(57)【要約】【課題】ステータの大型化及び当該ステータが有する複数のティースの各々の形状及び配置の著しい複雑化を伴うことなく、ロータとステータとの間に作用する電磁力を大きくすることができる磁気軸受を提供する。【解決手段】ステータ本体は、ステータコイル群が有する少なくとも２つのステータコイルの各々が巻き回されたティース同士を接続する特定接続部分と、回転軸の周方向で隣り合う２つのステータコイル群の間に位置するように存在し、当該２つのステータコイル群の各々に１つずつ属するとともに回転軸の周方向で隣り合う２つのステータコイルの各々が巻き回されたティース同士を接続する境界接続部分とを含む。特定接続部分における特定径方向での長さは、境界接続部分よりも多くの磁束が通過するように、境界接続部分における回転軸の径方向での長さと比べて大きい。【選択図】図１
2019148269.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸を非接触で回転可能に支持する磁気軸受であって、
前記回転軸に配置され、前記回転軸の周方向に延びて前記回転軸を取り囲むロータと、
前記回転軸の周方向に延びて前記ロータを取り囲むステータとを備え、
前記ステータは、
前記回転軸の周方向に延びて前記ロータを囲むステータ本体と、
各々が前記回転軸の径方向において前記ステータ本体から前記ロータに向かって延びるように形成され、前記回転軸の周方向に等間隔に並んで配置されるとともに同一円上に位置する複数のティースと、
前記複数のティースの各々に巻き回された複数のステータコイルが少なくとも３つの群に分けられることで構成され、各々が少なくとも２つのステータコイルを有する少なくとも３つのステータコイル群とを含み、
前記ステータ本体は、
前記少なくとも３つのステータコイル群の各々に対応するように存在し、前記少なくとも３つのステータコイル群の各々が有する前記少なくとも２つのステータコイルの各々が巻き回されたティース同士を接続する少なくとも３つの特定接続部分と、
前記少なくとも３つの特定接続部分のうち前記回転軸の周方向で隣り合う２つの特定接続部分を接続する少なくとも３つの境界接続部分とを含み、
前記少なくとも３つのステータコイル群の各々への通電に起因して発生する磁束が前記少なくとも２つのステータコイルのうち前記回転軸の周方向で隣り合う２つのステータコイルの一方が巻き回された第１ティースと前記ロータと前記少なくとも２つのステータコイルのうち前記回転軸の周方向で隣り合う２つのステータコイルの他方が巻き回され前記第１ティースと対を為す第２ティースと前記特定接続部分とをこの順番で通過するように前記ロータと前記ステータとに跨って形成される磁気回路を流れることにより、前記ロータと前記ステータとの間に電磁力が発生し、
前記少なくとも３つのステータコイル群は、前記電磁力が前記回転軸の径方向であって少なくとも３つの特定径方向の各々に作用するように、前記回転軸の周方向に並んで配置されており、
前記少なくとも３つの特定径方向は、前記回転軸の周方向に等間隔に存在するように設定されており、
前記特定接続部分における前記特定径方向での長さは、前記境界接続部分よりも多くの磁束が通過するように、前記境界接続部分における前記径方向での長さと比べて大きい、磁気軸受。
【請求項２】
請求項１に記載の磁気軸受であって、
前記ステータ本体の外形は、前記回転軸の軸方向から見たときの前記回転軸の中心にて互いに直交する２つの直線の各々によって対角線が構成されるとともに前記２つの直線の長さが互いに同じである正方形を有しており、
前記少なくとも３つの特定径方向は、前記２つの直線の一方に沿って互いに反対方向を向くように存在する第１及び第２の特定径方向と、前記２つの直線の他方に沿って互いに反対方向を向くように存在する第３及び第４の特定径方向とを含む４つの特定径方向であり、
前記少なくとも３つのステータコイル群は、前記電磁力が前記第１の特定径方向に作用するように配置された第１のステータコイル群と、前記電磁力が前記第２の特定径方向に作用するように配置され、前記回転軸に対して前記第１のステータコイル群とは反対側に位置する第２のステータコイル群と、前記電磁力が前記第３の特定径方向に作用するように配置され、前記回転軸の周方向において前記第１のステータコイル群と前記第２のステータコイル群との間に位置する第３のステータコイル群と、前記電磁力が前記第４の特定径方向に作用するように配置され、前記回転軸に対して前記第３のステータコイル群とは反対側に位置する第４のステータコイル群とを含む４つのステータコイル群であり、
前記少なくとも３つの特定接続部分は、前記ステータ本体が有する４つの角部の各々を含むように存在する４つの特定接続部分であり、
前記少なくとも３つの境界接続部分は、各々が前記４つの角部のうち前記回転軸の周方向で隣り合う２つの角部の間に位置する４つの境界接続部分である、磁気軸受。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の磁気軸受であって、
前記少なくとも３つのステータコイル群の各々が２つのステータコイルからなり、
前記回転軸の周方向において前記特定接続部分と前記境界接続部分とが交互に並んでいる、磁気軸受。
【請求項４】
請求項１又は２に記載の磁気軸受であって、
前記少なくとも３つのステータコイル群の各々が少なくとも３つのステータコイルからなり、
前記少なくとも３つのステータコイルの各々が巻き回された少なくとも３つのティースは、前記少なくとも３つのステータコイルの各々への通電に起因して前記回転軸の周方向で隣り合うように形成される２つの磁気回路に共通して用いられ、前記２つの磁気回路の一方では前記第１ティースとして機能するとともに前記２つの磁気回路の他方では前記第２ティースとして機能する少なくとも１つの共通ティースを含み、
前記少なくとも１つの共通ティースでは、前記２つの磁気回路の各々を流れる磁束の向きが互いに同じである、磁気軸受。
【請求項５】
請求項２〜４の何れか１項に記載の磁気軸受であって、
前記４つのステータコイル群の各々を構成するステータコイルは、
通電に起因して所定の大きさの電磁力を発生させるように、所定の方向に巻き回されるメインステータコイル部を含み、
前記第１のステータコイル群を構成するステータコイルは、
前記メインステータコイル部において電流が流れる方向と同じ方向に電流が流れることによって前記第１のステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因して発生する電磁力が強くなるように、前記メインステータコイル部と同じ方向に巻き回される第１サブステータコイル部をさらに含み、
前記第２のステータコイル群を構成するステータコイルは、
前記メインステータコイル部において電流が流れる方向とは反対の方向に電流が流れることによって前記第２のステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因して発生する電磁力が弱くなるように、前記メインステータコイル部と反対の方向に巻き回されるとともに前記第１サブステータコイル部に対して直列に接続されている第２サブステータコイル部をさらに含み、
前記第３のステータコイル群を構成するステータコイルは、
前記メインステータコイル部において電流が流れる方向と同じ方向に電流が流れることによって前記第３のステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因して発生する電磁力が強くなるように、前記メインステータコイル部と同じ方向に巻き回される第３サブステータコイル部をさらに含み、
前記第４のステータコイル群を構成する各ステータコイルは、
前記メインステータコイル部において電流が流れる方向とは反対の方向に電流が流れることによって前記第４のステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因して発生する電磁力が弱くなるように、前記メインステータコイル部と反対の方向に巻き回されるとともに前記第３サブステータコイル部に対して直列に接続されている第４サブステータコイル部をさらに含む、磁気軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転軸を非接触で回転可能に支持する磁気軸受に関し、詳しくは、回転軸の径方向での位置を調整可能なラジアル磁気軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転機が有する回転軸を非接触で回転可能に支持する磁気軸受が知られている。磁気軸受には、回転軸の径方向の変位を抑制するラジアル磁気軸受がある。
【０００３】
ラジアル磁気軸受は、回転軸に配置されて回転軸を取り囲むロータと、ロータを取り囲むステータとを備える。ステータは、ロータを取り囲むステータ本体と、ステータ本体からロータに向かって延びる複数のティースと、複数のティースの各々に巻き回された複数のコイルとを含む。
【０００４】
ラジアル磁気軸受においては、複数のコイルへの通電に起因して発生する電磁力がロータに対してロータの径方向に作用することにより、ロータやロータが設けられた回転軸を非接触で回転可能に支持する。回転軸が径方向に変位した場合には、複数のコイルのうち特定のコイルへの通電量を変化させてロータに作用する電磁力を調整することにより、回転軸を元の位置に戻すようになっている。
【０００５】
ロータに作用する電磁力を大きくするために、例えば、複数のコイルの各々の巻数を多くすることが考えられる。しかしながら、複数のコイルの各々の巻数を多くするためには、ティースのステータ本体からの突出長さ（ティースが延びる方向での長さ）やロータの周方向で隣り合う２つのティースの間隔を大きくする必要がある。その結果、ステータが大きくなってしまい、磁気軸受が大型化することになる。
【０００６】
そこで、下記特許文献１は、磁気軸受の大型化を回避しつつ、磁気軸受による支持力（つまり、ロータとステータとの間に作用する電磁力）を確保するために、周方向で隣り合う２つのティース間での漏れ磁束を低減する磁気軸受を開示している。具体的には、特許文献１に記載の磁気軸受においては、周方向で隣り合う２つのティース間での漏れ磁束を低減するために、周方向で隣り合う２つのティースであって磁束の流れる方向が互いに同じ方向である２つのティースの間隔を狭くして、磁気ループを構成する２つのティースの間隔（つまり、磁束の流れる方向が互いに反対の方向である２つのティースの間隔）を複数のティースが周方向に等間隔に配置された従来の磁気軸受よりも広くしている。また、特許文献１に記載の磁気軸受においては、複数のティースの各々について、その径方向外側の幅（周方向での長さ）が径方向内側の幅（周方向での長さ）よりも広くなるようにしてティースの径方向外側での磁気飽和を起こり難くすることで、周方向で隣り合う２つのティースの間での漏れ磁束をさらに低減している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第５７０００３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、特許文献１に記載の磁気軸受では、ロータとステータとの間に発生する電磁力を大きくするために周方向で隣り合う２つのティースの間での漏れ磁束を低減すべく複数のティースの各々について特別な形状及び配置を採用していることから、複数のティースが周方向に等間隔に配置された従来の磁気軸受と比べて、ステータの形状が複雑になってしまう。
【０００９】
本発明の目的は、回転軸に配置されて回転軸を取り囲むロータとロータを取り囲むステータとを備え、ステータがロータを取り囲むステータ本体とステータ本体からロータに向かって延びる複数のティースと複数のティースの各々に巻き回された複数のコイルとを含む磁気軸受において、ステータの大型化及び当該ステータが有する複数のティースの各々の形状及び配置の著しい複雑化を伴うことなく、ロータとステータとの間に作用する電磁力を大きくすることができる磁気軸受を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するために、本願の発明者等は、回転軸に配置されて回転軸を取り囲むロータとロータを取り囲むステータとを備え、ステータがロータを取り囲むステータ本体とステータ本体からロータに向かって延びる複数のティースと複数のティースの各々に巻き回された複数のコイルによって構成される少なくとも３つのステータコイル群とを含む磁気軸受において、上記少なくとも３つのステータコイル群の各々への通電に起因して発生する磁束のステータ本体での流れに着目して検討を進めた。そして、ステータ本体のうちステータコイル群への通電に起因して発生する磁束が流れる部分であって当該ステータコイル群を構成する幾つかのステータコイルの各々が巻き回されたティース同士を接続する特定接続部分に対してより多くの磁束を通過させることができれば、ステータコイル群への通電に起因してロータとステータとを跨るように形成される磁気回路を流れる磁束の量を全体的に増やすことができるので、ステータが有する複数のティースの各々の形状及び配置を複雑にしなくても、ロータとステータとの間に作用する電磁力を大きくすることができることに気付いた。また、ステータ本体のうち回転軸の周方向で隣り合う２つの特定接続部分を接続する境界接続部分については、上記磁気回路の形成に寄与しないことから、上記特定接続部分よりも回転軸の径方向での長さを短くすることができ、それによって、ステータが大型化するのを抑制することができることに気付いた。本発明は、このような知見に基づいて完成されたものである。
【００１１】
本発明により提供されるのは、回転軸を非接触で回転可能に支持する磁気軸受であって、前記回転軸に配置され、前記回転軸の周方向に延びて前記回転軸を取り囲むロータと、前記回転軸の周方向に延びて前記ロータを取り囲むステータとを備え、前記ステータは、前記回転軸の周方向に延びて前記ロータを囲むステータ本体と、各々が前記回転軸の径方向において前記ステータ本体から前記ロータに向かって延びるように形成され、前記回転軸の周方向に等間隔に並んで配置されるとともに同一円上に位置する複数のティースと、前記複数のティースの各々に巻き回された複数のステータコイルが少なくとも３つの群に分けられることで構成され、各々が少なくとも２つのステータコイルを有する少なくとも３つのステータコイル群とを含み、前記ステータ本体は、前記少なくとも３つのステータコイル群の各々に対応するように存在し、前記少なくとも３つのステータコイル群の各々が有する前記少なくとも２つのステータコイルの各々が巻き回されたティース同士を接続する少なくとも３つの特定接続部分と、前記少なくとも３つの特定接続部分のうち前記回転軸の周方向で隣り合う２つの特定接続部分を接続する少なくとも３つの境界接続部分とを含み、前記少なくとも３つのステータコイル群の各々への通電に起因して発生する磁束が前記少なくとも２つのステータコイルのうち前記回転軸の周方向で隣り合う２つのステータコイルの一方が巻き回された第１ティースと前記ロータと前記少なくとも２つのステータコイルのうち前記回転軸の周方向で隣り合う２つのステータコイルの他方が巻き回され前記第１ティースと対を為す第２ティースと前記特定接続部分とをこの順番で通過するように前記ロータと前記ステータとに跨って形成される磁気回路を流れることにより、前記ロータと前記ステータとの間に電磁力が発生し、前記少なくとも３つのステータコイル群は、前記電磁力が前記回転軸の径方向であって少なくとも３つの特定径方向の各々に作用するように、前記回転軸の周方向に並んで配置されており、前記少なくとも３つの特定径方向は、前記回転軸の周方向に等間隔に存在するように設定されており、前記特定接続部分における前記特定径方向での長さは、前記境界接続部分よりも多くの磁束が通過するように、前記境界接続部分における前記径方向での長さと比べて大きい。
【００１２】
上記磁気軸受においては、複数のステータコイルへの通電に起因してロータとステータとの間に発生する電磁力が少なくとも３つの特定径方向の各々に作用するように、複数のステータコイルが少なくとも３つのステータコイル群に分けられているので、複数のステータコイルの各々への通電に起因してロータとステータの間に発生するとともにロータの径方向に作用する電磁力をロータの周方向に等間隔に分散させることができる。その結果、ロータやロータが設けられた回転軸を非接触で回転可能に支持することができる。
【００１３】
ここで、ステータ本体のうち特定接続部分における特定径方向での長さは、当該特定接続部分を流れる磁束が境界接続部分を流れる磁束よりも多くなるように、境界接続部分における径方向での長さと比べて大きくなっている。そのため、境界接続部分が存在する方向でのステータ本体の長さを短くしながら、特定接続部分に対してより多くの磁束を流すことができる。その結果、ステータ本体の大型化を抑制しながら、複数のステータコイルの各々への通電に起因してロータとステータとに跨るように形成される磁気回路を流れる磁束の量を全体的に増やすことができる。
【００１４】
つまり、上記磁気軸受においては、ステータの大型化及び当該ステータが有する複数のティースの各々の形状及び配置の著しい複雑化を伴うことなく、ロータとステータとの間に作用する電磁力を大きくすることができる。
【００１５】
上記磁気軸受において、好ましくは、前記ステータ本体の外形は、前記回転軸の軸方向から見たときの前記回転軸の中心にて互いに直交する２つの直線の各々によって対角線が構成されるとともに前記２つの直線の長さが互いに同じである正方形を有しており、前記少なくとも３つの特定径方向は、前記２つの直線の一方に沿って互いに反対方向を向くように存在する第１及び第２の特定径方向と、前記２つの直線の他方に沿って互いに反対方向を向くように存在する第３及び第４の特定径方向とを含む４つの特定径方向であり、前記少なくとも３つのステータコイル群は、前記電磁力が前記第１の特定径方向に作用するように配置された第１のステータコイル群と、前記電磁力が前記第２の特定径方向に作用するように配置され、前記回転軸に対して前記第１のステータコイル群とは反対側に位置する第２のステータコイル群と、前記電磁力が前記第３の特定径方向に作用するように配置され、前記回転軸の周方向において前記第１のステータコイル群と前記第２のステータコイル群との間に位置する第３のステータコイル群と、前記電磁力が前記第４の特定径方向に作用するように配置され、前記回転軸に対して前記第３のステータコイル群とは反対側に位置する第４のステータコイル群とを含む４つのステータコイル群であり、前記少なくとも３つの特定接続部分は、前記ステータ本体が有する４つの角部の各々を含むように存在する４つの特定接続部分であり、前記少なくとも３つの境界接続部分は、各々が前記４つの角部のうち前記回転軸の周方向で隣り合う２つの角部の間に位置する４つの境界接続部分である。
【００１６】
上記態様においては、回転軸の軸方向から見たときのステータ本体の外形が正方形であるから、ステータ本体の外形に起因してステータ本体が元々有する角部を特定接続部分に利用することができる。そのため、正方形という単純な形状でありながら、特定接続部分を境界接続部分よりも厚く（径方向での長さを大きく）することができる。
【００１７】
また、上記態様においては、ステータ本体の外形が回転軸の軸方向から見て正方形であるから、例えば、並列に配置された複数の回転軸をそれぞれ回転可能に支持する場合には、複数のステータ本体を横に並べるように組み合わせて配置することが容易にできる。
【００１８】
ここで、上記磁気軸受において、好ましくは、前記少なくとも３つのステータコイル群の各々が２つのステータコイルからなり、前記回転軸の周方向において前記特定接続部分と前記境界接続部分とが交互に並んでいる。
【００１９】
上記態様においては、１つのステータコイル群に対して１つの特定接続部分が形成されているので、特定接続部分の径方向での長さを大きくすることができる。
【００２０】
また、上記磁気軸受において、前記少なくとも３つのステータコイル群の各々が少なくとも３つのステータコイルからなり、前記少なくとも３つのステータコイルの各々が巻き回された少なくとも３つのティースは、前記少なくとも３つのステータコイルの各々への通電に起因して前記回転軸の周方向で隣り合うように形成される２つの前記磁気回路に共通して用いられ、前記２つの磁気回路の一方では前記第１ティースとして機能するとともに前記２つの磁気回路の他方では前記第２ティースとして機能する少なくとも１つの共通ティースを含み、前記少なくとも１つの共通ティースでは、前記２つの磁気回路の各々を流れる磁束の向きが互いに同じであってもよい。
【００２１】
上記態様においては、ステータコイル群を構成する少なくとも３つのステータコイルを密集して配置することができる。そのため、ステータコイル群への通電に起因してロータとステータとの間に発生する電磁力をより大きくすることができる。
【００２２】
上記磁気軸受において、好ましくは、前記４つのステータコイル群の各々を構成するステータコイルは、通電に起因して所定の大きさの電磁力を発生させるように、所定の方向に巻き回されるメインステータコイル部を含み、前記第１のステータコイル群を構成するステータコイルは、前記メインステータコイル部において電流が流れる方向と同じ方向に電流が流れることによって前記第１のステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因して発生する電磁力が強くなるように、前記メインステータコイル部と同じ方向に巻き回される第１サブステータコイル部をさらに含み、前記第２のステータコイル群を構成するステータコイルは、前記メインステータコイル部において電流が流れる方向とは反対の方向に電流が流れることによって前記第２のステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因して発生する電磁力が弱くなるように、前記メインステータコイル部と反対の方向に巻き回されるとともに前記第１サブステータコイル部に対して直列に接続されている第２サブステータコイル部をさらに含み、前記第３のステータコイル群を構成するステータコイルは、前記メインステータコイル部において電流が流れる方向と同じ方向に電流が流れることによって前記第３のステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因して発生する電磁力が強くなるように、前記メインステータコイル部と同じ方向に巻き回される第３サブステータコイル部をさらに含み、前記第４のステータコイル群を構成する各ステータコイルは、前記メインステータコイル部において電流が流れる方向とは反対の方向に電流が流れることによって前記第４のステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因して発生する電磁力が弱くなるように、前記メインステータコイル部と反対の方向に巻き回されるとともに前記第３サブステータコイル部に対して直列に接続されている第４サブステータコイル部をさらに含む。
【００２３】
上記態様においては、第１サブステータコイル部と第２サブステータコイル部とが直列に接続されているとともに、第３サブステータコイル部と第４サブステータコイル部とが直列に接続されている。そのため、第１ステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因してロータとステータとの間に作用する電磁力を増大させながら第２ステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因してロータとステータとの間に作用する電磁力を減少させることができるとともに、第３ステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因してロータとステータとの間に作用する電磁力を増大させながら第４ステータコイル群を構成するステータコイルへの通電に起因してロータとステータとの間に作用する電磁力を減少させることができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明の磁気軸受によれば、ステータの大型化及び当該ステータが有する複数のティースの各々の形状及び配置の著しい複雑化を伴うことなく、ロータとステータとの間に作用する電磁力を大きくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施の形態による磁気軸受の概略構成を示す平面図である。
【図２】本発明の実施の形態の変形例１による磁気軸受の概略構成を示す平面図である。
【図３】本発明の実施の形態の変形例２による磁気軸受の概略構成を示す平面図である。
【図４】本発明の実施の形態の変形例３による磁気軸受の概略構成を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の実施の形態について詳述する。
【００２７】
図１を参照しながら、本発明の実施の形態による磁気軸受１０について説明する。図１は、磁気軸受１０の概略構成を示す平面図である。なお、以下の説明において、軸方向、径方向及び周方向は、それぞれ、回転軸２０の軸方向、径方向及び周方向を示す。
【００２８】
磁気軸受１０は、回転軸２０の径方向の変位を抑制するラジアル磁気軸受である。磁気軸受１０は、通電に起因して形成される磁気回路が回転軸２０の軸方向に対して直交する方向に広がる平面上に出現するヘテロポーラ型の磁気軸受である。
【００２９】
磁気軸受１０は、回転軸２０を非接触で回転可能に支持する。磁気軸受１０は、回転軸２０に設けられたロータ２２と、ロータ２２の周囲に配置されたステータ３０とを備える。磁気軸受１０においては、ロータ２２とステータ３０の間に作用する電磁力を利用してロータ２２をステータ３０に対して非接触で回転可能に支持することにより、ロータ２２が設けられた回転軸２０を非接触で回転可能に支持する。
【００３０】
ロータ２２は、回転軸２０に固定され、回転軸２０とともに周方向に回転する。ロータ２２は、回転軸２０に配置され、周方向に延びて回転軸２０を取り囲んでいる。ロータ２２は、円筒状の外周面を有する円環形状を呈している。ロータ２２は、回転軸２０に対して外嵌されている。ロータ２２は、回転軸２０と同心的に配置されている。ロータ２２は、磁性材料によって形成されている。ロータ２２は、例えば、複数の電磁鋼板を軸方向に積層することで形成される。
【００３１】
ステータ３０は、周方向に延びてロータ２２を取り囲むように配置され、ロータ２２との間に作用する電磁力によってロータ２２を非接触で回転可能に支持する。ステータは、磁性材料によって形成されている。ステータ３０は、例えば、複数の電磁鋼板を軸方向に積層することで形成される。
【００３２】
ステータ３０は、ステータ本体３２と、ステータ本体３２から突出して形成された複数のティース３４と、複数のティース３４の各々に巻き回された複数のステータコイル３５とを含む。以下、これらについて説明する。
【００３３】
ステータ本体３２は、全周に亘ってロータ２２を囲む環状に形成されている。なお、ステータ本体３２の詳細については、後述する。
【００３４】
複数（図１に示す例では、８つ）のティース３４は、同一円上において周方向に等間隔に並んで配置されている。複数のティース３４は、それぞれ、ステータ本体３２からロータ２２に向かって径方向に延びている。
【００３５】
複数（図１に示す例では、８つ）のステータコイル３５は、複数のティース３４の各々に巻き回されている。複数のステータコイル３５の各々には、ロータ２２とステータ３０との間に作用する電磁力を発生させるために、電流が流れる。複数のステータコイル３５の各々に電流が流れることにより、軸方向に直交する平面上に磁気回路が形成される。具体的には、周方向で隣り合う２つのステータコイル３５の各々への通電に起因して発生する磁束が、当該２つのステータコイル３５の一方が巻き回されたティース３４である第１ティース３４１と、ロータ２２と、当該２つのステータコイル３５の他方が巻き回されたティース３４である第２ティース３４２と、ステータ本体３２のうち第１ティース３４１と第２ティース３４２を接続する部分（後述する特定接続部分３２Ａ）とを、この順番で通過するように、磁気回路が形成される。つまり、磁気回路は、ロータ２２とステータ３０とに跨って形成される。
【００３６】
複数のステータコイル３５は、通電に起因してロータ２２とステータ３０との間に発生する電磁力が少なくとも３つの特定径方向の各々に作用するように、少なくとも３つのステータコイル群に分けられている。上記少なくとも３つの特定径方向は、周方向に等間隔に存在するように設定されている。
【００３７】
図１に示す例では、上記少なくとも３つの特定径方向は、４つの特定径方向ＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤからなる。４つの特定径方向ＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤは、軸方向から見たときのステータ本体３２の対角線を構成する２つの直線Ｌ１、Ｌ２の一方（直線Ｌ１）に沿って互いに反対方向を向くように存在する第１及び第２の特定径方向ＤＡ、ＤＣと、上記２つの直線Ｌ１、Ｌ２の他方（直線Ｌ２）に沿って互いに反対方向を向くように存在する第３及び第４の特定径方向ＤＢ、ＤＤとを含む。つまり、４つの特定径方向ＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤは、周方向に９０°の間隔で並ぶように設定されている。４つの特定径方向ＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤは、何れも、径方向で外側を向いている。
【００３８】
また、上記少なくとも３つの特定径方向が４つの特定径方向ＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤからなることにより、上記少なくとも３つのステータコイル群は４つのステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄからなる。４つのステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄは、第１のステータコイル群３５Ａと、第２のステータコイル群３５Ｂと、第３のステータコイル群３５Ｃと、第４のステータコイル群３５Ｄとを含む。
【００３９】
第１のステータコイル群３５Ａは、２つのステータコイル３５１からなり、通電に起因してロータ２２とステータ３０との間に発生する電磁力が第１の特定径方向ＤＡに作用するように配置されている。第１のステータコイル群３５Ａを構成する２つのステータコイル３５１は、第１の特定径方向ＤＡに延びる直線Ｌ１に対して周方向で両側に配置されている。第１のステータコイル群３５Ａを構成する２つのステータコイル３５１は、第１の特定径方向ＤＡにおいて回転軸２０よりも外側に位置している。
【００４０】
第２のステータコイル群３５Ｂは、２つのステータコイル３５２からなり、通電に起因してロータ２２とステータ３０との間に発生する電磁力が第２の特定径方向ＤＢに作用するように配置されている。第２のステータコイル群３５Ｂは、回転軸２２に対して第１のステータコイル群３５Ａとは反対側に配置されている。第２のステータコイル群３５Ｂを構成する２つのステータコイル３５２は、第２の特定径方向ＤＢに延びる直線Ｌ１に対して周方向で両側に配置されている。第２のステータコイル群３５Ｂを構成する２つのステータコイル３５２は、第２の特定径方向ＤＢにおいて回転軸２０よりも外側に位置している。
【００４１】
第３のステータコイル群３５Ｃは、２つのステータコイル３５３からなり、通電に起因してロータ２２とステータ３０との間に発生する電磁力が第３の特定径方向ＤＣに作用するように配置されている。第３のステータコイル群３５Ｃは、周方向において第１のステータコイル群３５Ａと第２のステータコイル群３５Ｂとの間に配置されている。第３のステータコイル群３５Ｃを構成する２つのステータコイル３５３は、第３の特定径方向ＤＣに延びる直線Ｌ２に対して周方向で両側に配置されている。第３のステータコイル群３５Ｃを構成する２つのステータコイル３５３は、第３の特定径方向ＤＣにおいて回転軸２０よりも外側に位置している。
【００４２】
第４のステータコイル群３５Ｄは、２つのステータコイル３５４からなり、通電に起因してロータ２２とステータ３０との間に作用する電磁力が第４の特定径方向ＤＤに作用するように配置されている。第４のステータコイル群３５Ｄは、回転軸２２に対して第３のステータコイル群３５Ｃとは反対側に配置されている。第４のステータコイル群３５Ｄを構成する２つのステータコイル３５４は、第４の特定径方向ＤＤに延びる直線Ｌ２に対して周方向で両側に配置されている。第４のステータコイル群３５Ｄを構成する２つのステータコイル３５４は、第４の特定径方向ＤＤにおいて回転軸２０よりも外側に位置している。
【００４３】
４つのステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄの各々を構成するステータコイル３５１、３５２、３５３、３５４は、メインステータコイル部３６を含む。メインステータコイル部３６は、通電に起因して所定の大きさの電磁力を発生させるように、ティース３４に対して所定の方向に巻き回される。
【００４４】
第１のステータコイル群３５Ａを構成するステータコイル３５１は、メインステータコイル部３６に加えて、第１サブステータコイル部３８１をさらに含む。第１サブステータコイル部３８１は、ステータコイル３５１が有するメインステータコイル部３６において電流が流れる方向と同じ方向に電流が流れるように配置される。そのため、メインステータコイル部３６への通電に起因して発生する電磁力と第１サブステータコイル部３８１への通電に起因して発生する電磁力とが同じ方向に作用することになる。その結果、第１のステータコイル群３５Ａを構成するステータコイル３５１への通電に起因して発生する電磁力が全体的に強められる。なお、第１のステータコイル群３５Ａを構成するステータコイル３５１への通電に起因して発生する電磁力を全体的に弱める場合には、第１サブステータコイル部３８１を流れる電流の向きを逆にすればよい。つまり、第１サブステータコイル部３８１は、第１のステータコイル群３５Ａを構成するステータコイル３５１への通電に起因して発生する電磁力をメインステータコイル部３６への通電に起因して発生する電磁力を基準にして増減させるように配置される。
【００４５】
第２のステータコイル群３５Ｂを構成するステータコイル３５２は、メインステータコイル部３６に加えて、第２サブステータコイル部３８２をさらに含む。第２サブステータコイル部３８２は、ステータコイル３５２が有するメインステータコイル部３６において電流が流れる方向とは反対の方向に電流が流れるように配置される。そのため、メインステータコイル部３６への通電に起因して発生する電磁力と第２サブステータコイル部３８２への通電に起因して発生する電磁力とが反対の方向に作用することになる。その結果、第２のステータコイル群３５Ｂを構成するステータコイル３５２への通電に起因して発生する電磁力が全体的に弱められる。なお、第２のステータコイル群３５Ｂを構成するステータコイル３５２への通電に起因して発生する電磁力を全体的に強める場合には、第２サブステータコイル部３８２を流れる電流の向きを逆にすればよい。つまり、第２サブステータコイル部３８２は、第２のステータコイル群３５Ｂを構成するステータコイル３５２への通電に起因して発生する電磁力をメインステータコイル部３６への通電に起因して発生する電磁力を基準にして増減させるように配置される。
【００４６】
また、第２のステータコイル群３５Ｂを構成するステータコイル３５２が有する第２サブステータコイル部３８２は、第１のステータコイル群３５Ａを構成するステータコイル３５１が有する第１サブステータコイル部３８１に対して直列に接続されている。そのため、第２サブステータコイル部３８２への通電を行うことにより、第１サブステータコイル部３８１への通電も行うことができる。なお、第２サブステータコイル部３８２は、例えば、第１サブステータコイル部３８１とは反対の方向に巻き回されることで、電流の流れる方向が第１サブステータコイル部３８１とは反対の方向になる。
【００４７】
第３のステータコイル群３５Ｃを構成するステータコイル３５３は、メインステータコイル部３６に加えて、第３サブステータコイル部３８３をさらに含む。第３サブステータコイル部３８３は、ステータコイル３５３が有するメインステータコイル部３６において電流が流れる方向と同じ方向に電流が流れるように配置される。そのため、メインステータコイル部３６への通電に起因して発生する電磁力と第３サブステータコイル部３８３への通電に起因して発生する電磁力とが同じ方向に作用することになる。その結果、第３のステータコイル群３５Ｃを構成するステータコイル３５３への通電に起因して発生する電磁力が全体的に強められる。なお、第３のステータコイル群３５Ｃを構成するステータコイル３５３への通電に起因して発生する電磁力を全体的に弱める場合には、第３サブステータコイル部３８３を流れる電流の向きを逆にすればよい。つまり、第３サブステータコイル部３８３は、第３のステータコイル群３５Ｃを構成するステータコイル３５３への通電に起因して発生する電磁力をメインステータコイル部３６への通電に起因して発生する電磁力を基準にして増減させるように配置される。
【００４８】
第４のステータコイル群３５Ｃを構成するステータコイル３５４は、メインステータコイル部３６に加えて、第４サブステータコイル部３８４をさらに含む。第４サブステータコイル部３８４は、ステータコイル３５４が有するメインステータコイル部３６において電流が流れる方向とは反対の方向に電流が流れるように配置される。そのため、メインステータコイル部３６への通電に起因して発生する電磁力と第４サブステータコイル部３８４への通電に起因して発生する電磁力とが反対の方向に作用することになる。その結果、第４のステータコイル群３５Ｄを構成するステータコイル３５４への通電に起因して発生する電磁力が全体的に弱められる。なお、第４のステータコイル群３５Ｄを構成するステータコイル３５４への通電に起因して発生する電磁力を全体的に強める場合には、第４サブステータコイル部３８４を流れる電流の向きを逆にすればよい。つまり、第４サブステータコイル部３８４は、第４のステータコイル群３５Ｄを構成するステータコイル３５４への通電に起因して発生する電磁力をメインステータコイル部３６への通電に起因して発生する電磁力を基準にして増減させるように配置される。
【００４９】
また、第４のステータコイル群３５Ｄを構成するステータコイル３５４が有する第４サブステータコイル部３８４は、第３のステータコイル群３５Ｃを構成するステータコイル３５３が有する第３サブステータコイル部３８３に対して直列に接続されている。そのため、第４サブステータコイル部３８４への通電を行うことにより、第３サブステータコイル部３８３への通電も行うことができる。なお、第４サブステータコイル部３８４は、例えば、第３サブステータコイル部３８３とは反対の方向に巻き回されることで、電流の流れる方向が第３サブステータコイル部３８３とは反対の方向になる。
【００５０】
上記磁気軸受１０においては、ステータ３０の大型化及び当該ステータ３０が有する複数のティース３４の各々の形状及び配置の著しい複雑化を伴うことなく、ロータ２２とステータ３０との間に作用する電磁力を大きくすることができるように、ステータ本体３２の形状が工夫されている。以下、ステータ本体３２の詳細について説明する。
【００５１】
図１に示す例では、ステータ本体３２の外形は、正方形である。つまり、ステータ本体３２は、軸方向から見て、４つの角部３２Ａ、３２Ｂ、３２Ｃ、３２Ｄを有している。４つの角部３２Ａ、３２Ｂ、３２Ｃ、３２Ｄは、それぞれ、周方向で隣り合う２つのステータコイル３５の各々への通電に起因して発生する磁束が流れる部分を含んでいればよい。別の表現をすれば、４つの角部３２Ａ、３２Ｂ、３２Ｃ、３２Ｄは、それぞれ、軸方向から見て後述する４つの側面３２１、３２２、３２３、３２４のうち周方向で隣り合う２つの側面が接している頂点を含んでいなくてもよい。上記正方形の対角線は、軸方向から見たときの回転軸２０の中心Ｃ１にて互いに直交する２つの直線Ｌ１、Ｌ２の各々によって構成されている。２つの直線Ｌ１、Ｌ２の長さは、互いに同じである。２つの直線Ｌ１、Ｌ２の一方（直線Ｌ１）は、軸方向から見たときに、その一端側が角部３２Ａに重なり、その他端側が角部３２Ｃに重なる。２つの直線Ｌ１、Ｌ２の他方（直線Ｌ２）は、軸方向から見たときに、その一端側が角部３２Ｂに重なり、その他端側が角部３２Ｄに重なる。ステータ本体３２は、軸方向から見て４つの側面３２１、３２２、３２３、３２４を有している。これら４つの側面３２１、３２２、３２３、３２４のうち周方向で隣り合う２つの側面は、軸方向から見て互いに直交している。
【００５２】
また、図１に示す例では、ステータ本体３２は、周方向に１つずつ交互に並ぶ４つの特定接続部分３２Ｘ及び４つの境界接続部分３２Ｙを含む。以下、これらについて説明する。
【００５３】
４つの特定接続部分３２Ｘは、４つのステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄに対応するように存在している。
【００５４】
ステータコイル群３５Ａに対応して存在する特定接続部分３２Ｘは、ステータコイル群３５Ａが有する２つのステータコイル３５１の一方が巻き回されたティース３４である第１ティース３４１と他方が巻き回された第２ティース３４２とを接続している。ステータコイル群３５Ａに対応して存在する特定接続部分３２Ｘは、角部３２Ａを含む。
【００５５】
ステータコイル群３５Ｂに対応して存在する特定接続部分３２Ｘは、ステータコイル群３５Ｂが有する２つのステータコイル３５２の一方が巻き回されたティース３４である第１ティース３４１と他方が巻き回された第２ティース３４２とを接続している。ステータコイル群３５Ｂに対応して存在する特定接続部分３２Ｘは、角部３２Ｂを含む。
【００５６】
ステータコイル群３５Ｃに対応して存在する特定接続部分３２Ｘは、ステータコイル群３５Ｃが有する２つのステータコイル３５３の一方が巻き回されたティース３４である第１ティース３４１と他方が巻き回された第２ティース３４２とを接続している。ステータコイル群３５Ｃに対応して存在する特定接続部分３２Ｘは、角部３２Ｃを含む。
【００５７】
ステータコイル群３５Ｄに対応して存在する特定接続部分３２Ｘは、ステータコイル群３５Ｄが有する２つのステータコイル３５４の一方が巻き回されたティース３４である第１ティース３４１と他方が巻き回された第２ティース３４２とを接続している。ステータコイル群３５Ｄに対応して存在する特定接続部分３２Ｘは、角部３２Ｄを含む。
【００５８】
つまり、４つの特定接続部分３２Ｘの各々には、通電に起因して発生する磁束が流れる。別の表現をすれば、４つの特定接続分３２Ｘは、それぞれ、磁気回路の形成に寄与している。
【００５９】
４つの境界接続部分３２Ｙは、それぞれ、４つの特定接続部分３２Ｘのうち周方向で隣り合う２つの特定接続部分３２Ｘを接続している。
【００６０】
ステータコイル群３５Ａに対応して存在する特定接続部分３２Ｘとステータコイル群３５Ｂに対応して存在する特定接続部分３２Ｘを接続している境界接続部分３２Ｙは、ステータコイル群３５Ａに属するステータコイル３５１への通電に起因して発生する磁束が流れる磁気回路や、ステータコイル群３５Ｂに属するステータコイル３５２への通電に起因して発生する磁束が流れる磁気回路の形成に寄与していない。
【００６１】
ステータコイル群３５Ｂに対応して存在する特定接続部分３２Ｘとステータコイル群３５Ｃに対応して存在する特定接続部分３２Ｘとを接続している境界接続部分３２Ｙは、ステータコイル群３５Ｂに属するステータコイル３５２への通電に起因して発生する磁束が流れる磁気回路や、ステータコイル群３５Ｃに属するステータコイル３５３への通電に起因して発生する磁束が流れる磁気回路の形成に寄与していない。
【００６２】
ステータコイル群３５Ｃに対応して存在する特定接続部分３２Ｘとステータコイル群３５Ｄに対応して存在する特定接続部分３２Ｘとを接続している境界接続部分３２Ｙは、ステータコイル群３５Ｃに属するステータコイル３５３への通電に起因して発生する磁束が流れる磁気回路や、ステータコイル群３５Ｄに属するステータコイル３５４への通電に起因して発生する磁束が流れる磁気回路の形成に寄与していない。
【００６３】
ステータコイル群３５Ｄに対応して存在する特定接続部分３２Ｘとステータコイル群３５Ａに対応して存在する特定接続部分３２Ｘとを接続している境界接続部分３２Ｙは、ステータコイル群３５Ｄに属するステータコイル３５４への通電に起因して発生する磁束が流れる磁気回路や、ステータコイル群３５Ａに属するステータコイル３５１への通電に起因して発生する磁束が流れる磁気回路の形成に寄与していない。
【００６４】
ここで、図１に示す例では、特定接続部分３２Ｘにおける特定径方向での長さが境界接続部分３２Ｙにおける径方向での長さよりも大きい。別の表現をすれば、特定接続部分３２Ｘのうち通電に起因して発生する磁束が流れる磁気回路に寄与する部分の径方向での長さが境界接続部分３２Ｙの径方向での長さよりも大きい。そのため、特定接続部分３２Ｘの周方向から見た断面を境界接続部分３２Ｙの周方向から見た断面よりも大きくすることができる。その結果、特定接続部分３２Ｘは、境界接続部分３２Ｙよりも多くの磁束を通過させることができる。したがって、複数のステータコイル３５の各々への通電に起因してロータ２２とステータ３０とに跨るように形成される磁気回路を流れる磁束の量を全体的に増やすことができる。
【００６５】
磁気軸受１０においては、複数のステータコイル３５への通電に起因してロータ２２とステータ３０との間に発生する電磁力が４つの特定径方向ＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤの各々に作用するように、複数のステータコイル３５が４つのステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄに分けられているので、複数のステータコイル３４の各々への通電に起因してロータ２２とステータ３０の間に発生するとともに径方向に作用する電磁力を周方向に等間隔に分散させることができる。その結果、ロータ２２やロータ２２が設けられた回転軸２０を非接触で回転可能に支持することができる。
【００６６】
ここで、ステータ本体３２のうち特定接続部分３２Ｘは、当該特定接続部分３２Ｘを流れる磁束が境界接続部分３２Ｙを流れる磁束よりも多くなるように、境界接続部分３２Ｙと比べて径方向での長さが大きくなっている。そのため、境界接続部分３２Ｙが存在する方向でのステータ本体３２の長さを短くしながら、特定接続部分３２Ｘに対してより多くの磁束を流すことができる。その結果、ステータ本体３２の大型化を抑制しながら、複数のステータコイル３５の各々への通電に起因してロータ２２とステータ３０とに跨るように形成される磁気回路を流れる磁束の量を全体的に増やすことができる。
【００６７】
つまり、磁気軸受１０においては、ステータ３０の大型化及び当該ステータ３０が有する複数のティース３４の各々の形状及び配置の著しい複雑化を伴うことなく、ロータ２２とステータ３０との間に作用する電磁力を大きくすることができる。
【００６８】
また、磁気軸受１０においては、軸方向から見たときのステータ本体３２の外形が正方形であるから、ステータ本体３２の外形に起因してステータ本体３２が元々有する角部３２Ａ、３２Ｂ、３２Ｃ、３２Ｄを特定接続部分３２Ｘに利用することができる。そのため、正方形という単純な形状でありながら、特定接続部分３２Ｘを境界接続部分３２Ｙよりも厚く（径方向での長さを大きく）することができる。
【００６９】
また、磁気軸受１０においては、ステータ本体３２の外形が軸方向から見て正方形であるから、例えば、並列に配置された複数の回転軸２０をそれぞれ回転可能に支持する場合には、複数のステータ本体３２を横に並べるように組み合わせて配置することが容易にできる。
【００７０】
磁気軸受１０においては、４つのステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄの各々に対して特定接続部分３２Ｘが１つずつ形成されているので、特定接続部分３２Ｘの特定径方向での長さを大きく形成することができる。
【００７１】
［実施の形態の変形例］
上記実施の形態では、４つのステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄの各々が２つのステータコイル３５１、３５２、３５３、３５４によって構成されているが、例えば、図２に示す磁気軸受１０Ａのように、４つのステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄの各々が３つのステータコイル３５１、３５２、３５３、３５４によって構成されていてもよい。或いは、図３に示す磁気軸受１０Ｂのように、４つのステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄの各々が４つのステータコイル３５１、３５２、３５３、３５４によって構成されていてもよい。
【００７２】
図２に示す例では、４つのステータコイル群３４Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄの各々において周方向で真ん中に位置するステータコイル３５１、３５２、３５３、３５４が巻き回されたティース３４は、ステータコイル３５１、３５２、３５３、３５４への通電に起因して周方向で隣り合うように形成される２つの磁気回路に共通して用いられる共通ティースである。当該ティース３４では、２つの磁気回路の各々を流れる磁束の向きが互いに同じである。
【００７３】
図３に示す例では、４つのステータコイル群３４Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄの各々において周方向で中間に位置する２つのステータコイル３５１、３５２、３５３、３５４の各々が巻き回されたティース３４は、ステータコイル３５１、３５２、３５３、３５４への通電に起因して周方向で隣り合うように形成される２つの磁気回路に共通して用いられる共通ティースである。当該ティース３４では、２つの磁気回路の各々を流れる磁束の向きが互いに同じである。
【００７４】
このような磁気軸受１０Ａ、１０Ｂにおいては、ステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄを構成する４つのステータコイル３５１、３５２、３５３、３５４を密集して配置することができる。そのため、ステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄへの通電に起因してロータ２２とステータ３０との間に発生する電磁力をより大きくすることができる。
【００７５】
［実施の形態の他の変形例］
上記実施の形態では、軸方向から見たときのステータ本体３２の外形が正方形であったが、例えば、図４に示す磁気軸受１０Ｃのように、軸方向から見たときのステータ本体３２の外形は八角形であってもよい。なお、ステータ本体３２の外形として、正方形の角部にＲ状の角取を施したものを採用することも可能である。
【００７６】
以上、本発明の実施の形態について詳述してきたが、これらはあくまでも例示であって、本発明は、上述の実施の形態の記載によって、何等、限定的に解釈されるものではない。
【００７７】
例えば、上記実施の形態では、４つの特定径方向ＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤが設定されているが、周方向に１２０°の間隔で設定される３つの特定径方向を採用してもよい。
【００７８】
例えば、上記実施の形態では、メインステータコイル部３６への通電によって基礎となる磁気回路が形成されているが、例えば、永久磁石を用いて基礎となる磁気回路を形成するようにしてもよい。この場合、メインステータコイル部３６が不要になるので、その分だけ銅損を減らすことができる。
【００７９】
例えば、上記実施の形態において、４つのステータコイル群３５Ａ、３５Ｂ、３５Ｃ、３５Ｄの何れかの通電量を変化させるだけで回転軸２０（ロータ２２）の位置を調整するようにしてもよい。
【符号の説明】
【００８０】
１０  磁気軸受
２２  ロータ
３０  ステータ
３２  ステータ本体
３２Ｘ  特定接続部分
３２Ｙ  境界接続部分
３４  ティース
３４１  第１ティース
３４２  第２ティース
３５  ステータコイル
３５Ａ  ステータコイル群
３５Ｂ  ステータコイル群
３５Ｃ  ステータコイル群
３５Ｄ  ステータコイル群
３５１  ステータコイル
３５２  ステータコイル
３５３  ステータコイル
３５４  ステータコイル
３６  メインステータコイル部
３８１  第１サブステータコイル部
３８２  第２サブステータコイル部
３８３  第３サブステータコイル部
３８４  第４サブステータコイル部
【図１】
2019148269.tif 000003
【図２】
2019148269.tif 000004
【図３】
2019148269.tif 000005
【図４】
2019148269.tif 000006