(57)【要約】【課題】関節屈曲時に生地が食い込むなどして着用者に不快感を生じさせてしまうのを抑制する【解決手段】膝用サポータ１０のサポータ本体２０には、膝裏１４Ａ側をサポートする膝後面サポート部３４が設けられており、膝後面サポート部３４は、周囲よりも薄く編み立てられた第１編組織部３６が配置されていると共に、第１編組織部３６の軸方向の両側には、第１編組織部３６よりも厚く編み立てられた第２編組織部３８が配置されている。このため、膝１４を曲げた際には、第２編組織部３８の間において薄く編み立てられた第１編組織部３６に皺が生じるので、膝後面サポート部３４が膝裏１４Ａに食い込むのを抑制できて、着用者に不快感が生じるのを抑制できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状に形成され関節を含む所定範囲をサポートするサポータ本体と、
前記サポータ本体において、前記関節の屈曲側に配置され、周囲よりも厚さが薄くされて編み立てられた第１編組織部、及び前記第１編組織部よりも厚さが厚く編み立てられた第２編組織部を含む関節後面サポート部と、
を備える関節用サポータ。
【請求項２】
前記関節後面サポート部は、周方向に編み立てられる伸縮糸の割合が、前記第２編組織部より前記第１編組織部が少ない請求項１記載の関節用サポータ。
【請求項３】
前記関節後面サポート部は、前記サポータ本体の軸方向において、前記第１編組織部の両側に前記第２編組織部が配置されている、請求項１又は請求項２記載の関節用サポータ。
【請求項４】
前記関節後面サポート部は、前記サポータ本体の軸方向において分割数が３以上とされて、前記第１編組織部と前記第２編組織部とが交互に配置された請求項１から請求項３の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項５】
前記関節後面サポート部は、関節後側の中心位置を含み、かつ、前記サポータ本体の軸方向において前記サポータ本体の全長に対する前記関節後面サポート部の軸方向長さの比率が２０％以上である請求項１から請求項４の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項６】
前記関節後面サポート部は、前記軸方向長さの比率が７０％以下である請求項５記載の関節用サポータ。
【請求項７】
前記関節後面サポート部は、前記軸方向長さの比率が４０％以下である請求項６記載の関節用サポータ。
【請求項８】
前記サポータ本体の軸方向における前記第１編組織部の軸方向長さが２ｍｍ以上、４５ｍｍ以下である請求項１から請求項７の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項９】
前記サポータ本体の軸方向における前記第２編組織部の軸方向長さが２ｍｍ以上である請求項８記載の関節用サポータ。
【請求項１０】
前記関節後面サポート部は、前記関節の表側の中心位置が除かれている請求項１から請求項９の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項１１】
前記関節後面サポート部は、前記サポータ本体の周方向において前記サポータ本体の全周長さに対する前記関節後面サポート部の周方向長さの比率が３０％以上である請求項１から請求項１０の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項１２】
前記関節後面サポート部は、前記周方向長さの比率が８０％以下である請求項１１記載の関節用サポータ。
【請求項１３】
前記関節後面サポート部は、前記周方向長さの比率が６０％以下である請求項１２記載の関節用サポータ。
【請求項１４】
前記サポータ本体の軸方向における前記第２編組織部の軸方向長さに対する該第２編組織部の厚さの比ＲＣが、０．２＜ＲＣ＜０．５である請求項１から請求項１３の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項１５】
前記第２編組織部の編み立て厚さの寸法は、前記サポータ本体の軸方向における前記第１編組織部の軸方向長さの寸法よりも大きい請求項１から請求項１４の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項１６】
前記関節後面サポート部は、編み立ての厚さが、０．３ｍｍ以上、１０ｍｍ以下である請求項１から請求項１３の何れか１項記載の関節用サポータ。
【請求項１７】
前記第１編組織部は、編み立ての厚さが１．０ｍｍ以上、１０ｍｍ以下とされ、
前記第２編組織部は、編み立ての厚さが０．３ｍｍ以上、５ｍｍ以下とされている請求項１６記載の関節用サポータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、膝や肘等に装着される関節用サポータに関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、膝用サポータなどの様々な関節用サポータが知られている。
特許文献１には、着用者の動きやすさと、動作における膝関節の内側にかかる負担の軽減との両立を可能とする着用物品として、膝部を覆う本体部が伸縮性を有する素材で形成されており、本体部が、膝外側から膝上前側を経由して、膝内側上方にかけて設けられ、本体部より高い緊締力を有する上緊締部、及び膝外側から膝下前側を経由して、膝内側下方にかけて設けられ、上緊締部より強い緊締力を有する下緊締部を備える着用物品が提案されている。
【０００３】
ところで、膝部分においては、高い締付感が得られるように着圧が高くされている。
しかし、膝関節は、可動範囲が広く、膝を曲げた際には、膝裏においてサポータの生地皺が生じる。このために、サポータが膝裏に食い込んでしまい、関節用サポータが着用者に不快感を生じさせてしまう可能性が高くなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−１７９１４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は上記事実に鑑みてなされたものであり、膝関節などにおいて屈曲時に生地が食い込むなどして着用者に不快感を生じさせてしまうのを抑制できて、良好な装着感が得られる関節用サポータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために本発明の関節用サポータの具体的態様は、以下の通りである。
【０００７】
＜１＞  筒状に形成され関節を含む所定範囲をサポートするサポータ本体と、前記サポータ本体において、前記関節の屈曲側に配置され、周囲よりも厚さが薄くされて編み立てられた第１編組織部、及び前記第１編組織部よりも厚さが厚く編み立てられた第２編組織部を含む関節後面サポート部と、を備える関節用サポータ。
＜２＞  前記関節後面サポート部は、周方向に編み立てられる伸縮糸の割合が、前記第２編組織部より前記第１編組織部が少ない＜１＞の関節用サポータ。
＜３＞  前記関節後面サポート部は、前記サポータ本体の軸方向において、前記第１編組織部の両側に前記第２編組織部が配置されている、＜１＞又は＜２＞の関節用サポータ。
【０００８】
＜４＞  前記関節後面サポート部は、前記サポータ本体の軸方向において分割数が３以上とされて、前記第１編組織部と前記第２編組織部とが交互に配置された＜１＞から＜３＞の何れかの関節用サポータ。
＜５＞  前記関節後面サポート部は、関節後側の中心位置を含み、かつ、前記サポータ本体の軸方向において前記サポータ本体の全長に対する前記関節後面サポート部の軸方向長さの比率が２０％以上である＜１＞から＜４＞の何れかの関節用サポータ。
【０００９】
＜６＞  前記関節後面サポート部は、前記軸方向長さの比率が７０％以下である＜５＞の関節用サポータ。
＜７＞  前記関節後面サポート部は、前記軸方向長さの比率が４０％以下である＜６＞の関節用サポータ。
【００１０】
＜８＞  前記サポータ本体の軸方向における前記第１編組織部の軸方向長さが２ｍｍ以上、４５ｍｍ以下である＜１＞から＜７＞の何れかの関節用サポータ。
＜９＞  前記サポータ本体の軸方向における前記第２編組織部の軸方向長さが２ｍｍ以上である＜８＞の関節用サポータ。
＜１０＞  前記関節後面サポート部は、前記関節の表側の中心位置が除かれている＜１＞から＜９＞の何れかの関節用サポータ。
【００１１】
＜１１＞  前記関節後面サポート部は、前記サポータ本体の周方向において前記サポータ本体の全周長さに対する前記関節後面サポート部の周方向長さの比率が３０％以上である＜１＞から＜１０＞の何れかの関節用サポータ。
＜１２＞  前記関節後面サポート部は、前記周方向長さの比率が８０％以下である＜１１＞の関節用サポータ。
＜１３＞  前記関節後面サポート部は、前記周方向長さの比率が６０％以下である＜１２＞の関節用サポータ。
＜１４＞  前記サポータ本体の軸方向における前記第２編組織部の軸方向長さに対する該第２編組織部の厚さの比ＲＣが、０．２＜ＲＣ＜０．５である＜１＞から＜１３＞の何れかの関節用サポータ。
【００１２】
＜１５＞  前記第２編組織部の編み立て厚さの寸法は、前記サポータ本体の軸方向における前記第１編組織部の軸方向長さの寸法よりも大きい＜１＞から＜１４＞の何れかの関節用サポータ。
＜１６＞  前記関節後面サポート部は、編み立ての厚さが、０．３ｍｍ以上、１０ｍｍ以下である＜１＞から＜１３＞の何れかの関節用サポータ。
＜１７＞  前記第１編組織部は、編み立ての厚さが１．０ｍｍ以上、１０ｍｍ以下とされ、前記第２編組織部は、編み立ての厚さが０．３ｍｍ以上、５ｍｍ以下とされている＜１６＞の関節用サポータ。
【発明の効果】
【００１３】
以上説明したように本発明の態様によれば、膝関節などにおいて屈曲時に生地が食い込むなどして着用者に不快感を生じさせてしまうのを抑制できて、良好な装着感が得られる、という効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本実施の形態に係る膝用サポータの着用状態を示す概略図である。
【図２】膝用サポータ１０の膝裏側を示す平面図である。
【図３】サポータ本体の軸方向視の模式図である。
【図４】センサの取り付け位置を示すマネキンの脚を正面（膝蓋骨の側）から撮影した写真である。
【図５】センサの取り付け位置を示すマネキンの脚の斜め後ろ側から撮影した写真である。
【図６】膝用サポータを、その右側と左側とが重なるようにして平置きした状態を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に、本発明の実施の形態を説明する。
本実施の形態では、関節用サポータとして、膝関節に用いられる膝用サポータ１０を例に説明する。
【００１６】
本明細書中において、「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む範囲を意味する。
また、本明細書中において、「筒状のサポータ本体の軸方向」は、筒状のサポータ本体の形状を筒形状に維持したときの筒形状の軸方向を指す。本明細書中では、「筒状のサポータ本体の軸方向」を、単に「軸方向」ということがある。本明細書中における「軸方向」は、膝用サポータの技術分野において「縦方向」と呼ばれることがある方向であり、筒状のサポータ本体に対して脚が挿入される方向ということもできる。
また、本明細書中において、「筒状のサポータ本体の周方向」は、筒状のサポータ本体の形状の筒形状に維持したときの周方向を指す。本明細書中では、「筒状のサポータ本体の周方向」を、単に「周方向」ということがある。本明細書中における「周方向」は、膝用サポータの技術分野において「横方向」と呼ばれることがある方向である。
さらに、本明細書中において、「筒状のサポータ本体の径方向」は、筒状のサポータ本体の形状を筒形状に維持したときの筒形状の軸心位置から外周側へ向く方向を指す。本明細書中では、「筒状のサポータ本体の径方向」を、単に「径方向」ということがある。本明細書中における「径方向」は、軸方向と交差（直交）する方向である。
【００１７】
本明細書中では、脚の膝蓋骨の側を、「正面」又は「前面」と称することがあり、脚の膝窩部（いわゆる膝裏）の側を、「背面」又は「後面」と称することがある。
また、本明細書中では、膝蓋骨から見て股関節側の方向を「上」と称し、膝蓋骨から見て踝側の方向を「下」と称することがある。
さらに、本明細書中では、平均着圧Ａから平均着圧Ｂを差し引いた値（即ち、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂの値）を「着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕」ということがあり、平均着圧Ａから平均着圧Ｂ１を差し引いた値（即ち、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１の値）を「着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１〕」ということがあり、平均着圧Ａから平均着圧Ｂ２を差し引いた値（即ち、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２の値）を「着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２〕」ということがある。
【００１８】
図１には、本実施の形態に係る膝用サポータ１０を脚１２の膝１４を含む部分に着用された状態が側方から見た概略図にて示されている。
図１に示すように、膝用サポータ１０は、筒状のサポータ本体２０を備えており、膝用サポータ１０は、膝関節を含む所定範囲としてサポータ本体２０が脚１２の膝１４を含む部分に着用されて使用される。
【００１９】
サポータ本体２０は、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、及び脛側サポート部２６を含んでいる。また、サポータ本体２０は、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０を含んでいる。
膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０の各々は、略筒状とされており、サポータ本体２０は、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０が一体化されて筒状に形成されている。
【００２０】
膝サポート部２２は、膝１４及び膝裏１４Ａをサポートする部分とされている。また、太腿側サポート部２４は、脚１２の膝１４に対して太腿側をサポートする部分とされ、脛側サポート部２６は、脚１２の膝１４に対して脛側をサポートする部分とされている。
太腿側口ゴム部２８は、太腿側サポート部２４から見て膝サポート部２２とは反対側（詳細には、サポータ本体２０の太腿側の端部）に配置され、脛側口ゴム部３０は、脛側サポート部２６から見て膝サポート部２２とは反対側（詳細には、サポータ本体２０の脛側の端部）に配置されている。太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０は、着用時のサポータ本体２０のずれ落ち及びめくれを防止する機能を有している。
【００２１】
一方、サポータ本体２０の膝サポート部２２は、膝１４の前側をサポートする膝前面サポート部３２、及び膝１４の膝裏１４Ａ側をサポートする膝後面サポート部３４によって形成されている。また、膝後面サポート部３４には、周囲よりも薄く編み立てられた（編み立て厚さが周囲よりも薄い）第１編組織部３６、及び第１編組織部３６よりも厚く編み立てられた第２編組織部３８が設けられており、サポータ本体２０の軸方向において、第１編組織部３６の両側に第２編組織部３８が形成されている。
【００２２】
サポータ本体２０において、各部の境界線は、外見上、必ずしも明確である必要はない。各部の境界線が外見上明確でない場合であっても、各部の境界線は、各部の伸長率の差、織り組織によって形成されているか編み立て組織（編み組織）によって形成されているか、或いは織り組織の相違や編み組織の相違などで区別することができる。
【００２３】
ここで、膝用サポータ１０の基本的構成を説明する。基本的構成において、膝前面サポート部３２及び膝後面サポート部３４を膝サポート部２２に含めて説明し、膝前面サポート部３２及び膝後面サポート部３４の詳細は、後述する。
【００２４】
膝用サポータ１０は、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂとが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たし、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの少なくとも一部の領域Ｐについて、つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率及び周方向の伸長率が、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率の関係を満たす。
また、サポータ本体２０は、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂとが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たし、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの少なくとも一部の領域Ｐについて、つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率が、１５０％以上である。
【００２５】
本発明者等の検討により、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂとが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たす場合（即ち、膝サポート部２２の平均着圧Ａが太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂよりも高い場合）に、着用者の体感として、脚１２に対するサポート感及びフィット感が特に向上することが明らかとなった。
この理由は明らかではないが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たすことにより、この膝用サポータ１０を着用した着用者が、膝サポート部２２によってサポートされている膝１４において、実際の平均着圧Ａよりも高い着圧でサポートされている感覚（即ち、錯覚）を持つためと考えられる。
更に、本発明者等の検討により、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たす場合、サポート感及びフィット感は向上するものの、膝関節の曲げ伸ばし動作に対する膝用サポータの追従性（以下、「動作追従性」ともいう）が損なわれる場合があることも判明した。
【００２６】
本発明者等は、更に検討した結果、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たす場合であっても、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの少なくとも一部の領域Ｐについて、下記（１）及び（２）の少なくとも一方を満たすことにより、着用者の体感として、動作追従性が改善することを見出した。
（１）つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率及び周方向の伸長率が、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率の関係である。
（２）上記（１）に示した条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率が１５０％以上である。
従って、膝用サポータ１０は、脚１２の膝１４を含む部分に着用されたときに、サポート感及びフィット感に優れ、かつ、膝関節の曲げ伸ばし動作に対する追従性（動作追従性）にも優れる。
【００２７】
本明細書中において、「平均着圧」とは、着圧（サポーター本体による締め付け圧）の平均値を意味する。
本明細書中における、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ、平均着圧Ｂ１、及び平均着圧Ｂ２は、以下のようにして測定する。
−平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ、平均着圧Ｂ１、及び平均着圧Ｂ２の測定方法−
【００２８】
平均着圧の測定には、マネキンＭ１を用いており、図４には、マネキンＭ１の脚（左脚）が正面（膝の側）から撮影した写真にて示され、図５には、マネキンＭ１の脚が斜め後ろ側から撮影した写真にて示されている。
【００２９】
図４及び図５に示すように、平均着圧の測定では、マネキンＭ１の脚の１０か所（位置Ｐ１〜Ｐ１０）に、着圧測定用のセンサを取り付ける。
【００３０】
位置Ｐ１〜Ｐ１０は、詳細には、以下の位置としている。
位置Ｐ１  …  位置Ｐ２を基準とし太腿側７０ｍｍの位置（即ち、位置Ｐ３を基準とし太腿側１００ｍｍの位置）
位置Ｐ２  …  位置Ｐ３を基準とし太腿側３０ｍｍの位置
位置Ｐ３  …  膝（膝蓋骨）の中心
位置Ｐ４  …  位置Ｐ３を基準とし脛側３０ｍｍの位置
位置Ｐ５  …  位置Ｐ４を基準とし脛側７０ｍｍの位置（即ち、位置Ｐ３を基準とし脛側１００ｍｍの位置）
位置Ｐ６、Ｐ１０  …  それぞれ、位置Ｐ２から位置Ｐ４までの範囲内における脚の横側
位置Ｐ７  …  位置Ｐ１に対する脚の裏側
位置Ｐ８  …  位置Ｐ２から位置Ｐ４までの範囲内における膝窩部側
位置Ｐ９  …  位置Ｐ５に対する脚の裏側
【００３１】
マネキンＭ１としては、ＦＲＰ（Fiber Reinforced Plastics）製のマネキン（例えば、（株）七彩製、製品名「ＭＤ−２０Ａ」）が用いられおり、マネキンＭ１は、位置Ｐ１の周囲長が４０５ｍｍ、位置Ｐ２の周囲長が３７０ｍｍ、位置Ｐ３の周囲長が３６０ｍｍ、位置Ｐ４の周囲長が３４６ｍｍ、及び位置Ｐ５の周囲長が３６７ｍｍである。
マネキンＭ１の脚の膝を含む部分に膝用サポータ１０（サポータ本体２０）を着用させる。この際、膝サポート部２２が位置Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４、Ｐ６、Ｐ８、及びＰ１０を覆い、太腿側サポート部２４が位置Ｐ１及びＰ７を覆い、脛側サポート部２６が位置Ｐ５及びＰ９を覆うように着用させる。
【００３２】
次に、位置Ｐ１〜Ｐ１０の着圧を、各位置に取り付けられた着圧測定用のセンサによって測定し、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ、平均着圧Ｂ１、及び平均着圧Ｂ２を求める。
平均着圧Ｂは、位置Ｐ１、Ｐ５、Ｐ７、及びＰ９の各測定値の平均値を求め、得られた平均値を用いる。
平均着圧Ｂ１は、位置Ｐ１及びＰ７の各測定値の平均値を求め、得られた平均値を用いる。
平均着圧Ｂ２は、位置Ｐ５及びＰ９の各測定値の平均値を求め、得られた平均値を用いる。
平均着圧Ａは、位置Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４、Ｐ６、Ｐ８、及びＰ１０の各測定値の平均値を求め、得られた平均値を用いる。
【００３３】
本実施の形態の膝用サポータ１０では、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂとが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たしている。言い換えれば、本実施の形態の膝用サポータでは、着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕が０を超えている。
着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕としては、サポート感及びフィット感をより向上させる観点から、０．８ｋＰａ以上が好ましく、１．０ｋＰａ以上がより好ましく、１．２ｋＰａ以上が特に好ましい。
【００３４】
一方、着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕としては、過度の圧迫を抑制することにより快適性をより向上させる観点から、３．５ｋＰａ以下が好ましく、３．３ｋＰａ以下がより好ましく、３．０ｋＰａ以下が更に好ましく、２．８ｋＰａが更に好ましく、２．５ｋＰａが特に好ましい。
【００３５】
また、本明細書中において、「伸長率」とは、特に断りが無い限り、つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって測定された伸長率を指す。
「伸長率」は、下記式（１）により算出される値を指す。
伸長率（％）  ＝  （Ｌ２０／Ｌ０）×１００                        ・・・（１）
（式（１）において、Ｌ０は、初期（即ち非伸長時）のつかみ間隔を指し、具体的には、１５ｍｍである。Ｌ２０は、２０Ｎの引張荷重が印加された状態（即ち伸長時）でのつかみ間隔を指す。）
【００３６】
伸長率を測定するための引張試験は、膝用サポータ１０の一部を、つかみ幅１５ｍｍ及びつかみ間隔１５ｍｍで引張試験機に固定し、１５ｍｍ／ｍｉｎの引張速度にて行う。
また、引張試験は、膝用サポータ１０の一部に対して実施することが困難な場合には、膝用サポータ１０から３０ｍｍ角の試験片を切り出し、切り出された試験片に対して実施してもよい。また、引張試験は、膝用サポータ１０と同一構成（同一編成）３０ｍｍ角の試験片を作製し、作製した試験片に対して実施してもよい。
試験回数は５回とし、５回の測定値から、最大値及び最小値を除いた３つの測定値から平均値を求め、この平均値を「伸長率」として採用する。
引張試験の装置は一般的な引張試験機を用いることができるが、例えば、（株）島津製作所製のオートグラフ「ＡＧＳ−Ｘ  １ｋＮ」を用いることができる。
【００３７】
膝用サポータ１０の領域Ｐでは、上述のとおり、上記軸方向の伸長率＞上記周方向の伸長率の関係が満たされる。言い換えれば、膝用サポータ１０では、上記周方向の伸長率に対する上記軸方向の伸長率の比率（以下、「比率〔軸方向の伸長率／周方向の伸長率〕」ともいう）が１を超えている。これにより、動作追従性が向上する。
比率〔軸方向の伸長率／周方向の伸長率〕としては、動作追従性をより向上させる観点から、１．２以上が好ましく、１．４以上がより好ましい。
【００３８】
一方、膝用サポータ１０において、比率〔軸方向の伸長率／周方向の伸長率〕としては、サポート感及びフィット感の観点から、５．０以下が好ましく、３．８以下がより好ましく、３．２以下が特に好ましい。
【００３９】
また、膝用サポータ１０は一部の領域（以下、領域Ｐという。図示省略）は、上記軸方向の伸長率及び上記周方向の伸長率が、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率の関係を満たすが、動作追従性をより向上させる観点から、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率＋１００の関係を満たすことが好ましく、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率＋２００の関係を満たすことがより好ましく、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率＋２５０の関係を満たすことが更に好ましい。
膝用サポータ１０の領域Ｐの上記軸方向の伸長率としては、２００％以上がより好ましく、３００％以上が更に好ましく、４００％以上が更に好ましく、５００％以上が更に好ましく、６００％以上が更に好ましい。
本明細書中において、単に「伸長率」というときは、軸方向（縦方向）の伸長率及び周方向（横方向）の伸長率の両方を意味する。
【００４０】
以下、本実施の形態の膝用サポータ１０の更に好ましい形態について説明する。
平均着圧Ｂは、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、０．１ｋＰａ以上であることが好ましい。
平均着圧Ｂとしては、０．５ｋＰａ以上がより好ましく、１．０ｋＰａ以上が更に好ましい。
平均着圧Ａは、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たす限り特に制限はない。平均着圧Ａは、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、１．５ｋＰａ以上であることが好ましく、２．０ｋＰａ以上であることがより好ましく、２．６ｋＰａ以上であることが更に好ましい。
平均着圧Ａの上限には特に制限はないが、過度の圧迫を抑制することにより快適性をより向上させる観点から、平均着圧Ａは、１０．０ｋＰａ以下であることが好ましく、８．０ｋＰａ以下であることがより好ましい。
【００４１】
また、膝用サポータ１０は、脚１２に対するサポート感及びフィット感をより向上させる観点から、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４の平均着圧Ｂ１とが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ１の関係を満たすことが好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧０．８ｋＰａの関係を満たすことがより好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧１．０ｋＰａの関係を満たすことが特に好ましい。
また、膝用サポータ１０は、脚１２に対するサポート感及びフィット感をより向上させる観点から、膝サポート部２２の平均着圧Ａと脛側サポート部２６の平均着圧Ｂ２とが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ２の関係を満たすことが好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧０．８ｋＰａの関係を満たすことがより好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧１．０ｋＰａの関係を満たすことが特に好ましい。
【００４２】
膝用サポータ１０は、脚１２に対するサポート感及びフィット感を特に向上させる観点から、
平均着圧Ａと平均着圧Ｂ１とが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ１の関係を満たし、かつ、平均着圧Ａと平均着圧Ｂ２とが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ２の関係を満たすことが好ましく、
平均着圧Ａと平均着圧Ｂ１とが、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧０．８ｋＰａの関係を満たし、かつ、平均着圧Ａと平均着圧Ｂ２とが、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧０．８ｋＰａの関係を満たすことがより好ましく、
平均着圧Ａと平均着圧Ｂ１とが、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧１．０ｋＰａの関係を満たし、かつ、平均着圧Ａと平均着圧Ｂ２とが、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧１．０ｋＰａの関係を満たすことが特に好ましい。
【００４３】
平均着圧Ｂ１は、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、０．１ｋＰａ以上であることが好ましい。
平均着圧Ｂ１としては、０．５ｋＰａ以上がより好ましく、１．０ｋＰａ以上が更に好ましい。
【００４４】
平均着圧Ｂ２は、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、０．１ｋＰａ以上であることが好ましい。
平均着圧Ｂ２としては、０．５ｋＰａ以上がより好ましく、１．０ｋＰａ以上が更に好ましい。
【００４５】
本実施の形態の膝用サポータ１０は、膝サポート部２２を、膝サポート部２２における膝蓋骨の中心に相当する位置Ｘと膝サポート部における膝窩部の中心に相当する位置Ｙとの距離が長くなる方向に５ｋｇの力で伸ばした場合に、膝サポート部の伸び率が１８０％〜２８０％であることが好ましい。
膝サポート部２２の伸び率が１８０％以上であることにより、着用者の体感として、膝関節の曲げ伸ばしをやり易くなる。
膝サポート部２２の伸び率が２８０％以下であることにより、着用者の体感として、膝に対する高いサポート感が維持される。
【００４６】
膝サポート部２２の伸び率は、膝サポート部２２の置き寸（即ち、上述の伸ばす操作を行う前の膝サポート部２２の長さ）に対する膝サポート部２２の伸び寸（即ち、上述の伸ばす操作を行った後の膝サポート部２２の長さ）の割合（％）を意味する。
膝サポート部２２の置き寸、及び膝サポート部２２の伸び寸を説明する。図６には、膝用サポータ１０を、サポータ本体２０の右側と左側とが重なるようにして平置きした状態が概念図にて示され、膝用サポータ１０（サポータ本体２０）を平置き状態で軸方向中間位置の両側の各々を互いに離れる方向に伸ばした状態が二点鎖線にて示されている。
【００４７】
図６に示すように、置き寸を測定する際には、膝用サポータ１０を、膝サポート部２２における膝蓋骨の中心に相当する位置Ｘ、及び膝サポート部２２における膝窩部の中心に相当する位置Ｙが両端部に配置されるようにして水平な机上に平置きする。次いでその膝用サポータ１０の上に３５０ｍｍ×３５０ｍｍ×５ｍｍのアクリル板（図示省略；例えば三菱アクリライト製ＥＸ−００１）を載せ、この状態で位置Ｘと位置Ｙとの距離を測定する。測定された位置Ｘと位置Ｙとの距離を、置き寸Ｗａとする。
【００４８】
伸び寸を測定する際には、まず、互いの距離が離れる方向に相対移動可能な伸び寸測定用の一対のＬ字型アーム（図示省略）を準備する。上記一対のＬ字型アームを膝用サポータ１０の内部空間に挿入し、一方のＬ字型アームの突出し部を位置Ｘに配置させ、かつ、一方のＬ字型アームの突出し部を位置Ｙに配置させる。
次いで、一方のＬ字型アームと他方のＬ字型アームとを互いの距離が離れる方向に相対移動させることにより、膝サポート部２２を、位置Ｘと位置Ｙとの距離が離れる方向に５ｋｇの力で内部から押し伸ばす（図６の二点鎖線参照）。押し伸ばされた状態の位置Ｘと位置Ｙとの距離を測定し、伸び寸Ｗｂとする。
膝サポート部２２の伸び率は、例えば、大竹工作所製の「新おもり式寸法測定器（ソックス用）」を用いて測定することができる。
【００４９】
上記膝サポート部２２の伸び率の上限は、２６０％であることがより好ましく、２４０％であることが特に好ましい。
上記膝サポート部２２の伸び率が１８０％〜２８０％である態様において、位置Ｘ、位置Ｙ、及び位置Ｘと位置Ｙとの中間位置の合計３点について、それぞれ、つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって周方向の伸長率を測定した場合に、３つの測定値の全てが１００％〜２５０％の範囲に含まれ、かつ、３つの測定値における最大値と最小値との差が０％〜８０％であることが好ましい。
【００５０】
周方向の伸長率の測定方法については前述のとおりである。
これにより、膝用サポータ１０は、膝関節の曲げ伸ばしのやり易さ、及び、膝に対する高いサポート感がより効果的に両立される。
ここでいう「周方向の伸長率」は、膝サポート部中の部分的な伸長率であり、生地一枚分の伸長率である。
これに対し、上述した「膝サポート部２２の伸び率」は、膝サポート部２２全体の伸び率であり、しかも生地二枚分（右側及び左側）の伸び率である。
【００５１】
また、膝用サポータ１０は、脚１２（即ち、下肢）の膝１４を含む部分に着用される。
図２には、膝用サポータ１０が膝裏側（膝後面サポート部３４側）を手前にした平置き状態の平面図にて示されている。
【００５２】
膝用サポータ１０のサポータ本体２０の軸方向の全長である軸方向長さＬｓは、着用時、上端が股関節より下となり、下端が踝より上となる長さが好適である。
膝用サポータ１０において、サポート感向上、フィット感向上、及び動作追従性向上の効果をより効果的に発揮させる観点からみた、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、及び脛側サポート部２６の各々の長さの好ましい範囲について説明する。なお、本明細書中における軸方向長さは、非伸長時の軸方向長さを意味する。
【００５３】
膝サポート部２２の軸方向長さＬ１は、適宜設定され得るが、サポート感、フィット感、及び動作追従性の効果をより効果的に発揮させる観点から、膝サポート部２２の軸方向長さＬ１は、６０ｍｍ〜２００ｍｍが好ましい。
太腿側サポート部２４の軸方向長さＬ２は、適宜設定され得るが、サポート感、フィット感、及び動作追従性の効果をより効果的に発揮させる観点から、太腿側サポート部２４の軸方向長さＬ２は、３０ｍｍ〜２００ｍｍが好ましい。
脛側サポート部２６の軸方向長さＬ３は、適宜設定され得るが、サポート感、フィット感、及び動作追従性の効果をより効果的に発揮させる観点から、脛側サポート部２６の軸方向長さＬ３は、３０ｍｍ〜２００ｍｍが好ましい。
【００５４】
太腿側口ゴム部２８の軸方向長さＬ４は、適宜設定され得るが、サポータ本体２０のずり落ちを防止の効果をより効果的に発揮させる観点から、太腿側口ゴム部２８の軸方向長さＬ４は、１０ｍｍ〜８０ｍｍが好ましく、２０ｍｍ〜７０ｍｍがより好ましい。
脛側口ゴム部３０の軸方向長さＬ５は、適宜設定され得るが、サポータ本体２０のめくれ防止の効果をより効果的に発揮させる観点から、脛側口ゴム部３０の軸方向長さＬ５は、１０ｍｍ〜８０ｍｍが好ましく、１０ｍｍ〜６０ｍｍがより好ましい。
【００５５】
本実施の形態の膝用サポータ１０は、上述した領域Ｐを含む。
領域Ｐは、上述したとおり、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの少なくとも一部の領域であって、下記（１）及び（２）の少なくとも一方を満たす領域である。
（１）つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率及び周方向の伸長率が、軸方向の伸長率＞周方向の伸長率の関係である。
（２）上記（１）に示した条件の引張試験によって測定された軸方向の伸長率が１５０％以上である。
【００５６】
領域Ｐは、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの一部の領域であってもよいし、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の全領域（全体）であってもよい。
領域Ｐが太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの一部の領域である場合、領域Ｐは、太腿側サポート部２４の少なくとも一部の領域であってもよいし、脛側サポート部２６の少なくとも一部の領域であってもよいし、太腿側サポート部２４の少なくとも一部の領域と脛側サポート部２６の少なくとも一部の領域との組み合わせ（但し、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の全領域である場合を除く）であってもよい。
【００５７】
領域Ｐが太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの一部の領域である場合、領域Ｐは、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の各々が、伸長率が異なる複数の領域に分割されている場合の一部の領域であることが好ましい。ここでいう「分割」は、周方向の分割（即ち、２つ以上の短冊状の部分が生じる分割）であってもよいし、軸方向の分割（即ち、２つ以上の筒形状の部分が生じる分割）であってもよいが、周方向の分割であることが好ましい。
【００５８】
領域Ｐが太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６のうちの一部の領域である場合、領域Ｐは、膝窩部の中心に相当する位置Ｙから軸方向に延ばした延長線を含むことが好ましい。
領域Ｐは、膝窩部の中心に相当する位置Ｙから軸方向に延ばした延長線を中心として幅１００ｍｍの範囲を少なくとも含むことが好ましい。これにより、動作追従性がより向上する。
また、膝用サポータ１０について、膝サポート部２２における膝蓋骨の中心に相当する位置Ｘを中心とする膝サポート部２２側の測定範囲、膝窩部の中心に相当する位置Ｙから軸方向に延ばした延長線上であって太腿側サポート部２４における軸方向の中心である位置を中心とする太腿側サポート部２４側の測定範囲、及び膝窩部の中心に相当する位置Ｙから軸方向に延ばした延長線上であって脛側サポート部２６における軸方向の中心である位置を中心とする脛側サポート部２６側の測定範囲の各々を設定する。
膝用サポータ１０は、設定した各々の測定範囲において、つかみ幅１５ｍｍ、つかみ間隔１５ｍｍ、及び引張荷重２０Ｎの条件の引張試験によって周方向の伸長率を測定したときに、膝サポート部２２側の測定範囲の周方向の伸長率が、太腿側サポート部２４側の測定範囲の周方向の伸長率及び脛側サポート部２６側の測定範囲の周方向の伸長率のいずれよりも低いことが好ましい。これにより、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係をより満たしやすくなる。
【００５９】
また、膝用サポータ１０は、膝サポート部２２側の測定範囲、太腿側サポート部２４側の測定範囲、及び脛側サポート部２６側の測定囲について、上記条件の引張試験によって軸方向の伸長率を測定したときに、膝サポート部２２側の測定範囲の軸方向の伸長率が、太腿側サポート部２４側の測定範囲の軸方向の伸長率及び脛側サポート部２６側の測定範囲の軸方向の伸長率のいずれよりも低いことが好ましい。これにより、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係をより満たしやすくなる。
【００６０】
膝用サポータ１０は、筒状のサポータ本体２０を平たく潰して略平面形状とした場合の平面視における形状が、軸方向について対称であっても非対称であってもよく、また、周方向について対称であっても非対称であってもよい。サポータ本体２０の上記平面視における形状は、略長方形であってもよいし、一部が湾曲した形状であってもよい。
さらに、筒状のサポータ本体２０に含まれる太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６の境界ラインは、直線状であっても、湾曲していても、波線状であってもよい。
【００６１】
図１に示すように、サポータ本体２０の膝サポート部２２は、膝前面サポート部３２と膝後面サポート部３４によって周方向に分割されており、膝前面サポート部３２には、膝１４の中心の位置Ｘが含まれる。また、図２に示すように、膝後面サポート部３４には、膝裏１４Ａの中心の位置Ｙが含まれている。
【００６２】
図１及び図２に示すように、膝後面サポート部３４は、サポータ本体２０の軸方向において複数に分割されている。これにより、膝後面サポート部３４には、第１編組織部３６及び第２編組織部３８が形成されており、第１編組織部３６及び第２編組織部３８は、サポータ本体２０の軸方向に交互に配置されることで、第２編組織部３８は、第１編組織部３６の両側に配置されている。
膝用サポータ１０のサポータ本体２０は、少なくとも太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、脛側サポート部２６が丸編みによって連続的に製造されており、これらの全体の構造がシームレス構造となっている。この際、膝サポート部２２は、膝前面サポート部３２と膝後面サポート部３４とが連続的に製造されている。これにより、膝用サポータ１０は、縫い目によって形成された突起部による違和感を生じることなく、着用時のフィット感がより向上するという効果が奏される。更に、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６が、丸編みによって連続的に製造されたものであると、伸長率を確保し易いという効果も奏される。
【００６３】
サポータ本体２０は、太腿側口ゴム部２８を太腿側サポート部２４に縫い合わせ、かつ、脛側口ゴム部３０を脛側サポート部２６に縫い合わせることにより、製造されてもよい。また、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６の編み組織は、一体的に編まれていてもよいし、一体的に編まれていなくてもよい。
また、膝サポート部２２は、膝前面サポート部３２と膝後面サポート部３４とが連続的に編み立てられて製造されてもよく、別々に編み立てられて製造されてから繋ぎ合わせられてもよい。さらに、本実施の形態は、この一例に限られず、各部を単独の部材として別々に製造しておき、次いで各部を縫い合わせることによってサポータ本体２０を製造しても構わない。
【００６４】
ここで、シームレス構造とは、軸方向の縫い目（例えば、縫い合わせにより筒形状を形成するための縫い目）も周方向の縫い目（例えば、各部を縫い合わせるための縫い目）も無い一体型の構造を意味する。
シームレス構造の、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６の全体は、例えば、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６を、丸編みによって連続的に製造することにより形成できる。
【００６５】
サポータ本体２０の材質としては、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリウレタン、ポリオレフィン、ポリオレフィン系エラストマー、ポリアミド、レーヨン、アクリル、キュプラ、アセテート、プロミックス、アラミド、シリコーンなどの化繊；綿、羊毛、絹、麻、レーヨンなどの天然繊維；天然ゴム；ポリ塩化ビニル；等が挙げられる。
中でも、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、ポリオレフィン、ポリオレフィン系エラストマー、シリコーン、又は天然ゴムが好ましく、長期耐久性の観点から、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、ポリオレフィン、又はポリオレフィン系エラストマーがより好ましい。
サポータ本体２０の紡糸としては、モノフィラメント；マルチフィラメント；ウレタン又はゴムを被覆したＳＣＹ（Single Covering Yarn）；ウレタン又はゴムを被覆したＤＣＹ（Double Covering Yarn）；等が挙げられる。
【００６６】
サポータ本体２０の編み組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、立体編み組織、トリコット編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、レース編み組織、インレイ編み組織、カットボス編み組織、鹿の子編み組織、リブ編み組織、両面編み組織、フロート編み組織、ノンラン編み組織、及び、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織、等が挙げられる。
平均着圧が高い膝サポート部２２の編み組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、トリコット編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、インレイ編み組織、カットボス編み組織、鹿の子編み組織、リブ編み組織、両面編み組織、又は、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織が好ましい。
平均着圧が低い太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の編み組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、立体編み組織、ハニカムウェーブ編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、ノンラン編み組織、レース編み組織、又は、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織が好ましい。
太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０の編み組織としては、ゴム編み組織又はノンラン編み組織が好ましい。
【００６７】
筒状のサポータ本体２０（好ましくは、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の少なくとも一方）は、凹凸組織領域を含んでいてもよい。膝用サポータ１０は、凹凸組織からなる凹凸組織領域を含むことで、肌ストレスが軽減される。
【００６８】
また、サポータ本体２０の編み組織の表面には、樹脂が付されていてもよい。樹脂を付する方法としては、スプレー、転写（例えば、熱転写）、樹脂含浸、グラビア印刷、スクリーン捺染、ロータリー捺染、熱圧着や、接着などが挙げられる。樹脂としては、弾性樹脂が好ましい。
また、サポータ本体２０は、編み組織以外のその他の組織を含んでいてもよい。
その他の組織としては、ネオプレンゴムを含む組織、ネオプレンゴム積層体を含む組織等が挙げられる。
【００６９】
サポータ本体２０の材質、紡糸、及び編み組織については、例えば、特開２０１１−１３０７８４号公報、特開２００７−９３６２号公報、特開２０１０−１３７６５号公報、特開２０００−１１６６９７号公報、特開２００７−５４１２６号公報等に記載の公知の材質、紡糸、及び編み組織を参照してもよい。
さらに、膝用サポータ１０は、サポータ本体２０以外のその他の部材を備えていてもよい。
その他の部材としては、例えば膝１４の脇に対応する位置に設けられ、適度に膝の動きを制御することによって膝１４を保護する棒状の支持部材（ステー）；サポータ本体２０を脚１２に固定するため又はサポート感を向上するための固定ベルト；ポケット、タグ、等が挙げられる。これらは、サポータ本体２０とは分離して配置されていてもよく、又はサポータ本体２０に縫い付けられるなどにより一体として配置されていてもよい。その他の部材のサポータ本体２０における配置は、特に限定されない。
これらの中でも、特に、太腿側口ゴム部２８の表面（脚との対向面に対して反対側の面）に固定ベルトを備えることにより、膝用サポータ１０のずれ落ちをより効果的に抑制できる。固定ベルトは、脚１２に対する締め付け力を調整する部材（例えば、面ファスナー、バックル、サイドリリースバックル、ワイヤアジャスタ、等）を備えることが好ましい。
【００７０】
一方、第１編組織部３６及び第２編組織部３８を形成する編み立て組織としては、特に制約がないが、第１編組織部３６の編み立て組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、立体編み組織、ハニカムウェーブ編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、ノンラン編み組織、レース編み組織、又は、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織が好ましい。
【００７１】
また、第２編組織部の編み立て組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、トリコット編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、インレイ編み組織、カットボス編み組織、鹿の子編み組織、リブ編み組織、両面編み組織、又は、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織が好ましい。
【００７２】
ここで、第１編組織部３６と第２編組織部３８とは、編み立て組織の厚さ（生地厚み）が異なっており、第１編組織部３６は、第２編組織部３８よりも厚さが薄くなっている。また、第１編組織部３６は、編み立て組織の厚さが、周方向に接する膝前面サポート部３２の編み立て組織の厚さよりも薄くされている。
生地厚みの測定には、大栄科学精器製作所小型測厚機ＣＲ−１０Ａ及び当該の測厚機を使用できる。また、生地厚みの測定には、測定する試料を静置した状態で測定する部位を上記測厚機に挟んで測定する。サポータ本体２０をそのままの状態で測定するのが難しい場合や、測定部位が狭小な場合は、当該箇所を切り出した状態で測定してもよいが、可能な限り静置した状態を保つように準備して、測定を実施する。生地厚みの測定は、当該部位について５回（ｎ＝５）行い、得られた測定結果から最大値及び最小値を除いた値についての平均値を求め、求めた平均値を当該部位の厚み（生地厚み）とする。
【００７３】
膝後面サポート部３４は、サポータ本体２０が装着された状態で膝１４が曲げられた際に、皺が生じる部分となっている。膝用サポータ１０は、膝１４を曲げた際に、内側となって皺が生じる膝裏１４Ａ側に厚さが薄く編まれた第１編組織部３６、及び厚さが第１編組織部３６より厚く編まれた第２編組織部３８が設けられており、第１編組織部３６が第２編組織部３８よりも皺が生じやすくなっている。このため、膝１４が曲げられた際には、第１編組織部３６に集中して皺が生じるが、皺が波状となって太くなるのが抑制される。これにより、膝１４を曲げた際に、第１編組織部３６が膝裏１４Ａに食い込むのを抑制できて、着用者に不快感が生じるのを抑制できる。
特に、膝後面サポート部３４は、膝関節の後側の中心の位置Ｙが含まれることで、膝１４を曲げた際に、曲げ中心部分に膝後面サポート部３４が食い込むのを抑制できる。
【００７４】
膝後面サポート部３４には、周方向に編み立てられる伸縮糸の割合が、第２編組織部３８より第１編組織部３６が少なくされている。
伸縮糸は、長さ方向に弾性（伸縮性）を有する糸であり。伸縮糸が編成されることで高いフィット感が得られる。伸縮糸としては、ウレタン糸（フィラメント糸）、ゴム（合成ゴム、天然ゴム）糸などの一般的に伸縮性が高いとされている糸を用いることができ、ウレタン又はナイロン等を前述の一般的に伸縮性の高い糸に被覆したＳＣＹ（Single Covering Yarn）及び／又はＤＣＹ（Double Covering Yarn）等を適用できる。
【００７５】
膝後面サポート部３４において第１編組織部３６における伸縮糸の割合を削減する方法としては、例えば、通常の設計に対して、第１編組織部３６に対応する箇所に伸縮糸を入れずに編成を行うか、編成を行う際に伸縮糸の数を削減する方法を適用してもよく、ＳＣＹの中心にあるウレタン糸の太さを細くする方法を適用してもよい。
【００７６】
膝用サポータ１０は、第１編組織部３６における伸縮糸の割合が削減されることで、膝１４を曲げた際に、皺となった第１編組織部３６の生地が伸縮力によって膝裏１４Ａに食い込んでしまうのを抑制できる。また、膝後面サポート部３４は、第１編組織部３６のみにおいて伸縮糸の割合が削減されることで、着圧が低下するのを抑制できる。
なお、第１編組織部３６における伸縮糸の割合の削減は、膝サポート部２２の全周に渡って削減されてもよい。この際、第１編組織部３６の上側（太腿側サポート部２４側）及び下側（脛側サポート部２６側）の第２編組織部３８における伸縮糸の割合が削減されないことで、第２編組織部３８に編み立てられた伸縮糸によって着圧を与えることができて、膝サポート部２２における着圧低下を抑制できる。
【００７７】
このような膝後面サポート部３４は、サポータ本体２０の軸方向における全長Ｌｓに対する膝後面サポート部３４の軸方向長さＬ１の比率ＲＬは、２０％以上（２０％≦ＲＬ）であれば良く、１００％以下（２０％≦ＲＬ≦１００％）であってもよい。太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６において、膝後面サポート部３４の上側及び下側部分を狭めることで、比率ＲＬを１００％に近づけることが可能となる。
【００７８】
サポータ本体２０の全長（長さＬｓ）に対する膝後面サポート部３４の軸方向長さＬ１の比率ＲＬは、２０％以上、７０％以下（２０％≦ＲＬ≦７０％）であることが好ましく、２０％以上、４０％以下（２０％≦ＲＬ≦４０％）であることがより好ましい。
サポータ本体２０の全長（長さＬｓ）に対する膝後面サポート部３４の軸方向長さＬ１の比率ＲＬを、２０％≦ＲＬ≦７０％とすることで、膝１４の周囲に一定の着圧を与えながら、膝裏１４Ａへの食い込みを的確に改善（抑制）することができる。
【００７９】
また、サポータ本体２０の全長（長さＬｓ）に対する膝後面サポート部３４の軸方向長さＬ１の比率ＲＬを、２０％≦ＲＬ≦４０％とすることで、膝１４の周囲に一定の着圧を適正に与えることができる。
【００８０】
本実施の形態では、一例として膝用サポータ１０において、膝後面サポート部３４をサポータ本体２０の軸方向に分割する際の分割数ｍを３としている（図１及び図２参照）。うる。膝後面サポート部３４をサポータ本体２０の軸方向に分割する際の分割数ｍは、３以上であればよく、第１編組織部３６の両側に第２編組織部３８が配置されればよい。
また、分割数ｍは、１５０以下（３≦ｍ≦１５０）であればよいが、分割数ｍは、１００以下（３≦ｍ≦１００）であることが好ましく、５０以下であることがより好ましい。
膝後面サポート部３４に第１編組織部３６と第２編組織部３８とを交互に配置する際の分割数ｍが、３≦ｍ≦１００であることで、製造の容易さ、膝裏１４Ａへの食い込み抑制及び一定の着圧を付与できる点で好ましい。また、分割数ｍが、３≦ｍ≦５０であることで、製造の容易さ、膝裏１４Ａへの食い込み抑制及び一定の着圧を付与できる点でより好ましい。
【００８１】
一方、膝後面サポート部３４は、膝関節の表側の中心の位置Ｘを含まない範囲とされている。これにより、膝前面サポート部３２によって膝１４の前側に対するフィット感を与えることができる。
【００８２】
図３には、サポータ本体２０の膝サポート部２２の主要部が、軸方向視の模式図にて示されている。
図３に示すように、サポータ本体２０の周方向における膝サポート部２２の全周長さをＣｓ、膝後面サポート部３４（特に、第１編組織部３６）の周方向長さをＣａとしたとき、膝サポート部２２の全周長さＣｓに対する膝後面サポート部３４の周方向長さＣａの比率ＲＷは、３０％以上、８０％以下（３０％≦ＲＷ≦８０％）であることが好ましく、比率ＲＷは、３０％以上、６０％以下（３０％≦ＲＷ≦６０％）であることがより好ましい。
【００８３】
膝サポート部２２の周方向における全周の周方向長さＣｓに対する膝後面サポート部３４の周方向長さＣａの比率ＲＷを、３０％≦ＲＷ≦８０％とすることで、膝１４の周囲に一定の着圧を与えることが可能となる。
また、膝サポート部２２の周方向長さＣｓに対する膝後面サポート部３４の周方向長さＣａの比率ＲＷを、３０％≦ＲＷ≦６０％とすることで、膝１４の周囲に一定の着圧を与えながら、膝後面サポート部３４が膝裏１４Ａに食い込むのを抑制できる。
【００８４】
図２に示すように、膝用サポータ１０において、膝後面サポート部３４を分割して第１編組織部３６と第２編組織部３８を配置する際、一つの第１編組織部３６の軸方向長さＬａは、２ｍｍ以上、４５ｍｍ以下（２ｍｍ≦Ｌａ≦４５ｍｍ）であることが好ましい。第１編組織部３６の軸方向長さＬａを、２ｍｍ以上とすることで、膝１４を曲げた際に、第１編組織部３６に隣接する第２編組織部３８に皺が生じるのを抑制できる。また、第１編組織部３６の軸方向長さＬａを４５ｍｍ以下とすることで、膝１４を曲げた際に第１編組織部３６に生じる皺が太くなって、膝裏１４Ａに食い込んでしまうのを抑制できる。
このような第１編組織部３６の軸方向長さＬａのサポータ本体２０の軸方向長さＬｓに対する比率ＲＬは、１．３％≦ＲＬ≦１５％であればよい。
【００８５】
また、膝用サポータ１０において、膝後面サポート部３４を分割して第１編組織部３６と第２編組織部３８を配置する際、第２編組織部３８の軸方向長さＬｂは、２ｍｍ以上（２ｍｍ≦Ｌｂ）であればよい。第２編組織部３８の軸方向長さＬｂを２ｍｍ以上とすることで、膝１４を曲げた際に、第２編組織部３８が膝裏１４Ａに食い込むのを抑制できる。
このような第２編組織部３８の軸方向長さＬｂのサポータ本体２０の軸方向の軸方向長さＬｓに対する比率ＲＭは、１．３％≦ＲＭであればよい。
【００８６】
膝用サポータ１０において、第１編組織部３６の軸方向長さＬａ（幅）と第２編組織部３８の軸方向長さＬｂ（幅）との間では、第１編組織部３６の軸方向長さＬａよりも、第２編組織部３８の軸方向長さＬｂが大きい（Ｌａ＜Ｌｂ）ことが好ましい。この際、第２編組織部３８の軸方向長さＬｂに対する第１編組織部３６の軸方向長さＬａの比ＲＡは、０．０１≦ＲＡ＜０．５の範囲であることが好ましい。
膝用サポータ１０において、膝後面サポート部３４の編み立ての厚さｔは、０．３ｍｍ以上、１０ｍｍ以下（０．３ｍｍ≦ｔ≦１０ｍｍ）であることが好ましい。膝後面サポート部３４の厚さｔを、０．３ｍｍ≦ｔ≦１０ｍｍとすることで、膝用サポータ１０の膝サポート部２２において、着圧の付与機能及び膝裏１４Ａへの食い込み抑制の機能を両立できる。
【００８７】
また、膝用サポータ１０は、第２編組織部３８の厚さｔｂを、１．０ｍｍ以上、１０ｍｍ以下（１．０ｍｍ≦ｔｂ≦１０ｍｍ）とし、第１編組織部３６の厚さｔａを、０．３ｍｍ以上、５ｍｍ以下（０．３ｍｍ≦ｔａ≦５ｍｍ）とすることが好ましい。
膝用サポータ１０において、第２編組織部３８の厚さｔｂを、１．０ｍｍ≦ｔｂ≦１０ｍｍとし、第１編組織部３６の厚さｔａを、０．３ｍｍ≦ｔａ≦５ｍｍとすることで、屈曲のしやすさ（膝１４の動きやすさ）及び膝１４を曲げた際の食い込みの抑制を図ることができて、着用時の快適性を向上できる。
【００８８】
また、膝用サポータ１０において、適切な着圧の付与と耐久性の維持の観点から、第１編組織部３６の厚さｔａは、第２編組織部３８の厚さｔｂよりも小さい（薄い）ことが好ましい。第１編組織部３６の厚さｔａに対する第２編組織部３８の厚さｔｂの比ＲＢとしては、１＜ＲＢ≦３３であることが好ましい。
膝用サポータ１０において、第２編組織部３８の面積が狭くなることで第２編組織部３８の着圧が高くなると、第２編組織部３８が膝裏１４Ａに食い込んでしまうことが考えられる。ここから、第２編組織部３８は、厚さｔｂよりも軸方向長さＬａが大きい（ｔｂ＜Ｌｂ）ことが好ましく、軸方向長さＬｂに対する厚さｔｂの比ＲＣは、０．２＜ＲＣ＜０．５であることが好ましい。これにより、第２編組織部３８が膝裏１４Ａに食い込むのを抑制できる。
【００８９】
また、第２編組織部３８の間において第１編組織部３６が着用者の体（膝裏１４Ａ側）に接する部分が、膝１４の屈曲動作によって第２編組織部３８の間に挟まれてしまうことが考えられる。
ここで、第２編組織部３８の厚さｔｂを、第１編組織部３６の軸方向長さＬａよりも大きくする（Ｌａ＜ｔｂ）ことで、第１編組織部３６が着用者に接して部分（皮膚など）が第１編組織部３６の両側の第２編組織部３８の間に挟まれてしまうのを抑制できる。即ち、第１編組織部３６の軸方向長さＬａに対する第２編組織部３８の厚さｔｂの比ＲＤは、１を越えている（１＜ＲＤ）ことが好ましい。
【００９０】
なお、本実施の形態では、膝用サポータ１０を例に説明した。しかしながら、関節用サポータが用いられる関節としては、膝関節、肘関節、橈骨手根関節等が挙げられる。関節膝関節、肘関節、及び橈骨手根関節は、他の関節に較べてより広い可動範囲を有する関節である。関節用サポータは、これら関節膝関節、肘関節、及び橈骨手根関節が大きく曲げられた場合にも、関節の裏側（曲がり側）に食い込みが生じるのを抑制できるので、着用者に不快感が生じるのをできて、良好な装着感が得られる。
【符号の説明】
【００９１】
１０    膝用サポータ
２０    サポータ本体
２２    膝サポート部
２４    太腿側サポート部
２６    脛側サポート部
３２    膝前面サポート部
３４    膝後面サポート部
３６    第１編組織部
３８    第２編組織部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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