ１００で、ＰＳＣＣＨで複数のＳＣＩを受信する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、第１グループＧ１に属する第２及び第３ユーザ機器（ＵＥ２、ＵＥ３）だけでなく、第２グループＧ２に属する第５ユーザ機器ＵＥ５から、ＰＳＣＣＨ内のＳＣＩを受信する。
段階Ｓ２００で、ＰＳＳＣＨの干渉を推定する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、段階Ｓ１００で受信した複数のＳＣＩに基づいて、複数のＳＣＩに対応する複数のＰＳＳＣＨリソース構成を認識し、認識したＰＳＳＣＨリソース構成に基づいて、ＰＳＳＣＨの干渉を推定する。
段階Ｓ２００についての例示は、図７Ａ及び図７Ｂなどを参照して述べるものとする。
【００３９】
段階Ｓ３００で、ＰＳＳＣＨを受信する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、第２ユーザ機器ＵＥ２からＰＳＳＣＨを受信する。
一部の実施形態において、第１ユーザ機器ＵＥ１は、段階Ｓ２００よりも段階Ｓ３００を先に行うか、又は段階Ｓ２００と並列的に段階Ｓ３００を行うことができる。
段階Ｓ４００で、推定された干渉に基づいて、受信したＰＳＳＣＨを処理する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、推定された干渉に基づいて、ＰＳＳＣＨに含まれたサブフレーム及び／又はリソースブロックを選択的に処理する。
段階Ｓ４００についての詳細な内容は、図１２などを参照して述べるものとする。
【００４０】
図７Ａは、本発明の一実施形態による図６の段階Ｓ２００の例示を説明するためのフローチャートであり、図７Ｂは、本発明の一実施形態による図７Ａの段階Ｓ２００’による動作の例示を示す図である。
図６を参照して前述したように、図７Ａの段階Ｓ２００’で、ＰＳＳＣＨの干渉を推定する動作が行われる。
以下、図７Ａ及び図７Ｂは、図１及び図６を参照して述べる。
【００４１】
図７Ａを参照すると、段階Ｓ２２０で、複数のＰＳＳＣＨのリソースブロック間の衝突を検出する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、第２及び第３ユーザ機器（ＵＥ２、ＵＥ３）が送信したＰＳＳＣＨのリソースブロック間の衝突を検出する。
図７Ｂに示すように、第２及び第３ユーザ機器（ＵＥ２、ＵＥ３）のサイドリンク（ＳＬ１２、ＳＬ１３）で、ＰＳＳＣＨは、（ｋ＋１）番目のサブフレーム及び（ｋ＋２）番目のサブフレームで衝突したリソースブロック、すなわち衝突リソースブロックを含む。
【００４２】
段階Ｓ２４０で、検出された衝突に基づいて、ＰＳＳＣＨの干渉又は非干渉を決定する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、第２ユーザ機器ＵＥ２からサイドリンクＳＬ１２をを経由して受信したＰＳＳＣＨで干渉を起こしたかどうかを決定する。
図７Ａに示すように、段階Ｓ２４０は、複数の段階（Ｓ２４２、Ｓ２４４、Ｓ２４６、Ｓ２４８）を含む。
段階Ｓ２４２で、ＰＳＳＣＨで衝突を検出したか否かをチェックする動作を行う。
例えば、第２ユーザ機器ＵＥ２からのＰＳＳＣＨで衝突が検出された場合は、段階Ｓ２４４が後続して行われる一方、そうでない場合は、段階Ｓ２４８で、第２ユーザ機器ＵＥ２からのＰＳＳＣＨで干渉を起こしていないと決定する。
【００４３】
段階Ｓ２４４で、ＰＳＳＣＨの干渉を起こしたかどうかどうかを判断する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、第２ユーザ機器ＵＥ２からのＰＳＳＣＨについての情報に基づいて、第２ユーザ機器ＵＥ２からのＰＳＳＣＨで干渉を起こしたかどうかを判断する。
段階Ｓ２４４についての詳細な内容は、図８Ａ〜図１１Ｂを参照して、サブフレームの単位で干渉を判断する例示により後述する。
第２ユーザ機器ＵＥ２からのＰＳＳＣＨが干渉されたものと判断した場合、段階Ｓ２４６で、第２ユーザ機器ＵＥ２からのＰＳＳＣＨは干渉と決定する一方、そうでない場合は、第２ユーザ機器ＵＥ２からのＰＳＳＣＨは、段階Ｓ２４８で、第２ユーザ機器ＵＥ２からのＰＳＳＣＨで干渉を起こしていないと決定する。
図１２などを参照して後述するように、ＰＳＳＣＨの干渉又は非干渉によってＰＳＳＣＨが処理される。
【００４４】
図８Ａは、本発明の一実施形態による図７Ａの段階Ｓ２４４の例示を説明するためのフローチャートであり、図８Ｂは、本発明の一実施形態による図８Ａの段階Ｓ２４４ａによる動作の例示を示す図である。
図７Ａを参照して前述したように、図８Ａの段階Ｓ２４４ａで、ＰＳＳＣＨで干渉を起こしたかどうかを判断する動作が行われ、段階Ｓ２４４ａで、ＰＳＳＣＨで干渉を起こしたかどうかは、衝突リソースブロックの個数に基づいて決定される。
図８Ａに示したように、段階Ｓ２４４ａは、段階Ｓ８１、Ｓ８２を含む。
【００４５】
段階Ｓ８１で、衝突リソースブロックの個数（ｃＲＢ）を取得する動作を行う。
例えば、図８Ｂに示すように、サイドリンクＳ１２のＰＳＳＣＨは、ｋ番目及び（ｋ＋３）番目のサブフレームで三つの衝突をそれぞれ有し、（ｋ＋２）番目のサブフレームで二つの衝突を有する。
段階Ｓ８２で、衝突リソースブロックの個数（ｃＲＢ）を因子として有する関数の結果「ｆ（ｃＲＢ）」と、第１基準値ＲＥＦ１とを比較する動作を行う。
例えば、「ｆ（ｃＲＢ）」は、衝突リソースブロックの個数（ｃＲＢ）に比例しており、「ｆ（ｃＲＢ）」が第１基準値ＲＥＦ１よりも大きい場合は、ＰＳＳＣＨで干渉を起こしたと判断され、図７Ａの段階Ｓ２４６が後続して行われる。
一方、「ｆ（ｃＲＢ）」が第１基準値ＲＥＦ１よりも大きくない場合は、ＰＳＳＣＨで干渉を起こしていないと判断され、図７Ａの段階Ｓ２４８が後続して行われる。
【００４６】
図８Ｂを参照すると、一部の実施形態において、衝突リソースブロックの個数（ｃＲＢ）と、第１基準値ＲＥＦ１とを比較する。
例えば、第１基準値ＲＥＦ１が「２」である場合、ｋ番目及び（ｋ＋３）番目のサブフレームは干渉を起こしていると判断される一方、（ｋ＋２）番目のサブフレームは干渉を起こしていないと判断される。
一部の実施形態において、全体のリソースブロックの個数（ｎＲＢ）に対する、衝突リソースブロックの個数（ｃＲＢ）の割合と、第１基準値ＲＥＦ１とを比較する。
例えば、図８Ｂに示すように、サブフレームそれぞれで「ｃＲＢ／ｎＲＢ」が計算され、第１基準値ＲＥＦ１が５０％である場合、ｋ番目及び（ｋ＋３）番目のサブフレームは干渉を起こしていると判断される一方、（ｋ＋２）番目のサブフレームは干渉を起こしていないと判断される。
【００４７】
一部の実施形態において、「ｆ（ｃＲＢ）」は、リソースブロックの衝突数に比例する加重値が反映される。
例えば、図８Ｂに示すように、サブフレームに含まれた衝突リソースブロックが有する衝突数のうち最も大きい値「ｎＣｏｌｌｉｓｉｏｎ」が抽出され、第１基準値ＲＥＦ１と比較される。
ｋ番目及び（ｋ＋３）番目のサブフレームは、同じ数の衝突リソースブロックを含む一方、（ｋ＋３）番目のサブフレームに含まれる衝突リソースブロックは、ｋ番目のサブフレームに含まれた衝突リソースブロックよりも大きい衝突数「ｎＣｏｌｌｉｓｏｎ」を有する。
これにより、加重値に起因して、（ｋ＋３）番目のサブフレームに対応する関数の結果は、ｋ番目のサブフレームに対応する関数の結果よりも大きい。
以上、図８Ｂを参照して前述した、衝突リソースブロックの個数（ｃＲＢ）に基づいて、ＰＳＳＣＨで干渉が引き起こされたかどうかを判断する動作は例示に過ぎず、衝突リソースブロックの個数（ｃＲＢ）に基づいて推定されるＰＳＳＣＨにおける干渉がより強いほど、任意の関数（ｆ）はより大きな値を提供することができる点は理解できるであろう。
【００４８】
図９Ａは、本発明の一実施形態による図７Ａの段階Ｓ２４４の例示を説明するためのフローチャートであり、図９Ｂは、本発明の一実施形態による図９Ａの段階Ｓ２４４ｂによる動作の例示を説明するための図である。
図９Ａの段階Ｓ２４４ｂで、ＰＳＳＣＨでの干渉の発生は、Ｄ２Ｄ通信のチャネル品質に基づいて決定される。
図９Ａに示すように、段階Ｓ２４４ｂは、段階Ｓ９１、Ｓ９２を含む。
【００４９】
段階Ｓ９１で、複数のチャネル品質（ｑＣＨｓ）を取得する動作を行う。
例えば、図９Ｂに示すように、第１ユーザ機器ＵＥ１は、サイドリンクＳＬ１２で第２ユーザ機器ＵＥ２とのチャネル品質（ｑＣＨ１２）と、サイドリンクＳＬ１３で第３ユーザ機器ＵＥ３とのチャネル品質（ｑＣＨ１３）とを取得する。
一部の実施形態において、チャネル品質（ｑＣＨｓ）は、ＰＳＣＣＨから取得され、例えば、「ｋ’」番目のサブフレームから取得される。
複数のチャネル品質（ｑＣＨｓ）は、様々な因子により決定される値である。
【００５０】
一部の実施形態において、図９Ｂに示すように、複数のチャネル品質（ｑＣＨｓ）それぞれは、ＰＳＣＣＨの信号電力であり、一部の実施形態において、チャネルのＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）、ＳＩＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ｐｌｕｓ  Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）又はそれらの組み合わせから定義される。
高いチャネル品質を有するサイドリンクで強い信号が受信できるので、受信しようとするサイドリンクの強い信号は、受信率を増加させる一方、他のサイドリンクの強い信号は、干渉をもたらし、受信率を減少させる。
【００５１】
段階Ｓ９２で、複数のチャネル品質（ｑＣＨｓ）を因子として有する関数の結果「ｇ（ｑＣＨｓ）」と、第２基準値ＲＥＦ２とを比較する動作を行う。
例えば、「ｇ（ｑＣＨｓ）」は、受信しようとするサイドリンクのチャネル品質に反比例し、他のサイドリンクのチャネル品質に比例している。
「ｇ（ｑＣＨｓ）」が第２基準値ＲＥＦ２よりも大きい場合は、ＰＳＳＣＨで干渉を起こしていると判断され、図７Ａの段階Ｓ２４６が後続して行われる一方、そうでない場合は、ＰＳＳＣＨで干渉は起こっていないと判断され、図７Ａの段階Ｓ２４８が後続して行われる。
【００５２】
図９Ｂを参照すると、第１ユーザ機器ＵＥ１がサイドリンクＳＬ１２のＰＳＳＣＨを受信しようとする場合、関数（ｇ’）は、サイドリンクＳＬ１２のチャネル品質（ｑＣＨ１２）に対する、サイドリンクＳＬ１３のチャネル品質（ｑＣＨ１３）の割合として定義され、それによって、第３ユーザ機器ＵＥ３からのＰＳＣＣＨの信号電力に対する、第２ユーザ機器ＵＥ２からのＰＳＣＣＨの信号電力の割合として定義される。
これにより、サイドリンクＳＬ１２のＰＳＳＣＨでｋ番目のサブフレームの場合は、衝突リソースブロックの個数は一つに過ぎないが、「ｇ’（ｑＣＨｓ）」の値が第２基準値ＲＥＦ２よりも大きい場合は、干渉されたサブフレームと判断される。
【００５３】
図１０は、本発明の一実施形態による図７Ａの段階Ｓ２４４の例示を説明するためのフローチャートである。
図１０の段階Ｓ２４４ｃで、ＰＳＳＣＨでの干渉の発生は、ＳＣＩから抽出されたＭＣＳに基づいて決定される。
図１０に示すように、段階Ｓ２４４ｃは、段階Ｓ１０１、Ｓ１０２を含む。
【００５４】
段階Ｓ１０１で、ＳＣＩからＭＣＳインデックス（Ｉ＿ＭＣＳ）を取得する動作を行う。
図３を参照して前述したように、ＳＣＩは、ＰＳＳＣＨの変調及びコーディングを表す第４フィールドＦ０４を含み、第１ユーザ機器ＵＥ１は、第４フィールドＦ０４からＭＣＳインデックス（Ｉ＿ＭＣＳ）を抽出する。
ＭＣＳインデックス（Ｉ＿ＭＣＳ）は、事前に定義されたＭＣＳテーブルで、変調方式及びコーディング方式に対応するインデックスを称する。
第１ユーザ機器ＵＥ１は、ＭＣＳテーブルを参照して、取得したＭＣＳインデックス（Ｉ＿ＭＣＳ）に対応する変調方式及びコーディング方式を認識することができる。
ＭＣＳテーブルで、高いＭＣＳインデックス（Ｉ＿ＭＣＳ）は、高い変調次数に対応する。
【００５５】
段階Ｓ１０２で、ＭＣＳインデックス（Ｉ＿ＭＣＳ）と第３基準値ＲＥＦ３とを比較する動作を行う。
例えば、高い変調次数により変調された信号は、干渉にさらに脆弱であるので、衝突が検出されたＰＳＳＣＨで、相対的に高いＭＣＳインデックスが使われた場合は、ＰＳＳＣＨは干渉を起こしたと判断される。
ＭＣＳインデックス（Ｉ＿ＭＣＳ）が第３基準値ＲＥＦ３よりも高い場合は、ＰＳＳＣＨは干渉を起こしたと判断され、図７Ａの段階Ｓ２４６が後続して行われる一方、そうでない場合は、ＰＳＳＣＨで干渉が起こっていないと判断され、図７Ａの段階Ｓ２４８が後続して行われる。
【００５６】
図１１Ａは、本発明の一実施形態による図７Ａの段階Ｓ２４４の例示を説明するためのフローチャートであり、図１１Ｂは、本発明の一実施形態によるＰＳＳＣＨの送信ブロック（Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｂｌｏｃｋ：ＴＢ）の例示を説明するための図である。
図１１Ａの段階Ｓ２４４ｄで、ＰＳＳＣＨでの干渉の発生は、リダンダンシーバージョン（Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｖｅｒｓｉｏｎ：ＲＶ）に基づいて決定される。
図１１Ａに示すように、段階Ｓ２４４ｄは、段階Ｓ１１１、Ｓ１１２を含む。
【００５７】
段階Ｓ１１１で、ＲＶを取得する動作を行う。
例えば、図１１Ｂに示すように、第１ユーザ機器ＵＥ１は、ＰＳＳＣＨから、サブフレームとリソースブロックとで構成されたＴＢを抽出する。
Ｄ２Ｄ通信（又は、サイドリンク通信）において、受信端は、送信端に受信についてのフィードバックを提供していないので、送信端は、最初の送信及び三回の再送信を生成し、受信端は、最初の送信及び三回の再送信を結合することができる。
本明細書において、受信した送信、例えば、最初の送信及び三回の再送信の結合は、受信した送信それぞれに含まれたリソースブロックを結合することを称することもある。
【００５８】
一部の実施形態において、四回の送信それぞれは、異なるＲＶがそれぞれ適用される。
すなわち、再送信されるビットが、元来送信されるビットと一致していないＩＲ（Ｉｎｃｒｅｍｅｎｔａｌ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ）に基づいて、受信した最初の送信及び受信した再送信が選択的に結合される。
例えば、図１１Ｂに示すように、最初の送信（ＴＸ０）にリダンダンシーバージョン（０）（ＲＶ０）が適用される一方、第１〜第３再送信（ｒＴＸ１〜ｒＴＸ３）にＲＶ２、ＲＶ３、及びＲＶ１がそれぞれ順次に適用される。
順次な四回の送信（ＴＸ０、ｒＴＸ１〜ｒＴＸ３）にＲＶが固定された順序で適用される場合、ＲＶを取得することは、四回の送信（ＴＸ０、ｒＴＸ１〜ｒＴＸ３）の序数を取得することと呼ぶことができる。
【００５９】
段階Ｓ１１２で、ＲＶが必要であるか否かを判断する動作を行う。
例えば、Ｄ２Ｄ通信において、異なるＲＶは、同じＭＣＳを有する一方、エンコードされたデータの異なる部分に対応している。
これにより、異なるＲＶをそれぞれ有する、受信した四回の送信（ＴＸ０、ｒＴＸ１〜ｒＴＸ３）それぞれは、衝突したリソースブロックを含むにもかかわらず、デコーディングに必要な部分に対応する場合、結合され得る。
一部の実施形態において、第１ユーザ機器ＵＥ１は、以前に受信した少なくとも一つの送信が他の送信と衝突したかどうか、及びＲＶに応じて、デコーディングに必要なデータの一部を認識し、現在受信されている送信と他の送信とを組み合わせるどうかを決定するために、現在受信されている送信の衝突及びＲＶに基づいて判断することができる。
取得されたＲＶが必要なものと判断された場合は、図７Ａの段階Ｓ２４６が後続して行われることにより、干渉送信と決定される一方、そうでない場合は、図７Ａの段階Ｓ２４８が後続して行われることにより、非干渉送信と決定される。
【００６０】
以上、図８Ａ〜図１１Ｂを参照して、ＰＳＳＣＨで干渉を起すかどうかを判断する図７Ａの段階Ｓ２４４の例示を述べたが、以上の例示の内の一つ以上の組み合わせがＰＳＳＣＨでの干渉を判断するのに使われ、ＰＳＳＣＨでの干渉を判断する上述の例示と異なる方法が使われてもよい点は理解できるであろう。
【００６１】
図１２は、本発明の一実施形態による図６の段階Ｓ３００、Ｓ４００の例示を説明するためのフローチャートである。
図６を参照して前述したように、図１２の段階Ｓ３００’で、ＰＳＳＣＨを受信する動作が行われ、図１２の段階Ｓ４００’で、干渉に基づいてＰＳＳＣＨを処理する動作が行われる。
【００６２】
図１２を参照すると、段階Ｓ３００’で、ＰＳＳＣＨで最初の送信及び少なくとも一つの再送信を受信する動作を行う。
例えば、図１１Ｂを参照して前述したように、最初の送信（ＴＸ０）及び第１〜第３再送信（ｒＴＸ１〜ｒＴＸ３）を、ＰＳＳＣＨで受信する。
一部の実施形態において、図６の段階Ｓ２００で、最初の送信（ＴＸ０）及び第１〜第３再送信（ｒＴＸ１〜ｒＴＸ３）それぞれに対する干渉を推定する。
【００６３】
段階Ｓ４００’で、推定した干渉に基づいて、受信した最初の送信及び少なくとも一つの受信した再送信それぞれを選択的に結合する動作を行う。
例えば、図１１Ｂの受信した最初の送信（ＴＸ０）及び受信した第１〜第３再送信（ｒＴＸ１〜ｒＴＸ３）は、干渉の発生に応じて選択的に結合される。
一部の実施形態において、干渉を起こしていない送信のみを結合してもよく、他の実施形態において、干渉を起こした送信も条件によって結合してもよい。
【００６４】
送信での干渉の発生に関わりなく、受信した最初の送信（ＴＸ０）及び受信した第１〜第３再送信（ｒＴＸ１〜ｒＴＸ３）を全て結合して、復調及び／又はデコーディングを行う場合、干渉が起こった送信により、結合による性能低下が誘発される。
例えば、図７Ｂの例示において、サイドリンクＳＬ１２を通じて第２ユーザ機器ＵＥ２から受信するサブフレームのうち、衝突リソースブロックを含む（ｋ＋１）番目及び（ｋ＋２）番目のサブフレームは、結合による復調及び／又はデコーディングの性能低下を誘発する。
【００６５】
ＰＳＳＣＨ間の干渉は、チャネル品質によって正確に推定することが容易でない。
例えば、ＰＳＳＣＨのＤＭＲＳ（Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）は、相対的に単純に決定されるので、二つ以上のユーザ機器から送信されるＰＳＳＣＨで、同じＤＭＲＳが発見される可能性が相対的に高い。
これにより、ＰＳＳＣＨのチャネル品質、例えば、ＳＩＮＲが高いとしても、ＰＳＣＣＨにより定義されたリソース構成を有するＰＳＳＣＨの干渉が必ず微弱であるといえない。
したがって、図を参照して前述したように、ＳＣＩからＰＳＳＣＨリソース構成を認識し、それに基づいてＰＳＳＣＨのリソースブロック間の衝突を検出することにより、ＰＳＳＣＨの干渉を、向上した正確度で検出することができる。
結果として、検出された干渉に基づいて、四つの受信した送信を選択的に結合することにより、受信率が向上する。
【００６６】
図１３は、本発明の一実施形態による図１２の段階Ｓ４００’の例示を説明するためのフローチャートである。
図１２を参照して前述したように、図１３の段階Ｓ４００”で、受信した最初の送信及び少なくとも一つの受信した再送信それぞれを選択的に結合する動作を行う。
図１３を参照すると、段階Ｓ４００”は、複数の段階Ｓ４２０、Ｓ４４０を含む。
【００６７】
段階Ｓ４２０で、受信した送信を条件によって結合する動作を行う。
一部の実施形態において、干渉を起こさない（あるいは、干渉が推定されないか、又は非干渉の）送信のみが結合される。
他の実施形態において、干渉を起こさない送信が結合される一方、干渉を起こした（又は、干渉が推定された）送信は、所定の条件を満足する場合に結合する。
干渉を起こした送信を結合する段階Ｓ４２０についての例示は、図１４Ａ及び図１４Ｂを参照して後述する。
段階Ｓ４２０に後続して、段階Ｓ４４０で、復調及び／又はデコーディングを行う。
【００６８】
図１４Ａは、本発明の一実施形態による図１３の段階Ｓ４２０の例である擬似コードを示し、図１４Ｂは、本発明の一実施形態による図１４Ａの擬似コードによる結合の例を示すテーブルである。
図１３を参照して前述したように、図１４Ａの擬似コードＳ４２０’で、受信した送信を条件によって結合する動作を行う。
図１４Ｂのテーブルにおいて、「Ｎ」は非干渉を表し、「Ｉ」は干渉を表し、それぞれの場合に互いに結合される送信のグループを表す。
【００６９】
図１４Ａを参照すると、ライン１１〜ライン１３で、最初の送信が処理される。
最初の送信は、干渉の発生に関わりなく、新たな送信と取り扱われる。
すなわち、最初の送信と他の送信との組み合わせは、最初の送信において干渉が発生するかどうか、及び後続して受信する送信に応じて決定され得る。
ライン１４〜ライン２２で、第１又は第２再送信が処理される。
第１又は第２再送信以前に干渉を起こしていない送信が存在するか否かがチェックされ（ライン１５）、第１又は第２再送信以前に干渉を起こしていない送信が存在する場合、干渉を起こした第１又は第２再送信は結合されない一方（ライン１６）、干渉を起こしていない第１又は第２再送信は結合される（ライン１７）。
【００７０】
一方、第１又は第２再送信以前に干渉を起こしていない送信が存在しない場合、すなわち、第１又は第２再送信以前の送信が全て干渉を起こした場合、干渉を起こした第１又は第２再送信は結合される一方（ライン２０）、干渉を起こしていない第１又は第２再送信は、新たな送信と取り扱われる。
新たな送信と取り扱われた第１又は第２再送信は、以前に受信した送信と結合されるの代わりに、後続して受信する送信と結合される。
【００７１】
ライン２３〜ライン２９で、第３再送信が処理される。
第３再送信以前に干渉を起こしていない送信が存在するか否かがチェックされ（ライン２４）、第３再送信以前に干渉を起こしていない送信が存在する場合、受信した第３再送信を結合する（ライン２４）。
一方、第３再送信以前に干渉を起こしていない送信が存在しない場合、すなわち、第３再送信以前の送信が全て干渉を起こしている場合、干渉を起こした第３再送信は結合される一方（ライン２６）、非干渉の第３再送信は、新たな送信と取り扱われる。
新たな送信と取り扱われた第３再送信は、以前に受信された送信と結合されず、独立してデコーディングされる。
【００７２】
図１４Ｂを参照すると、非干渉「Ｎ」と推定された送信は結合される一方、干渉「Ｉ」と推定された送信のうち一部も結合される。
例えば、第３再送信（ｒＴＸ３）は全てデコーディングに使われ、最初の送信（ＴＸ０）、第１及び第２再送信（ｒＴＸ１、ｒＴＸ２）が干渉を起こした場合（Ｔ１５）、単独で復調及び／又はデコーディングされる一方、その他の場合、少なくとも一つの以前に受信された送信と結合される。
また、最初の送信（ＴＸ０）、第１〜第３再送信（ｒＴＸ１〜ｒＴＸ３）が全て干渉を起こした場合（Ｔ１６）、一部を結合から排除することよりも全て結合することが有利であるため、受信した最初の送信（ＴＸ０）及び受信した第１〜第３再送信（ｒＴＸ１〜ｒＴＸ３）が全て結合される。
【００７３】
図１４ＢのＴ０９〜Ｔ１５のように、第１〜第３再送信（ｒＴＸ１、ｒＴＸ２、ｒＴＸ３）は、新たな送信と取り扱われ、これにより、受信した最初の送信（ＴＸ０）が結合される第１グループと異なる第２グループに結合される。
一部の実施形態において、現在までの送信からデコーディングが成功した場合、例えば、ＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ）が成功した場合、後続して受信する送信の処理（例えば、結合、デコーディング）は行われない。
すなわち、図１４Ｂの第１グループのデコーディングが成功した場合、第２グループの処理は行われない。
【００７４】
図１４Ａ及び図１４Ｂの例示によって、受信した送信を結合する条件は、下記のように表す。
・条件１：全ての以前の送信が干渉を起こし、現在の送信も干渉を起こした場合、全ての以前に受信した送信と、現在受信している送信とを結合する。
例えば、図１４ＢのＴ１３で、最初の送信（ＴＸ０）及び第１再送信（ｒＴＸ１）が干渉を起こした場合、受信した第１再送信（ｒＴＸ１）は、受信した最初の送信（ＴＸ０）と結合される。
・条件２：全ての以前の送信が干渉を起こし、現在の送信は干渉を起こしていない場合、現在受信している送信を以前に受信した送信と結合しない。
例えば、図１４ＢのＴ０９で、最初の送信（ＴＸ０）が干渉を起こし、第１再送信（ｒＴＸ１）が干渉を起こしていない場合、受信した第１再送信（ｒＴＸ１）は、受信した最初の送信と結合する代わりに、後続して受信する送信と結合する。
【００７５】
・条件３：現在の送信が干渉を起こしていない場合、現在の送信を少なくとも一つの干渉を起こしていない以前の送信と結合する。
例えば、図１４ＢのＴ０５で、最初の送信（ＴＸ０）が干渉を起こしていなく、第１再送信（ｒＴＸ１）が干渉を起こし、第２再送信（ｒＴＸ２）が干渉を起こしていない場合、受信した第２再送信（ｒＴＸ２）を、受信した最初の送信（ＴＸ０）と結合する一方、受信した第１再送信（ｒＴＸ１）は結合から排除する。
・条件４：受信した第３再送信（ｒＴＸ３）を、少なくとも一つの干渉を起こしていない以前に受信した送信と結合する。
すなわち、図１４ＢのＴ１５及びＴ１６で、最初の送信（ＴＸ０）、第１及び第２再送信（ｒＴＸ１、ｒＴＸ２）が全て干渉を起こした場合、干渉を起こしていない第３再送信（ｒＴＸ３）は、独立してデコーディングされ、干渉を起こした第３再送信（ｒＴＸ３）は、受信した最初の送信（ＴＸ０）、受信した第１及び第２再送信（ｒＴＸ１、ｒＴＸ２）と結合する。
【００７６】
実験結果は、特定の環境（Ｉ＿ＭＣＳ＝２７，３６ＲＢ、ＳＩＮＲ＞２５ｄＢ、ｋ＿ＴＲＰ＝２）で、本発明の実施形態による選択的な結合により、受信率が約５５％から約９５％に上昇することを見せる。
また、実験結果は、互いに衝突するリソースブロックの個数が増加するほど、無条件的な結合は受信率が急減する一方、本発明の実施形態による選択的な結合は、受信率が実質的に維持されることを見せる。
一部の実施形態において、擬似コードの結合は、最初の干渉を起こしていない送信から結合に含ませるが、全て干渉を起こしていない送信である場合に、以前に干渉を起こした送信も選別的に結合する動作を行う。
以上、図１４Ａ及び図１４Ｂを参照して前述した条件は例示に過ぎず、本発明の例示的な実施形態によって、干渉を起こした送信を結合させる他の条件が定義される点は理解できるであろう。
【００７７】
図１５は、本発明の一実施形態による無線通信方法を説明するためのフローチャートである。
具体的には、図１５は、ＰＳＳＣＨの干渉に基づいて、ユーザ機器がＰＳＳＣＨをスケジュールすることにより、ＰＳＳＣＨを送信する方法を示す。
例えば、図１５に示す無線通信方法は、図１の第１ユーザ機器ＵＥ１により行われ、第１ユーザ機器ＵＥ１は、第２ユーザ機器ＵＥ２及び／又は第３ユーザ機器ＵＥ３へＰＳＳＣＨを送信する。
以下、図１５は、図１を参照して述べるものとする。
【００７８】
図１５を参照すると、段階Ｓ５００で、ＰＳＣＣＨで少なくとも一つのＳＣＩを受信する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、第１グループＧ１に属する第２ユーザ機器ＵＥ２及び第３ユーザ機器ＵＥ３、第２グループＧ２に属する第５ユーザ機器ＵＥ５の内の少なくとも一つから、ＰＳＣＣＨでＳＣＩを受信する。
段階Ｓ６００で、ＰＳＳＣＨでの干渉が減少するようにＳＣＩを定義する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、段階Ｓ５００で受信したＳＣＩに基づいて、受信したＳＣＩに対応するＰＳＳＣＨリソース構成を認識し、認識されたＰＳＳＣＨリソース構成を有するＰＳＳＣＨでの干渉が減少するように、送信するＰＳＳＣＨをスケジュールするＳＣＩ（又は、送信用ＳＣＩ）を定義する。
段階Ｓ６００についての例示は、図１６を参照して述べるものとする。
【００７９】
段階Ｓ７００で、ＰＳＣＣＨでＳＣＩを送信する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、段階Ｓ６００で定義したＳＣＩをＰＳＣＣＨで送信する。
ＰＳＣＣＨで送信されるＳＣＩは、第１グループＧ１を表すグループＩＤを含む。
段階Ｓ８００で、ＰＳＳＣＨを送信する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、段階Ｓ６００で定義され、段階Ｓ７００で送信されたＳＣＩによってスケジュールされたＰＳＳＣＨを送信する。
すなわち、送信されるＰＳＳＣＨは、段階Ｓ７００で送信されたＳＣＩにより定義されたリソース構成、すなわち、ＳＣＩにより位置が決定された、データを含むリソースブロックを含む。
他の少なくとも一つのユーザ機器によるＰＳＳＣＨでの干渉が減少するように、第１ユーザ機器ＵＥ１が送信するＰＳＳＣＨリソース構成が定義されたので、受信端で第１ユーザ機器ＵＥ１が送信するＰＳＳＣＨの受信率は向上する。
【００８０】
図１６は、本発明の一実施形態による図１５の段階Ｓ６００の例示を説明するためのフローチャートである。
図１５を参照して前述したように、図１６の段階Ｓ６００’で、ＰＳＳＣＨでの干渉が減少するようにＳＣＩを定義する動作が行われる。
以下、図１６は、図１及び図１５を参照して述べるものとする。
【００８１】
段階Ｓ６２０で、ＰＳＳＣＨリソースプールを検出する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、図１５の段階Ｓ５００で受信したＳＣＩに基づいて、受信したＳＣＩに対応するＰＳＳＣＨリソースプール又はＰＳＳＣＨリソース構成を検出する。
これにより、ＰＳＳＣＨからデータを含むリソースブロックの配置が検出される。
段階Ｓ６４０で、ＰＳＳＣＨをスケジュールする動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、他のユーザ機器へ送信するＰＳＳＣＨを、段階Ｓ６２０で検出されたＰＳＳＣＨリソースプールに基づいてスケジュールする。
【００８２】
一部の実施形態において、第１ユーザ機器ＵＥ１は、検出されたＰＳＳＣＨリソースプール上のデータを含むリソースブロックとの衝突が減少するように、ＰＳＳＣＨをスケジュールする。
一部の実施形態において、第１ユーザ機器ＵＥ１は、検出されたＰＳＳＣＨリソースプールに基づいて、衝突するリソースブロックとの干渉が減少するように、ＰＳＳＣＨをスケジュールする。
これにより、他のＰＳＳＣＨを考慮することにより、向上した受信率を提供するようにＰＳＳＣＨがスケジュールされる。
段階Ｓ６４０の例示は、図１７を参照して後述する。
【００８３】
図１７は、本発明の一実施形態による図１６の段階Ｓ６４０の例示を説明するためのフローチャートである。
図１６を参照して前述したように、図１７の段階Ｓ６４０’で、送信するＰＳＳＣＨをスケジュールする動作が行われ、段階Ｓ６４０’は、段階Ｓ６４２、Ｓ６４４を含む。
以下、図１７は、図１及び図１６を参照して述べるものとする。
【００８４】
段階Ｓ６４２で、非衝突のサブフレームを割り当てる動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、検出されたＰＳＳＣＨリソースプールで使われていないサブフレーム、すなわち、データを含むリソースブロックを含んでいないサブフレームを検出し、送信するＰＳＳＣＨのためのサブフレーム（すなわち、非衝突のサブフレーム）に割り当てる。
これにより、割り当てられたサブフレームでのリソースブロックは、他のリソースブロックと衝突しない。
段階Ｓ６４４で、サブフレームとの干渉を推定する動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、検出されたＰＳＳＣＨリソースプールで使われているサブフレーム、すなわち、データを含むリソースブロックを含むサブフレームとの干渉を推定する。
【００８５】
サブフレームとの干渉は、図を参照して前述した実施形態によって、少なくとも一つの因子ＡＲＧに基づいて推定される。
例えば、サブフレームとの干渉は、衝突リソースブロックの個数（ｃＲＢ）、サブフレーム内のリソースブロックの個数（ｎＲＢ）に対する衝突リソースブロックの個数（ｃＲＢ）の割合（ｃＲＢ／ｎＲＢ）、及びチャネル品質（ｑＣＨｓ）の内の少なくとも一つ、又はそれらの内の二つ以上の組み合わせなどに基づいて、サブフレームとの干渉を推定する。
【００８６】
段階Ｓ６４６で、衝突サブフレームを割り当てる動作を行う。
例えば、第１ユーザ機器ＵＥ１は、段階Ｓ６４４で推定された干渉に基づいて、微弱な干渉を提供するサブフレームの順に送信するＰＳＳＣＨのためのサブフレーム（すなわち、衝突サブフレーム）に割り当てる。
これにより、第１ユーザ機器ＵＥ１が送信するＰＳＳＣＨは、他のユーザ機器によるＰＳＳＣＨとの減少した干渉を有する。
【００８７】
図１８は、本発明の一実施形態による無線通信装置２０の例示的な構成を示すブロック図である。
図１８に示すように、無線通信装置２０は、ＡＳＩＣ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）２１、ＡＳＩＰ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ  ｓｅｔ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）２３、メモリ２５、メインプロセッサ２７、及びメインメモリ２９を含む。
ＡＳＩＣ２１、ＡＳＩＰ２３、及びメインプロセッサ２７の内の二つ以上は、互いに通信可能である。
また、ＡＳＩＣ２１、ＡＳＩＰ２３、メモリ２５、メインプロセッサ２７、及びメインメモリ２９の内の少なくとも二つ以上は、一つのチップに内蔵され得る。
【００８８】
ＡＳＩＰ２３は、特定の用途のためにカスタム化された集積回路であり、特定のアプリケーションのための専用の命令語セットを支援し、命令語セットに含まれた命令語を実行する。
メモリ２５は、ＡＳＩＰ２３と通信しており、非一時的な保存装置として、ＡＳＩＰ２３により実行される複数の命令語を保存する。
例えば、メモリ２５は、非制限的な例示として、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、テープ、磁気ディスク、光学ディスク、揮発性メモリ、不揮発性メモリ、及びこれらの組み合わせのように、ＡＳＩＰ２３によりアクセス可能な任意の類型のメモリを含む。
【００８９】
メインプロセッサ２７は、複数の命令語を実行することにより、無線通信装置２０を制御する。
例えば、メインプロセッサ２７は、ＡＳＩＣ２１及びＡＳＩＰ２３を制御し、無線通信ネットワークを通じて受信されたデータを処理するか、又は無線通信装置２０へのユーザの入力を処理する。
メインメモリ２９は、メインプロセッサ２７と通信しており、非一時的な保存装置として、メインプロセッサ２７により実行される複数の命令語を保存する。
例えば、メインメモリ２９は、非制限的な例示として、ＲＡＭ、ＲＯＭ、テープ、磁気ディスク、光学ディスク、揮発性メモリ、不揮発性メモリ、及びこれらの組み合わせのように、メインプロセッサ２７によりアクセス可能な任意の類型のメモリを含む。
【００９０】
上述した本発明の例示的な実施形態による無線通信方法は、図１８の無線通信装置に含まれた構成要素の内の少なくとも一つにより行われる。
一部の実施形態において、上述した無線通信方法の段階の内の少なくとも一つの段階は、メモリ２５に保存された複数の命令語として具現される。
一部の実施形態において、ＡＳＩＰ２３がメモリ２５に保存された複数の命令語を実行することにより、無線通信方法の段階の内の少なくとも一つの段階を行う。
一部の実施形態において、無線通信方法の段階の内の少なくとも一つの段階は、論理合成などにより設計されたハードウェアブロックとして具現され、ＡＳＩＣ２１に含まれる。
一部の実施形態において、無線通信方法の段階の内の少なくとも一つの段階は、メインメモリ２９に保存された複数の命令語として具現され、メインプロセッサ２７がメインメモリ２９に保存された複数の命令語を実行することにより、無線通信方法の段階の内の少なくとも一つの段階を行う。
【００９１】
尚、本発明は、上述の実施形態に限られるものではない。本発明の技術的範囲から逸脱しない範囲内で多様に変更実施することが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００９２】
本発明に係る無線通信方法は、端末間（Ｄ２Ｄ）通信をおこなう通信機器（端末）の無線通信システムに好適に使用される。
【符号の説明】
【００９３】
１０    無線通信システム
２０    無線通信装置
２１    ＡＳＩＣ
２３    ＡＳＩＰ
２５    メモリ
２７    メインプロセッサ
２９    メインメモリ
１２    基地局
Ｇ１    第１グループ
Ｇ２    第２グループ
ＵＥ１    第１ユーザ機器
ＵＥ２    第２ユーザ機器
ＵＥ３    第３ユーザ機器
ＵＥ４    第４ユーザ機器
ＵＥ５    第５ユーザ機器
ＳＬ１２、ＳＬ１３、ＳＬ１５、ＳＬ４５    サイドリンク
【図１】
2019050559.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
2019050559.tif 000015
【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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