(57)【要約】【課題】アピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染を抑制することができる抗アピコンプレクサ類原虫剤、前記抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物、流産又は死産防止剤、並びにアピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染の抑制方法、アピコンプレクサ類原虫感染症の予防又は治療方法、及び流産又は死産の防止方法を提供する。【解決手段】構造式（１）で表される化合物又はその塩を含む抗アピコンプレクサ類原虫剤、前記抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物、及び前記抗アピコンプレクサ類原虫剤を含む流産又は死産防止剤である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記構造式（１）で表される化合物又はその塩を含むことを特徴とする抗アピコンプレクサ類原虫剤。
【化１】
2019108307.tif 000008
【請求項２】
前記アピコンプレクサ類原虫が、グレガリナ類、コクシジウム類、住血胞子虫類、及びピロプラズマ類からなる群から選択されるいずれかである請求項１に記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤。
【請求項３】
前記アピコンプレクサ類原虫が、コクシジウム類及び住血胞子虫類のいずれかである請求項１から２のいずれかに記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤。
【請求項４】
前記アピコンプレクサ類原虫が、トキソプラズマ、マラリア原虫、及びネオスポラからなる群から選択されるいずれかである請求項１から３のいずれかに記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤。
【請求項５】
請求項１から４のいずれかに記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むことを特徴とするアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物。
【請求項６】
前記アピコンプレクサ類原虫感染症が、グレガリナ類、コクシジウム類、住血胞子虫類、及びピロプラズマ類からなる群から選択されるいずれかの原虫が感染することにより生じる感染症である請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項７】
前記アピコンプレクサ類原虫感染症が、コクシジウム類及び住血胞子虫類のいずれかが感染することにより生じる感染症である請求項５から６のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項８】
前記アピコンプレクサ類原虫感染症が、トキソプラズマ症、マラリア、及びネオスポラ症からなる群から選択されるいずれかである請求項５から７のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項９】
請求項１から４のいずれかに記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むことを特徴とする流産又は死産防止剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染を抑制することができる抗アピコンプレクサ類原虫剤、前記抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物、及び前記抗アピコンプレクサ類原虫剤を含む流産又は死産防止剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
原虫感染症は、人類の健康に甚大な被害を与えたり、家畜の生産性を著しく低下させ、経済的被害を与えたりすることが知られている。
例えば、マラリアの病原体であるマラリア原虫には、年間３億人〜５億人が感染し、２００万人が死亡している。また、トキソプラズマ症の病原体であるトキソプラズマには、世界人口の３０％〜６０％が感染している。
また、原虫感染症による世界の経済損失は、１５兆円以上と言われている。家畜に感染するアピコンプレクサ類原虫としては、例えば、ネオスポラ、バベシア、トキソプラズマなどが知られている。
そのため、アピコンプレクサ類を含む原虫感染症に対する薬剤の開発が鋭意行われている。
【０００３】
これまでに、例えば、トキソプラズマ症治療薬としてスルファジアジン、マラリア治療薬としてクロロキンなどが開発されている。
【０００４】
また、トキソプラズマ由来のＰｒｏｆｉｌｉｎを含むトキソプラズマ症に対するワクチン製剤（例えば、特許文献１参照）、マラリア原虫由来の抗原タンパク質ＣＳＰ又はＭＳＰ１を含むマラリアに対するワクチン製剤（例えば、特許文献２参照）、ネオスポラ由来の可溶性タンパク質ＧＲＡ７又はＡＭＡ１を含むネオスポラ症に対するワクチン製剤（例えば、特許文献３参照）などが提案されている。
【０００５】
しかしながら、原虫の生活環が複雑であるため、感染経路の遮断が困難であったり、病態の慢性化により、臨床学的診断が困難であったり、原虫と動物細胞との類似性により、薬剤の開発が困難であったり、原虫の巧妙な免疫回避機構により、既成ワクチン戦略の限界があったりすることなどにより、原虫病は、未だ制圧できていない。
また、これまでに開発された治療薬に耐性を有する薬剤耐性原虫が出現したり、前記治療薬による副作用が生じたりする問題も懸念されている。
【０００６】
したがって、原虫感染症に対する新たな治療薬及び治療方法の速やかな提供が強く求められているのが現状である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】国際公開第２０１４／０３４０４６号
【特許文献２】特開２０１６−１４５１５４号公報
【特許文献３】国際公開第２０１０／０３２４０８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、アピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染を抑制することができる抗アピコンプレクサ類原虫剤、前記抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物、流産又は死産防止剤、並びにアピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染の抑制方法、アピコンプレクサ類原虫感染症の予防又は治療方法、及び流産又は死産の防止方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題を解決するため、本発明者らは鋭意検討した結果、下記構造式（１）で表される化合物が、アピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染を抑制する抗アピコンプレクサ類原虫作用を有すること及び流産又は死産を防止できることを知見し、本発明の完成に至った。
【００１０】
本発明は、本発明者らによる前記知見に基づくものであり、前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
＜１＞  下記構造式（１）で表される化合物又はその塩を含むことを特徴とする抗アピコンプレクサ類原虫剤である。
【化１】
2019108307.tif 000002
＜２＞  前記＜１＞に記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むことを特徴とするアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物である。
＜３＞  個体に、前記＜１＞に記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤を投与することを特徴とするアピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染の抑制方法である。
＜４＞  個体に、前記＜２＞に記載のアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物を投与することを特徴とするアピコンプレクサ類原虫感染症の予防又は治療方法である。
＜５＞  前記＜１＞に記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むことを特徴とする流産又は死産防止剤である。
＜６＞  個体に、前記＜１＞に記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤を投与することを特徴とする流産又は死産の防止方法である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、従来における前記諸問題を解決し、前記目的を達成することができ、アピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染を抑制することができる抗アピコンプレクサ類原虫剤、前記抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物、流産又は死産防止剤、並びにアピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染の抑制方法、アピコンプレクサ類原虫感染症の予防又は治療方法、及び流産又は死産の防止方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１Ａ】図１Ａは、構造式（１）で表される化合物の赤外部吸収スペクトル（ＫＢｒ錠中）を示す図である（横軸：波数（ｃｍ−１、縦軸：透過率（％））。
【図１Ｂ】図１Ｂは、構造式（１）で表される化合物のプロトン核磁気共鳴スペクトル（重メタノール中）を示す図である（横軸：ｐｐｍ）。
【図２Ａ】図２Ａは、試験例１−１において、構造式（１）で表される化合物を添加した場合のトキソプラズマ増殖の阻害率を示す図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、試験例１−１において、スルファジアジンを添加した場合のトキソプラズマ増殖の阻害率を示す図である。
【図２Ｃ】図２Ｃは、試験例１−２において、構造式（１）で表される化合物を添加した場合のトキソプラズマ感染の阻害率を示す図である。
【図３】図３は、試験例２において、構造式（１）で表される化合物を添加した場合のヒト包皮線維芽細胞（ＨＦＦ細胞）の増殖阻害率を示す図である。
【図４】図４は、試験例３におけるマウス生存率を示す図である。
【図５】図５は、試験例４におけるマウス生存率を示す図である。
【図６Ａ】図６Ａは、試験例５において、３Ｄ７株感染ヒト赤血球に対し、構造式（１）で表される化合物を添加した場合の３Ｄ７株の増殖阻害率を示す図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、試験例５において、３Ｄ７株感染ヒト赤血球に対し、クロロキンを添加した場合の３Ｄ７株の増殖阻害率を示す図である。
【図６Ｃ】図６Ｃは、試験例５において、Ｋ−１株感染ヒト赤血球に対し、構造式（１）で表される化合物を添加した場合のＫ−１株の増殖阻害率を示す図である。
【図６Ｄ】図６Ｄは、試験例５において、Ｋ−１株感染ヒト赤血球に対し、クロロキンを添加した場合のＫ−１株の増殖阻害率を示す図である。
【図６Ｅ】図６Ｅは、試験例５において、３Ｄ７株感染ヒト赤血球に対し、構造式（１）で表される化合物を１０μｇ／ｍＬ添加した場合の血液塗抹標本をギムザ染色した結果を示す図である。
【図６Ｆ】図６Ｆは、試験例５において、３Ｄ７株感染ヒト赤血球に対し、構造式（１）で表される化合物を添加しなかった場合の血液塗抹標本をギムザ染色した結果を示す図である。
【図７】図７は、試験例６において、構造式（１）で表される化合物を添加した場合のネオスポラ増殖の阻害率を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
（抗アピコンプレクサ類原虫剤）
本発明の抗アピコンプレクサ類原虫剤は、下記構造式（１）で表される化合物又はその塩を少なくとも含み、必要に応じて更にその他の成分を含む。
【化２】
2019108307.tif 000003
【００１４】
＜構造式（１）で表される化合物又はその塩＞
前記構造式（１）で表される化合物の理化学的性状は、下記の表１に示される通りである。
【００１５】
【表１】
2019108307.tif 000004
【００１６】
前記構造式（１）で表される化合物の臭化カリウム錠による赤外部吸収スペクトルは図１Ａに示すとおりである。
前記構造式（１）で表される化合物の重メタノール中のプロトン核磁気共鳴スペクトル（内部基準：テトラメチルシラン）は図１Ｂに示すとおりである。また、前記構造式（１）で表される化合物の１３Ｃ核磁気共鳴スペクトルは下記の表２に示すとおりである。
【００１７】
【表２】
2019108307.tif 000005
【００１８】
化合物が、前記構造式（１）で表される構造を有するか否かは、適宜選択した各種の分析方法により確認することができる。なお、前記各種分析方法による測定値には、多少の誤差が生じることがあるが、当業者であれば、化合物が前記構造式（１）で表される構造を有することは容易に同定することが可能である。
【００１９】
前記構造式（１）で表される化合物は立体異性体が存在するが、前記構造式（１）で表される化合物の立体構造としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
前記構造式（１）で表される化合物は、塩の態様であってもよい。
前記構造式（１）で表される化合物の塩としては、特に制限はなく、薬理学的に許容され得る塩であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、塩酸、硫酸等の無機酸、又は酢酸等の有機酸との酸付加塩などが挙げられる。
【００２０】
前記抗アピコンプレクサ類原虫剤における構造式（１）で表される化合物又はその塩の含有量としては、本発明の効果を損なわない限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記抗アピコンプレクサ類原虫剤は、前記構造式（１）で表される化合物又はその塩そのものであってもよい。
【００２１】
前記構造式（１）で表される化合物又はその塩の製造方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、微生物を用いて製造する方法などが挙げられる。
【００２２】
前記微生物を用いて製造する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記構造式（１）で表される化合物又はその塩を生産する微生物を培養し、その培養物から前記構造式（１）で表される化合物又はその塩を採取する方法などが挙げられる。
【００２３】
前記微生物としては、前記構造式（１）で表される化合物又はその塩を生産する能力を有する限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メタリジウム（Ｍｅｔａｒｈｉｚｉｕｍ）属に属する微生物（以下、「生産菌」と称することがある）などが挙げられる。
前記微生物は、常法によって、自然界より分離することが可能である。なお、前記微生物は、放射線照射やその他の変異処理に供することにより前記構造式（１）で表される化合物又はその塩を生産する生産能を高めてもよいし、遺伝子工学的手法により前記構造式（１）で表される化合物又はその塩を生産する生産能を高めてもよい。
【００２４】
前記微生物の具体例としては、例えば、ＴＡ２７５９菌株などが挙げられる。前記ＴＡ２７５９菌株は、山梨県塩山市の放牧地で１９８８年１０月２３日に採取した土壌からＩＳＰ培地４を用いて分離された菌株であり、独立行政法人製品評価技術基盤機構  特許微生物寄託センター（〒２９２−０８１８  千葉県木更津市かずさ鎌足２−５−８  １２２号室）に寄託申請し、ＮＩＴＥ  Ｐ−０２５７６として受託された（受託日：２０１７年１１月１５日）ものであり、その形態学的性質等は、以下の通りである。
【００２５】
前記ＴＡ２７５９菌株は、ツアペック（Ｃｚａｐｅｋ）寒天培地及びポテト−ブドウ糖寒天培地で１５℃〜３５℃で生育し、２２℃〜２８℃に生育適温を有する。
寒天培養基上の生育は胞子が着生すると黄緑色から暗緑色になり、ときに胞子着生の少ない白色の長い気中菌糸を生ずる。寒天培養基中には幅１．５〜３．０ミクロンの菌糸が伸長し分枝する。培養基上にも気中菌糸が７０〜１５０ミクロン伸長し分枝する。分枝した菌糸の末端からフィアロ型の分生胞子が形成され連鎖をなす。分生胞子は幅１．５〜３．０×長さ５〜７．５ミクロンの桿状〜長楕円状で着色した連鎖をなす。胞子連鎖は５０〜７０ミクロンにおよび集合体を示す。
前記ＴＡ２７５９菌株は麦芽汁培地で培養すると、ツアペック寒天培地の場合と同様の生育性状を示す。
以上の形態性状から、前記ＴＡ２７５９菌株は不完全菌カビのメタリジウム（Ｍｅｔａｒｈｉｚｉｕｍ）属の菌株であることが判明した〔参考文献：Ｄｏｍｓｃｈ，Ｋ．Ｈ．，Ｇａｍｓ，Ｗ．ａｎｄ  Ａｎｄｅｒｓｏｎ，Ｔ．Ｈ．「Ｍｅｔａｒｒｈｉｚｉｕｍ  Ｓｏｒｏｋ．１８８３  Ｉｎ“Ｃｏｍｐｅｎｄｉｕｍ  ｏｆ  Ｓｏｉｌ  Ｆｕｎｇｉ”」第１巻，４１３〜４１５頁（Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｌｏｎｄｏｎ（１９８０）及びＴｕｌｌｏｃｈ，Ｍ．「Ｔｈｅ  ｇｅｎｕｓ  Ｍｅｔａｒｈｉｚｉｕｍ．Ｔｒａｎｓ．Ｂｒ．Ｍｙｃｏｌ．Ｓｏｃ．，」６６巻４０７〜４１１頁（１９７６）．参照〕。
前記ＴＡ２７５９菌株は、ｒＲＮＡ配列解析に基づき、Ｍｅｔａｒｈｉｚｉｕｍ  ｓｐ．であることが確認された。
【００２６】
前記培養の方法及び条件としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
前記採取の方法及び条件としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【００２７】
例えば、前記生産菌を、栄養源含有培地に接種して好気的に発育させることによって、前記構造式（１）で表される化合物又はその塩を含む培養物を得ることができる。
前記栄養源としては、特に制限はなく、不完全菌カビの栄養源として使用しうる既知の炭素源及び窒素源を適宜選択することができ、例えば、市販されているペプトン、肉エキス、コーン・スティープ・リカー、綿実粉、落花生粉、大豆粉、酵母エキス、ＮＺ−アミン、カゼインの水解物、硝酸ソーダ、硝酸アンモニウム、硫酸アンモニウムなどの窒素源；市販されているグリセリン、しょ糖、でん粉、グルコース、ガラクトース、マンノース、糖みつ等の炭水化物あるいは脂肪などの炭素源などが挙げられる。
また、食塩、リン酸塩、炭素カルシウム、硫酸マグネシウムなどの無機塩を添加してもよい。その他必要に応じて微量の金属塩、消泡剤としての動植・鉱物油等を加用できる。
これらのものは、生産菌が利用し、前記構造式（１）で表される化合物又はその塩の生産に役立つものであればよく、公知の不完全菌カビの培養材料はすべて使用できる。
【００２８】
前記前記構造式（１）で表される化合物又はその塩の生産に用いる培地としては、液体培地が好ましい。
培養温度としては、生産菌が発育し、前記構造式（１）で表される化合物又はその塩を生産する温度であれば特に制限はなく、適宜選択することができ、通常２７℃〜３２℃である。
培養は、生産菌の性質に応じて適宜選択して行うことができる。
前記構造式（１）で表される化合物又はその塩は、培養液に存在する。
【００２９】
前記生産菌の培養の好ましい態様としては、寒天斜面培地で培養した生産菌を、可溶性デンプン２％、グルコース１％、酵母エキス０．５％、トリプチケースペプトン０．５％、炭酸カルシウム０．４％から成る水溶液に学術研究用人工海水・ジャマリンＳを２５％（ｖ／ｖ）加えた液体培地（ｐＨ７．２）１００ｍＬに接種し、２７℃で３日間振とう培養し、得られた培養物を種培養液として用い、この種培養液２ｍＬを上述の液体培地１００ｍＬに接種し、２７℃で４日間振とう培養することによって、構造式（１）で表される化合物又はその塩の生産を行なう態様などが挙げられる。
【００３０】
前記構造式（１）で表される化合物又はその塩は、得られた培養液の濾液より、酢酸ブチル、ブタノール等の有機溶剤で抽出できる。前記抽出液を減圧濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィー、遠心液々分配クロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィー等を適宜組み合せることによって構造式（１）で表される化合物又はその塩を純粋に採取することができる。
【００３１】
＜その他の成分＞
前記抗アピコンプレクサ類原虫剤におけるその他の成分としては、本発明の効果を損なわない限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、添加剤、補助剤、水等の薬理学的に許容され得る担体などが挙げられる。
【００３２】
前記添加剤又は前記補助剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、殺菌剤、保存剤、粘結剤、増粘剤、固着剤、結合剤、着色剤、安定化剤、ｐＨ調整剤、緩衝剤、等張化剤、溶剤、酸化防止剤、紫外線防止剤、結晶析出防止剤、消泡剤、物性向上剤、防腐剤などが挙げられる。
【００３３】
前記殺菌剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、塩化セチルピリジニウム等のカチオン性界面活性剤などが挙げられる。
【００３４】
前記保存剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、パラオキシ安息香酸エステル類、クロロブタノール、クレゾールなどが挙げられる。
【００３５】
前記粘結剤、増粘剤、固着剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、デンプン、デキストリン、セルロース、メチルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルデンプン、プルラン、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸アンモニウム、アルギン酸プロピレングリコールエステル、グアーガム、ローカストビーンガム、アラビアゴム、キサンタンガム、ゼラチン、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリエチレンオキサイド、ポリエチレングリコール、エチレン・プロピレンブロックポリマー、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリビニルピロリドンなどが挙げられる。
【００３６】
前記結合剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、水、エタノール、プロパノール、単シロップ、ブドウ糖液、デンプン液、ゼラチン液、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルスターチ、メチルセルロース、エチルセルロース、シェラック、リン酸カルシウム、ポリビニルピロリドンなどが挙げられる。
【００３７】
前記着色剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化チタン、酸化鉄などが挙げられる。
【００３８】
前記安定化剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トラガント、アラビアゴム、ゼラチン、ピロ亜硫酸ナトリウム、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、チオグリコール酸、チオ乳酸などが挙げられる。
【００３９】
前記ｐＨ調整剤又は前記緩衝剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、クエン酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、リン酸ナトリウムなどが挙げられる。
【００４０】
前記等張化剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、塩化ナトリウム、ブドウ糖などが挙げられる。
【００４１】
前記抗アピコンプレクサ類原虫剤における前記その他の成分の含有量としては、本発明の効果を損なわない限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【００４２】
＜アピコンプレクサ類原虫＞
前記アピコンプレクサ類原虫は、生活環のどこかでアピカルコンプレックスという構造を持つという点で特徴付けられる原生生物のグループである。前記アピコンプレクサ類原虫としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
アピコンプレックス門の下位分類としては、例えば、グレガリナ（簇虫）類、コクシジウム（球虫）類、住血胞子虫（血虫）類、ピロプラズマ類などがある。
【００４３】
前記コクシジウム類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トキソプラズマ（Ｔｏｘｏｐｌａｓｍａ ｇｏｎｄｉｉ）、ネオスポラ（Ｎｅｏｓｐｏｒａ ｃａｎｉｎｕｍ）、肉胞子虫（Ｓａｒｃｏｃｙｓｔｉｓ、クリプトスポリジウム（Ｃｒｙｐｔｏｓｐｏｒｉｄｉｕｍ）などが挙げられる。なお、クリストプスポリジウムは、グレガリナ類とする説もあるが、本発明では、コクシジウム類とする。
【００４４】
前記住血胞子虫としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、マラリア原虫（Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ）、ロイコチトゾーン（Ｌｅｕｃｏｃｙｔｏｚｏｏｎ）などが挙げられる。
【００４５】
前記ピロプラズマ類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、バベシア（Ｂａｂｅｓｉａ）、タイレリア（Ｔｈｅｉｌｅｒｉａ）などが挙げられる。
【００４６】
本発明の抗アピコンプレクサ原虫剤は、コクシジウム類、住血胞子虫類に対して好適に用いることができ、特に、トキソプラズマ、マラリア原虫、及びネオスポラからなる群から選択されるいずれかにより好適に用いることができる。
【００４７】
−トキソプラズマ−
トキソプラズマ（Ｔｏｘｏｐｌａｓｍａ ｇｏｎｄｉｉ）は、ネコ科動物を終宿主とし、哺乳類、鳥類を中間宿主とする細胞内寄生性原虫である。
【００４８】
−マラリア原虫−
マラリア原虫は、マラリアの病原体で、ハマダラカによって媒介される。マラリア原虫としては、熱帯熱マラリア原虫（Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ ｆａｌｃｉｐａｒｕｍ）、三日熱マラリア原虫（Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ ｖｉｖａｘ）、四日熱マラリア原虫（Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ ｍａｌａｒｉａｅ）、卵形マラリア原虫（Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ ｏｖａｌｅ）の４種のほか、サルマラリア原虫（Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ ｋｎｏｗｌｅｓｉ）などが知られている。
【００４９】
−ネオスポラ−
ネオスポラ（Ｎｅｏｓｐｏｒａ ｃａｎｉｎｕｍ）は、犬科動物を終宿主とし、牛、羊、山羊、鹿などを中間宿主とする細胞内寄生性原虫である。
【００５０】
前記抗アピコンプレクサ類原虫剤は、１種単独で使用してもよいし、他の成分を有効成分とする医薬と併せて使用してもよい。また、前記抗アピコンプレクサ類原虫剤は、他の成分を有効成分とする医薬中に、配合された状態で使用してもよい。
【００５１】
＜剤形＞
前記抗アピコンプレクサ類原虫剤の剤形としては、特に制限はなく、所望の投与方法に応じて適宜選択することができ、例えば、固形剤、半固形剤、液剤などが挙げられる。これらの剤形の前記抗アピコンプレクサ類原虫剤は、常法に従い製造することができる。
【００５２】
−固形剤−
前記固形剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、内用剤として用いられる場合、例えば、錠剤、チュアブル錠、発泡錠、口腔内崩壊錠、トローチ剤、ドロップ剤、硬カプセル剤、軟カプセル剤、顆粒剤、散剤、丸剤、ドライシロップ剤、浸剤などが挙げられる。
前記固形剤が、外用剤として用いられる場合、例えば、坐剤、パップ剤、プラスター剤などが挙げられる。
【００５３】
−半固形剤−
前記半固形剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、内用剤として用いられる場合、例えば、舐剤、チューインガム剤、ホイップ剤、ゼリー剤などが挙げられる。
前記半固形剤が、外用剤として用いられる場合、例えば、軟膏剤、クリーム剤、ムース剤、インヘラー剤、ナザールジェル剤などが挙げられる。
【００５４】
−液剤−
前記液剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、内用剤として用いられる場合、例えば、シロップ剤、ドリンク剤、懸濁剤、酒精剤などが挙げられる。
前記液剤が、外用剤として用いられる場合、例えば、液剤、点眼剤、エアゾール剤、噴霧剤などが挙げられる。
【００５５】
＜投与＞
前記抗アピコンプレクサ類原虫剤の投与方法、投与量、投与時期、及び投与対象としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
前記投与方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、局所投与法、経腸投与法、静脈内投与法、腹腔内投与法などの非経口投与法や経口投与法などが挙げられる。
前記投与量としては、特に制限はなく、投与対象個体の年齢、体重、体質、症状、他の成分を有効成分とする医薬の投与の有無など、様々な要因を考慮して適宜選択することができる。
前記投与対象となる動物種としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ヒト、サル、ブタ、ウシ、ヒツジ、ヤギ、イヌ、ネコ、マウス、ラット、トリなどが挙げられる。
【００５６】
前記抗アピコンプレクサ類原虫剤は、アピコンプレクサ類原虫に対して優れた増殖又は感染抑制活性を示すことから、本発明のアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物に好適に利用することができる。また、本発明は、個体に、前記抗アピコンプレクサ類原虫剤を投与するアピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染の抑制方法にも関する。
【００５７】
本発明において、アピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染の抑制とは、アピコンプレクサ類原虫の殺虫、発育妨害、宿主細胞への侵入阻害などをいう。
【００５８】
（アピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物）
本発明のアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物（以下、「医薬組成物」と称することがある）は、本発明の抗アピコンプレクサ類原虫剤を少なくとも含み、必要に応じて更にその他の成分を含む。
【００５９】
＜抗アピコンプレクサ類原虫剤＞
前記抗アピコンプレクサ類原虫剤は、上記した本発明の抗アピコンプレクサ類原虫剤である。
前記医薬組成物における抗アピコンプレクサ類原虫剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。また、前記医薬組成物は、前記抗アピコンプレクサ類原虫剤そのものであってもよい。
【００６０】
＜その他の成分＞
前記医薬組成物におけるその他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、上記した抗アピコンプレクサ類原虫剤のその他の成分の項目に記載したものと同様のものなどが挙げられる。
前記医薬組成物における前記その他の成分の含有量としては、本発明の効果を損なわない限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【００６１】
＜アピコンプレクサ類原虫感染症＞
前記アピコンプレクサ類原虫感染症は、前記アピコンプレクサ類原虫が感染することによる生じる感染症である。
前記アピコンプレクサ類原虫感染症としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、グレガリナ類、コクシジウム類、住血胞子虫類、及びピロプラズマ類からなる群から選択されるいずれかの原虫が感染することにより生じる感染症などが挙げられ、より具体的には、トキソプラズマが感染することにより生じるトキソプラズマ症、マラリア原虫が感染することにより生じるマラリア、ネオスポラが感染することにより生じるネオスポラ症、バベシアが感染することにより生じるバベシア症、クリプトスポリジウムが感染することにより生じるクリプトスポリジウム症などが挙げられる。
これらの中でも、本発明の医薬組成物は、コクシジウム類及び住血胞子虫類のいずれかが感染することにより生じる感染症に対して好適に用いることができ、トキソプラズマ症、マラリア、及びネオスポラ症からなる群から選択されるいずれかの感染症により好適に用いることができる。
【００６２】
−トキソプラズマ症−
トキソプラズマ症は、宿主の免疫能が正常な状態では不顕性感染として経過するが、ヒトではエイズや臓器移植、妊娠などにより宿主が免疫抑制状態に陥ると発症する日和見感染症である。動物においては、豚や羊などで感染による流産、死産が問題となっている。
【００６３】
−マラリア−
マラリアは、熱帯から亜熱帯に広く分布する原虫感染症である。症状としては、高熱や頭痛、吐き気などを呈する。悪性の場合は、脳マラリアによる意識障害や腎不全などを起こし、死亡する。
【００６４】
−ネオスポラ症−
ネオスポラ症は、牛では流産、死産或いは子牛の神経症状を主徴とする異常産を高率に引き起こし、イヌでは多発性筋炎、上行性麻痺を引き起こす。
【００６５】
前記医薬組成物は、１種単独で使用してもよいし、他の成分を有効成分とする医薬と併せて使用してもよい。また、前記医薬組成物は、他の成分を有効成分とする医薬中に、配合された状態で使用してもよい。
【００６６】
＜剤形＞
前記医薬組成物の剤形としては、特に制限はなく、所望の投与方法に応じて適宜選択することができ、例えば、上記した抗アピコンプレクサ類原虫剤の剤形の項目に記載したものと同様のものなどが挙げられる。また、前記医薬組成物は、常法に従い製造することができる。
【００６７】
＜投与＞
前記医薬組成物の投与方法、投与量、投与時期、及び投与対象としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、上記した抗アピコンプレクサ類原虫剤の投与の項目に記載したものと同様のものなどが挙げられる。
【００６８】
前記医薬組成物は、前記抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むことから、アピコンプレクサ類原虫に対して優れた増殖又は感染抑制活性を示し、アピコンプレクサ類原虫感染症を予防又は治療することができる。したがって、本発明は、個体に、前記医薬組成物を投与するアピコンプレクサ類原虫感染症の予防又は治療方法にも関する。
【００６９】
本発明において、アピコンプレクサ類原虫感染症の予防とは、アピコンプレクサ類原虫の感染の抑制、生体内におけるアピコンプレクサ類原虫の増殖の抑制、アピコンプレクサ類原虫に感染した後の症状の発生の抑制、治療後の再発の抑制などをいう。
また、本発明において、アピコンプレクサ類原虫感染症の治療とは、アピコンプレクサ類原虫の感染と関連する１つ以上の症状の緩和若しくは悪化の阻止、生体内におけるアピコンプレクサ類原虫の増殖の抑制などをいう。
【００７０】
（流産又は死産防止剤）
本発明の流産又は死産防止剤は、本発明の抗アピコンプレクサ類原虫剤を少なくとも含み、必要に応じて更にその他の成分を含む。
【００７１】
＜抗アピコンプレクサ類原虫剤＞
前記抗アピコンプレクサ類原虫剤は、上記した本発明の抗アピコンプレクサ類原虫剤である。
前記流産又は死産防止剤における抗アピコンプレクサ類原虫剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。また、前記流産又は死産防止剤は、前記抗アピコンプレクサ類原虫剤そのものであってもよい。
【００７２】
＜その他の成分＞
前記流産又は死産防止剤におけるその他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、上記した抗アピコンプレクサ類原虫剤のその他の成分の項目に記載したものと同様のものなどが挙げられる。
前記流産又は死産防止剤における前記その他の成分の含有量としては、本発明の効果を損なわない限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【００７３】
前記流産又は死産防止剤は、１種単独で使用してもよいし、他の成分を有効成分とする医薬と併せて使用してもよい。また、前記流産又は死産防止剤は、他の成分を有効成分とする医薬中に、配合された状態で使用してもよい。
【００７４】
＜剤形＞
前記流産又は死産防止剤の剤形としては、特に制限はなく、所望の投与方法に応じて適宜選択することができ、例えば、上記した抗アピコンプレクサ類原虫剤の剤形の項目に記載したものと同様のものなどが挙げられる。また、前記流産又は死産防止剤は、常法に従い製造することができる。
【００７５】
＜投与＞
前記流産又は死産防止剤の投与方法、投与量、投与時期、及び投与対象としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、上記した抗アピコンプレクサ類原虫剤の投与の項目に記載したものと同様のものなどが挙げられる。
【００７６】
本発明の流産又は死産防止剤によれば、アピコンプレクサ類原虫の感染に起因する流産又は死産を防止することができる。したがって、本発明は、個体に、前記流産又は死産防止剤を投与する流産又は死産の防止方法にも関する。
【実施例】
【００７７】
以下に、製造例、試験例などを挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの製造例、試験例などに何ら限定されるものではない。
【００７８】
寒天斜面培地で培養したメタリジウム属に属する構造式（１）で表される化合物を生産する生産菌、ＴＡ２７５９菌株（ＮＩＴＥ  Ｐ−０２５７６）を、可溶性デンプン（小宗化学薬品株式会社製）２％、グルコース（第一製薬株式会社製）１％、酵母エキス（ディフコ社製）０．５％、トリプチケースペプトン（ＢＢＬ社製）０．５％、炭酸カルシウム０．４％からなる水溶液に学術研究用人工海水・ジャマリンＳ（ジャマリンラボラトリー社製）を２５％（ｖ／ｖ）加えた液体培地（ｐＨ７．２）１００ｍＬずつを分注したワッフル付三角フラスコ２本に一白金耳ずつ接種し、２７℃で３日間振とう培養した。
得られた培養液を種培養液として、この種培養液２ｍＬを上述の組成の液体培地を１００ｍＬずつ分注したワッフル付三角フラスコ１００本に２ｍＬずつ接種し、２７℃で４日間振とう培養した。
【００７９】
培養液から濾過により菌体を除去し、その培養濾液から酢酸ブチルで２回抽出し、抽出液を減圧濃縮し、０．６ｇの粗物質を得た。
この粗物質を５０ｍＬのシリカゲルカラムを用い、クロマトグラフィーを行った。この際、まずクロロホルム５００ｍＬ、次いでクロロホルム−メタノール（２０：１）の５００ｍＬで溶出し、ニンヒドリン呈色及び紫外吸収を指標に分画し、減圧濃縮して０．２ｇの粗物質を得た。
この粗物質を高速液体クロマトグラフィー（日立製、センシューパックＯＤＳ５３０ＩＮ、２０φ×３００ｍｍ］により、３０％メタノールを移動相として４ｍＬ／分間の流速で溶出、分画し、８０〜９０分間で溶出される分画を集め、減圧濃縮後、メタノールによって結晶化し、無色プリズム状物質（構造式（１）で表される化合物）を４０ｍｇ得た。
【００８０】
得られた物質は、シリカゲル薄層クロマトグラフィー（メルク社製、Ａｒｔ．５７２１、展開溶媒：クロロホルム−メタノール（１０：１））で単一スポット（Ｒｆ０．３６）を与え、また高速液体クロマトグラフィー（日立製、資生堂カプセルパックＣ１８  ＳＧ１２０４．６ｍｍφ×２５０ｍｍ）で３０％メタノールを移動相として１ｍＬ／分間の流速において、単一のピーク（滞留時間１５．６分）を与えた。
また、得られた物質の理化学的性状、赤外部吸収スペクトル、プロトン核磁気共鳴スペクトル、１３Ｃ核磁気共鳴スペクトルの結果は、それぞれ、前記表１、図１Ａ、図１Ｂ、前記表２のとおりであり、前記構造式（１）で表される構造を有する化合物であることが確認された。
【００８１】
（試験例１：ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおけるトキソプラズマ増殖抑制効果）
＜試験例１−１：細胞内原虫＞
トキソプラズマ（Ｔｏｘｏｐｌａｓｍａ ｇｏｎｄｉｉ、ＲＨ株）感染ヒト包皮線維芽細胞（ＨＦＦ細胞）に対し、感染４時間後に前記構造式（１）で表される化合物又はトキソプラズマ標準治療薬であるスルファジアジンを所定量添加し、感染７２時間後に原虫増殖を以下のように測定し、細胞内原虫に対するＩＣ５０を求めた。結果を図２Ａ及び図２Ｂに示す。
−原虫増殖の測定方法−
ＨＦＦ細胞（１×１０４細胞／ウェル、９６ウェル培養プレート）を３７℃で一晩培養し、精製した緑色蛍光タンパク質（ＧＦＰ）発現トキソプラズマＲＨ株を加えた（５×１０４原虫／ウェル）。４時間後に細胞を洗浄し、前記構造式（１）で表される化合物又はトキソプラズマ標準治療薬であるスルファジアジンを所定量添加し、感染７２時間後に蛍光プレートリーダーにてＧＦＰの蛍光レベルを測定した。
トキソプラズマ増殖の阻害率は、下記式により算出した。
トキソプラズマ増殖の阻害率＝［（化合物未処置サンプルのＧＦＰ蛍光強度）−（化合物処理サンプルのＧＦＰ蛍光強度）／（化合物未処置サンプルのＧＦＰ蛍光強度）］×１００
なお、前記ＧＦＰ発現トキソプラズマＲＨ株は、Ｎｉｓｈｉｋａｗａ，  Ｙ．，  Ｘｕａｎ，  Ｘ．，  Ｍａｋａｌａ，  Ｌ．，  Ｖｉｅｌｅｍｅｙｅｒ，  Ｏ．，  Ｊｏｉｎｅｒ，  Ｋ．Ａ．，  ａｎｄ  Ｎａｇａｓａｗａ，  Ｈ．：  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｔｏｘｏｐｌａｓｍａ ｇｏｎｄｉｉ  ｅｎｇｉｎｅｅｒｅｄ  ｔｏ  ｅｘｐｒｅｓｓ  ｍｏｕｓｅ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｏｎ−ｇａｍｍａ．  Ｉｎｔ  Ｊ  Ｐａｒａｓｉｔｏｌ．  ２００３  Ｎｏｖ；３３（１３）：１５２５−３５．  ＰＭＩＤ：  １４５７２５１５に記載の方法と同様の方法で作製した。
【００８２】
図２Ａは前記構造式（１）で表される化合物を添加した場合のトキソプラズマ増殖の阻害率を示し、図２Ｂはスルファジアジンを添加した場合のトキソプラズマ増殖の阻害率を示す。
図２Ａ及び図２Ｂより、細胞内原虫に対するＩＣ５０は、前記構造式（１）で表される化合物では１．１９μＭであり、スルファジアジンでは３９７μＭとなった。したがって、前記構造式（１）で表される化合物は、スルファジアジンの３３４倍の抗原虫効果が認められた。
【００８３】
＜試験例１−２：細胞外原虫＞
細胞外トキソプラズマ（Ｔｏｘｏｐｌａｓｍａ ｇｏｎｄｉｉ、ＲＨ株）に対し所定量の前記構造式（１）で表される化合物を１時間作用させ、その後アフリカミドリザル腎臓上皮細胞（Ｖｅｒｏ細胞）に添加した。２時間後に細胞を洗浄し、原虫添加後２４時間での感染率を以下のように測定し、細胞外原虫に対するＩＣ５０を求めた。結果を図２Ｃに示す。
−感染率の測定方法−
Ｖｅｒｏ細胞（１×１０５細胞／ウェル、カバースリット入り１２ウェル培養プレート）を３７℃で一晩培養し、前記構造式（１）で表される化合物を１時間作用させた緑色蛍光タンパク質（ＧＦＰ）発現トキソプラズマＲＨ株を加えた（２×１０５原虫／ウェル）。２時間後に細胞を洗浄し、その後２２時間３７℃で培養した。
ＰＢＳで洗浄後、３％パラフォルムアルデヒド（ＰＢＳ緩衝液）で室温１５分間固定し、０．３％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００（ＰＢＳ緩衝液）で室温５分間透過処理を行った。その後、Ｖｅｒｏ細胞を計測するためＨｏｅｃｈｓｔ  ３３３４２（１：１０，０００希釈）で核染色を行った。
トキソプラズマの感染は、ＧＦＰシグナルを蛍光顕微鏡で観察し、感染率は、下記式により算出した。
感染率＝［（ＧＦＰ陽性のＶｅｒｏ細胞数）／（ランダムに測定したＶｅｒｏ細胞１００個）］×１００
トキソプラズマ感染の阻害率は、下記式により算出した。
トキソプラズマ感染の阻害率＝［（化合物未処置サンプルの感染率）−（化合物処理サンプルの感染率）／（化合物未処置サンプルの感染率）］×１００
【００８４】
図２Ｃは前記構造式（１）で表される化合物を添加した場合のトキソプラズマ感染の阻害率を示す。
図２Ｃより、細胞外原虫に対する前記構造式（１）で表される化合物のＩＣ５０は、２．４２μＭであった。したがって、前記構造式（１）で表される化合物は、細胞外虫体にも作用し、原虫の感染を阻害する効果を示した。
【００８５】
（試験例２：構造式（１）で表される化合物の細胞毒性）
前記構造式（１）で表される化合物のＨＦＦ細胞に対する細胞毒性を以下のように測定し、ＩＣ５０を求めた。結果を図３に示す。
−細胞毒性の測定方法−
ＨＦＦ細胞（１×１０４細胞／ウェル、９６ウェル培養プレート）を３７℃で一晩培養し、前記構造式（１）で表される化合物を所定量添加し、３７℃で２４時間培養した。
細胞の生存は、ｃｅｌｌ  ｃｏｕｎｔｉｎｇ  ｋｉｔ−８（ＣＣＫ−８，Ｄｏｊｉｎｄｏ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，  Ｉｎｃ．  Ｊａｐａｎ）を用い、試薬添加後４時間における培地の４５０ｎｍの吸光度で判定した。
宿主細胞の増殖率は、下記式により算出した。
増殖率＝［（化合物処理サンプルの４５０ｎｍの吸光度／（化合物未処置サンプルの４５０ｎｍの吸光度）×１００）
宿主細胞の増殖阻害率は、下記式により算出した。
宿主細胞の増殖阻害率＝［（化合物未処置サンプルの宿主細胞増殖率）−（化合物処理サンプルの宿主細胞増殖率）／（化合物未処置サンプルの宿主細胞増殖率）］×１００
【００８６】
図３は、前記構造式（１）で表される化合物を添加した場合のＨＦＦ細胞の増殖率を示す。
図３より、ＨＦＦ細胞に対する前記構造式（１）で表される化合物のＩＣ５０は、１６７．８μＭであった。したがって、前記構造式（１）で表される化合物の選択毒性比は、細胞内原虫で１４１、細胞外原虫で６９となった。
【００８７】
（試験例３：マウス感染モデルにおける腹腔内投与の治療効果）
ＢＡＬＢ／ｃマウスにトキソプラズマ（Ｔｏｘｏｐｌａｓｍａ ｇｏｎｄｉｉ、ＰＬＫ株）を腹腔内感染させ（１匹あたり５×１０３原虫）、感染後２４時間から前記構造式（１）で表される化合物（以下、「ＭＣＦ」と称することがある）を１日１回７日間腹腔内投与した。ＭＣＦ投与群は、３０ｍｇ／ｋｇ／回（６匹）、１０ｍｇ／ｋｇ／回（１２匹）、３ｍｇ／ｋｇ／回（６匹）の３群を設定した。
対照群として、感染後２４時間からリン酸緩衝液（以下、「ＰＢＳ」と称することがある）を１日１回７日間腹腔内投与した群（１２匹）、及びスルファジアジン溶液（４００ｍｇ／Ｌ）を７日間自由飲水させた群（６匹）を設定した。
結果を図４に示す。
【００８８】
図４中、「▼」はＭＣＦを３０ｍｇ／ｋｇ／回で投与した群、「◆」はＭＣＦを１０ｍｇ／ｋｇ／回で投与した群、「○」はＭＣＦを３ｍｇ／ｋｇ／回で投与した群、「◇」はスルファジアジン溶液を自由飲水させた群、「●」はＰＢＳを投与した群の結果を示す。
図４より、ＰＢＳ投与群と比較して、ＭＣＦ投与群のマウス生存率の有意な上昇が認められた。また、スルファジアジン溶液を自由飲水させた群と同様に、ＭＣＦを３０ｍｇ／ｋｇ／回で投与した群は、１００％のマウス生存率を示した。図４中、「＊＊＊＊」はＰ＜０．０００１、「＊＊＊」はＰ＜０．０００２を表す（ログランク検定）。
【００８９】
（試験例４：マウス感染モデルにおける経口投与の治療効果）
ＢＡＬＢ／ｃマウスにトキソプラズマ（Ｔｏｘｏｐｌａｓｍａ ｇｏｎｄｉｉ、ＰＬＫ株）を腹腔内感染させ（１匹あたり５×１０３原虫）、感染後２４時間から前記構造式（１）で表される化合物（以下、「ＭＣＦ」と称することがある）を１日１回７日間経口投与した。ＭＣＦ投与群は、３０ｍｇ／ｋｇ／回（６匹）、１０ｍｇ／ｋｇ／回（６匹）の２群を設定した。
対照群として、感染後２４時間からリン酸緩衝液（以下、「ＰＢＳ」と称することがある）を１日１回７日間経口投与した群（６匹）を設定した。
結果を図５に示す。
【００９０】
図５中、「▼」はＭＣＦを３０ｍｇ／ｋｇ／回で投与した群、「◆」はＭＣＦを１０ｍｇ／ｋｇ／回で投与した群、「●」はＰＢＳを投与した群の結果を示す。
図５より、ＰＢＳ投与群は感染により全て死亡したのに対し、ＭＣＦ投与群の生存率は、どちらの投与量においても１００％であった。図５中、「＊＊」はＰ＜０．００１（ログランク検定）。
【００９１】
（試験例５：ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおける熱帯熱マラリア原虫増殖抑制効果）
熱帯熱マラリア原虫（Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ ｆａｌｃｉｐａｒｕｍ、クロロキン感受性原虫株（３Ｄ７）又はクロロキン抵抗性原虫株（Ｋ−１））感染ヒト赤血球（寄生率０．５％）に対し、前記構造式（１）で表される化合物又はマラリア標準治療薬であるクロロキンを所定量添加し、添加４８時間後に原虫増殖を以下のように測定し、各細胞株に対するＩＣ５０を求めた。結果を図６Ａから図６Ｄに示す。
−原虫増殖の測定方法−
マラリア原虫感染ヒト赤血球（寄生率０．５％、ヘマトクリット値２％、１００μＬ／ウェル、９６ウェル培養プレート）に対し、０．０２％  ＳＹＢＲ  Ｉを含む細胞溶解緩衝液（Ｔｒｉｓ（２０ｍＭ；  ｐＨ７．５）、ＥＤＴＡ（５ｍＭ）、サポニン（０．００８％；Ｗ／Ｖ）、ＴｒｉｔｏｎＸ−１００（０．８％；Ｖ／Ｖ））を１００μＬ／ウェル加えた。
暗室において、室温で１時間反応後、蛍光プレートリーダーにて、蛍光を測定した（励起波長４８５ｎｍ、蛍光波長５３５ｎｍ）。
マラリア原虫増殖の阻害率は、下記式により算出した。
マラリア原虫増殖の阻害率＝［（化合物未処置サンプルの測定値）−（化合物処理サンプルの測定値）／（化合物未処置サンプルの測定値）］×１００
【００９２】
図６Ａは前記３Ｄ７株感染ヒト赤血球に対し、前記構造式（１）で表される化合物を添加した場合の前記３Ｄ７株増殖の阻害率を示し、図６Ｂは前記３Ｄ７株感染ヒト赤血球に対し、クロロキンを添加した場合の前記３Ｄ７株増殖の阻害率を示し、図６Ｃは前記Ｋ−１株感染ヒト赤血球に対し、前記構造式（１）で表される化合物を添加した場合の前記Ｋ−１株増殖の阻害率を示し、図６Ｄは前記Ｋ−１株感染ヒト赤血球に対し、クロロキンを添加した場合の前記Ｋ−１株増殖の阻害率を示す。
図６Ａから図６Ｄより、クロロキン感受性原虫株（３Ｄ７）に対するＩＣ５０は、前記構造式（１）で表される化合物で６６５．７ｎＭ（選択毒性比：２５２）、クロロキンで３９．１４ｎＭとなった。クロロキン抵抗性原虫株（Ｋ−１）に対するＩＣ５０は、前記構造式（１）で表される化合物で６０４．８ｎＭ（選択毒性比：２７７）、クロロキンで１，６１６ｎＭとなった。
【００９３】
また、前記構造式（１）で表される化合物を添加した熱帯熱マラリア原虫感染ヒト赤血球の血液塗抹標本を作成しギムザ染色を行ったところ、前記構造式（１）で表される化合物添加による原虫の死滅が観察された。
一例として、図６Ｅに３Ｄ７株感染ヒト赤血球（寄生率０．５％）に対し、前記構造式（１）で表される化合物を１０μｇ／ｍＬ添加した場合の血液塗抹標本をギムザ染色した結果を示す。また、コントロールとして、前記構造式（１）で表される化合物を添加しなかった場合の血液塗抹標本をギムザ染色した結果を図６Ｆ示す。
【００９４】
以上の結果から、前記構造式（１）で表される化合物の抗マラリア原虫効果が認められ、クロロキン抵抗性原虫株にも効果を持つことが明らかとなった。
【００９５】
（試験例６：ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおけるネオスポラ増殖抑制効果）
ネオスポラ（Ｎｅｏｓｐｏｒａ ｃａｎｉｎｕｍ、Ｎｃ１株）感染ヒト包皮線維芽細胞（ＨＦＦ細胞）に対し、感染２４時間後に前記構造式（１）で表される化合物を所定量添加し、感染７２時間後に原虫増殖を以下のように測定し、細胞内原虫に対するＩＣ５０を求めた。結果を図７に示す。
−原虫増殖の測定方法−
ＨＦＦ細胞（１×１０４細胞／ウェル、９６ウェル培養プレート）を３７℃で一晩培養し、精製した緑色蛍光タンパク質（ＧＦＰ）発現ネオスポラＮｃ１株を加えた（５×１０４原虫／ウェル）。４時間後に細胞を洗浄し、前記構造式（１）で表される化合物を所定量添加し、感染７２時間後に蛍光プレートリーダーにてＧＦＰの蛍光レベルを測定した。
ネオスポラ増殖の阻害率は、下記式により算出した。
ネオスポラ増殖の阻害率＝［（化合物未処置サンプルのＧＦＰ蛍光強度）−（化合物処理サンプルのＧＦＰ蛍光強度）／（化合物未処置サンプルのＧＦＰ蛍光強度）］×１００
なお、ＧＦＰ発現ネオスポラＮｃ１株は、Ａｂｅ  Ｃ，  Ｔａｎａｋａ  Ｓ，  Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ  Ｍ，  Ｉｈａｒａ  Ｆ，  Ｘｕａｎ  Ｘ，  Ｎｉｓｈｉｋａｗａ  Ｙ．  Ｒｏｌｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｃｈｅｍｏｋｉｎｅ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ＣＣＲ５−ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｈｏｓｔ  ｄｅｆｅｎｓｅ  ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎ  Ｎｅｏｓｐｏｒａ ｃａｎｉｎｕｍ  ｉｎｆｅｃｔｉｏｎｓ．  Ｐａｒａｓｉｔ  Ｖｅｃｔｏｒｓ．  ２０１５  Ｊａｎ  ６；８（１）：５．  ［Ｅｐｕｂ  ａｈｅａｄ  ｏｆ  ｐｒｉｎｔ］  ＰＭＩＤ：  ２５５５８９８６に記載の方法と同様の方法で作製した。
【００９６】
図７より、細胞内原虫に対するＩＣ５０は、９６７ｎＭ（選択毒性比：１７４）であった。したがって、前記構造式（１）で表される化合物の抗ネオスポラ効果が認められた。
【００９７】
（試験例７：妊娠マウス感染モデルにおける経口投与の治療効果）
＜トキソプラズマ感染群＞
ＢＡＬＢ／ｃマウスを妊娠させ、妊娠３日目にトキソプラズマ（Ｔｏｘｏｐｌａｓｍａ ｇｏｎｄｉｉ、ＰＬＫ株）を腹腔内感染させ（１匹あたり１×１０３原虫）、感染後２４時間から前記構造式（１）で表される化合物（以下、「ＭＣＦ」と称することがある）を１日１回７日間経口投与した。ＭＣＦ投与群は、１０ｍｇ／ｋｇ／回（６匹）を設定した。対照群として、感染後２４時間からリン酸緩衝液（以下、「ＰＢＳ」と称することがある）を１日１回７日間経口投与した群（６匹）を設定した。
＜非感染群＞
ＢＡＬＢ／ｃマウスを妊娠させ、妊娠４日目からＭＣＦを１日１回７日間経口投与した。ＭＣＦ投与群は、１０ｍｇ／ｋｇ／回（６匹）を設定した。対照群として、妊娠４日目からＰＢＳを１日１回７日間経口投与した群（６匹）を設定した。
なお、妊娠の開始の有無は、膣線プラグの形成の有無を確認することにより判断した。
結果を表３に示す。
【００９８】
【表３】
2019108307.tif 000006
【００９９】
表３に示したように、トキソプラズマ感染群では、ＰＢＳを投与した場合には出産率が０％であったのに対し、ＭＣＦを投与した場合には出産率が６６．７％であった。
【０１００】
本発明の態様としては、例えば、以下のものなどが挙げられる。
＜１＞  下記構造式（１）で表される化合物又はその塩を含むことを特徴とする抗アピコンプレクサ類原虫剤である。
【化３】
2019108307.tif 000007
＜２＞  前記アピコンプレクサ類原虫が、グレガリナ類、コクシジウム類、住血胞子虫類、及びピロプラズマ類からなる群から選択されるいずれかである前記＜１＞に記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤である。
＜３＞  前記アピコンプレクサ類原虫が、コクシジウム類及び住血胞子虫類のいずれかである前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤である。
＜４＞  前記アピコンプレクサ類原虫が、トキソプラズマ、マラリア原虫、及びネオスポラからなる群から選択されるいずれかである前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤である。
＜５＞  前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むことを特徴とするアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物である。
＜６＞  前記アピコンプレクサ類原虫感染症が、グレガリナ類、コクシジウム類、住血胞子虫類、及びピロプラズマ類からなる群から選択されるいずれかの原虫が感染することにより生じる感染症である前記＜５＞に記載の医薬組成物である。
＜７＞  前記アピコンプレクサ類原虫感染症が、コクシジウム類及び住血胞子虫類のいずれかが感染することにより生じる感染症である前記＜５＞から＜６＞のいずれかに記載の医薬組成物である。
＜８＞  前記アピコンプレクサ類原虫感染症が、トキソプラズマ症、マラリア、及びネオスポラ症からなる群から選択されるいずれかである前記＜５＞から＜７＞のいずれかに記載の医薬組成物である。
＜９＞  個体に、前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤を投与することを特徴とするアピコンプレクサ類原虫の増殖又は感染の抑制方法である。
＜１０＞  個体に、前記＜５＞から＜８＞のいずれかに記載のアピコンプレクサ類原虫感染症に対する予防又は治療用医薬組成物を投与することを特徴とするアピコンプレクサ類原虫感染症の予防又は治療方法である。
＜１１＞  前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤を含むことを特徴とする流産又は死産防止剤である。
＜１２＞  個体に、前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の抗アピコンプレクサ類原虫剤を投与することを特徴とする流産又は死産の防止方法である。
【受託番号】
【０１０１】
ＮＩＴＥ  Ｐ−０２５７６
【図１Ａ】
2019108307.tif 000009
【図１Ｂ】
2019108307.tif 000010
【図２Ａ】
2019108307.tif 000011
【図２Ｂ】
2019108307.tif 000012
【図２Ｃ】
2019108307.tif 000013
【図３】
2019108307.tif 000014
【図４】
2019108307.tif 000015
【図５】
2019108307.tif 000016
【図６Ａ】
2019108307.tif 000017
【図６Ｂ】
2019108307.tif 000018
【図６Ｃ】
2019108307.tif 000019
【図６Ｄ】
2019108307.tif 000020
【図６Ｅ】
2019108307.tif 000021
【図６Ｆ】
2019108307.tif 000022
【図７】
2019108307.tif 000023