(57)【要約】【課題】有害生物に対して優れた防除効果を発揮する有害生物の防除方法を提供すること。【解決手段】下記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物及びフルエンスルホンの有効量を含む粒剤を、土壌と混和する工程を有する有害生物の防除方法。化合物群（Ａ）：クロチアニジン、チアメトキサム、イミダクロプリド及びフィプロニルからなる群。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物及びフルエンスルホンの有効量を含む粒剤を、土壌と混和する工程を有する有害生物の防除方法。
化合物群（Ａ）：クロチアニジン、チアメトキサム、イミダクロプリド及びフィプロニルからなる群。
【請求項２】
前記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物と、フルエンスルホンとの重量比が、２０：１〜１：２００の範囲である請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物及びフルエンスルホンの有効量を含む粒剤を土壌と混和する工程と、混和処理した土壌に作物を植え付ける工程とを有する請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物及びフルエンスルホンの有効量を含む粒剤を土壌と混和した直後から２０日までの間に、作物を植え付ける工程を行う請求項３に記載の方法。
【請求項５】
作物がサツマイモである請求項３に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有害生物の防除方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
昆虫類を始めとする節足動物や線虫類等、作物に被害を与える有害生物に対して防除効果を有する種々の薬剤が知られている（例えば、欧州特許出願公開第０５８０５５３号明細書、欧州特許出願公開第０２９５１１７号明細書、国際公開第２００１／００２３７８号、Ｔｈｅ  Ｐｅｓｔｉｃｉｄｅ  Ｍａｎｕａｌ−１６ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ（ＢＣＰＣ刊）；ＩＳＢＮ  ９７８−１−９０１３９６−８６−７、Ｃｏｍｐｅｎｄｉｕｍ  ｏｆ  Ｐｅｓｔｉｃｉｄｅ  Ｃｏｍｍｏｎ  Ｎａｍｅｓ、［ｏｎｌｉｎｅ］、１９９６年１２月１０日、［平成２５年１２月６日検索］、インターネット＜ＵＲＬ：ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ａｌａｎｗｏｏｄ．ｎｅｔ／ｐｅｓｔｉｃｉｄｅｓ／＞参照。）。しかしながら、これらの薬剤を用いる有害生物の防除方法において、十分な効果が得られないことがあった。
【発明の開示】
【０００３】
本発明は、有害生物に対して優れた防除効果を発揮する有害生物の防除方法を提供することを課題とする。
本発明者は、上記課題を解決すべく検討した結果、下記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物及び下記化合物群（Ｂ）より選ばれる１種以上の化合物の有効量を、土壌混和処理することにより、有害生物に対する防除効果が向上することを見出した。
すなわち、本発明は以下の［１］〜［６］の通りである。
［１］  下記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物及び下記化合物群（Ｂ）より選ばれる１種以上の化合物の有効量を、土壌と混和する工程を有することを特徴とする有害生物の防除方法。
化合物群（Ａ）：クロチアニジン、チアメトキサム、イミダクロプリド及びフィプロニルからなる群。
化合物群（Ｂ）：カズサホス、オキサミル及びフルエンスルホンからなる群。
［２］  前記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物と、前記化合物群（Ｂ）より選ばれる１種以上の化合物との重量比が、２０：１〜１：２００の範囲である［１］に記載の有害生物の防除方法。
［３］  前記工程が、前記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物及び前記化合物群（Ｂ）より選ばれる１種以上の化合物の有効量を含む粒剤を、土壌と混和する工程である［１］又は［２］に記載の有害生物の防除方法。
［４］  前記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物及び前記化合物群（Ｂ）より選ばれる１種以上の化合物の有効量を土壌と混和する工程と、混和処理した土壌に作物を植え付ける工程とを有する［１］〜［３］の何れか１項に記載の有害生物の防除方法。
［５］  前記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物及び前記化合物群（Ｂ）より選ばれる１種以上の化合物の有効量を土壌と混和した直後から２０日までの間に、作物を植え付ける工程を行う［４］に記載の有害生物の防除方法。
［６］  作物がサツマイモである［４］又は［５］に記載の有害生物の防除方法。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
本発明において用いられる前記化合物群（Ａ）より選ばれる１種以上の化合物（以下、本化合物Ａと記す。）及び前記化合物群（Ｂ）より選ばれる１種以上の化合物（以下、本化合物Ｂと記す。）について説明する。クロチアニジン、チアメトキサム、イミダクロプリド、フィプロニル、カズサホス及びオキサミルは何れも公知の化合物であり、例えば「Ｔｈｅ  Ｐｅｓｔｉｃｉｄｅ  Ｍａｎｕａｌ−１６ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ（ＢＣＰＣ刊）；ＩＳＢＮ  ９７８−１−９０１３９６−８６−７」の２２５、１１０４、６４０、４９１、１４８及び８３８に記載されている。これらの化合物は市販の製剤から得るか、公知の方法で製造することにより得られる。
また、フルエンスルホンも公知の化合物であり、例えば「Ｔｈｅ  Ｐｅｓｔｉｃｉｄｅ  Ｍａｎｕａｌ−１６ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ（ＢＣＰＣ刊）；ＩＳＢＮ  ９７８−１−９０１３９６−８６−７」の５１３ページに記載されており、国際公開第２００１／００２３７８号等に記載された方法で製造することができる。
本発明においては、本化合物Ｂとしてフルエンスルホンの使用が好ましく、クロチアニジン、チアメトキサム、イミダクロプリド及びフィプロニルからなる群より選ばれる１種以上の化合物とフルエンスルホンとを組み合わせて使用する態様が好適である。
本発明において用いられる本化合物Ａ及び本化合物Ｂは、化合物そのものでもよいが、通常は本化合物Ａ、本化合物Ｂ又はその両方と不活性担体とを混合し、必要に応じて界面活性剤やその他の製剤用補助剤を添加して、油剤、乳剤、フロアブル剤、水和剤、顆粒水和剤、粉剤、粒剤等に製剤化されて用いられる。
本化合物Ａを含有する製剤（以下、本製剤Ａと記す。）における本化合物Ａの含有量、及び本化合物Ｂを含有する製剤（以下、本製剤Ｂと記す。）における本化合物Ｂの含有量は、それぞれ通常０．０５〜９９重量％、好ましくは０．０８〜９０重量％、更に好ましくは０．１〜７０重量％の範囲である。また、本化合物Ａ及び本化合物Ｂを含有する製剤（以下、本製剤Ｃと記す。）における本化合物Ａ及び本化合物Ｂの合計含有量は、通常０．０５〜９９重量％、好ましくは０．０８〜９０重量％、更に好ましくは０．１〜７０重量％の範囲である。なお、本製剤Ｃは本製剤Ａと本製剤Ｂとの混合物でもよい。
製剤化の際に用いられる不活性担体としては、固体担体、液体担体が挙げられる。前記の固体担体としては、例えばカオリンクレー、アッタパルジャイトクレー、ベントナイト、モンモリロナイト、酸性白土、パイロフィライト、タルク、珪藻土、方解石等の鉱物、トウモロコシ穂軸粉、クルミ殻粉等の天然有機物、尿素等の合成有機物、炭酸カルシウム、硫酸アンモニウム等の塩類、合成含水酸化珪素等の合成無機物等からなる微粉末あるいは粒状物が挙げられ、液体担体としては、例えばキシレン、アルキルベンゼン、メチルナフタレン等の芳香族炭化水素類、２−プロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、エチレングリコールモノエチルエーテル等のアルコール類、アセトン、シクロヘキサノン、イソホロン等のケトン類、ダイズ油、綿実油等の植物油、石油系脂肪族炭化水素類、エステル類、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル及び水が挙げられる。
界面活性剤としては、例えばアルキル硫酸エステル塩、アルキルアリールスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテルリン酸エステル塩、リグニンスルホン酸塩、ナフタレンスルホネートホルムアルデヒド重縮合物等の陰イオン界面活性剤及びポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンアルキルポリオキシプロピレンブロックコポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル等の非イオン界面活性剤、及びアルキルトリメチルアンモニウム塩等の陽イオン界面活性剤が挙げられる。
その他の製剤用補助剤としては、例えばポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等の水溶性高分子、アラビアガム、アルギン酸及びその塩、ＣＭＣ（カルボキシメチルセルロ−ス）、ザンサンガム等の多糖類、アルミニウムマグネシウムシリケート、アルミナゾル等の無機物、防腐剤、着色剤及びＰＡＰ（酸性リン酸イソプロピル）、ＢＨＴ（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）等の安定化剤が挙げられる。
本発明は、本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量を、作物を栽培する土壌に処理することにより有害生物を防除する方法に関し、その処理形態が、土壌混和（ｓｏｉｌ  ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）であることを特徴とする。土壌混和としては、植穴処理土壌混和（ｐｒｉｃｋｉｎｇ−ｉｎ  ｈｏｌｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ （ｓｏｉｌ  ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ））、植溝処理土壌混和（ｐｌａｎｔｉｎｇ ｆｕｒｒｏｗ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ （ｓｏｉｌ  ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ））、作条処理土壌混和（ｐｌａｎｔｉｎｇ  ｒｏｗ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ （ｓｏｉｌ  ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ））及び全面処理土壌混和（ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ （ｓｏｉｌ  ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ））等を例示することができる。ここで、植穴処理土壌混和（植穴土壌混和ということもある。）とは、作物を植え付けるために土壌に開けた穴（植穴）へ本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量を置き、植穴の底の土壌と混和する形態を指し、植溝処理土壌混和（植溝土壌混和ということもある。）とは、作物を植え付けるために土壌に掘った溝（植溝）へ本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量を置き、植溝の底の土壌と混和する形態を指す。作条処理土壌混和（作条土壌混和ということもある。）とは、作物を植え付ける土壌表面へ本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量をすじ状に置き、表層土と本化合物Ａ及び本化合物Ｂとを混和する形態を指す。また、全面処理土壌混和（全面土壌混和ということもある。）とは、作物を栽培する土壌表面全面へ本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量を置き、表層土と混和する形態を指す。本発明において、表層土（ｓｕｒｆａｃｅ  ｓｏｉｌ）とは作物を栽培する土壌の最上部の土壌層であり、作物を栽培するために掘り返す土壌層を意味する。
また、本発明においては、本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量を同時に、土壌混和処理する態様が好適である。
本発明において、本化合物Ａ及び本化合物Ｂの処理量は、作物の種類、防除対象である有害生物の種類や発生程度、製剤形態、処理時期、気象条件等によって変わり得るが、本化合物Ａ及び本化合物Ｂの合計量として、作物を栽培する土地１０００ｍ2あたり、通常０．１〜５０００ｇ、好ましくは１〜２０００ｇ、更に好ましくは１０〜１５００ｇの範囲である。
また、本化合物Ａと本化合物Ｂと重量比が、通常２０：１〜１：２００、好ましくは１０：１〜１：１００、更に好ましくは２：１〜１：３０の範囲になるように処理する。
本化合物Ａ及び本化合物Ｂとして、本製剤Ａ及び本製剤Ｂ又は本製剤Ｃを用いる場合、その製剤形態が、粒剤、粉剤等の場合は、通常希釈することなくそのまま処理する。本発明においては、粒剤の使用が好ましい。乳剤、水和剤、顆粒水和剤、フロアブル剤等の場合は、そのまま処理してもよいが、通常は水で希釈して処理する。この場合、水希釈液における本化合物Ａ及び本化合物Ｂの合計濃度は、通常０．００００１〜１０重量％、好ましくは０．０００１〜５重量％の範囲である。
作物が栽培されている土壌に、本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量を混和してもよいし、本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量を土壌と混和し、混和処理した土壌に作物を植え付けてもよい。
特に、本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量を土壌混和処理した後、作物を植え付けて栽培することにより、該作物に被害を与える有害生物を防除することができる。かかる作物としては、例えば、以下の作物が挙げられる。
農作物：トウモロコシ、イネ、ワタ、ダイズ（エダマメを含む）、ラッカセイ、テンサイ、ナタネ、ヒマワリ、サトウキビ、タバコ等。
野菜：ナス科野菜（ナス、トマト、ピーマン、ジャガイモ、トウガラシ等）、ウリ科野菜（キュウリ、カボチャ、スイカ、メロン、マクワウリ、ニガウリ、トウガン、シラウリ、ズッキーニ等）、アブラナ科野菜（セイヨウワサビ、コールラビ、ハクサイ、キャベツ、カラシナ、ブロッコリー、カリフラワー、アブラナ等）、キク科野菜（シュンギク、レタス等）、ユリ科野菜（ネギ、ニラ、タマネギ、ニンニク、ラッキョウ、ワケギ、アスパラガス等）、セリ科野菜（ニンジン、パセリ、セロリ、アメリカボウフウ等）、アカザ科野菜（ホウレンソウ、フダンソウ等）、シソ科野菜（シソ、ミント、バジル等）、イチゴ、サツマイモ、ヤマノイモ、ナガイモ、サトイモ、コンニャク、イチョウイモ、ハス、ショウガ等。
果樹：仁果類（リンゴ、セイヨウナシ、ニホンナシ、カリン、マルメロ等）、核果類（モモ、スモモ、ネクタリン、ウメ、オウトウ、アンズ、プルーン等）、カンキツ類（ウンシュウミカン、オレンジ、レモン、ライム、グレープフルーツ等）、堅果類（クリ、クルミ、ハシバミ、アーモンド、ピスタチオ、カシューナッツ、マカダミアナッツ等）、液果類（ブルーベリー、クランベリー、ブラックベリー、ラズベリー等）、ブドウ、カキ、オリーブ、ビワ、バナナ、コーヒー、ナツメヤシ、ココヤシ、アブラヤシ等。
果樹以外の樹木：チャ、クワ、花木類（ツツジ、ボタン、サツキ、ツバキ、アジサイ、サザンカ、シキミ、サクラ、ユリノキ、サルスベリ、キンモクセイ等）、街路樹（トネリコ、カバノキ、ハナミズキ、ユーカリ、イチョウ、ライラック、カエデ、カシ、ポプラ、ハナズオウ、フウ、プラタナス、ケヤキ、クロベ、モミノキ、ツガ、ネズ、マツ、トウヒ、イチイ、ニレ、トチノキ等）、サンゴジュ、イヌマキ、スギ、ヒノキ、クロトン、マサキ、カナメモチ等。
花卉：チューリップ、ユリ、アヤメ、ペチュニア、キク、トルコギキョウ、ガーベラ、カーネーション等。
上記の作物の中でも、ジャガイモ、サツマイモ、サトイモ、ヤマノイモ、キュウリ、メロン、カボチャ、スイカ、トマト、ナス、ピーマン、イチゴ、キャベツ、ネギ、ニラ及びエダマメが好ましい。
上記の作物は、遺伝子組換え技術や交配による古典的な育種法によって、除草剤耐性、有害生物への耐性あるいは環境ストレス耐性を付与された作物であってもよい。
本発明は、殊に、作物の栄養器官又は苗を植え付けて栽培する場合の有害生物の防除方法として好適である。ここで、栄養器官とは、苗条及び根、又はその一部を意味し、本発明においては、葉及び茎を総称して苗条（ｓｈｏｏｔ）という。かかる栄養器官としては、具体的には、塊根（ｔｕｂｅｒｏｕｓ  ｒｏｏｔ）、鱗茎（ｂｕｌｂ）、球茎（ｃｏｒｍ又はｓｏｌｉｄ  ｂｕｌｂ）、塊茎（ｔｕｂｅｒ）、根茎（ｒｈｉｚｏｍｅ）、匍匐枝（ｓｔｏｌｏｎ）、担根体（ｒｈｉｚｏｐｈｏｒｅ）、むかご（ｐｒｏｐａｇｕｌｅ）及びつる（ｖｉｎｅ  ｃｕｔｔｉｎｇ）が挙げられる。なお、匍匐枝は、ランナー（ｒｕｎｎｅｒ）と呼ばれることもあり、むかごは、肉芽（ｂｒｏａｄ  ｂｕｄ）や珠芽（ｂｕｌｂｉｌ）と呼ばれることもある。また、つるとは、サツマイモやヤマノイモ等の苗条である。本発明においては、実生苗（ｓｅｅｄｌｉｎｇ）及び苗木（ｓａｐｌｉｎｇ）を総称して苗という。苗の葉齢は、通常本葉１葉期〜１５葉期の範囲であり、好ましくは本葉１葉期〜５葉期、更に好ましくは本葉１．５葉期〜３葉期の範囲である。
また、本発明においては、キュウリの苗、キャベツの苗、ジャガイモの塊茎又はサツマイモのつるを植え付ける実施態様が好適である。
作物の植え付けは、本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量の処理直後から処理後２０日までの間に実施することが好ましく、処理直後から処理後１０日までの間に実施することが更に好ましい。
本発明において、本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量を土壌混和処理した後、土壌表面を被覆資材で覆うことにより、有害生物をより効果的に防除することができる。被覆資材としてはプラスチックフィルムの使用が好ましい。被覆資材はマルチ（ｍｕｌｃｈ）やマルチフィルム（ｍｕｌｃｈｉｎｇ  ｆｉｌｍ）等と呼ばれることもあり、具体的には、白色、黒色、緑色及び透明等のポリエチレン製マルチフィルム、表面が銀色で裏面が黒色、及び表面が白色で裏面が黒色等のポリエチレン製二層マルチフィルム、脂肪酸エステル、ポリビニルアルコール、ポリブチルサクシネート、高分子系デンプン又はパルプ等を原料とする生分解性マルチフィルムが挙げられる。本発明においては、黒色のポリエチレン製マルチフィルムの使用が好ましい。被覆資材による被覆を開始する時期は、本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量の処理直後から処理後２０日までの間が好ましく、処理直後から処理後１０日までの間が更に好ましく、処理直後が更にいっそう好ましい。
本発明においては、１種以上の他の農薬を併用することもできる。他の農薬としては、例えば殺虫剤、殺線虫剤、殺菌剤、除草剤、植物生長調節剤及び薬害軽減剤が挙げられる。他の農薬は本化合物Ａ及び本化合物Ｂの有効量と同時に処理してもよいし、別々に処理しても何ら差し支えない。
本発明により、有害生物（昆虫類及び線虫類）を防除することができる。かかる有害生物としては、具体的には、以下の有害生物が挙げられる。
半翅目害虫：ヒメトビウンカ（Ｌａｏｄｅｌｐｈａｘ  ｓｔｒｉａｔｅｌｌｕｓ）等のウンカ類、チャノミドリヒメヨコバイ（Ｅｍｐｏａｓｃａ  ｏｎｕｋｉｉ）等のヨコバイ類、ワタアブラムシ（Ａｐｈｉｓ  ｇｏｓｓｙｐｉｉ）、モモアカアブラムシ（Ｍｙｚｕｓ  ｐｅｒｓｉｃａｅ）、ダイコンアブラムシ（Ｂｒｅｖｉｃｏｒｙｎｅ  ｂｒａｓｓｉｃａｅ）、ユキヤナギアブラムシ（Ａｐｈｉｓ  ｓｐｉｒａｅｃｏｌａ）、チューリップヒゲナガアブラムシ（Ｍａｃｒｏｓｉｐｈｕｍ  ｅｕｐｈｏｒｂｉａｅ）、ジャガイモヒゲナガアブラムシ（Ａｕｌａｃｏｒｔｈｕｍ  ｓｏｌａｎｉ）、ムギクビレアブラムシ（Ｒｈｏｐａｌｏｓｉｐｈｕｍ  ｐａｄｉ）、ミカンクロアブラムシ（Ｔｏｘｏｐｔｅｒａ  ｃｉｔｒｉｃｉｄｕｓ）、モモコフキアブラムシ（Ｈｙａｌｏｐｔｅｒｕｓ  ｐｒｕｎｉ）、エンドウヒゲナガアブラムシ（Ａｃｙｒｔｈｏｓｉｐｈｏｎ  ｐｉｓｕｍ）、クワイクビレアブラムシ（Ｒｈｏｐａｌｏｓｉｐｈｕｍ  ｎｙｍｐｈａｅａｅ）、Ａｐｈｉｓ  ｎａｔｕｒｔｉｉ、Ａｐｈｉｓ ｆａｂａｅ等のアブラムシ類、クサギカメムシ（Ｈａｌｙｏｍｏｒｐｈａ  ｍｉｓｔａ）、ターニッシュッドプラントバグ（Ｌｙｇｕｓ  ｌｉｎｅｏｌａｒｉｓ）等のカメムシ類、オンシツコナジラミ（Ｔｒｉａｌｅｕｒｏｄｅｓ  ｖａｐｏｒａｒｉｏｒｕｍ）、タバココナジラミ（Ｂｅｍｉｓｉａ  ｔａｂａｃｉ）、シルバーリーフコナジラミ（Ｂｅｍｉｓｉａ  ａｒｇｅｎｔｉｆｏｌｉｉ）、ミカンコナジラミ（Ｄｉａｌｅｕｒｏｄｅｓ  ｃｉｔｒｉ）、ミカントゲコナジラミ（Ａｌｅｕｒｏｃａｎｔｈｕｓ  ｓｐｉｎｉｆｅｒｕｓ）等のコナジラミ類、アカマルカイガラムシ（Ａｏｎｉｄｉｅｌｌａ  ａｕｒａｎｔｉｉ）、サンホーゼカイガラムシ（Ｃｏｍｓｔｏｃｋａｓｐｉｓ  ｐｅｒｎｉｃｉｏｓａ）等のカイガラムシ類。
鱗翅目害虫：アワノメイガ（Ｏｓｔｒｉｎｉａ  ｆｕｒｎａｃａｌｉｓ）、ハイマダラノメイガ（Ｈｅｌｌｕｌａ  ｕｎｄａｌｉｓ）、シバツトガ（Ｐｅｄｉａｓｉａ  ｔｅｔｅｒｒｅｌｌｕｓ）、ヨーロピアンコーンボーラー（Ｏｓｔｒｉｎｉａ  ｎｕｂｉｌａｒｉｓ）等のメイガ類、ハスモンヨトウ（Ｓｐｏｄｏｐｔｅｒａ  ｌｉｔｕｒａ）、タマナヤガ（Ａｇｒｏｔｉｓ  ｉｐｓｉｌｏｎ）等のヤガ類、モンシロチョウ（Ｐｉｅｒｉｓ  ｒａｐａｅ）等のシロチョウ類、コドリンガ（Ｃｙｄｉａ  ｐｏｍｏｎｅｌｌａ）等のハマキガ類、コナガ（Ｐｌｕｔｅｌｌａ  ｘｙｌｏｓｔｅｌｌａ）等のスガ類、及びジャガイモガ（Ｐｈｔｈｏｒｉｍａｅａ  ｏｐｅｒｃｕｌｅｌｌａ）等のキバガ類。
アザミウマ目害虫：ミカンキイロアザミウマ（Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｏｃｃｉｄｅｎｔａｌｉｓ）、ミナミキイロアザミウマ（Ｔｈｒｉｐｓ  ｐａｒｍｉ）、チャノキイロ
アザミウマ（Ｓｃｉｒｔｏｔｈｒｉｐｓ  ｄｏｒｓａｌｉｓ）、ネギアザミウマ（Ｔｈｒｉｐｓ  ｔａｂａｃｉ）、ヒラズハナアザミウマ（Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｉｎｔｏｎｓａ）、タバコアザミウマ（Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｆｕｓｃａ）等のアザミウマ類。
双翅目害虫：タネバエ（Ｄｅｌｉａ  ｐｌａｔｕｒａ）、タマネギバエ（Ｄｅｌｉａ  ａｎｔｉｑｕａ）等のハナバエ類、及びトマトハモグリバエ、（Ｌｉｒｉｏｍｙｚａ  ｓａｔｉｖａｅ）、マメハモグリバエ（Ｌｉｒｉｏｍｙｚａ  ｔｒｉｆｏｌｉｉ）、ナモグリバエ（Ｃｈｒｏｍａｔｏｍｙｉａ  ｈｏｒｔｉｃｏｌａ）等のハモグリバエ類。
鞘翅目害虫：ウエスタンコーンルートワーム（Ｄｉａｂｒｏｔｉｃａ  ｖｉｒｇｉｆｅｒａ  ｖｉｒｇｉｆｅｒａ）、サザンコーンルートワーム（Ｄｉａｂｒｏｔｉｃａ  ｕｎｄｅｃｉｍｐｕｎｃｔａｔａ  ｈｏｗａｒｄｉ）等のコーンルートワーム類（Ｄｉａｂｒｏｔｉｃａ  ｓｐｐ．）、ドウガネブイブイ（Ａｎｏｍａｌａ  ｃｕｐｒｅａ）、アオドウガネ（Ａｎｏｍａｌａ  ａｌｂｏｐｉｌｏｓａ）、ヒメコガネ（Ａｎｏｍａｌａ  ｒｕｆｏｃｕｐｒｅａ）、マメコガネ（Ｐｏｐｉｌｌｉａ  ｊａｐｏｎｉｃａ）等のコガネムシ類、トビイロヒョウタンゾウムシ（Ｓｐｈｅｎｏｐｈｏｒｕｓ  ｕｎｉｆｏｒｍｉｓ）等のゾウムシ類、ウリハムシ（Ａｕｌａｃｏｐｈｏｒａ  ｆｅｍｏｒａｌｉｓ）、コロラドハムシ（Ｌｅｐｔｉｎｏｔａｒｓａ  ｄｅｃｅｍｌｉｎｅａｔａ）等のハムシ類、及びコメツキムシ類（Ａｇｒｉｏｔｅｓ  ｓｐｐ．）。
線虫類：サツマイモネコブセンチュウ（Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｉｎｃｏｇｎｉｔａ）、ジャワネコブセンチュウ（Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｊａｖａｎｉｃａ）、キタネコブセンチュウ（Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｈａｐｌａ）、アレナリアネコブセンチュウ（Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ａｒｅｎａｒｉａ）、 ナンヨウネコブセンチュウ（Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｍｉｃｒｏｃｅｐｈａｌａ）等のＭｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ属線虫類、イモグサレセンチュウ（Ｄｉｔｙｌｅｌｅｎｃｈｕｓ  ｄｅｓｔｒｕｃｔｏｒ）、ナミクキセンチュウ（Ｄｉｔｙｌｅｌｅｎｃｈｕｓ  ｄｉｐｓａｃｉ）等のＤｉｔｙｌｅｌｅｎｃｈｕｓ属線虫類、ミナミネグサレセンチュウ（Ｐｒａｔｙｌｅｎｃｈｕｓ  ｃｆｆｅａｅ）、キタネグサレセンチュウ（Ｐｒａｔｙｌｅｎｃｈｕｓ  ｐｅｎｅｔｒａｎｓ）、クルミネグサレセンチュウ（Ｐｒａｔｙｌｅｎｃｈｕｓ  ｖｕｌｎｕｓ）、ムギネグサレセンチュウ（Ｐｒａｔｙｌｅｎｃｈｕｓ  ｎｅｇｌｅｃｔｕｓ）、チャネグサレセンチュウ（Ｐｒａｔｙｌｅｎｃｈｕｓ  ｌｏｏｓｉ）等のＰｒａｔｙｌｅｎｃｈｕｓ属線虫類、ジャガイモシストセンチュウ（Ｇｌｏｂｏｄｅｒａ  ｒｏｓｔｏｃｈｉｅｎｓｉｓ）、ジャガイモシロシストセンチュウ（Ｇｌｏｂｏｄｅｒａ  ｐａｌｌｉｄａ）等のＧｌｏｂｏｄｅｒａ属線虫類、ダイズシストセンチュウ（Ｈｅｔｅｒｏｄｅｒａ  ｇｌｙｃｉｎｅｓ）、テンサイシストセンチュウ（Ｈｅｔｅｒｏｄｅｒａ  ｓｈａｃｈｔｏｉｉ）等のＨｅｔｅｒｏｄｅｒａ属線虫類、ハガレセンチュウ（Ａｐｈｅｌｅｎｃｈｏｉｄｅｓ  ｒｉｔｚｅｍａｂｏｓｉ）等のＡｐｈｅｌｅｎｃｈｏｉｄｅｓ属線虫類、バナナネモグリセンチュウ（Ｒａｄｏｐｈｏｌｕｓ ｓｉｍｉｌｉｓ）、カンキツネモグリセンチュウ（Ｒａｄｏｐｈｏｌｕｓ  ｃｉｔｒｏｐｈｉｌｕｓ）等のＲａｄｏｐｈｏｌｕｓ属線虫類、ミカンネセンチュウ（Ｔｙｌｅｎｃｈｕｌｕｓ  ｓｅｍｉｐｅｎｅｔｒａｎｓ）等のＴｙｌｅｎｃｈｕｌｕｓ属線虫類、ニセフクロセンチュウ（Ｒｏｔｙｌｅｎｃｈｕｌｕｓ  ｒｅｎｉｆｏｒｍｉｓ）等のＲｏｔｙｌｅｎｃｈｕｌｕｓ属線虫類、イチゴメセンチュウ（Ｎｏｔｈｏｔｙｌｅｎｃｈｕｓ  ａｃｒｉｓ）等のＤｉｔｙｌｅｎｃｈｕｓ属線虫類、ニセネコブセンチュウ（Ｎａｃｏｂｂｕｓ  ａｂｅｒｒａｎｓ）等のＮａｃｏｂｂｕｓ属線虫類、カナヤサヤワセンチュウ（Ｈｅｍｉｃｒｉｃｏｎｅｍｏｉｄｅｓ  ｋａｎａｙａｅｎｓｉｓ）等のＨｅｍｉｃｒｉｃｏｎｅｍｏｉｄｅｓ属線虫類等。
本発明は、上記の有害生物の中でも、昆虫類としては、アブラムシ類、コナジラミ類、メイガ類、ヤガ類、スガ類、アザミウマ類、ハモグリバエ類、コガネムシ類及びコメツキムシ類、線虫類としては、サツマイモネコブセンチュウ、キタネコブセンチュウ、アレナリアネコブセンチュウ、ミナミネグサレセンチュウ、キタネグサレセンチュウ及びジャガイモシストセンチュウの防除方法として好適であり、殊にアブラムシ類、メイガ類、スガ類、ヤガ類、コガネムシ類及びサツマイモネコブセンチュウの防除方法として好適である。
【実施例】
【０００５】
以下、本発明を製剤例及び試験例にてさらに詳しく説明するが、本発明は以下の例のみに限定されるものではない。なお、以下の例において、部は特にことわりの無い限り重量部を表す。
まず、製剤例を示す。
製剤例１（粒剤）
クロチアニジンを０．５部、カズサホスを３部、合成含水酸化珪素１部、リグニンスルホン酸カルシウム２部、ベントナイトを３０部及びカオリンクレー残部の混合物１００部をよく粉砕混合し、水を加えてよく練り合せた後、造粒乾燥することにより粒剤を得る。
製剤例２（粒剤）
クロチアニジンを０．５部、オキサミルを０．８部、合成含水酸化珪素１部、リグニンスルホン酸カルシウム２部、ベントナイトを３０部及びカオリンクレー残部の混合物１００部をよく粉砕混合し、水を加えてよく練り合せた後、造粒乾燥することにより粒剤を得る。
製剤例３（粒剤）
クロチアニジンを０．５部、フルエンスルホンを２部、合成含水酸化珪素１部、リグニンスルホン酸カルシウム２部、ベントナイトを３０部及びカオリンクレー残部の混合物１００部をよく粉砕混合し、水を加えてよく練り合せた後、造粒乾燥することにより粒剤を得る。
製剤例４〜７（粒剤）
クロチアニジン０．５部に代えて、下記の表１に記載のそれぞれの化合物及び使用量で適用した以外は製剤例１〜３と同様の操作を行い、それぞれの粒剤を得る。
［表１］
2019014723.tif 000002
製剤例８（水和剤）
クロチアニジン１５部及びカズサホス１５部を、ラウリル硫酸ナトリウム４部、リグニンスルホン酸カルシウム２部、合成含水酸化珪素微粉末２０部及び珪藻土残部の混合物中に加え、よく攪拌混合して水和剤１００部を得る。
製剤例９（水和剤）
クロチアニジン１５部及びオキサミル１５部を、ラウリル硫酸ナトリウム４部、リグニンスルホン酸カルシウム２部、合成含水酸化珪素微粉末２０部及び珪藻土残部の混合物中に加え、よく攪拌混合して水和剤１００部を得る。
製剤例１０（水和剤）
クロチアニジン１５部及びフルエンスルホン１５部を、ラウリル硫酸ナトリウム４部、リグニンスルホン酸カルシウム２部、合成含水酸化珪素微粉末２０部及び珪藻土残部の混合物中に加え、よく攪拌混合して水和剤１００部を得る。
製剤例１１〜１３（水和剤）
クロチアニジン１５部に代えて、下記の表２に記載のそれぞれの化合物及び使用量で適用した以外は製剤例８〜１０と同様の操作を行い、水和剤１００部を得る。
［表２］
2019014723.tif 000003
次に、本発明の効果を試験例にて示す。
以下の試験例で用いたフルエンスルホン２．０％粒剤は、次の方法にて作製した。なお、当該フルエンスルホン２．０％粒剤は作製した当日に試験に用いた。
６ｍｌ容量のガラス製スクリュー管（株式会社マルエム製）に、フルエンスルホン（純度９９．０％）５０．５ｍｇと芳香族炭化水素（製品名：Ｓｏｌｖｅｓｓｏ １５０ＮＤ、芳香族炭化水素として主にＣ１０−１１のアルキルベンゼンを含有、ＣＡＳ Ｎｏ．６４７４２−９４−５、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ製）１００ｍｇとを加え、蓋をして超音波を照射し、フルエンスルホン及びＳｏｌｖｅｓｓｏ １５０ＮＤの混合液を得た。
次に、６ｍｌ容量のガラス製スクリュー管（株式会社マルエム製）に、セラミックス多孔体（製品名：ＡＰＬＳ  Ｎ、成分としてシリカ（ＣＡＳ Ｎｏ．７６３１−８６−９）、酸化アルミニウム（ＣＡＳ Ｎｏ．１３４４−２８−１）及び酸化鉄（ＣＡＳ Ｎｏ．１３０９−３７−１）を含有、イソライト工業株式会社製）２．３４９５ｇを入れ、そこへ前記の混合液１５０．５ｍｇを２回に分けて常温で添加し、蓋をして十分に混合して含浸させることにより、フルエンスルホンを２．０％含有する粒剤（以下、フルエンスルホン２．０％粒剤と記す）２．５ｇを得た。
試験例１
クロチアニジン０．５％粒剤（製品名：ダントツ粒剤、住友化学株式会社製）、チアメトキサム０．５％粒剤（製品名：アクタラ粒剤５、シンジェンタジャパン株式会社製）、イミダクロプリド１．０％粒剤（製品名：アドマイヤー１粒剤、バイエルクロップサイエンス株式会社製）及びフルエンスルホン２．０％粒剤を、下記の表３に示される量用いて混合し、試験用製剤（混合粒剤）をそれぞれ得た。混合は、２０ｍｌ容量のガラス製スクリュー管（株式会社マルエム製）内で行った。
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表３に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表４に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。直ちに、カップ内の栽培用土壌の中央部に約５ｃｍ深、直径約６ｃｍの穴を開け、キュウリの苗（３オンスカップで育苗した本葉１．５葉期の苗）を植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤処理）７日後に、ワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区と呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区と同様に、キュウリの苗を植え付け、室内に置き、植え付け７日後にワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、下記の式１）によって防除価を算出した。その防除価を表４に示す。なお、試験は２反復で行った。
式１）； 防除価（％）＝１００×（１−処理区の観察時の生存虫数／無処理区の観察時の生存虫数）
［表３］
2019014723.tif 000004
［表４］
2019014723.tif 000005
試験例２
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表３に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表５に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。試験用製剤処理１０日後、カップ内の栽培用土壌の中央部に約５ｃｍ深、直径約６ｃｍの穴を開け、キュウリの苗（３オンスカップで育苗した本葉１．５葉期の苗）を植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け７日後に、ワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区と呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区と同様に、キュウリの苗を植え付け、室内に置き、植え付け７日後にワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、前記の式１）によって防除価を算出した。その防除価を表５に示す。なお、試験は２反復で行った。
［表５］
2019014723.tif 000006
試験例３
チアメトキサム０．５％粒剤（製品名：アクタラ粒剤５、シンジェンタジャパン株式会社製）及びフルエンスルホン２．０％粒剤を、下記の表６に示される量用いて混合し、試験用製剤（混合粒剤）をそれぞれ得た。混合は、２０ｍｌ容量のガラス製スクリュー管（株式会社マルエム製）内で行った。
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表６に記載の試験用製剤、チアメトキサム０．５％粒剤１２０ｍｇ、フルエンスルホン２．０％粒剤１５ｍｇ又はフルエンスルホン２．０％粒剤６００ｍｇをそれぞれ均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表７に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。直ちに、カップ内の栽培用土壌の中心線（直径）に沿って約５ｃｍ深の溝を切り、サツマイモのつるを植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤の処理）８日後に、ハスモンヨトウの２齢幼虫を１０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区Ａと呼ぶ。
処理区Ａと同様に、各カップ内の栽培用土壌表面に、表６に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表７に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した。直ちに、栽培用土壌の表面をポリエチレン製の黒マルチ（積水フィルム株式会社製）で覆い、カップ内の栽培用土壌の中心線（直径）に沿って約５ｃｍ深の溝を切り（溝が切り易いように、黒マルチには切込みを入れた）、サツマイモのつるを植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤の処理）８日後に、ハスモンヨトウの２齢幼虫を１０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区Ｂと呼ぶ。
薬剤を処理しなかったこと以外は処理区Ａと同様に、各カップ内の栽培用土壌にサツマイモのつるを植え付けてから、直ちに、各カップ内の栽培用土壌の表面に、表６に記載の試験用製剤、チアメトキサム０．５％粒剤１２０ｍｇ、フルエンスルホン２．０％粒剤１５ｍｇ又はフルエンスルホン２．０％粒剤６００ｍｇをそれぞれ均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表７に記載の通りである）、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤の処理）８日後に、ハスモンヨトウの２齢幼虫を１０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区Ｃと呼ぶ。なお、処理区Ｃの処理形態は土壌表面処理である。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区Ａと同様にサツマイモのつるを植え付け、室内に置き、植え付け８日後にハスモンヨトウの２齢幼虫を１０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、下記の式２）によって死虫率、下記の式３）によって補正死虫率をそれぞれ算出した。その補正死虫率を表７に示す。なお、試験は２反復で行った。
式２）；死虫率（％）＝（供試虫数−生存虫数）／供試虫数×１００
式３）；補正死虫率（％）＝｛（処理区Ａ、処理区Ｂ又は処理区Ｃの死虫率−無処理区死虫率）／（１００−無処理区死虫率）｝×１００
［表６］
2019014723.tif 000007
［表７］
2019014723.tif 000008
試験例４
フィプロニル１．０％粒剤（製品名：プリンス粒剤、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）及びオキサミル０．８％粒剤（製品名：バイデートＬ粒剤、三井化学アグロ株式会社製）を、下記の表８に示される量用いて混合し、試験用製剤（混合粒剤）をそれぞれ得た。混合は、２０ｍｌ容量のガラス製スクリュー管（株式会社マルエム製）内で行った。
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表８に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表９に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。直ちに、カップ内の栽培用土壌の中央部に約５ｃｍ深、直径約６ｃｍの穴を開け、キュウリの苗（３オンスカップで育苗した本葉１．５葉期の苗）を植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤処理）７日後に、ワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区Ａと呼ぶ。
処理区Ａと同様に、各カップ内の栽培用土壌表面に、表８に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表９に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した。直ちに、栽培用土壌の表面をポリエチレン製の黒マルチ（積水フィルム株式会社製）で覆い、カップ内の栽培用土壌の中央部に約５ｃｍ深、直径約６ｃｍの穴を開け、キュウリの苗（３オンスカップで育苗した本葉１．５葉期の苗）を植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤処理）７日後に、ワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区Ｂと呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区Ａと同様に、キュウリの苗を植え付け、室内に置き、植え付け７日後にワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、下記の式４）によって防除価を算出した。その防除価を表９に示す。なお、試験は２反復で行った。
式４）； 防除価（％）＝１００×（１−処理区Ａ又は処理区Ｂの観察時の生存虫数／無処理区の観察時の生存虫数）
［表８］
2019014723.tif 000009
［表９］
2019014723.tif 000010
試験例５
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表８に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表１０に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。試験用製剤処理１０日後、カップ内の栽培用土壌の中央部に約５ｃｍ深、直径約６ｃｍの穴を開け、キュウリの苗（３オンスカップで育苗した本葉１．５葉期の苗）を植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け７日後に、ワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区と呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区と同様に、キュウリの苗を植え付け、室内に置き、植え付け７日後にワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、前記の式１）によって防除価を算出した。その防除価を表１０に示す。なお、試験は２反復で行った。
［表１０］
2019014723.tif 000011
試験例６
フィプロニル１．０％粒剤（製品名：プリンス粒剤、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）及びカズサホス３．０％粒剤（製品名：ラグビーＭＣ粒剤、石原バイオサイエンス株式会社製）を、下記の表１１に示される量用いて混合し、試験用製剤（混合粒剤）をそれぞれ得た。混合は、２０ｍｌ容量のガラス製スクリュー管（株式会社マルエム製）内で行った。
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表１１に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表１２に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。直ちに、カップ内の栽培用土壌の中央部に約６ｃｍ深、直径約４ｃｍの穴を開け、キャベツの苗（１２８穴セルトレイで育苗した本葉２．５葉期の苗）を植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤処理）５日後に、コナガの２齢幼虫を１０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区と呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区と同様に、キャベツの苗を植え付け、室内に置き、植え付け５日後、コナガの２齢幼虫を１０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、下記の式５）によって死虫率、下記の式６）によって補正死虫率をそれぞれ算出した。その補正死虫率を表１２に示す。なお、試験は２反復で行った。
式５）；死虫率（％）＝（供試虫数−生存虫数）／供試虫数×１００
式６）；補正死虫率（％）＝｛（処理区死虫率−無処理区死虫率）／（１００−無処理区死虫率）｝×１００
［表１１］
2019014723.tif 000012
［表１２］
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試験例７
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表１１に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表１３に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。試験用製剤処理１０日後、カップ内の栽培用土壌の中央部に約６ｃｍ深、直径約４ｃｍの穴を開け、キャベツの苗（１２８穴セルトレイで育苗した本葉２．５葉期の苗）を植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け５日後に、コナガの２齢幼虫を１０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区と呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区と同様に、キャベツの苗を植え付け、室内に置き、植え付け５日後、コナガの２齢幼虫を１０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、前記の式５）によって死虫率、前記の式６）によって補正死虫率をそれぞれ算出した。その補正死虫率を表１３に示す。なお、試験は２反復で行った。
［表１３］
2019014723.tif 000014
試験例８
チアメトキサム０．５％粒剤（製品名：アクタラ粒剤５、シンジェンタジャパン株式会社製）及びオキサミル０．８％粒剤（製品名：バイデートＬ粒剤、三井化学アグロ株式会社製）を、下記の表１４に示される量用いて混合し、試験用製剤（混合粒剤）をそれぞれ得た。混合は、２０ｍｌ容量のガラス製スクリュー管（株式会社マルエム製）内で行った。
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表１４に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表１５に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。直ちに、カップ内の栽培用土壌の中心線（直径）に沿って約５ｃｍ深の溝を切り、サツマイモのつるを植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤処理）４日後に、ハスモンヨトウの１齢幼虫を１０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区Ａと呼ぶ。
処理区Ａと同様に、各カップ内の栽培用土壌表面に表１４に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表１５に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した。直ちに、栽培用土壌の表面をポリエチレン製の黒マルチ（積水フィルム株式会社製）で覆い、カップ内の栽培用土壌の中心線（直径）に沿って約５ｃｍ深の溝を切り（溝が切り易いように、黒マルチには切込みを入れた）、サツマイモのつるを植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤処理）４日後に、ハスモンヨトウの１齢幼虫を１０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区Ｂと呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区Ａと同様に、サツマイモのつるを植え付け、室内に置き、植え付け４日後にハスモンヨトウの１齢幼虫を１０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、前記の式２）によって死虫率、前記の式３）によって補正死虫率をそれぞれ算出した。その補正死虫率を表１５に示す。なお、試験は２反復で行った。
［表１４］
2019014723.tif 000015
［表１５］
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試験例９
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表１４に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表１６に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。試験用製剤処理１０日後、カップ内の栽培用土壌の中心線（直径）に沿って約５ｃｍ深の溝を切り、サツマイモのつるを植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け４日後に、ハスモンヨトウの１齢幼虫を１０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区と呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区と同様に、サツマイモのつるを植え付け、室内に置き、植え付け４日後にハスモンヨトウの１齢幼虫を１０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、前記の式５）によって死虫率、前記の式６）によって補正死虫率をそれぞれ算出した。その補正死虫率を表１６に示す。なお、試験は２反復で行った。
［表１６］
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試験例１０
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表６、表８、及び表１４に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表１７に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。直ちに、カップ内の栽培用土壌の中央部に約５ｃｍ深、直径約４ｃｍの穴を開け、ジャガイモの塊茎を植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤処理）１４日後に、ワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区と呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区と同様に、ジャガイモの塊茎を植え付け、室内に置き、植え付け１４日後にワタアブラムシの２齢〜３齢幼虫を約２０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、前記の式１）によって防除価を算出した。その防除価を表１７に示す。なお、試験は２反復で行った。
［表１７］
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試験例１１
クロチアニジン０．５％粒剤（製品名：ダントツ粒剤、住友化学株式会社製）、フルエンスルホン２．０％粒剤及びオキサミル０．８％粒剤（製品名：バイデートＬ粒剤、三井化学アグロ株式会社製）を、下記の表１８に示される量用いて混合し、試験用製剤（混合粒剤）をそれぞれ得た。混合は、２０ｍｌ容量のガラス製スクリュー管（株式会社マルエム製）内で行った。
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備した。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表１８に記載の試験用製剤、クロチアニジン０．５％粒剤１２０ｍｇ、フルエンスルホン２．０％粒剤１５ｍｇ又はフルエンスルホン２．０％粒剤６００ｍｇ、オキサミル０．８％粒剤７５０ｍｇをそれぞれ均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表１９に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和した（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。直ちに、カップ内の栽培用土壌の中心線（直径）に沿って約５ｃｍ深の溝を切り、サツマイモのつるを植え付け、室内（２５℃）に置いた。植え付け（試験用製剤の処理）７日後に、ハスモンヨトウの２齢幼虫を１０頭放飼し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを処理区と呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区と同様にサツマイモのつるを植え付け、室内に置き、植え付け７日後にハスモンヨトウの２齢幼虫を１０頭放飼し、地上部全体にプラスチック製カップを被せた。これを無処理区と呼ぶ。
放飼５日後に供試した虫の生死を観察した。その観察結果から、前記の式５）によって死虫率、前記の式６）によって補正死虫率をそれぞれ算出した。その補正死虫率を表１９に示す。なお、試験は２反復で行った。
［表１８］
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［表１９］
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試験例１２
フィプロニル１．０％粒剤（製品名：プリンス粒剤、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）及びフルエンスルホン２．０％粒剤を、下記の表２０に示される量用いて混合し、試験用製剤（混合粒剤）をそれぞれ得る。混合は、２０ｍｌ容量のガラス製スクリュー管（株式会社マルエム製）内で行う。
８６０ｍｌ容量のプラスチック製カップ（カップ上面の表面積は約１／１００００ａ）に、土壌７００ｇを充填し、水を１５０ｇ加えて十分に混和し、栽培用土壌を準備する。各カップ内の栽培用土壌の表面に、表２０に記載の試験用製剤を均一に置き（各有効成分の１０ａあたりの処理量は表２１に記載の通りである）、栽培用土壌と十分に混和する（混和した土壌の深度は約７ｃｍ）。直ちに、カップ内の栽培用土壌の中央部に約６ｃｍ深、直径約６ｃｍの穴を開け、キャベツの苗（３オンスカップで育苗した本葉１．５葉期の苗）を植え付け、室内（２５℃）に置く。植え付け（試験用製剤処理）３日後に、ハイマダラノメイガの卵を２０個接種し、供試した虫の逃亡を防ぐため地上部全体にプラスチック製カップを被せる。これを処理区と呼ぶ。
一方、薬剤を処理しなかったこと以外は処理区と同様に、キャベツの苗を植え付け、室内に置き、植え付け３日後、ハイマダラノメイガの卵を２０個接種し、地上部全体にプラスチック製カップを被せる。これを無処理区と呼ぶ。
放飼７日後に孵化した虫の生死を観察する。その観察結果から、下記の式７）によって死虫率、下記の式８）によって補正死虫率をそれぞれ算出する。なお、試験は２反復で行う。
式７）；死虫率（％）＝（供試卵数−生存虫数）／供試卵数×１００
式８）；補正死虫率（％）＝｛（処理区死虫率−無処理区死虫率）／（１００−無処理区死虫率）｝×１００
［表２０］
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［表２１］
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【産業上の利用可能性】
【０００６】
本発明により、有害生物に対する防除効果が向上する。