(57)【要約】【課題】像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制する静電荷像現像用トナーを提供する。【解決手段】トナー粒子と、互いに平均一次粒径が異なるチタン酸ストロンチウム粒子Ａ及びチタン酸ストロンチウム粒子Ｂと、を含み、前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径が１０ｎｍ〜１００ｎｍであり、前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａと前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径Ｄｂとが１０≦Ｄａ／Ｄｂ≦１００の関係を満足する、静電荷像現像用トナー。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
トナー粒子と、互いに平均一次粒径が異なるチタン酸ストロンチウム粒子Ａ及びチタン酸ストロンチウム粒子Ｂと、を含み、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径が１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下であり、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａと前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径Ｄｂとが１０≦Ｄａ／Ｄｂ≦１００の関係を満足する、
静電荷像現像用トナー。
【請求項２】
トナー粒子と、互いに平均一次粒径が異なるチタン酸ストロンチウム粒子Ａ及びチタン酸ストロンチウム粒子Ｂと、を含み、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの一次粒子の平均円形度が０．８２以上０．９４以下で且つ累積８４％となる円形度が０．９２超であり、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａと前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径Ｄｂとが１０≦Ｄａ／Ｄｂ≦１００の関係を満足する、
静電荷像現像用トナー。
【請求項３】
トナー粒子と、互いに平均一次粒径が異なるチタン酸ストロンチウム粒子Ａ及びチタン酸ストロンチウム粒子Ｂと、を含み、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、Ｘ線回折法により得られる（１１０）面のピークの半値幅が０．２°以上２．０°以下であり、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａと前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径Ｄｂとが１０≦Ｄａ／Ｄｂ≦１００の関係を満足する、
静電荷像現像用トナー。
【請求項４】
前記平均一次粒径Ｄａと前記平均一次粒径Ｄｂとが１５≦Ｄａ／Ｄｂ≦５０の関係を満足する、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【請求項５】
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂが、ドーパントを含有するチタン酸ストロンチウム粒子である、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【請求項６】
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径が、前記トナー粒子の体積平均粒径よりも小さい、請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【請求項７】
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径が１．０μｍ以上３．０μｍ以下である、請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【請求項８】
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径が１．２５μｍ以上２．５μｍ以下である、請求項７に記載の静電荷像現像用トナー。
【請求項９】
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａが、表面が疎水化処理されていないチタン酸ストロンチウム粒子であり、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂが、表面が疎水化処理されたチタン酸ストロンチウム粒子である、
請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【請求項１０】
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの体積固有抵抗率Ｒａと前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの体積固有抵抗率Ｒｂとが、０．３５≦Ｒａ／Ｒｂ≦０．９５の関係を満足する、請求項１〜請求項９のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【請求項１１】
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの含有量Ｍａと、前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの含有量Ｍｂとが、１０≦Ｍｂ／Ｍａ≦１５０の関係を満足する、請求項１〜請求項１０のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【請求項１２】
請求項１〜請求項１１のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナーを含む静電荷像現像剤。
【請求項１３】
請求項１〜請求項１１のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナーを収容し、
画像形成装置に着脱されるトナーカートリッジ。
【請求項１４】
請求項１２に記載の静電荷像現像剤を収容し、前記静電荷像現像剤により、像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段と、
前記像保持体の表面に形成されたトナー画像が転写される中間転写体と、
を備え、画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジ。
【請求項１５】
像保持体と、
前記像保持体の表面を帯電する帯電手段と、
帯電した前記像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成手段と、
請求項１２に記載の静電荷像現像剤を収容し、前記静電荷像現像剤により、前記像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段と、
前記像保持体の表面に形成されたトナー画像が転写される中間転写体と、
前記像保持体の表面に形成されたトナー画像を前記中間転写体の表面に転写する一次転写手段と、
前記中間転写体の表面に転写されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する二次転写手段と、
前記記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着手段と、
を備える画像形成装置。
【請求項１６】
像保持体の表面を帯電する帯電工程と、
帯電した前記像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成工程と、
請求項１２に記載の静電荷像現像剤により、前記像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像工程と、
前記像保持体の表面に形成されたトナー画像を中間転写体の表面に転写する一次転写工程と、
前記中間転写体の表面に転写されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する二次転写工程と、
前記記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着工程と、
を有する画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、静電荷像現像用トナー、静電荷像現像剤、トナーカートリッジ、プロセスカートリッジ、画像形成装置及び画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、トナー粒子と、１次粒子の平均粒径が３０乃至３００ｎｍで、粒子形状が立方体状及び／又は直方体状であり、表面が脂肪酸又は脂肪酸金属塩で処理されていない無機微粉体（Ａ）と、１次粒子の平均粒径が３０乃至３００ｎｍで、粒子形状が立方体状及び／又は直方体状であり、表面が脂肪酸又は脂肪酸金属塩で処理された無機微粉体（Ｂ）とを有するトナーが開示されている。
【０００３】
特許文献２には、トナー粒子と、個数粒度分布が２つのピークを持つ研磨剤粒子と、個数粒度分布が１つのピークを持つ脂肪酸金属塩粒子とを有するトナーが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−０２００５４号公報
【特許文献２】特開２０１７−１４６５３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本開示は、静電荷像現像用トナーに含まれるチタン酸ストロンチウム粒子Ａとチタン酸ストロンチウム粒子Ｂとの平均一次粒径の比Ｄａ／Ｄｂが１０未満又は１００超である場合に比べて、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制する静電荷像現像用トナーを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するための具体的手段には、下記の態様が含まれる。
【０００７】
［１］
トナー粒子と、互いに平均一次粒径が異なるチタン酸ストロンチウム粒子Ａ及びチタン酸ストロンチウム粒子Ｂと、を含み、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径が１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下であり、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａと前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径Ｄｂとが１０≦Ｄａ／Ｄｂ≦１００の関係を満足する、
静電荷像現像用トナー。
【０００８】
［２］
トナー粒子と、互いに平均一次粒径が異なるチタン酸ストロンチウム粒子Ａ及びチタン酸ストロンチウム粒子Ｂと、を含み、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの一次粒子の平均円形度が０．８２以上０．９４以下で且つ累積８４％となる円形度が０．９２超であり、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａと前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径Ｄｂとが１０≦Ｄａ／Ｄｂ≦１００の関係を満足する、
静電荷像現像用トナー。
【０００９】
［３］
トナー粒子と、互いに平均一次粒径が異なるチタン酸ストロンチウム粒子Ａ及びチタン酸ストロンチウム粒子Ｂと、を含み、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、Ｘ線回折法により得られる（１１０）面のピークの半値幅が０．２°以上２．０°以下であり、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａと前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径Ｄｂとが１０≦Ｄａ／Ｄｂ≦１００の関係を満足する、
静電荷像現像用トナー。
【００１０】
［４］
前記平均一次粒径Ｄａと前記平均一次粒径Ｄｂとが１５≦Ｄａ／Ｄｂ≦５０の関係を満足する、［１］〜［３］のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【００１１】
［５］
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂが、ドーパントを含有するチタン酸ストロンチウム粒子である、［１］〜［４］のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【００１２】
［６］
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径が、前記トナー粒子の体積平均粒径よりも小さい、［１］〜［５］のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【００１３】
［７］
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径が１．０μｍ以上３．０μｍ以下である、［１］〜［６］のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【００１４】
［８］
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径が１．２５μｍ以上２．５μｍ以下である、［７］に記載の静電荷像現像用トナー。
【００１５】
［９］
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａが、表面が疎水化処理されていないチタン酸ストロンチウム粒子であり、
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂが、表面が疎水化処理されたチタン酸ストロンチウム粒子である、
［１］〜［８］のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【００１６】
［１０］
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの体積固有抵抗率Ｒａと前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの体積固有抵抗率Ｒｂとが、０．３５≦Ｒａ／Ｒｂ≦０．９５の関係を満足する、［１］〜［９］のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【００１７】
［１１］
前記チタン酸ストロンチウム粒子Ａの含有量Ｍａと、前記チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの含有量Ｍｂとが、１０≦Ｍｂ／Ｍａ≦１５０の関係を満足する、［１］〜［１０］のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナー。
【００１８】
［１２］
［１］〜［１１］のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナーを含む静電荷像現像剤。
【００１９】
［１３］
［１］〜［１１］のいずれか１項に記載の静電荷像現像用トナーを収容し、
画像形成装置に着脱されるトナーカートリッジ。
【００２０】
［１４］
［１２］に記載の静電荷像現像剤を収容し、前記静電荷像現像剤により、像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段と、
前記像保持体の表面に形成されたトナー画像が転写される中間転写体と、
を備え、画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジ。
【００２１】
［１５］
像保持体と、
前記像保持体の表面を帯電する帯電手段と、
帯電した前記像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成手段と、
［１２］に記載の静電荷像現像剤を収容し、前記静電荷像現像剤により、前記像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段と、
前記像保持体の表面に形成されたトナー画像が転写される中間転写体と、
前記像保持体の表面に形成されたトナー画像を前記中間転写体の表面に転写する一次転写手段と、
前記中間転写体の表面に転写されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する二次転写手段と、
前記記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着手段と、
【００２２】
［１６］
像保持体の表面を帯電する帯電工程と、
帯電した前記像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成工程と、
［１２］に記載の静電荷像現像剤により、前記像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像工程と、
前記像保持体の表面に形成されたトナー画像を中間転写体の表面に転写する一次転写工程と、
前記中間転写体の表面に転写されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する二次転写工程と、
前記記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着工程と、
を有する画像形成方法。
【発明の効果】
【００２３】
［１］、［２］、［３］、［５］、［６］又は［９］に係る発明によれば、静電荷像現像用トナーに含まれるチタン酸ストロンチウム粒子Ａとチタン酸ストロンチウム粒子Ｂとの平均一次粒径の比Ｄａ／Ｄｂが１０未満又は１００超である場合に比べて、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制する静電荷像現像用トナーが提供される。
【００２４】
［４］に係る発明によれば、前記Ｄａ／Ｄｂが１５未満又は５０超である場合に比べて、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制する静電荷像現像用トナーが提供される。
【００２５】
［７］又は［８］に係る発明によれば、チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径が１．０μｍ未満又は３．０μｍ超である場合に比べて、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制する静電荷像現像用トナーが提供される。
【００２６】
［１０］に係る発明によれば、静電荷像現像用トナーに含まれるチタン酸ストロンチウム粒子Ａとチタン酸ストロンチウム粒子Ｂとの体積固有抵抗率の比Ｒａ／Ｒｂが０．３５未満又は０．９５超である場合に比べて、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制する静電荷像現像用トナーが提供される。
【００２７】
［１１］に係る発明によれば、静電荷像現像用トナーに含まれるチタン酸ストロンチウム粒子Ａとチタン酸ストロンチウム粒子Ｂとの含有量の比Ｍｂ／Ｍａが１０未満又は１５０超である場合に比べて、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制する静電荷像現像用トナーが提供される。
【００２８】
［１２］に係る発明によれば、前記Ｄａ／Ｄｂが１０未満又は１００超である静電荷像現像用トナーを含む静電荷像現像剤に比べて、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制する静電荷像現像剤が提供される。
【００２９】
［１３］に係る発明によれば、前記Ｄａ／Ｄｂが１０未満又は１００超である静電荷像現像用トナーを収容した場合に比べて、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制するトナーカートリッジが提供される。
【００３０】
［１４］に係る発明によれば、前記Ｄａ／Ｄｂが１０未満又は１００超である静電荷像現像用トナーを含む静電荷像現像剤を収容した場合に比べて、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制するプロセスカートリッジが提供される。
【００３１】
［１５］又は［１６］に係る発明によれば、前記Ｄａ／Ｄｂが１０未満又は１００超である静電荷像現像用トナーを含む静電荷像現像剤を用いる場合に比べて、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制する画像形成装置又は画像形成方法が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１Ａ】チタン酸ストロンチウム粒子の一例であるチタン工業社製ＳＷ−３６０を外添したトナーのＳＥＭ画像と、該ＳＥＭ画像を解析して求めたチタン酸ストロンチウム粒子の円形度分布グラフである。
【図１Ｂ】別のチタン酸ストロンチウム粒子を外添したトナーのＳＥＭ画像と、該ＳＥＭ画像を解析して求めたチタン酸ストロンチウム粒子の円形度分布グラフである。
【図２】本実施形態に係る画像形成装置の一例を示す概略構成図である。
【図３】本実施形態に係る画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジの一例を示す概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
以下に、発明の実施形態を説明する。これらの説明及び実施例は実施形態を例示するものであり、発明の範囲を制限するものではない。
【００３４】
本開示において組成物中の各成分の量について言及する場合、組成物中に各成分に該当する物質が複数種存在する場合には、特に断らない限り、組成物中に存在する当該複数種の物質の合計量を意味する。
【００３５】
本開示において「〜」を用いて示された数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値をそれぞれ最小値及び最大値として含む範囲を示す。
【００３６】
本開示において、「静電荷像現像用トナー」を単に「トナー」ともいい、「静電荷像現像剤」を単に「現像剤」ともいう。
【００３７】
＜静電荷像現像用トナー＞
第一の本実施形態に係るトナーは、トナー粒子と、互いに平均一次粒径が異なるチタン酸ストロンチウム粒子Ａ及びチタン酸ストロンチウム粒子Ｂとを含み、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径が１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下であり、チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａとチタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径Ｄｂとの比Ｄａ／Ｄｂが１０以上１００以下である。
【００３８】
第二の本実施形態に係るトナーは、トナー粒子と、互いに平均一次粒径が異なるチタン酸ストロンチウム粒子Ａ及びチタン酸ストロンチウム粒子Ｂとを含み、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの一次粒子の平均円形度が０．８２以上０．９４以下で且つ累積８４％となる円形度が０．９２超であり、チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａとチタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径Ｄｂとの比Ｄａ／Ｄｂが１０以上１００以下である。
【００３９】
第三の本実施形態に係るトナーは、トナー粒子と、互いに平均一次粒径が異なるチタン酸ストロンチウム粒子Ａ及びチタン酸ストロンチウム粒子Ｂとを含み、チタン酸ストロンチウム粒子ＢのＸ線回折法により得られる（１１０）面のピークの半値幅が０．２°以上２．０°以下であり、チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａとチタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径Ｄｂとの比Ｄａ／Ｄｂが１０以上１００以下である。
【００４０】
以下、第一の本実施形態、第二の本実施形態及び第三の本実施形態に共通する事項については、本実施形態と総称して説明する。
【００４１】
本実施形態に係るトナーは、比較的粒径の大きいチタン酸ストロンチウム粒子Ａと、比較的粒径の小さいチタン酸ストロンチウム粒子Ｂとの両方を含み、両者の平均一次粒径の比Ｄａ／Ｄｂが１０以上１００以下であることにより、像保持体の汚染と中間転写体の汚染とを抑制すると推測される。その機構は、必ずしも明らかではないが、次のように推測される。以下の説明においては、像保持体を「感光体」という。
【００４２】
電子写真方式の画像形成装置が備える感光体及び中間転写体の表面には、画像形成を続けると放電生成物などが付着し、これら部材の表面が汚染されることがある。従来、これらの付着物をかきとる研磨剤として、トナーには各種の粒子が外添されており、例えば酸化チタン粒子、チタン酸ストロンチウム粒子等が用いられている。チタン酸ストロンチウム粒子は、トナー粒子との電気的な親和性の関係から、酸化チタン粒子に比べてトナー粒子に埋没しにくい性質を有している。
【００４３】
ところで、画像形成を連続して行うと、記録媒体上に色筋が発生することがあった。これは、中間転写体上に付着物が蓄積することによるものと考えられ、高温高湿環境にて面積の大きい画像を連続して形成した場合に顕著であった。中間転写体上に付着物が蓄積する機構としては、トナーに含まれる研磨剤の大部分が感光体上でトナー粒子から遊離することで中間転写体上への研磨剤供給量が不足し、中間転写体に付着した付着物の研磨が抑制されることが考えられる。
【００４４】
上記の事象に対して、本実施形態は、トナーの外添剤として、比較的粒径の大きいチタン酸ストロンチウム粒子Ａと、比較的粒径の小さいチタン酸ストロンチウム粒子Ｂとの両方を用いる。付着物が比較的多く強い研磨効果が求められる感光体表面へは、トナー粒子から比較的遊離しやすい大径のチタン酸ストロンチウムＡが供給され、研磨機能を発揮する。一方、トナー粒子から比較的遊離しにくい小径のチタン酸ストロンチウムＢは、感光体上で遊離せずトナー粒子に付着したまま中間転写体に移行し、中間転写体表面に供給されて研磨機能を発揮する。チタン酸ストロンチウムは、トナー粒子との電気的な親和性の関係から、比較的小径であってもトナー粒子に埋没しにくい性質を有していることにより、チタン酸ストロンチウムＢが中間転写体表面で効率的に研磨機能を発揮するものと推測される。
【００４５】
本実施形態においては、チタン酸ストロンチウム粒子Ａとチタン酸ストロンチウム粒子Ｂとの平均一次粒径の比Ｄａ／Ｄｂが１０以上１００以下である。Ｄａ／Ｄｂが１０未満又は１００超であると、感光体上へのチタン酸ストロンチウム粒子の供給量と、中間転写体上へのチタン酸ストロンチウム粒子の供給量との均衡がとれず、いずれか一方において研磨剤の効果が不足し付着物が蓄積しやすい。
上記の観点から、本実施形態においてＤａ／Ｄｂは１０以上１００以下であり、より好ましくは１０以上８０以下であり、更に好ましくは１５以上５０以下であり、更に好ましくは２０以上５０以下である。
【００４６】
第一の本実施形態に係るトナーは、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径が１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下である。チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの大きさが適度な範囲であり、大き過ぎないのでトナー粒子に付着したまま中間転写体へ移行しやすく、また、小さ過ぎないのでトナー粒子に埋没しにくく、中間転写体表面で効率的に研磨機能を発揮するものと推測される。
第二又は第三の本実施形態に係るトナーは、上記の観点から、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径が１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下であることが好ましい。
【００４７】
第二の本実施形態に係るトナーは、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの一次粒子の平均円形度が０．８２以上０．９４以下であり、且つ、累積８４％となる円形度が０．９２超である。これは、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの形状が丸みを帯びた形状であることを意味する（詳細は後述する。）。チタン酸ストロンチウム粒子Ｂが丸みを帯びた形状であるので、トナー粒子上で均一性高く分散しトナー粒子に付着したまま中間転写体へ移行しやすく、また、中間転写体上ではトナー粒子から遊離しやすく、中間転写体表面で効率的に研磨機能を発揮するものと推測される。
第一又は第三の本実施形態に係るトナーは、上記の観点から、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの一次粒子の平均円形度が０．８２以上０．９４以下であり、且つ、一次粒子の累積８４％となる円形度が０．９２超であることが好ましい。
【００４８】
第三の本実施形態に係るトナーは、チタン酸ストロンチウム粒子ＢのＸ線回折法により得られる（１１０）面のピークの半値幅が０．２°以上２．０°以下である。これは、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの形状が丸みを帯びた形状であることを意味する（詳細は後述する。）。チタン酸ストロンチウム粒子Ｂが丸みを帯びた形状であるので、トナー粒子上で均一性高く分散しトナー粒子に付着したまま中間転写体へ移行しやすく、また、中間転写体上ではトナー粒子から遊離しやすく、中間転写体表面で効率的に研磨機能を発揮するものと推測される。
第一又は第二の本実施形態に係るトナーは、上記の観点から、チタン酸ストロンチウム粒子ＢのＸ線回折法により得られる（１１０）面のピークの半値幅が０．２°以上２．０°以下であることが好ましい。
【００４９】
以下、本実施形態に係るトナーの構成を詳細に説明する。
【００５０】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ａ］
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径は、感光体上においてトナー粒子から遊離しやすく、また、中間転写体上に移行しにくい観点から、０．８μｍ以上３．５μｍ以下が好ましく、１．０μｍ以上３．０μｍ以下がより好ましく、１．０μｍ以上２．５μｍ以下が更に好ましく、１．２５μｍ以上２．５μｍ以下が更に好ましい。
【００５１】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ａの一次粒径とは、一次粒子像と同じ面積をもつ円の直径（いわゆる円相当径）であり、チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径とは、一次粒径の個数基準の分布において小径側から累積５０％となる粒径である。チタン酸ストロンチウム粒子Ａの一次粒径は、チタン酸ストロンチウム粒子Ａを少なくとも３００個画像解析して求める。
【００５２】
チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径は、例えば、チタン酸ストロンチウム粒子を湿式製法により製造する際の各種条件によって制御し得る。
【００５３】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径は、感光体上においてトナー粒子から遊離しやすく、また、中間転写体上に移行しにくい観点から、トナー粒子の体積平均粒径よりも小さいことが好ましい。
トナー粒子の体積平均粒径Ｄ５０ｖと、チタン酸ストロンチウム粒子Ａの平均一次粒径Ｄａとの比であるＤ５０ｖ／Ｄａは、１．３以上７．０以下が好ましく、１．６以上７．０以下がより好ましく、２．０以上７．０以下が更に好ましい。
【００５４】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ａは、チタン酸ストロンチウム粒子Ａの作用を良化する観点から、疎水化処理されていない表面を有するチタン酸ストロンチウム粒子であることが好ましい。
【００５５】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ａの体積固有抵抗率Ｒａ（Ω・ｃｍ）は、常用対数値ｌｏｇＲａにて、５以上１０以下が好ましく、６以上１０以下がより好ましく、７以上９以下が更に好ましい。
【００５６】
チタン酸ストロンチウム粒子の体積固有抵抗率Ｒは、次のように測定する。
エレクトロメーター（ＫＥＹＴＨＬＥＹ社製、ＫＥＩＴＨＬＥＹ６１０Ｃ）と高圧電源（ＦＬＵＫＥ社製、ＦＬＵＫＥ４１５Ｂ）とに接続された一対の２０ｃｍ２の円形極板（鋼製）である測定治具の下部極板上に、チタン酸ストロンチウム粒子を、厚さ１ｍｍ以上２ｍｍ以下の範囲の平坦な層を形成するように入れる。次いで、温度２２℃／相対湿度５５％の環境下で２４時間調湿する。次いで、温度２２℃／相対湿度５５％の環境下で、チタン酸ストロンチウム粒子層上に上部極板を配置し、チタン酸ストロンチウム粒子層内の空隙を除くために上部極板上に４ｋｇの重しを乗せ、その状態でチタン酸ストロンチウム粒子層の厚さを測定する。次いで、両極板に１０００Ｖの電圧を印加して電流値を測定し、下記式（１）から体積固有抵抗率Ｒを算出する。
式（１）：体積固有抵抗率Ｒ（Ω・ｃｍ）＝Ｖ×Ｓ÷（Ａ１−Ａ０）÷ｄ
式（１）中、Ｖは印加電圧１０００（Ｖ）、Ｓは極板面積２０（ｃｍ２）、Ａ１は測定電流値（Ａ）、Ａ０は印加電圧０Ｖのときの初期電流値（Ａ）、ｄはチタン酸ストロンチウム粒子層の厚さ（ｃｍ）である。
【００５７】
本実施形態に係るトナーに含まれるチタン酸ストロンチウム粒子Ａの含有量は、トナー粒子１００質量部に対して、０．０２質量部以上１質量部以下が好ましく、０．０２質量部以上０．７質量部以下がより好ましく、０．０２質量部以上０．５質量部以下が更に好ましい。
【００５８】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ］
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、平均一次粒径が１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下であることが好ましい。チタン酸ストロンチウム粒子の平均一次粒径が１０ｎｍ未満であると、トナー粒子に埋没しやすく、中間転写体表面で研磨機能を発揮しにくい。チタン酸ストロンチウム粒子の平均一次粒径が１００ｎｍ超であると、感光体上で遊離しやすく、中間転写体上に供給される研磨剤量が少なくなる。
【００５９】
上記の観点から、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径は、１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下が好ましく、２０ｎｍ以上９０ｎｍ以下がより好ましく、３０ｎｍ以上８０ｎｍ以下が更に好ましく、３０ｎｍ以上６０ｎｍ以下が更に好ましい。
【００６０】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂの一次粒径とは、一次粒子像と同じ面積をもつ円の直径（いわゆる円相当径）であり、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径とは、一次粒径の個数基準の分布において小径側から累積５０％となる粒径である。チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの一次粒径は、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂを少なくとも３００個画像解析して求める。
【００６１】
チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの平均一次粒径は、例えば、チタン酸ストロンチウム粒子を湿式製法により製造する際の各種条件によって制御し得る。
【００６２】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂの形状は、中間転写体表面で効率的に研磨機能を発揮する観点から、立方体又は直方体ではなく、丸みを帯びた形状であることが好ましい。
チタン酸ストロンチウム粒子は、結晶構造がペロブスカイト構造であり、通常は、粒子形状が立方体又は直方体である。しかし、立方体又は直方体のチタン酸ストロンチウム粒子、つまり、角を有するチタン酸ストロンチウム粒子は、角をトナー粒子に突き刺した状態で付着しているので、中間転写体上でトナー粒子から遊離しにくいと推測される。中間転写体表面で効率的に研磨機能を発揮するためには、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの形状は、中間転写体上でトナー粒子から遊離しやすい形状であることが好ましい。したがって、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの形状は、角の少ない形状、つまり、丸みを帯びた形状であることが好ましい。
【００６３】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、一次粒子の平均円形度が０．８２以上０．９４以下であり、且つ、一次粒子の累積８４％となる円形度が０．９２超であることが好ましい。
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂの一次粒子の円形度とは、４π×（一次粒子像の面積）÷（一次粒子像の周囲長）２であり、一次粒子の平均円形度とは、円形度の分布において小さい側から累積５０％となる円形度であり、一次粒子の累積８４％となる円形度とは、円形度の分布において小さい側から累積８４％となる円形度である。チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの円形度は、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂを少なくとも３００個画像解析して求める。
【００６４】
チタン酸ストロンチウム粒子Ｂについて、一次粒子の累積８４％となる円形度は、丸みを帯びた形状の指標の一つである。一次粒子の累積８４％となる円形度（以下、累積８４％円形度ともいう。）について説明する。
【００６５】
図１Ａは、チタン酸ストロンチウム粒子の一例であるチタン工業社製ＳＷ−３６０を外添したトナーのＳＥＭ画像と、該ＳＥＭ画像を解析して求めたチタン酸ストロンチウム粒子の円形度分布のグラフである。ＳＥＭ画像が示すとおり、ＳＷ−３６０は、主たる粒子形状が立方体であって、直方体の粒子および粒径の比較的小さい球形粒子が混じっていた。本例のＳＷ−３６０の円形度分布は、０．８４から０．９２の間に集中しており、平均円形度が０．８８８、累積８４％円形度が０．９１６であった。このことは、
（ａ）ＳＷ−３６０の主たる粒子形状が立方体であること、
（ｂ）立方体の投影像には円に近い順に、正六角形（円形度約０．９０７）、扁平な六角形、正方形（円形度約０．７８５）、長方形があること、
（ｃ）立方体のチタン酸ストロンチウム粒子はトナー粒子に角を立てて付着しており投影像は主として六角形になること、
の反映と考えられる。
ＳＷ−３６０の実際の円形度分布が前述のとおりであること及び立体の投影像の理論的な円形度からして、立方体又は直方体のチタン酸ストロンチウム粒子は、一次粒子の累積８４％円形度が０．９２を下回るものと推定できる。
一方、図１Ｂは、別のチタン酸ストロンチウム粒子を外添したトナーのＳＥＭ画像と、該ＳＥＭ画像を解析して求めたチタン酸ストロンチウム粒子の円形度分布のグラフである。ＳＥＭ画像が示すとおり、本例のチタン酸ストロンチウム粒子は、丸みを帯びた形状であった。本例のチタン酸ストロンチウム粒子は、平均円形度が０．８８３、累積８４％円形度が０．９３５であった。
以上のことから、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂについて、一次粒子の累積８４％円形度は、丸みを帯びた形状の指標の一つとなり、０．９２超であると丸みを帯びた形状であると言える。
【００６６】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂの一次粒子の平均円形度は、中間転写体表面で効率的に研磨機能を発揮する観点から、０．８２以上０．９４以下が好ましく、０．８４以上０．９４以下がより好ましく、０．８６以上０．９２以下が更に好ましい。
【００６７】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、Ｘ線回折法により得られる（１１０）面のピークの半値幅が０．２°以上２．０°以下であることが好ましく、０．２°以上１．０°以下であることがより好ましい。
チタン酸ストロンチウム粒子ＢのＸ線回折法により得られる（１１０）面のピークは、回折角度２θ＝３２°付近に現れるピークである。このピークは、ペロブスカイト結晶の（１１０）面のピークに相当する。
粒子形状が立方体又は直方体であるチタン酸ストロンチウム粒子は、ペロブスカイト結晶の結晶性が高く、（１１０）面のピークの半値幅は通常０．２°未満である。例えば、チタン工業社製のＳＷ−３５０（主たる粒子形状が立方体であるチタン酸ストロンチウム粒子）を解析したところ、（１１０）面のピークの半値幅は０．１５°であった。
一方、丸みを帯びた形状のチタン酸ストロンチウム粒子は、ペロブスカイト結晶の結晶性が相対的に低く、（１１０）面のピークの半値幅が拡がる。
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂは丸みを帯びた形状であることが好ましく、丸みを帯びた形状の指標の一つとして、（１１０）面のピークの半値幅は、０．２°以上２．０°以下が好ましく、０．２°以上１．０°以下がより好ましく、０．２°以上０．５°以下が更に好ましい。
【００６８】
チタン酸ストロンチウム粒子のＸ線回折は、Ｘ線回折装置（例えば、リガク社製、商品名ＲＩＮＴ  Ｕｌｔｉｍａ−III）を用いて測定する。測定の設定は、線源ＣｕＫα、電圧：４０ｋＶ、電流：４０ｍＡ、試料回転速度：回転なし、発散スリット：１．００ｍｍ、発散縦制限スリット：１０ｍｍ、散乱スリット：開放、受光スリット：開放、走査モード：ＦＴ、計数時間：２．０秒、ステップ幅：０．００５０°、操作軸：１０．００００°〜７０．００００°とする。本開示においてＸ線回折パターンにおけるピークの半値幅は、半値全幅（full width at half maximum）である。
【００６９】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、チタン及びストロンチウム以外の金属元素（以下、ドーパントともいう。）がドープされていることが好ましい。チタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、ドーパントを含むことにより、ペロブスカイト構造の結晶性が下がり丸みを帯びた形状となる。
【００７０】
チタン酸ストロンチウム粒子Ｂのドーパントは、チタン及びストロンチウム以外の金属元素であれば特に制限されない。イオン化したときに、チタン酸ストロンチウム粒子を構成する結晶構造に入り得るイオン半径となる金属元素が好ましい。この観点から、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂのドーパントは、イオン化したときのイオン半径が、４０ｐｍ以上２００ｐｍ以下である金属元素が好ましく、６０ｐｍ以上１５０ｐｍ以下である金属元素がより好ましい。
【００７１】
チタン酸ストロンチウム粒子Ｂのドーパントとしては、具体的には、ランタノイド、シリカ、アルミニウム、マグネシウム、カルシウム、バリウム、リン、硫黄、カルシウム、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ガリウム、イットリウム、亜鉛、ニオブ、モリブデン、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、銀、インジウム、スズ、アンチモン、バリウム、タンタル、タングステン、レニウム、オスミウム、イリジウム、白金、ビスマスが挙げられる。ランタノイドとしては、ランタン、セリウムが好ましい。これらの中でも、ドープしやすくチタン酸ストロンチウム粒子の形状制御がしやすい観点から、ランタンが好ましい。
【００７２】
チタン酸ストロンチウム粒子Ｂのドーパントとしては、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂを過度に負帯電させない観点から、電気陰性度が２．０以下の金属元素が好ましく、電気陰性度が１．３以下の金属元素がより好ましい。本実施形態において電気陰性度は、オールレッド・ロコウの電気陰性度である。電気陰性度が２．０以下の金属元素としては、ランタン（電気陰性度１．０８）、マグネシウム（１．２３）、アルミニウム（１．４７）、シリカ（１．７４）、カルシウム（１．０４）、バナジウム（１．４５）、クロム（１．５６）、マンガン（１．６０）、鉄（１．６４）、コバルト（１．７０）、ニッケル（１．７５）、銅（１．７５）、亜鉛（１．６６）、ガリウム（１．８２）、イットリウム（１．１１）、ジルコニウム（１．２２）、ニオブ（１．２３）、銀（１．４２）、インジウム（１．４９）、錫（１．７２）、バリウム（０．９７）、タンタル（１．３３）、レニウム（１．４６）、セリウム（１．０６）等が挙げられる。
【００７３】
チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ内のドーパントの量は、ペロブスカイト型の結晶構造を有しながら丸みを帯びた形状とする観点から、ストロンチウムに対しドーパントが０．１モル％以上２０モル％以下となる範囲が好ましく、０．１モル％以上１５モル％以下となる範囲がより好ましく、０．１モル％以上１０モル％以下となる範囲が更に好ましい。
【００７４】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの作用を良化する観点から、疎水化処理された表面を有するチタン酸ストロンチウム粒子であることが好ましい。疎水化処理されたチタン酸ストロンチウム粒子Ｂどうしはトナー粒子上で反発し合って均一性高く分散し、その結果、トナー粒子に付着したまま中間転写体へ移行しやすいと推測される。
【００７５】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、ケイ素含有有機化合物により疎水化処理された表面を有するチタン酸ストロンチウム粒子であることがより好ましい。ケイ素含有有機化合物により疎水化処理されたチタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、脂肪酸金属塩などの正帯電性の強い処理剤で疎水化処理されたチタン酸ストロンチウム粒子に比べて、感光体上の非画像部へ遊離しにくく、中間転写体への移行量が確保される。
【００７６】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂの体積固有抵抗率Ｒｂ（Ω・ｃｍ）は、常用対数値ｌｏｇＲｂにて、１１以上１４以下が好ましく、１１以上１３以下がより好ましく、１２以上１３以下が更に好ましい。
【００７７】
チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの体積固有抵抗率Ｒｂは、例えば、ドーパントの種類、ドーパント量、疎水化処理剤の種類、疎水化処理量、疎水化処理後の乾燥温度および乾燥時間等によって制御し得る。
【００７８】
本実施形態において、チタン酸ストロンチウム粒子Ａの体積固有抵抗率Ｒａと、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの体積固有抵抗率Ｒｂとの比であるＲａ／Ｒｂは、感光体上へのチタン酸ストロンチウム粒子の供給量と、中間転写体上へのチタン酸ストロンチウム粒子の供給量との均衡をとる観点から、０．３５以上０．９５以下であることが好ましく、０．４５以上０．９以下であることがより好ましく、０．５５以上０．８５以下であることが更に好ましい。
【００７９】
本実施形態に係るトナーに含まれるチタン酸ストロンチウム粒子Ｂの含有量は、トナー粒子１００質量部に対して、０．２質量部以上４．０質量部以下が好ましく、０．２質量部以上３．０質量部以下がより好ましく、０．２質量部以上２．０質量部以下が更に好ましい。
【００８０】
本実施形態において、チタン酸ストロンチウム粒子Ａの含有量Ｍａと、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの含有量Ｍｂとの比であるＭｂ／Ｍａは、感光体上へのチタン酸ストロンチウム粒子の供給量と、中間転写体上へのチタン酸ストロンチウム粒子の供給量との均衡をとる観点から、１０以上１５０以下であることが好ましく、２０以上１００以下であることがより好ましく、２５以上８０以下であることが更に好ましい。
【００８１】
本実施形態においてチタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、含水率が１．５質量％以上１０質量％以下であることが好ましい。含水率が１．５質量％以上１０質量％以下（より好ましくは２質量％以上５質量％以下）であると、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの抵抗が適度な範囲に制御され、チタン酸ストロンチウム粒子どうしの静電的反発による偏在抑制に優れる。チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの含水率は、例えば、チタン酸ストロンチウム粒子を湿式製法により製造し、乾燥処理の温度及び時間を調節することにより制御することができる。チタン酸ストロンチウム粒子Ｂを疎水化処理する場合は、疎水化処理した後における乾燥処理の温度及び時間を調節することにより、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの含水率を制御することができる。
【００８２】
チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの含水率は、次のように測定する。
測定試料２０ｍｇを温度２２℃／相対湿度５５％のチャンバーにて１７時間静置し調湿した後、温度２２℃／相対湿度５５％の室内にて、熱天秤（島津製作所製ＴＧＡ−５０型）によりチッ素ガス雰囲気中にて３０℃／分の温度上昇速度にて３０℃から２５０℃まで加熱し、加熱減量（加熱によって失われた質量）を測定する。測定した加熱減量を元に以下の式にて含水率を算出する。
含水率（質量％）＝（３０℃から２５０℃における加熱減量）÷（調湿後加熱前の質量）×１００
【００８３】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの製造方法］
チタン酸ストロンチウム粒子Ｂは、チタン酸ストロンチウム粒子そのものであってもよく、チタン酸ストロンチウム粒子（母粒子ということがある。）の表面を疎水化処理した粒子でもよい。チタン酸ストロンチウム粒子（母粒子）の製造方法は、特に制限されないが、粒径及び形状を制御する観点から、湿式製法であることが好ましい。
【００８４】
以下に、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの母粒子となるチタン酸ストロンチウム粒子の製造方法を説明する。
【００８５】
チタン酸ストロンチウム粒子の湿式製法は、例えば、酸化チタン源とストロンチウム源との混合液にアルカリ水溶液を添加しながら反応させ、次いで酸処理を行う製造方法である。本製造方法においては、酸化チタン源とストロンチウム源の混合割合、反応初期の酸化チタン源濃度、アルカリ水溶液を添加するときの温度及び添加速度などによって、チタン酸ストロンチウム粒子の粒径が制御される。
【００８６】
酸化チタン源としてはチタン化合物の加水分解物の鉱酸解膠品が好ましい。ストロンチウム源としては、硝酸ストロンチウム、塩化ストロンチウム等が挙げられる。
【００８７】
酸化チタン源とストロンチウム源の混合割合は、ＳｒＯ／ＴｉＯ２モル比で０．９以上１．４以下が好ましく、１．０５以上１．２０以下がより好ましい。反応初期の酸化チタン源濃度は、ＴｉＯ２として０．０５モル／Ｌ以上１．３モル／Ｌ以下が好ましく、０．５モル／Ｌ以上１．０モル／Ｌ以下がより好ましい。
【００８８】
チタン酸ストロンチウム粒子の形状を、立方体又は直方体ではなく、丸みを帯びた形状にする観点から、酸化チタン源とストロンチウム源との混合液にドーパント源を添加することが好ましい。ドーパント源としては、チタン及びストロンチウム以外の金属の酸化物が挙げられる。ドーパント源としての金属酸化物は、例えば、硝酸、塩酸又は硫酸に溶解した溶液として添加する。ドーパント源の添加量は、ストロンチウム源に含まれるストロンチウム１００モルに対して、ドーパント源に含まれる金属が０．１モル以上２０モル以下となる量が好ましく、０．５モル以上１０モル以下となる量がより好ましい。
【００８９】
アルカリ水溶液としては、水酸化ナトリウム水溶液が好ましい。アルカリ水溶液を添加するときの反応液の温度は、高いほど結晶性の良好なチタン酸ストロンチウム粒子が得られる。アルカリ水溶液を添加するときの反応液の温度は、ペロブスカイト型の結晶構造を有しながら丸みを帯びた形状とする観点から、６０℃以上１００℃以下の範囲が好ましい。アルカリ水溶液の添加速度は、添加速度が遅いほど大きな粒子径のチタン酸ストロンチウム粒子が得られ、添加速度が速いほど小さな粒子径のチタン酸ストロンチウム粒子が得られる。アルカリ水溶液の添加速度は、仕込み原料に対し例えば０．００１当量／ｈ以上１．２当量／ｈ以下であり、０．００２当量／ｈ以上１．１当量／ｈ以下が適切である。
【００９０】
アルカリ水溶液を添加した後、未反応のストロンチウム源を取り除く目的で酸処理を行う。酸処理は、例えば塩酸を用いて、反応液のｐＨを２．５乃至７．０、より好ましくは４．５乃至６．０に調整する。酸処理後、反応液を固液分離し、固形分を乾燥処理してチタン酸ストロンチウム粒子が得られる。
【００９１】
次に、チタン酸ストロンチウム粒子（母粒子）の表面処理方法を説明する。
【００９２】
チタン酸ストロンチウム粒子の表面処理は、例えば、疎水化処理剤であるケイ素含有有機化合物と溶媒とを混合してなる処理液を調製し、攪拌下、チタン酸ストロンチウム粒子と処理液とを混合し、さらに攪拌を続けることで行われる。表面処理後は、処理液の溶媒を除去する目的で乾燥処理を行う。
【００９３】
チタン酸ストロンチウム粒子の表面処理に用いるケイ素含有有機化合物としては、アルコキシシラン化合物、シラザン化合物、シリコーンオイル等が挙げられる。
【００９４】
チタン酸ストロンチウム粒子の表面処理に用いるアルコキシシラン化合物としては、例えば、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン；メチルトリメトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、プロピルトリメトキシシラン、ブチルトリメトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、ｎ−オクチルトリメトキシシラン、デシルトリメトキシシラン、ドデシルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、ブチルトリエトキシシラン、ヘキシルトリエトキシシラン、デシルトリエトキシシラン、ドデシルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ｏ−メチルフェニルトリメトキシシラン、ｐ−メチルフェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、ベンジルトリエトキシシラン；ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、メチルビニルジメトキシシラン、メチルビニルジエトキシシラン、ジフェニルジメトキシシラン、ジフェニルジエトキシシラン；トリメチルメトキシシラン、トリメチルエトキシシラン；が挙げられる。
【００９５】
チタン酸ストロンチウム粒子の表面処理に用いるシラザン化合物としては、例えば、ジメチルジシラザン、トリメチルジシラザン、テトラメチルジシラザン、ペンタメチルジシラザン、ヘキサメチルジシラザン等が挙げられる。
【００９６】
チタン酸ストロンチウム粒子の表面処理に用いるシリコーンオイルとしては、例えば、ジメチルポリシロキサン、ジフェニルポリシロキサン、フェニルメチルポリシロキサン等のシリコーンオイル；アミノ変性ポリシロキサン、エポキシ変性ポリシロキサン、カルボキシル変性ポリシロキサン、カルビノール変性ポリシロキサン、フッ素変性ポリシロキサン、メタクリル変性ポリシロキサン、メルカプト変性ポリシロキサン、フェノール変性ポリシロキサン等の反応性シリコーンオイル；等が挙げられる。
【００９７】
前記処理液の調製に用いる溶媒としては、ケイ素含有有機化合物がアルコキシシラン化合物又はシラザン化合物である場合はアルコール（例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール）が好ましく、ケイ素含有有機化合物がシリコーンオイルである場合は炭化水素類（例えば、ベンゼン、トルエン、ノルマルヘキサン、ノルマルヘプタン）が好ましい。
【００９８】
前記処理液において、ケイ素含有有機化合物の濃度は、１質量％以上５０質量％以下が好ましく、５質量％以上４０質量％以下がより好ましく、１０質量％以上３０質量％以下が更に好ましい。
【００９９】
表面処理に用いるケイ素含有有機化合物の量は、チタン酸ストロンチウム粒子１００質量部に対して、１質量部以上５０質量部以下が好ましく、５質量部以上４０質量部以下がより好ましく、５質量部以上３０質量部以下が更に好ましい。
【０１００】
［トナー粒子］
トナー粒子は、例えば、結着樹脂と、必要に応じて、着色剤と、離型剤と、その他添加剤とを含む。
【０１０１】
−結着樹脂−
結着樹脂としては、例えば、スチレン類（例えばスチレン、パラクロロスチレン、α−メチルスチレン等）、（メタ）アクリル酸エステル類（例えばアクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ｎ−プロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ｎ−プロピル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸２−エチルヘキシル等）、エチレン性不飽和ニトリル類（例えばアクリロニトリル、メタクリロニトリル等）、ビニルエーテル類（例えばビニルメチルエーテル、ビニルイソブチルエーテル等）、ビニルケトン類（例えばビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルイソプロペニルケトン等）、オレフィン類（例えばエチレン、プロピレン、ブタジエン等）等の単量体の単独重合体、又はこれら単量体を２種以上組み合せた共重合体からなるビニル系樹脂が挙げられる。
結着樹脂としては、例えば、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ポリエーテル樹脂、変性ロジン等の非ビニル系樹脂、これらと前記ビニル系樹脂との混合物、又は、これらの共存下でビニル系単量体を重合して得られるグラフト重合体等も挙げられる。
これらの結着樹脂は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０２】
結着樹脂としては、ポリエステル樹脂が好適である。ポリエステル樹脂としては、例えば、多価カルボン酸と多価アルコールとの縮重合体が挙げられる。
【０１０３】
多価カルボン酸としては、例えば、脂肪族ジカルボン酸（例えばシュウ酸、マロン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、イタコン酸、グルタコン酸、コハク酸、アルケニルコハク酸、アジピン酸、セバシン酸等）、脂環式ジカルボン酸（例えばシクロヘキサンジカルボン酸等）、芳香族ジカルボン酸（例えばテレフタル酸、イソフタル酸、フタル酸、ナフタレンジカルボン酸等）、これらの無水物、又はこれらの低級（例えば炭素数１以上５以下）アルキルエステルが挙げられる。これらの中でも、多価カルボン酸としては、例えば、芳香族ジカルボン酸が好ましい。
多価カルボン酸としては、ジカルボン酸と共に、架橋構造又は分岐構造をとる３価以上のカルボン酸を併用してもよい。３価以上のカルボン酸としては、例えば、トリメリット酸、ピロメリット酸、これらの無水物、又はこれらの低級（例えば炭素数１以上５以下）アルキルエステル等が挙げられる。
多価カルボン酸は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０４】
多価アルコールとしては、例えば、脂肪族ジオール（例えばエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール等）、脂環式ジオール（例えばシクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、水添ビスフェノールＡ等）、芳香族ジオール（例えばビスフェノールＡのエチレンオキサイド付加物、ビスフェノールＡのプロピレンオキサイド付加物等）が挙げられる。これらの中でも、多価アルコールとしては、例えば、芳香族ジオール、脂環式ジオールが好ましく、より好ましくは芳香族ジオールである。
多価アルコールとしては、ジオールと共に、架橋構造又は分岐構造をとる３価以上の多価アルコールを併用してもよい。３価以上の多価アルコールとしては、例えば、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールが挙げられる。
多価アルコールは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０５】
ポリエステル樹脂のガラス転移温度（Ｔｇ）は、５０℃以上８０℃以下が好ましく、５０℃以上６５℃以下がより好ましい。
ガラス転移温度は、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）により得られたＤＳＣ曲線より求め、より具体的にはＪＩＳ  Ｋ７１２１−１９８７「プラスチックの転移温度測定方法」のガラス転移温度の求め方に記載の「補外ガラス転移開始温度」により求められる。
【０１０６】
ポリエステル樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）は、５０００以上１００００００以下が好ましく、７０００以上５０００００以下がより好ましい。ポリエステル樹脂の数平均分子量（Ｍｎ）は、２０００以上１０００００以下が好ましい。ポリエステル樹脂の分子量分布Ｍｗ／Ｍｎは、１．５以上１００以下が好ましく、２以上６０以下がより好ましい。
ポリエステル樹脂の重量平均分子量及び数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）により測定する。ＧＰＣによる分子量測定は、測定装置として東ソー製ＧＰＣ・ＨＬＣ−８１２０ＧＰＣを用い、東ソー製カラム・ＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨＭ−Ｍ（１５ｃｍ）を使用し、ＴＨＦ溶媒で行う。重量平均分子量及び数平均分子量は、この測定結果から単分散ポリスチレン標準試料により作成した分子量校正曲線を使用して算出する。
【０１０７】
ポリエステル樹脂は、公知の製造方法により得られる。具体的には、例えば、重合温度を１８０℃以上２３０℃以下とし、必要に応じて反応系内を減圧し、縮合の際に発生する水やアルコールを除去しながら反応させる方法により得られる。
原料の単量体が、反応温度下で溶解又は相溶しない場合は、高沸点の溶剤を溶解補助剤として加え溶解させてもよい。この場合、重縮合反応は溶解補助剤を留去しながら行う。相溶性の悪い単量体が存在する場合は、あらかじめ相溶性の悪い単量体とその単量体と重縮合予定の酸又はアルコールとを縮合させておいてから主成分と重縮合させるとよい。
【０１０８】
結着樹脂の含有量は、トナー粒子全体に対して、４０質量％以上９５質量％以下が好ましく、５０質量％以上９０質量％以下がより好ましく、６０質量％以上８５質量％以下が更に好ましい。
【０１０９】
−着色剤−
着色剤としては、例えば、カーボンブラック、クロムイエロー、ハンザイエロー、ベンジジンイエロー、スレンイエロー、キノリンイエロー、ピグメントイエロー、パーマネントオレンジＧＴＲ、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、ウオッチヤングレッド、パーマネントレッド、ブリリアントカーミン３Ｂ、ブリリアントカーミン６Ｂ、デュポンオイルレッド、ピラゾロンレッド、リソールレッド、ローダミンＢレーキ、レーキレッドＣ、ピグメントレッド、ローズベンガル、アニリンブルー、ウルトラマリンブルー、カルコオイルブルー、メチレンブルークロライド、フタロシアニンブルー、ピグメントブルー、フタロシアニングリーン、マラカイトグリーンオキサレート等の顔料；アクリジン系、キサンテン系、アゾ系、ベンゾキノン系、アジン系、アントラキノン系、チオインジコ系、ジオキサジン系、チアジン系、アゾメチン系、インジコ系、フタロシアニン系、アニリンブラック系、ポリメチン系、トリフェニルメタン系、ジフェニルメタン系、チアゾール系等の染料；が挙げられる。
着色剤は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１１０】
着色剤は、必要に応じて表面処理された着色剤を用いてもよく、分散剤と併用してもよい。また、着色剤は、複数種を併用してもよい。
【０１１１】
着色剤の含有量は、トナー粒子全体に対して、１質量％以上３０質量％以下が好ましく、３質量％以上１５質量％以下がより好ましい。
【０１１２】
−離型剤−
離型剤としては、例えば、炭化水素系ワックス；カルナバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス等の天然ワックス；モンタンワックス等の合成又は鉱物・石油系ワックス；脂肪酸エステル、モンタン酸エステル等のエステル系ワックス；などが挙げられる。離型剤は、これに限定されるものではない。
【０１１３】
離型剤の融解温度は、５０℃以上１１０℃以下が好ましく、６０℃以上１００℃以下がより好ましい。
融解温度は、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）により得られたＤＳＣ曲線から、ＪＩＳ  Ｋ７１２１−１９８７「プラスチックの転移温度測定方法」の融解温度の求め方に記載の「融解ピーク温度」により求める。
【０１１４】
離型剤の含有量は、トナー粒子全体に対して、１質量％以上２０質量％以下が好ましく、５質量％以上１５質量％以下がより好ましい。
【０１１５】
−その他の添加剤−
その他の添加剤としては、例えば、磁性体、帯電制御剤、無機粉体等の公知の添加剤が挙げられる。これらの添加剤は、内添剤としてトナー粒子に含まれる。
【０１１６】
［トナー粒子の特性］
トナー粒子は、単層構造のトナー粒子であってもよいし、芯部（コア粒子）と芯部を被覆する被覆層（シェル層）とで構成された所謂コア・シェル構造のトナー粒子であってもよい。コア・シェル構造のトナー粒子は、例えば、結着樹脂と必要に応じて着色剤及び離型剤等を含む芯部と、結着樹脂を含む被覆層と、で構成されている。
【０１１７】
トナー粒子の体積平均粒径（Ｄ５０ｖ）は、２μｍ以上１０μｍ以下が好ましく、４μｍ以上８μｍ以下がより好ましい。
【０１１８】
トナー粒子の体積平均粒径は、コールターマルチサイザーII（ベックマン・コールター社製）を用い、電解液はＩＳＯＴＯＮ−II（ベックマン・コールター社製）を使用して測定される。測定に際しては、分散剤として、界面活性剤（アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウムが好ましい）の５質量％水溶液２ｍｌ中に測定試料を０．５ｍｇ以上５０ｍｇ以下加える。これを電解液１００ｍｌ以上１５０ｍｌ以下中に添加する。試料を懸濁した電解液は超音波分散器で１分間分散処理を行い、コールターマルチサイザーIIにより、アパーチャー径１００μｍのアパーチャーを用いて粒径２μｍ以上６０μｍ以下の範囲の粒子の粒径を測定する。サンプリングする粒子数は５００００個である。測定した粒径の体積基準の粒度分布において、小径側から累積５０％となる粒径を体積平均粒径Ｄ５０ｖとする。
【０１１９】
トナー粒子の平均円形度は、０．９４以上１．００以下が好ましく、０．９５以上０．９８以下がより好ましい。
【０１２０】
トナー粒子の平均円形度は、（円相当周囲長）／（周囲長）［（粒子像と同じ投影面積をもつ円の周囲長）／（粒子投影像の周囲長）］により求められる。具体的には、次の方法で測定される値である。
まず、測定対象となるトナー粒子を吸引採取し、扁平な流れを形成させ、瞬時にストロボ発光させることにより静止画像として粒子像を取り込み、その粒子像を画像解析するフロー式粒子像解析装置（シスメックス社製のＦＰＩＡ−３０００）によって求める。そして、平均円形度を求める際のサンプリング数は３５００個とする。トナーが外添剤を有する場合、界面活性剤を含む水中に、測定対象となるトナー（現像剤）を分散させた後、超音波処理をおこなって外添剤を除去したトナー粒子を得る。
【０１２１】
［外添剤］
本実施形態に係るトナーは、本実施形態の効果を得られる範囲で、チタン酸ストロンチウム粒子以外のその他の外添剤を含んでいてもよい。その他の外添剤としては、例えば、下記の無機粒子および樹脂粒子が挙げられる。
【０１２２】
その他の外添剤としては、例えば、無機粒子が挙げられる。該無機粒子として、ＳｉＯ２、ＴｉＯ２、Ａｌ２Ｏ３、ＣｕＯ、ＺｎＯ、ＳｎＯ２、ＣｅＯ２、Ｆｅ２Ｏ３、ＭｇＯ、ＢａＯ、ＣａＯ、Ｋ２Ｏ、Ｎａ２Ｏ、ＺｒＯ２、ＣａＯ・ＳｉＯ２、Ｋ２Ｏ・（ＴｉＯ２）ｎ、Ａｌ２Ｏ３・２ＳｉＯ２、ＣａＣＯ３、ＭｇＣＯ３、ＢａＳＯ４、ＭｇＳＯ４等が挙げられる。
【０１２３】
外添剤としての無機粒子の表面は、疎水化処理が施されていることがよい。疎水化処理は、例えば疎水化処理剤に無機粒子を浸漬する等して行う。疎水化処理剤は特に制限されないが、例えば、シラン系カップリング剤、シリコーンオイル、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤等が挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
疎水化処理剤の量は、通常、無機粒子１００質量部に対して、１質量部以上１０質量部以下である。
【０１２４】
その他の外添剤としては、樹脂粒子（ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、メラミン樹脂等の樹脂粒子）、クリーニング活剤（例えばフッ素系高分子量体の粒子）等も挙げられる。
【０１２５】
その他の外添剤の外添量は、トナー粒子に対して、０．０１質量％以上５質量％以下が好ましく、０．０１質量％以上２．０質量％以下がより好ましい。
【０１２６】
［トナーの製造方法］
次に、本実施形態に係るトナーの製造方法について説明する。
本実施形態に係るトナーは、トナー粒子を製造後、トナー粒子に対して、外添剤を外添することで得られる。
【０１２７】
トナー粒子は、乾式製法（例えば、混練粉砕法等）、湿式製法（例えば、凝集合一法、懸濁重合法、溶解懸濁法等）のいずれにより製造してもよい。これらの製法に特に制限はなく、公知の製法が採用される。これらの中でも、凝集合一法により、トナー粒子を得ることがよい。
【０１２８】
具体的には、例えば、トナー粒子を凝集合一法により製造する場合、
結着樹脂となる樹脂粒子が分散された樹脂粒子分散液を準備する工程（樹脂粒子分散液準備工程）と、樹脂粒子分散液中で（必要に応じて他の粒子分散液を混合した後の分散液中で）、樹脂粒子（必要に応じて他の粒子）を凝集させ、凝集粒子を形成する工程（凝集粒子形成工程）と、凝集粒子が分散された凝集粒子分散液を加熱し、凝集粒子を融合・合一して、トナー粒子を形成する工程（融合・合一工程）と、を経て、トナー粒子を製造する。
【０１２９】
以下、各工程の詳細について説明する。
以下の説明では、着色剤、及び離型剤を含むトナー粒子を得る方法について説明するが、着色剤、離型剤は、必要に応じて用いられるものである。無論、着色剤、離型剤以外のその他添加剤を用いてもよい。
【０１３０】
−樹脂粒子分散液準備工程−
結着樹脂となる樹脂粒子が分散された樹脂粒子分散液と共に、例えば、着色剤粒子が分散された着色剤粒子分散液、離型剤粒子が分散された離型剤粒子分散液を準備する。
【０１３１】
樹脂粒子分散液は、例えば、樹脂粒子を界面活性剤により分散媒中に分散させることにより調製する。
【０１３２】
樹脂粒子分散液に用いる分散媒としては、例えば水系媒体が挙げられる。
水系媒体としては、例えば、蒸留水、イオン交換水等の水、アルコール類等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１３３】
界面活性剤としては、例えば、硫酸エステル塩系、スルホン酸塩系、リン酸エステル系、せっけん系等のアニオン界面活性剤；アミン塩型、４級アンモニウム塩型等のカチオン界面活性剤；ポリエチレングリコール系、アルキルフェノールエチレンオキサイド付加物系、多価アルコール系等の非イオン系界面活性剤等が挙げられる。これらの中でも特に、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤が挙げられる。非イオン系界面活性剤は、アニオン界面活性剤又はカチオン界面活性剤と併用してもよい。
界面活性剤は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１３４】
樹脂粒子分散液において、樹脂粒子を分散媒に分散する方法としては、例えば回転せん断型ホモジナイザーや、メディアを有するボールミル、サンドミル、ダイノミル等の一般的な分散方法が挙げられる。また、樹脂粒子の種類によっては、転相乳化法によって分散媒に樹脂粒子を分散させてもよい。転相乳化法とは、分散すべき樹脂を、その樹脂が可溶な疎水性有機溶剤中に溶解せしめ、有機連続相（Ｏ相）に塩基を加えて中和したのち、水系媒体（Ｗ相）を投入することによって、Ｗ／ＯからＯ／Ｗへの転相を行い、樹脂を水系媒体中に粒子状に分散する方法である。
【０１３５】
樹脂粒子分散液中に分散する樹脂粒子の体積平均粒径としては、例えば０．０１μｍ以上１μｍ以下が好ましく、０．０８μｍ以上０．８μｍ以下がより好ましく、０．１μｍ以上０．６μｍ以下が更に好ましい。
樹脂粒子の体積平均粒径は、レーザ回折式粒度分布測定装置（例えば、堀場製作所製、ＬＡ−７００）の測定によって得られた粒度分布を用い、分割された粒度範囲（チャンネル）に対し、体積について小粒径側から累積分布を引き、全粒子に対して累積５０％となる粒径を体積平均粒径Ｄ５０ｖとして測定される。他の分散液中の粒子の体積平均粒径も同様に測定される。
【０１３６】
樹脂粒子分散液に含まれる樹脂粒子の含有量は、５質量％以上５０質量％以下が好ましく、１０質量％以上４０質量％以下がより好ましい。
【０１３７】
樹脂粒子分散液と同様にして、例えば、着色剤粒子分散液、離型剤粒子分散液も調製される。つまり、樹脂粒子分散液における粒子の体積平均粒径、分散媒、分散方法、及び粒子の含有量に関しては、着色剤粒子分散液中に分散する着色剤粒子、及び離型剤粒子分散液中に分散する離型剤粒子についても同様である。
【０１３８】
−凝集粒子形成工程−
次に、樹脂粒子分散液と、着色剤粒子分散液と、離型剤粒子分散液と、を混合する。そして、混合分散液中で、樹脂粒子と着色剤粒子と離型剤粒子とをヘテロ凝集させ目的とするトナー粒子の径に近い径を持つ、樹脂粒子と着色剤粒子と離型剤粒子とを含む凝集粒子を形成する。
【０１３９】
具体的には、例えば、混合分散液に凝集剤を添加すると共に、混合分散液のｐＨを酸性（例えばｐＨ２以上５以下）に調整し、必要に応じて分散安定剤を添加した後、樹脂粒子のガラス転移温度に近い温度（具体的には、例えば、樹脂粒子のガラス転移温度−３０℃以上ガラス転移温度−１０℃以下）に加熱し、混合分散液に分散された粒子を凝集させて、凝集粒子を形成する。
凝集粒子形成工程においては、例えば、混合分散液を回転せん断型ホモジナイザーで攪拌下、室温（例えば２５℃）で凝集剤を添加し、混合分散液のｐＨを酸性（例えばｐＨ２以上５以下）に調整し、必要に応じて分散安定剤を添加した後に、加熱を行ってもよい。
【０１４０】
凝集剤としては、例えば、混合分散液に含まれる界面活性剤と逆極性の界面活性剤、無機金属塩、２価以上の金属錯体が挙げられる。凝集剤として金属錯体を用いた場合には、界面活性剤の使用量が低減され、帯電特性が向上する。
凝集剤と共に、該凝集剤の金属イオンと錯体もしくは類似の結合を形成する添加剤を必要に応じて用いてもよい。この添加剤としては、キレート剤が好適に用いられる。
【０１４１】
無機金属塩としては、例えば、塩化カルシウム、硝酸カルシウム、塩化バリウム、塩化マグネシウム、塩化亜鉛、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム等の金属塩；ポリ塩化アルミニウム、ポリ水酸化アルミニウム、多硫化カルシウム等の無機金属塩重合体；などが挙げられる。
キレート剤としては、水溶性のキレート剤を用いてもよい。キレート剤としては、例えば、酒石酸、クエン酸、グルコン酸等のオキシカルボン酸；イミノ二酢酸（ＩＤＡ）、ニトリロ三酢酸（ＮＴＡ）、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）等のアミノカルボン酸；などが挙げられる。
キレート剤の添加量は、樹脂粒子１００質量部に対して０．０１質量部以上５．０質量部以下が好ましく、０．１質量部以上３．０質量部未満がより好ましい。
【０１４２】
−融合・合一工程−
次に、凝集粒子が分散された凝集粒子分散液を、例えば、樹脂粒子のガラス転移温度以上（例えば樹脂粒子のガラス転移温度より１０℃から３０℃高い温度以上）に加熱して、凝集粒子を融合・合一し、トナー粒子を形成する。
【０１４３】
以上の工程を経て、トナー粒子が得られる。
凝集粒子が分散された凝集粒子分散液を得た後、当該凝集粒子分散液と、樹脂粒子が分散された樹脂粒子分散液と、をさらに混合し、凝集粒子の表面にさらに樹脂粒子を付着するように凝集して、第２凝集粒子を形成する工程と、第２凝集粒子が分散された第２凝集粒子分散液に対して加熱をし、第２凝集粒子を融合・合一して、コア・シェル構造のトナー粒子を形成する工程と、を経て、トナー粒子を製造してもよい。
【０１４４】
融合・合一工程終了後、溶液中に形成されたトナー粒子に、公知の洗浄工程、固液分離工程、及び乾燥工程を施して乾燥した状態のトナー粒子を得る。洗浄工程は、帯電性の観点から、イオン交換水による置換洗浄を充分に施すことがよい。固液分離工程は、生産性の観点から、吸引濾過、加圧濾過等を施すことがよい。乾燥工程は、生産性の観点から、凍結乾燥、気流乾燥、流動乾燥、振動型流動乾燥等を施すことがよい。
【０１４５】
そして、本実施形態に係るトナーは、例えば、得られた乾燥状態のトナー粒子に、外添剤を添加し、混合することにより製造される。混合は、例えばＶブレンダー、ヘンシェルミキサー、レーディゲミキサー等によって行うことがよい。さらに、必要に応じて、振動篩分機、風力篩分機等を使ってトナーの粗大粒子を取り除いてもよい。
【０１４６】
＜静電荷像現像剤＞
本実施形態に係る静電荷像現像剤は、本実施形態に係るトナーを少なくとも含むものである。
本実施形態に係る静電荷像現像剤は、本実施形態に係るトナーのみを含む一成分現像剤であってもよいし、当該トナーとキャリアとを混合した二成分現像剤であってもよい。
【０１４７】
キャリアとしては、特に制限はなく、公知のキャリアが挙げられる。キャリアとしては、例えば、磁性粉からなる芯材の表面に樹脂を被覆した被覆キャリア；マトリックス樹脂中に磁性粉が分散して配合された磁性粉分散型キャリア；多孔質の磁性粉に樹脂を含浸させた樹脂含浸型キャリア；等が挙げられる。磁性粉分散型キャリア、樹脂含浸型キャリアは、当該キャリアの構成粒子を芯材とし、この表面を樹脂で被覆したキャリアであってもよい。
【０１４８】
磁性粉としては、例えば、鉄、ニッケル、コバルト等の磁性金属；フェライト、マグネタイト等の磁性酸化物；などが挙げられる。
【０１４９】
被覆用の樹脂及びマトリックス樹脂としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルエーテル、ポリビニルケトン、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、スチレン−アクリル酸エステル共重合体、オルガノシロキサン結合を含んで構成されるストレートシリコーン樹脂又はその変性品、フッ素樹脂、ポリエステル、ポリカーボネート、フェノール樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられる。被覆用の樹脂及びマトリックス樹脂には、導電性粒子等、その他添加剤を含ませてもよい。導電性粒子としては、金、銀、銅等の金属、カーボンブラック、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、硫酸バリウム、ホウ酸アルミニウム、チタン酸カリウム等の粒子が挙げられる。
【０１５０】
芯材の表面を樹脂で被覆するには、被覆用の樹脂、及び各種添加剤（必要に応じて使用する）を適当な溶媒に溶解した被覆層形成用溶液により被覆する方法等が挙げられる。溶媒としては、特に限定されるものではなく、使用する樹脂の種類や、塗布適性等を勘案して選択すればよい。
具体的な樹脂被覆方法としては、芯材を被覆層形成用溶液中に浸漬する浸漬法；被覆層形成用溶液を芯材表面に噴霧するスプレー法；芯材を流動エアーにより浮遊させた状態で被覆層形成用溶液を噴霧する流動床法；ニーダーコーター中でキャリアの芯材と被覆層形成用溶液とを混合し、その後に溶剤を除去するニーダーコーター法；等が挙げられる。
【０１５１】
二成分現像剤におけるトナーとキャリアとの混合比（質量比）は、トナー：キャリア＝１：１００乃至３０：１００が好ましく、３：１００乃至２０：１００がより好ましい。
【０１５２】
＜画像形成装置、画像形成方法＞
本実施形態に係る画像形成装置及び画像形成方法について説明する。
本実施形態に係る画像形成装置は、像保持体と、像保持体の表面を帯電する帯電手段と、帯電した像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成手段と、静電荷像現像剤を収容し、静電荷像現像剤により、像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段と、像保持体の表面に形成されたトナー画像が転写される中間転写体と、像保持体の表面に形成されたトナー画像を中間転写体の表面に転写する一次転写手段と、中間転写体の表面に転写されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する二次転写手段と、記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着手段と、を備える。そして、静電荷像現像剤として、本実施形態に係る静電荷像現像剤が適用される。
【０１５３】
本実施形態に係る画像形成装置では、像保持体の表面を帯電する帯電工程と、帯電した像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成工程と、本実施形態に係る静電荷像現像剤により、像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像工程と、像保持体の表面に形成されたトナー画像を中間転写体の表面に転写する一次転写工程と、中間転写体の表面に転写されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する二次転写工程と、記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着工程と、を有する画像形成方法（本実施形態に係る画像形成方法）が実施される。
【０１５４】
本実施形態に係る画像形成装置は、一次転写の後、帯電前の像保持体の表面をクリーニングするクリーニング手段を備えた装置；一次転写の後、帯電前に像保持体の表面に除電光を照射して除電する除電手段を備える装置；二次転写の後、中間転写体の表面をクリーニングするクリーニング手段を備えた装置；等の公知の画像形成装置が適用される。
【０１５５】
本実施形態に係る画像形成装置において、例えば、現像手段を含む部分が、画像形成装置に着脱するカートリッジ構造（プロセスカートリッジ）であってもよい。プロセスカートリッジとしては、例えば、本実施形態に係る静電荷像現像剤を収容し、現像手段を備えるプロセスカートリッジが好適に用いられる。
【０１５６】
以下、本実施形態に係る画像形成装置の一例を示すが、これに限定されるわけではない。以下の説明においては、図に示す主要部を説明し、その他はその説明を省略する。
【０１５７】
図２は、本実施形態に係る画像形成装置を示す概略構成図である。
図２に示す画像形成装置は、色分解された画像データに基づく、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の各色の画像を出力する電子写真方式の第１乃至第４の画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ（画像形成手段）を備えている。これらの画像形成ユニット（以下、単に「ユニット」と称する場合がある）１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、水平方向に互いに予め定められた距離離間して並設されている。これらユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、画像形成装置に着脱するプロセスカートリッジであってもよい。
【０１５８】
各ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋの上方には、各ユニットを通して中間転写ベルト（中間転写体の一例）２０が延設されている。中間転写ベルト２０は、駆動ロール２２及び支持ロール２４に巻きつけて設けられ、第１のユニット１０Ｙから第４のユニット１０Ｋに向う方向に走行するようになっている。支持ロール２４は、図示しないバネ等により駆動ロール２２から離れる方向に力が加えられており、両者に巻きつけられた中間転写ベルト２０に張力が与えられている。中間転写ベルト２０の像保持体側面には、駆動ロール２２と対向して中間転写体クリーニング装置３０が備えられている。
【０１５９】
中間転写ベルト２０は、例えば、基材層と、基材層の外周面に配置された表面層との積層体である。基材層は、例えば、ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂等の樹脂と、導電剤とを含む。表面層は、例えば、上記樹脂の少なくとも１種と、フッ素樹脂と、導電剤とを含む。中間転写ベルト２０の厚さは、例えば５０μｍ以上１００μｍ以下である。
【０１６０】
各ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋの現像装置（現像手段の一例）４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋのそれぞれには、トナーカートリッジ８Ｙ、８Ｍ、８Ｃ、８Ｋに収められたイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各トナーの供給がなされる。
【０１６１】
第１乃至第４のユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、同等の構成及び動作を有しているため、ここでは中間転写ベルト走行方向の上流側に配設されたイエロー画像を形成する第１のユニット１０Ｙについて代表して説明する。
【０１６２】
第１のユニット１０Ｙは、像保持体として作用する感光体１Ｙを有している。感光体１Ｙの周囲には、感光体１Ｙの表面を予め定められた電位に帯電させる帯電ロール（帯電手段の一例）２Ｙ、帯電された表面を色分解された画像信号に基づくレーザ光線３Ｙによって露光して静電荷像を形成する露光装置（静電荷像形成手段の一例）３、静電荷像に帯電したトナーを供給して静電荷像を現像する現像装置（現像手段の一例）４Ｙ、現像したトナー画像を中間転写ベルト２０上に転写する一次転写ロール５Ｙ（一次転写手段の一例）、及び一次転写後に感光体１Ｙの表面に残存するトナーを除去する感光体クリーニング装置（クリーニング手段の一例）６Ｙが順に配置されている。
【０１６３】
一次転写ロール５Ｙは、中間転写ベルト２０の内側に配置され、感光体１Ｙに対向した位置に設けられている。各ユニットの一次転写ロール５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋには、一次転写バイアスを印加するバイアス電源（図示せず）がそれぞれ接続されている。各バイアス電源は、図示しない制御部による制御によって、各一次転写ロールに印加する転写バイアスの値を変える。
【０１６４】
感光体クリーニング装置６Ｙは、感光体１Ｙの表面に接触するクリーニングブレードを備えている。クリーニングブレードが、トナー画像を中間転写ベルト２０に転写した後も回転を続ける感光体１Ｙの表面に接触し、感光体１Ｙの表面に残留したトナーを除去する。
【０１６５】
第４のユニット１０Ｋの下流には、二次転写ロール（二次転写手段の一例）２６と支持ロール２４とが備えられている。二次転写ロール２６は、中間転写ベルト２０の像保持面側に配置されており、支持ロール２４は中間転写ベルト２０の内面に接するように配置されており、二次転写ロール２６と支持ロール２４とが二次転写部を構成している。
【０１６６】
中間転写体クリーニング装置３０は、中間転写ベルト２０の表面に接触するクリーニングブレードを備えている。クリーニングブレードが、トナー画像を記録媒体に転写した後も走行を続ける中間転写ベルト２０の表面に接触し、中間転写ベルト２０の表面に残留したトナーを除去する。クリーニングブレードの材料としては、例えば、熱硬化型ポリウレタンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、エチレン・プロピレン・ジエンゴム等が挙げられる。クリーニングブレードの厚さは、例えば１ｍｍ以上７ｍｍ以下である。
【０１６７】
以下、第１のユニット１０Ｙにおいてイエロー画像を形成する動作について説明する。
まず、動作に先立って、帯電ロール２Ｙによって感光体１Ｙの表面が−６００Ｖ乃至−８００Ｖの電位に帯電される。
感光体１Ｙは、導電性（例えば２０℃における体積抵抗率１×１０−６Ωｃｍ以下）の基体上に感光層を積層して形成されている。この感光層は、通常は高抵抗（一般の樹脂の抵抗）であるが、レーザ光線が照射されると、レーザ光線が照射された部分の比抵抗が変化する性質を持っている。そこで、帯電した感光体１Ｙの表面に、図示しない制御部から送られてくるイエロー用の画像データに従って、露光装置３からレーザ光線３Ｙを照射する。それにより、イエローの画像パターンの静電荷像が感光体１Ｙの表面に形成される。
【０１６８】
静電荷像とは、帯電によって感光体１Ｙの表面に形成される像であり、レーザ光線３Ｙによって、感光層の被照射部分の比抵抗が低下し、感光体１Ｙの表面の帯電した電荷が流れ、一方、レーザ光線３Ｙが照射されなかった部分の電荷が残留することによって形成される、いわゆるネガ潜像である。
感光体１Ｙ上に形成された静電荷像は、感光体１Ｙの走行に従って予め定められた現像位置まで回転する。そして、この現像位置で、感光体１Ｙ上の静電荷像が、現像装置４Ｙによってトナー画像として現像され可視化される。
【０１６９】
現像装置４Ｙ内には、例えば、少なくともイエロートナーとキャリアとを含む静電荷像現像剤が収容されている。イエロートナーは、現像装置４Ｙの内部で攪拌されることで摩擦帯電し、感光体１Ｙ上に帯電した帯電荷と同極性（負極性）の電荷を有して現像剤ロール（現像剤保持体の一例）上に保持されている。そして、感光体１Ｙの表面が現像装置４Ｙを通過していくことにより、感光体１Ｙ表面上の除電された潜像部にイエロートナーが静電的に付着し、潜像がイエロートナーによって現像される。イエローのトナー画像が形成された感光体１Ｙは、引続き予め定められた速度で走行され、感光体１Ｙ上に現像されたトナー画像が予め定められた一次転写位置へ搬送される。
【０１７０】
感光体１Ｙ上のイエロートナー画像が一次転写位置へ搬送されると、一次転写ロール５Ｙに一次転写バイアスが印加され、感光体１Ｙから一次転写ロール５Ｙに向う静電気力がトナー画像に作用し、感光体１Ｙ上のトナー画像が中間転写ベルト２０上に転写される。このとき印加される転写バイアスは、トナーの極性（−）と逆極性の（＋）極性であり、第１のユニット１０Ｙでは制御部（図示せず）によって例えば＋１０μＡに制御されている。
【０１７１】
トナー画像を中間転写ベルト２０に転写した後の感光体１Ｙは、回転を続け、感光体クリーニング装置６Ｙが備えるクリーニングブレードと接触する。感光体１Ｙ上に残留したトナーは、感光体クリーニング装置６Ｙで除去されて回収される。
【０１７２】
第２のユニット１０Ｍ以降の一次転写ロール５Ｍ、５Ｃ、５Ｋに印加される一次転写バイアスも、第１のユニットに準じて制御されている。
こうして、第１のユニット１０Ｙにてイエローのトナー画像が転写された中間転写ベルト２０は、第２乃至第４のユニット１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋを通して順次搬送され、各色のトナー画像が重ねられて多重転写される。
【０１７３】
第１乃至第４のユニットを通して４色のトナー画像が多重転写された中間転写ベルト２０は、中間転写ベルト２０と、中間転写ベルトの内面に接する支持ロール２４と、中間転写ベルト２０の像保持面側に配置された二次転写ロール（二次転写手段の一例）２６とから構成された二次転写部へと至る。一方、記録紙（記録媒体の一例）Ｐが供給機構を介して二次転写ロール２６と中間転写ベルト２０とが接触した隙間に予め定められたタイミングで給紙され、二次転写バイアスが支持ロール２４に印加される。このとき印加される転写バイアスは、トナーの極性（−）と同極性の（−）極性であり、中間転写ベルト２０から記録紙Ｐに向う静電気力がトナー画像に作用し、中間転写ベルト２０上のトナー画像が記録紙Ｐ上に転写される。この際の二次転写バイアスは二次転写部の抵抗を検出する抵抗検出手段（図示せず）により検出された抵抗に応じて決定されるものであり、電圧制御されている。
【０１７４】
トナー画像を記録紙Ｐに転写した後の中間転写ベルト２０は、走行を続け、中間転写体クリーニング装置３０が備えるクリーニングブレードと接触する。中間転写ベルト２０上に残留したトナーは、中間転写体クリーニング装置３０で除去されて回収される。クリーニングブレードの接触圧（中間転写ベルト２０の厚さ方向にかかる圧力）は、例えば１ｇ／ｍｍ以上５ｇ／ｍｍ以下である。クリーニングブレードの接触角度は、例えば５度以上３０度以下である。クリーニングブレードの接触幅は、例えば０．１ｍｍ以上２ｍｍ以下である。
【０１７５】
トナー画像が転写された記録紙Ｐは定着装置（定着手段の一例）２８における一対の定着ロールの圧接部（ニップ部）へと送り込まれ、トナー画像が記録紙Ｐ上へ定着され、定着画像が形成される。
【０１７６】
トナー画像を転写する記録紙Ｐとしては、例えば、電子写真方式の複写機、プリンター等に使用される普通紙が挙げられる。記録媒体としては、記録紙Ｐ以外にも、ＯＨＰシート等も挙げられる。
定着後における画像表面の平滑性をさらに向上させるには、記録紙Ｐの表面も平滑であることが好ましく、例えば、普通紙の表面を樹脂等でコーティングしたコート紙、印刷用のアート紙等が好適に使用される。
【０１７７】
カラー画像の定着が完了した記録紙Ｐは、排出部へ向けて搬出され、一連のカラー画像形成動作が終了される。
【０１７８】
＜プロセスカートリッジ、トナーカートリッジ＞
本実施形態に係るプロセスカートリッジについて説明する。
本実施形態に係るプロセスカートリッジは、本実施形態に係る静電荷像現像剤を収容し、静電荷像現像剤により、像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段と、像保持体の表面に形成されたトナー画像が転写される中間転写体と、を備え、画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジである。
【０１７９】
本実施形態に係るプロセスカートリッジは、上記構成に限られず、現像手段と、その他、必要に応じて、例えば、像保持体、帯電手段、静電荷像形成手段、及び転写手段等のその他手段から選択される少なくとも一つと、を備える構成であってもよい。
【０１８０】
以下、本実施形態に係るプロセスカートリッジの一例を示すが、これに限定されるわけではない。以下の説明においては、図に示す主要部を説明し、その他はその説明を省略する。
【０１８１】
図３は、本実施形態に係る画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジの一例を示す概略構成図である。図３に示すプロセスカートリッジ２００は、感光体１０７（像保持体の一例）と、感光体１０７の周囲に備えられた帯電ロール１０８（帯電手段の一例）、現像装置１１１（現像手段の一例）、及び感光体クリーニング装置１１３（像保持体クリーニング手段の一例）とが、取り付けレール１１６及び露光のための開口部１１８を備える筐体１１７により一体化され、さらに、中間転写ベルト１２０（中間転写体の一例）、一次転写ロール１２１（一次転写手段の一例）、二次転写ロール１２２（二次転写手段の一例）、支持ロール１２３、駆動ロール１２４、及び中間転写体クリーニング装置１２５（中間転写体クリーニング手段の一例）を組み合わせて構成されている。感光体クリーニング装置１１３は、感光体１０７と接触するブレードを備えている。中間転写体クリーニング装置１２５は、中間転写ベルト１２０と接触するブレードを備えている。感光体１０７は、画像形成装置に配置されて画像形成を行う際に、露光装置１０９（静電荷像形成手段の一例）によって露光されて静電荷像が表面に形成される。
【０１８２】
次に、本実施形態に係るトナーカートリッジについて説明する。
本実施形態に係るトナーカートリッジは、本実施形態に係るトナーを収容し、画像形成装置に着脱されるトナーカートリッジである。トナーカートリッジは、画像形成装置内に設けられた現像手段に供給するための補給用のトナーを収容するものである。
【０１８３】
図２に示す画像形成装置は、トナーカートリッジ８Ｙ、８Ｍ、８Ｃ、８Ｋが着脱される構成を有する画像形成装置であり、現像装置４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋは、各々の現像装置（色）に対応したトナーカートリッジと、図示しないトナー供給管で接続されている。トナーカートリッジ内に収容されているトナーが少なくなった場合には、このトナーカートリッジが交換される。
【実施例】
【０１８４】
以下、実施例により発明の実施形態を詳細に説明するが、発明の実施形態は、これら実施例に何ら限定されるものではない。以下の説明において、特に断りのない限り、「部」及び「％」はすべて質量基準である。
【０１８５】
＜チタン酸ストロンチウム粒子Ａの作製＞
［チタン酸ストロンチウム粒子Ａ（１）］
脱硫及び解膠したチタン源であるメタチタン酸をＴｉＯ２として０．７モル採取し、反応容器に入れた。次いで、反応容器に、塩化ストロンチウム水溶液を、ＳｒＯ／ＴｉＯ２モル比が１．１になるように０．７７モル添加した。２つの材料の混合液における初期ＴｉＯ２濃度が０．７５モル／Ｌになるようにした。次いで、混合液を攪拌し、混合液を１２０℃に加温し、液温を１２０℃に維持し攪拌しながら、１０Ｎ水酸化ナトリウム水溶液１５３ｍＬを４時間かけて添加し、さらに、液温を１２０℃に維持しながら１時間攪拌を続けた。次いで、反応液を４０℃まで冷却し、ｐＨ５．５になるまで塩酸を添加し１時間攪拌を行った。次いで、デカンテーションと水への再分散とを繰り返すことによって沈殿物を洗浄した。洗浄した沈殿物を含むスラリーに塩酸を加えｐＨ６．５に調整し、固形分を濾別し乾燥させ、チタン酸ストロンチウム粒子Ａ（１）を得た。
【０１８６】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ａ（２）〜（１２）］
１０Ｎ水酸化ナトリウム水溶液の滴下にかける時間を表１に記載の時間に変更した以外は、チタン酸ストロンチウム粒子Ａ（１）の作製と同様にして、チタン酸ストロンチウム粒子Ａ（２）〜（１２）を作製した。
【０１８７】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ａの粒径の測定］
別途用意したトナー粒子とチタン酸ストロンチウム粒子Ａ（１）〜（１２）のいずれかとを、ヘンシェルミキサーを用いて攪拌周速３０ｍ／秒で１５分間混合した。次いで、目開き４５μｍの振動篩いを用いて篩分し、チタン酸ストロンチウム粒子Ａを付着させた外添トナーを得た。
上記の外添トナーについて、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）（日立ハイテクノロジーズ製、Ｓ−４７００）を用いて、倍率４万倍で画像を撮影した。無作為に選んだ３００個のチタン酸ストロンチウム粒子Ａの画像情報をインターフェイスを介して、画像処理解析ソフトＷｉｎＲｏｏｆ（三谷商事株式会社）で解析し、一次粒子像それぞれの円相当径を求めた。そして、円相当径の分布において小径側から累積５０％となる円相当径を平均一次粒径とした。
【０１８８】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ａの体積固有抵抗率Ｒａの測定］
トナー粒子に外添する前のチタン酸ストロンチウム粒子Ａ（１）〜（１２）それぞれを試料として、前述の方法により、体積固有抵抗率Ｒａ（Ω・ｃｍ）を求めた。
【０１８９】
＜チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの作製＞
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）］
脱硫及び解膠したチタン源であるメタチタン酸をＴｉＯ２として０．７モル採取し、反応容器に入れた。次いで、反応容器に、塩化ストロンチウム水溶液を、ＳｒＯ／ＴｉＯ２モル比が１．１になるように０．７７モル添加した。次いで、反応容器に、酸化ランタンを硝酸に溶解した溶液を、ストロンチウム１００モルに対してランタンが２．５モルになる量添加した。３つの材料の混合液における初期ＴｉＯ２濃度が０．７５モル／Ｌになるようにした。次いで、混合液を攪拌し、混合液を９０℃に加温し、液温を９０℃に維持し攪拌しながら、１０Ｎ水酸化ナトリウム水溶液１５３ｍＬを３．８時間かけて添加し、さらに、液温を９０℃に維持しながら１時間攪拌を続けた。次いで、反応液を４０℃まで冷却し、ｐＨ５．５になるまで塩酸を添加し１時間攪拌を行った。次いで、デカンテーションと水への再分散とを繰り返すことによって沈殿物を洗浄した。洗浄した沈殿物を含むスラリーに塩酸を加えｐＨ６．５に調整し、固形分を濾別し乾燥させた。乾燥した固形分に１，１，１，３，３，３−ヘキサメチルジシラザン（ＨＭＤＳ）のエタノール溶液を、固形分１００部に対してＨＭＤＳが２０部になる量添加して１時間攪拌を行った。固形分を濾別し、固形分を１３０℃の大気中で７時間乾燥し、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）を得た。
【０１９０】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（２）］
ＨＭＤＳを用いた表面処理を行わなかった以外はチタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）の作製と同様にして、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（２）を作製した。
【０１９１】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（３）］
ストロンチウム１００モルに対してランタンが９．５モルになる量添加した以外は、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）の作製と同様にして、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（３）を作製した。
【０１９２】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（４）］
ストロンチウム１００モルに対してランタンが０．５モルになる量添加した以外は、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）の作製と同様にして、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（４）を作製した。
【０１９３】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（５）］
ドープする元素をランタンからニオブへ変更するため、酸化ランタンを硝酸に溶解した溶液を、酸化ニオブを硝酸に溶解した溶液に変更し、酸化ニオブを硝酸に溶解した溶液をストロンチウム１００モルに対してニオブが２．５モルになる量添加した以外は、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）の作製と同様にして、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（５）を作製した。
【０１９４】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（６）］
１０Ｎ水酸化ナトリウム水溶液の滴下にかける時間を、１時間に変更した以外は、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）の作製と同様にして、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（６）を作製した。
【０１９５】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（７）］
１０Ｎ水酸化ナトリウム水溶液の滴下にかける時間を、９．５時間に変更した以外は、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）の作製と同様にして、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（７）を作製した。
【０１９６】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（８）］
１０Ｎ水酸化ナトリウム水溶液の滴下にかける時間を、１２時間に変更した以外は、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）の作製と同様にして、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（８）を作製した。
【０１９７】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（９）］
チタン酸ストロンチウム粒子Ａ（１）を母粒子として、これに、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）の作製におけるＨＭＤＳ処理と同様の表面処理を施し、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（９）を作製した。
【０１９８】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの形状の測定］
別途用意したトナー粒子とチタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）〜（９）のいずれかとを、ヘンシェルミキサーを用いて攪拌周速３０ｍ／秒で１５分間混合した。次いで、目開き４５μｍの振動篩いを用いて篩分し、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂを付着させた外添トナーを得た。
上記の外添トナーについて、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）（日立ハイテクノロジーズ製、Ｓ−４７００）を用いて、倍率４万倍で画像を撮影した。無作為に選んだ３００個のチタン酸ストロンチウム粒子Ｂの画像情報をインターフェイスを介して、画像処理解析ソフトＷｉｎＲｏｏｆ（三谷商事株式会社）で解析し、一次粒子像それぞれの円相当径と面積と周囲長とを求め、さらに、円形度＝４π×（面積）÷（周囲長）２を求めた。そして、円相当径の分布において小径側から累積５０％となる円相当径を平均一次粒径とし、円形度の分布において小さい側から累積５０％となる円形度を平均円形度とし、円形度の分布において小さい側から累積８４％となる円形度を累積８４％円形度とした。
【０１９９】
［チタン酸ストロンチウム粒子ＢのＸ線回折］
トナー粒子に外添する前のチタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）〜（９）それぞれを試料として、Ｘ線回折装置（リガク社製、商品名ＲＩＮＴ  Ｕｌｔｉｍａ−III）を用いて、前述の条件設定にて、結晶構造解析を行った。チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）〜（９）は、回折角度２θ＝３２°付近に、ペロブスカイト結晶の（１１０）面のピークに相当するピークを有していた。
【０２００】
［チタン酸ストロンチウム粒子Ｂの体積固有抵抗率Ｒｂの測定］
トナー粒子に外添する前のチタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）〜（９）それぞれを試料として、前述の方法により、体積固有抵抗率Ｒｂ（Ω・ｃｍ）を求めた。
【０２０１】
＜トナー粒子の作製＞
−樹脂粒子分散液（１）の調製−
・テレフタル酸                              ：３０モル部
・フマル酸                                  ：７０モル部
・ビスフェノールＡエチレンオキサイド付加物  ：  ５モル部
・ビスフェノールＡプロピレンオキサイド付加物：９５モル部
攪拌装置、窒素導入管、温度センサ及び精留塔を備えたフラスコに、上記の材料を仕込み、１時間かけて温度を２２０℃まで上げ、上記材料１００部に対してチタンテトラエトキシド１部を投入した。生成する水を留去しながら３０分間かけて２３０℃まで温度を上げ、該温度で１時間脱水縮合反応を継続した後、反応物を冷却した。こうして、重量平均分子量１８，０００、ガラス転移温度６０℃のポリエステル樹脂を得た。
【０２０２】
温度調節手段及び窒素置換手段を備えた容器に、酢酸エチル４０部及び２−ブタノール２５部を投入し、混合溶剤とした後、ポリエステル樹脂１００部を徐々に投入し溶解させ、ここに、１０質量％アンモニア水溶液（樹脂の酸価に対してモル比で３倍量相当量）を入れて３０分間攪拌した。次いで、容器内を乾燥窒素で置換し、温度を４０℃に保持して、混合液を攪拌しながらイオン交換水４００部を２部／分の速度で滴下した。滴下終了後、室温（２０℃乃至２５℃）に戻し、攪拌しつつ乾燥窒素により４８時間バブリングを行うことにより、酢酸エチル及び２−ブタノールを１０００ｐｐｍ以下まで低減させた樹脂粒子分散液を得た。該樹脂粒子分散液にイオン交換水を加え、固形分量を２０質量％に調整し、樹脂粒子分散液（１）を得た。
【０２０３】
−着色剤粒子分散液（１）の調製−
・Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５：３（大日精化工業）：  ７０部
・アニオン性界面活性剤（第一工業製薬、ネオゲンＲＫ）        ：    ５部
・イオン交換水                                              ：２００部
上記の材料を混合し、ホモジナイザー（ＩＫＡ社、商品名ウルトラタラックスＴ５０）を用いて１０分間分散した。分散液中の固形分量が２０質量％となるようイオン交換水を加え、体積平均粒径１７０ｎｍの着色剤粒子が分散された着色剤粒子分散液（１）を得た。
【０２０４】
−離型剤粒子分散液（１）の調製−
・パラフィンワックス（日本精蝋、ＨＮＰ−９）        ：１００部
・アニオン性界面活性剤（第一工業製薬、ネオゲンＲＫ）：    １部
・イオン交換水                                      ：３５０部
上記の材料を混合して１００℃に加熱し、ホモジナイザー（ＩＫＡ社、商品名ウルトラタラックスＴ５０）を用いて分散した後、マントンゴーリン高圧ホモジナイザー（ゴーリン社）で分散処理し、体積平均粒径２００ｎｍの離型剤粒子が分散された離型剤粒子分散液（１）（固形分量２０質量％）を得た。
【０２０５】
−トナー粒子（１）の作製−
・樹脂粒子分散液（１）                        ：４０３部
・着色剤粒子分散液（１）                      ：  １２部
・離型剤粒子分散液（１）                      ：  ５０部
・アニオン性界面活性剤（ＴａｙｃａＰｏｗｅｒ）：    ２部
上記の材料を丸型ステンレス製フラスコに入れ、０．１Ｎの硝酸を添加してｐＨを３．５に調整した後、ポリ塩化アルミニウム濃度が１０質量％の硝酸水溶液３０部を添加した。次いで、ホモジナイザー（ＩＫＡ社、商品名ウルトラタラックスＴ５０）を用いて液温３０℃において分散した後、加熱用オイルバス中で４５℃まで加熱し３０分間保持した。その後、樹脂粒子分散液（１）１００部を追加し１時間保持し、０．１Ｎ水酸化ナトリウム水溶液を添加してｐＨを８．５に調整した後、８４℃まで加熱し２．５時間保持した。次いで、２０℃／分の速度で２０℃まで冷却し、固形分を濾別し、イオン交換水で充分に洗浄し、乾燥させることによりトナー粒子（１）を得た。トナー粒子（１）の体積平均粒径は５．７μｍであった。
【０２０６】
＜キャリアの作製＞
・フェライト粒子（平均粒径３５μｍ）                          ：１００部
・トルエン                                                    ：  １４部
・スチレン／メチルメタクリレート共重合体（共重合比１５／８５）：    ２部
・カーボンブラック                                            ：０．２部
フェライト粒子を除く上記材料をサンドミルにて分散して分散液を調製し、この分散液をフェライト粒子とともに真空脱気型ニーダに入れ、攪拌しながら減圧し乾燥させることによりキャリアを得た。
【０２０７】
＜トナー及び現像剤の作製：実施例１〜５４、比較例１〜１７＞
トナー粒子（１）１００部に、チタン酸ストロンチウム粒子Ａ（１）〜（１２）のいずれかと、チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）〜（９）のいずれかとを、表３〜表４に示す組み合わせ及び添加量のとおり添加し、ヘンシェルミキサーを用いて攪拌周速３０ｍ／秒で１５分間混合した。次いで、目開き４５μｍの振動篩いを用いて篩分し外添トナーを得た。
【０２０８】
外添トナー１０部とキャリア１００部とをＶブレンダーに入れ、２０分間攪拌した。その後、目開き２１２μｍの篩で篩分して現像剤を得た。
【０２０９】
＜トナー及び現像剤の評価＞
富士ゼロックス社製７００Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｌｏｒ  Ｐｒｅｓｓ改造機に現像剤を装填し、高温高湿環境（温度２８℃／相対湿度８５％）下に２４時間放置後、同じ高温高湿環境下にて、Ａ４サイズの普通紙に画像面積割合７０％の画像を１０万枚連続で出力し、続けて、ハーフトーン画像を１０枚出力した。画像形成後、感光体及び転写ベルトそれぞれの表面を目視で観察し、また、１０枚のハーフトーン画像を目視で観察し、部材の汚染の程度を下記のとおり分類した。
【０２１０】
−感光体の汚染−
Ａ（◎）：感光体表面に付着物は認められず、画像が白く抜ける画像欠陥も認められない。
Ｂ（○）：感光体表面に付着物は認められないが、画像が白く抜ける画像欠陥が僅かに認められる。
Ｃ（△）：感光体表面に付着物が認められ、画像が白く抜ける画像欠陥が認められるが、許容できる範囲である。
Ｄ（×）：感光体表面に付着物が認められ、画像が白く抜ける画像欠陥が認められ、許容できない範囲である。
【０２１１】
−転写ベルトの汚染−
Ａ（◎）：転写ベルト表面に付着物は認められず、画像に色筋も認められない。
Ｂ（○）：転写ベルト表面に付着物は認められないが、画像に色筋が僅かに認められる。
Ｃ（△）：転写ベルト表面に付着物が認められ、画像に色筋が認められるが、許容できる範囲である。
Ｄ（×）：転写ベルト表面に付着物が認められ、画像に色筋が認められ、許容できない範囲である。
【０２１２】
チタン酸ストロンチウム粒子Ａ（１）〜（１２）の特性を表１に示す。チタン酸ストロンチウム粒子Ｂ（１）〜（９）の特性を表２に示す。各実施例及び各比較例の組成、物性及び評価結果を表３〜表４に示す。
【０２１３】
【表１】
2019168540.tif 000002
【０２１４】
【表２】
2019168540.tif 000003
【０２１５】
【表３】
2019168540.tif 000004
【０２１６】
【表４】
2019168540.tif 000005
【符号の説明】
【０２１７】
１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ  感光体（像保持体の一例）
２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｋ  帯電ロール（帯電手段の一例）
３  露光装置（静電荷像形成手段の一例）
３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋ  レーザ光線
４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋ  現像装置（現像手段の一例）
５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋ  一次転写ロール（一次転写手段の一例）
６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｋ  感光体クリーニング装置（クリーニング手段の一例）
８Ｙ、８Ｍ、８Ｃ、８Ｋ  トナーカートリッジ
１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ  画像形成ユニット
２０  中間転写ベルト（中間転写体の一例）
２２  駆動ロール
２４  支持ロール
２６  二次転写ロール（二次転写手段の一例）
２８  定着装置（定着手段の一例）
３０  中間転写体クリーニング装置
Ｐ  記録紙（記録媒体の一例）
【０２１８】
１０７  感光体（像保持体の一例）
１０８  帯電ロール（帯電手段の一例）
１０９  露光装置（静電荷像形成手段の一例）
１１１  現像装置（現像手段の一例）
１１２  転写装置（転写手段の一例）
１１３  感光体クリーニング装置（クリーニング手段の一例）
１１５  定着装置（定着手段の一例）
１１６  取り付けレール
１１７  筐体
１１８  露光のための開口部
１２０  中間転写ベルト（中間転写体の一例）
１２１  一次転写ロール（一次転写手段の一例）
１２２  二次転写ロール（二次転写手段の一例）
１２３  支持ロール
１２４  駆動ロール
１２５  中間転写体クリーニング装置（中間転写体クリーニング手段の一例）
２００  プロセスカートリッジ
３００  記録紙（記録媒体の一例）
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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