(57)【要約】【課題】地下や中空のケーシング内、水中等の探査対象に対し電磁探査を行う際、人工構築物等の探査対象でない比抵抗異常体の影響を除去して探査対象の電磁探査をより正確に行う。【解決手段】受信センサ（Ｒｘ）２を通り、かつ、探査対象に対し垂直な対称面πの両側にそれぞれ一次電磁場を発生させる対称面πの両側それぞれの対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂを対称面πに対し空間的に面対称になるように設置し、対称面πの両側それぞれの対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂは、それぞれ、対称面πに対し、空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの電流を制御して流し、受信センサ（Ｒｘ）２では、地下１次元比抵抗構造に垂直な対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂそれぞれが発生した一次電磁場により探査対象において発生した二次電磁場の応答を受信する。【選択図】図１
2019020184.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一次元比抵抗構造および前記一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体を探査対象にし、人工的に制御した送信電流を探査対象に向けて発生する一次電磁場の応答と、前記一次電磁場により前記探査対象において発生する誘導電磁場である二次電磁場の応答の合計である応答を、受信センサで受信して測定する電磁探査方法であって、
対称面πを、前記受信センサを通り前記探査対象である前記比抵抗一次元構造に垂直な面とし、
前記一次電磁場を発生させる偶数個の前記対称送信源を、前記対称面πに対し空間的に面対称になるように設置し、
前記送信電流の大きさは、対称面πに対し空間的かつ時間的に同じ大きさとし、
前記送信電流の向きは、対称面πに対して空間的かつ時間的に面対称になるようにし、
前記受信センサでは、対称面πの両側のそれぞれの対称送信源それぞれが発生した前記一次電磁場と、前記一次電磁場により前記探査対象において発生した二次電磁場の応答の合計である応答を受信することを特徴とする電磁探査方法。
【請求項２】
請求項１記載の電磁探査方法において、
前記対称送信源および前記受信センサが地表にあり、
前記探査対象は、地下の前記一次元比抵抗構造及び前記比抵抗一次元比抵抗構造に含まれる前記比抵抗異常体であり、
前記対称面πは、前記受信センサを通り、かつ、前記探査対象である比抵抗一次元構造に垂直な面とし、
前記対称送信源および前記受信センサの近くにガードレールや電線等の探査対象でない人工構築物がある場合、
前記対称面πを、探査対象でない前記人工構築物の長手方向に対し垂直となるように選択することを特徴とする電磁探査方法。
【請求項３】
請求項１記載の電磁探査方法において、
前記対称送信源および前記受信センサが海中等の水中にあり、
前記探査対象は、海底面下の前記一次元比抵抗構造及び前記一次元比抵抗構造に含まれる前記比抵抗異常体であり、
前記対象面πは、前記受信センサを通り、かつ、前記探査対象である海底面下の前記一次元比抵抗構造に垂直な面とし、
前記対称送信源および前記受信センサが、電磁探査機材運搬等の前記探査対象でない人工構築物に搭載されて水中を進行しながら電磁探査を行う場合、前記電磁探査機材運搬筏等の前記探査対象でない人工構築物の搭載面が海底面に対し平行になるように当該人工構築物を水中で進行させることを特徴とする電磁探査方法
【請求項４】
請求項１記載の電磁探査方法において、
前記対称送信源および前記受信センサは、空中にあり、
前記探査対象は、地下の前記一次元比抵抗構造および前記一次元比抵抗構造に含まれる前記比抵抗異常体であり、
前記対象面πは、前記受信センサを通り、かつ、前記探査対象である地下の前記一次元比抵抗構造に垂直な面とし、
前記対称送信源および前記受信センサが、空中を飛行する飛行体等の前記探査対象でない飛行体等の人工構築物に搭載されて空中を進行しながら電磁探査を行う場合、前記人工構築物の搭載面が地表面に対し平行になるように当該人工構築物を空中で進行させることを特徴とする電磁探査方法。
【請求項５】
請求項１記載の電磁探査方法において、
前記対称送信源および前記受信センサは、ケーシング内にあり、
前記探査対象は、地盤をボーリングしてケーシングを嵌めたケーシング周辺であり、
前記対称面πは、前記受信センサを通り、かつ、前記ケーシングの長手方向に対し垂直であり、
前記対称面πの両側のそれぞれの前記対称送信源に、それぞれ、前記対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの送信電流を流すが、前記送信電流の向きは、前記対称面πに対して逆向きになるような向きとし、
前記対称送信源および前記受信センサは地表に設置したクレーンから延びる吊上げケーブルによって前記ケーシング内を昇降させることを特徴とする電磁探査方法。
【請求項６】
請求項１記載の電磁探査方法において、
前記対称送信源は、地表にあり、前記受信センサは、ケーシング内にあり、
前記探査対象は、地下の前記一次元比抵抗構造及び前記一次元比抵抗構造に含まれる前記比抵抗異常体であり、
前記対称面πは、前記受信センサを通り、かつ、前記探査対象である比抵抗一次元構造に垂直な面とし、かつ、ケーシングは前記対称面π上にあり、
前記受信センサは地表に設置したクレーンから延びる吊上げケーブルによって前記ケーシング内を昇降させることを特徴とする電磁探査方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＥＭ法(Electromagnetic Method)により電磁探査を行う電磁探査方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の地下電磁探査法として代表的な手法の一つとして、各種の電磁探査方法があるが、その中で、ＴＤＥＭ法(Time Domain Electromagnetic Method)がある。
【０００３】
ＴＤＥＭ法による地下電磁探査を行う場合、通常、送信源及び受信センサを地上に設置し、一般的にオン/オフ時間のある交替直流を送信源に通電する。送信源に流していた送信電流を急激に遮断すると、電磁誘導の法則により、それまでに形成されていた磁場が変化するのを妨げるように、誘導電流が地下に流れる。この誘導電流は送信源に流していた送信電流遮断後の時間とともに地下深部に向けて拡散する。誘導電流はその電流経路の比抵抗に応じて減衰するため、誘導電流が作る磁場を時間の関数として地表で測定することにより、地下の比抵抗分布を調べることができる。
【０００４】
このようなＴＤＥＭ法を利用した地下電磁探査方法として、例えば、磁性非晶質構造体を持つ磁気インピーダンス素子を含むセンサ部を有する磁場センサ装置において、磁性非晶質構造体の長手方向に、磁性非晶質構造体に磁場を導く棒状のコア部を備え、磁性非晶質構造体に入力される地磁気による環境磁場を相殺する補正磁場を発生させる環境磁場相殺手段を設けたものが提案されている（例えば、特許文献１，２参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−３００３３１号公報
【特許文献２】特開２００９−３００３３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、探査対象でない送電線を流れる商用周波数電力源が発生する磁場は、この地下電磁探査方法のノイズ源となるが、重合処理や送電線から離れることによって、これらのノイズは激減することが分かっている。
【０００７】
しかしながら、送信源から誘導電流を発生させて電磁探査を行う際、送信源によって、探査対象でない地上に設置されたガードレールや、地表上に設置された送電線等の人工構築物等に励起される磁場ノイズや電場ノイズは、重合処理やそこから離れるといった測定で回避できないノイズとなる。
【０００８】
そのため、上述の特許文献１，２に記載された地下電磁探査方法では、地磁気による環境磁場を相殺して地下を探査できるものの、ガードレールや送電線等の探査対象でない比抵抗異常体である人工構築物の近くで電磁探査を行う場合、このような電磁探査の送信源により、地上に設置されたガードレールや送電線等の探査対象でない比抵抗異常体である人工構築物等に励起される磁場ノイズや電場ノイズの影響を受けるので、正確な電磁探査が行えず、長い間、電磁法の適用が困難な場所であった。
【０００９】
また、海底あるいは空中電磁法では、送信源や受信センサを曳航する際にロボット等の探査対象以外の比抵抗異常体である人工構築物等を用いるが、電磁探査の送信源により、探査対象以外の比抵抗異常体である人工構築物等に励起される磁場ノイズや電場ノイズの除去が問題となっていた。
【００１０】
さらに、ケーシング内での電気探査の適用では、ケーシングの外側に電流を流さなければならず、ケーシング内での電気探査の適用が困難であった。
【００１１】
そこで、本発明はこのような問題点に鑑みてなされたもので、地下や空中、水中等の探査対象に対し電磁探査を行う際、探査対象の一次元比抵抗構造に垂直な面上に構造人工構築物等の探査対象以外の比抵抗異常体の影響を除去し、探査対象の比抵抗構造をより正確に行うことができる電磁探査方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記課題を解決するため、本発明に係る電磁探査方法では、一次元比抵抗構造及び前記比抵抗一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体を探査対象にし、人工的に制御した送信電流を前記探査対象に向けて発生する一次電磁場の応答と、前記一次電磁場により前記探査対象において発生する誘導電磁場である二次電磁場の合計応答を、受信センサで測定する電磁探査方法であって、対称面πを、前記受信センサを通り前記探査対象である一次元構造に垂直な面とし、前記対称面πの両側にそれぞれ一次電磁場を発生させる対称送信源を当該対称面πに対し空間的に面対称になるように設置し、前記対称面πの両側のそれぞれの前記対称送信源、それぞれ、前記対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの送信電流を流し、前記電流の向きは、前記対称面πに対して空間的かつ時間的に面対称になるような向きとし、前記受信センサでは、前記対称面πの両側のそれぞれの対称送信源それぞれが発生した前記一次電磁場と、前記一次電磁場により前記探査対象において発生した二次電磁場の合計応答を受信することを第１の特徴とする。
また、本発明に係る電磁探査方法では、前記対称送信源及び前記受信センサが地表にあり、前記探査対象は、地下の前記一次元比抵抗構造及び前記一次元比抵抗構造に含まれる前記比抵抗異常体であり、前記対称面πは、前記受信センサを通り、かつ、前記探査対象である一次元比抵抗構造に垂直な面とし、前記対称送信源及び前記受信センサの近くにガードレールや電線等の前記探査対象でない人工構築物がある場合、前記対称面πを、前記探査対象でない人工構築物の長手方向に対し垂直となるように選択することを第２の特徴とする。
また、本発明に係る電磁探査方法では、前記対称送信源及び前記受信センサが、海中等の水中にあり、前記探査対象は、海中等の水中及び海底面下の前記一次元比抵抗構造及び前記一次元比抵抗構造に含まれる前記比抵抗異常体であり、前記対称面πが、前記受信センサを通り、かつ、前記探査対象である海底面下の前記一次元比抵抗構造に垂直な面とし、前記対称面πの両側それぞれの対称送信源および前記受信センサが電磁探査機材運搬筏等の前記探査対象でない人工構築物に搭載されて水中を進行しながら電磁探査を行う場合、前記電磁探査機材運搬筏等の前記探査対象でない人工構築物の搭載面が海底面に対し平行になるように当該人工構築物を水中で進行させるように選択することを第３の特徴とする。
また、本発明に係る電磁探査方法では、前記対称送信源及び前記受信センサは、空中にあり、前記探査対象は、地下の前記一次元比抵抗構造および前記一次元比抵抗構造に含まれる前記比抵抗異常体であり、前記対称面πは、前記受信センサを通り、かつ、前記探査対象である一次元比抵抗構造に垂直な面とし、前記対称面πの両側それぞれの対称送信源及び前記受信センサが空中を飛行する飛行体等の前記探査対象でない人工構築物に搭載されて電磁探査を行う場合、前記探査対象でない人工構築物の搭載面が地表面に対し平行になるように当該人工構築物を空中で進行させることを第４の特徴とする。
また、本発明に係る電磁探査電磁探査方法では、前記対称送信源及び前記受信センサは、ケーシング内にあり、前記探査対象は、地盤をボーリングしてケーシングを嵌めたケーシング周辺であり、前記対称面πは、前記受信センサを通り、かつ、前記ケーシングの長手方向に対し垂直であり、前記対称面πの両側のそれぞれの前記対称送信源に、それぞれ、前記対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの送信電流を流すが、前記送信電流の向きは、前記対称面πに対して逆向きになるような向きとし、前記対称送信源および前記受信センサは地表に設置したクレーンから延びる吊上げケーブルによって前記ケーシング内を昇降させことを第５の特徴とする。
また、本発明に係る電磁探査方法では、前記対称送信源は、地表にあり、前記受信センサは、ケーシング内にあり、前記探査対象は、地下の前記一次元比抵抗構造および前記一次元比抵抗構造に含まれる前記比抵抗異常体であり、前記対称面πは、前記受信センサを通り、かつ、前記探査対象である一次元比抵抗構造に垂直な面とし、かつ、ケーシングは前記対称面π上にあり、前記受信センサは地表に設置したクレーンから延びる吊上げケーブルによって前記ケーシング内を昇降させることを第６の特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る電磁探査方法では、対称送信源および受信センサがともにケーシング内に存在しない場合には、対称面πを、前記受信センサを通り前記探査対象である一次元比抵抗構造に垂直な面とし、前記対称面πの両側にそれぞれ一次電磁場を発生させる対称送信源を当該対称面πに対し空間的に面対称になるように設置し、前記対称面πの両側のそれぞれの前記対称送信源に、それぞれ、前記対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの送信電流を流し、前記送信電流の向きは、前記対称面πに対して空間的かつ時間的に面対称になるような向きとし、受信センサでは、対称面πの両側それぞれの対称送信源それぞれが発生した一次電磁場により探査対象において発生した二次電磁場の応答と前記一次電磁場の合計応答を受信する。
また、対称送信源及び受信センサがともにケーシング内に存在する場合には、対称面πを、前記受信センサを通り前記探査対象である一次元比抵抗構造に垂直な面とし、前記対称面πの両側にそれぞれ一次電磁場を発生させる対称送信源を当該対称面πに対し空間的に面対称になるように設置し、前記対称面πの両側のそれぞれの前記対称送信源に、それぞれ、前記対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの電流を流し、前記電流の向きは、前記対称面πに対して逆向きになるようにし、受信センサでは、対称面πの両側それぞれの対称送信源それぞれが発生した一次電磁場により探査対象において発生した二次電磁場の応答と前記一次電磁場の合計応答を受信する。
そのため、本発明に係る電磁探査方法によれば、地下や空中、水中等の探査対象に対し電磁探査を行う際、探査対象でない地上や地下、空中、水中等に人工構築物等の比抵抗異常体が存在しても、あらかじめその探査対象でない人工構築物等の比抵抗異常体の影響だけを測定しておき、これを観測値から差し引く補正により、探査対象である一次元比抵抗構造からの応答も０となるが、前記受信センサでの観測値は探査対象内部の比抵抗異常体だけの応答を測定することができ、電磁探査をより正確に行うことができる。さらに探査対象でない人工構築物等の比抵抗異常体と対称面πが垂直であるようにすれば、対称送信源により励起される前記探査対象でない人工構築物等内に磁場ノイズや電場ノイズは、発生しない。また、対称送信源と受信センサがケーシング内にあり、探査対象がケーシング周辺の比抵抗構造の場合、対称面πは受信センサを通り、地下ケーシングの長手方向に対し垂直になるように選択すると、従来はケーシングを嵌めた後の直流電気探査がケーシングの外側に電流を流すことが難しく困難であったが、当該電磁探査法により、ケーシングの外側の比抵抗構造が容易に測定できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明に係る実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置の構成や配置を示す図である。
【図２】（ａ），（ｂ）それぞれ、本発明に係る実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において地下一次元比抵抗構造に垂直な対称面πに対し面対象な対称送信源の形状の一例（長方形状）を示す図である。
【図３】図２に示す実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において対称面πに対し面対象な対称送信源から対称面πに対し空間的かつ時間的に面対象に流れる送信電流I、I′の流れ方を示す図である。
【図４】（ａ），（ｂ）それぞれ、実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において対称面πに対し面対象な対称送信源から対称面πに対し空間的かつ時間的に面対象に流れる電流の送信波形の一例を示す図である。
【図５】（ａ），（ｂ）それぞれ、実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において対称面πに対し面対象な対称送信源と地下一次元比抵抗構造の位置関係を示す説明図である。
【図６】実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において対称面πに面対称な送信源である対称送信源によって励起される図５に示す地下一次元比抵抗構造からの受信センサでの出力電圧を示す表であり、受信センサでの出力電圧の合計が０になることを示す表である。
【図７】（ａ），（ｂ）それぞれ、実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において対称面πに対し面対象な対称送信源と探査対象である比抵抗異常体の位置関係を示す説明図である。
【図８】実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において対称面πに対し面対象な対称送信源によって励起される比抵抗異常体からの出力電圧を示す表であり、対称送信源と比抵抗異常体との距離が遠い場合には、その出力電圧は０となるが、対称流送信源と比抵抗異常体との距離が近い場合には、その出力電圧は０とならないことを示す表である。
【図９】（ａ），（ｂ）それぞれ、実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において地下一次元比抵抗構造に垂直な対称面πに対し面対象な対称送信源の形状例（円形形状）を示す図である。
【図１０】（ａ），（ｂ）それぞれ、実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において地下一次元比抵抗構造に垂直な対称面πに対し面対象な対称送信源の形状例（長方形状と円形形状）と対称送信源の数(偶数個)を示す図である。
【図１１】（ａ），（ｂ）それぞれ、実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において地下１次元比抵抗構造に垂直な対称面πに対し面対象な対称送信源の形状（長方形状）例および対称誘導電流送信源とＸＹ面とのなす角がθである場合を示す図である。
【図１２】（ａ），（ｂ）それぞれ、実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において地下一次元比抵抗構造に垂直な対称面πに対し面対象な対称送信源の形状例（ポリゴン型送信源でなくライン型送信源）を示す図である。
【図１３】図１２（ａ），（ｂ）に示すような他の例（ライン型送信源）において対称面πに対し空間的かつ時間的に面対象に流れる電流の流れ方を示す図である。
【図１４】対称送信源及び受信センサが地表にあり、探査対象は、地下の一次元比抵抗構造および前記一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体であり、対称面πは、受信センサを通り、かつ、探査対象ある一次元比抵抗構造に対し垂直であり、対称送信源および受信センサの近くにガードレールや電線等の探査対象でない人工構築物がある場合の本発明に係る実施形態２の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置の構成や配置を示す図である。
【図１５】本発明に係る実施形態２の電磁探査方法（対称送信源および受信センサの近くにガードレールや電線等の探査対象でない人工構築物が存在する場合）において対称面πおよび地下一次元比抵抗構造に垂直な対称面Ｐの設定を示す図である。
【図１６】本発明に係る実施形態２の電磁探査方法（対称送信源および受信センサの近くにガードレールや電線等の探査対象でない人工構築物が存在する場合）において対称面π、対称送信源及び面Pの設定を示す図である。
【図１７】本発明に係る実施形態２の電磁探査方法（地上にガードレール等の探査対象でない人工構築物が存在する場合）において対称面πに対し垂直な面Ｐ上に対称送信源が励起する電場ノイズを示す表である。
【図１８】対称送信源及び受信センサが、海中等の水中にあり、探査対象が地下の一次元比抵抗構造および一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体であり、対象面πが受信センサを通り、かつ、探査対象である海底面下の一次元比抵抗構造に垂直な面とした本発明に係る実施形態３の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置の構成や配置を示す図である。
【図１９】（ａ），（ｂ）それぞれ、対称送信源および受信センサが空中にあり、探査対象が地下の一次元比抵抗構造及び一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体であり、対称面πが受信センサを通り、かつ、探査対象である一次元比抵抗構造に垂直な面とした本発明に係る実施形態４の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置の構成や配置と、バード内の構成を示す図である。
【図２０】対称送信源及び受信センサがケーシング内にあり、探査対象が地盤をボーリングしてケーシングを嵌めたケーシング周辺であり、対称面πが受信センサを通り、かつ、ケーシングの長手方向に対し垂直であるとした本発明に係る実施形態５の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置の構成や配置を示す図である
【図２１】図２０に示す本発明に係る実施形態５の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置の探査装置の内部構成等を示す図である
【図２２】対称送信源は地表にあり、受信センサはケーシング内にあり、探査対象が地下の一次元比抵抗構造および一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体であり、対称面πは、受信センサを通り、かつ、探査対象である一次元比抵抗構造に垂直な面とし、ケーシングが対称面π上にあるとした本発明に係る実施形態６の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置の構成や配置を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に係る装置の実施の形態１〜６を、添付図面を参照しながら詳細に説明する。なお、下記に説明する実施形態はその寸法等も含めあくまで本発明の一例であり、本発明は下記の実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術思想の範囲内で適宜変更可能である。
【００１６】
実施の形態１．
まず、実施形態１の電磁探査方法について説明する。実施形態１の電磁探査方法は、探査対象は、一次元比抵抗構造および前記一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体であり、地上の受信センサの近くにガードレールや電線等の人工構築物（比抵抗異常体）がない場合における電磁探査方法について説明する。
【００１７】
図１は、実施形態１の電磁探査方法を実施する電磁探査装置の配置図である。
図１に示すように、実施形態１の電磁探査方法を実施する電磁探査装置は、探査対象を地下の一次元比抵抗構造(図１では、便宜上、３層の地下構造を示しているが、本発明では３層に限定されるものではない。）及び前記一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体とするもので、地表上に送信電流発生装置１と、一次電磁場を探査対象に向けて発生させる対称送信源である（Ｔｘ）４ａ、（Ｔｘ’）４ｂと、探査対象において発生する誘導電磁場である二次電磁場と前記一次電磁場との合計応答を受信する受信センサ（Ｒｘ）２と、受信センサ（Ｒｘ）２で受信された応答を記録する受信データ記録装置３と、受信センサ（Ｒｘ）２を通り、かつ、地下の一次元比抵抗構造に対し垂直な対称面πで構成される。
【００１８】
実施形態１の電磁探査方法では、ＥＭ法(Electromagnetic Method)により電磁探査を行うため、送信電流発生装置１は、一次元比抵抗構造に垂直な対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂそれぞれに対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に供給する送信電流を制御することで探査対象である一次元比抵抗構造に向けて発生する一次電磁場を変化させて、一次元比抵抗構造および前記一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体に誘導電磁場（二次電磁場）を発生させる。
【００１９】
対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に送信電流を供給するとは、後述するように対称面πに対し対象な地点では、送信電流発生装置１が対称面πの両側に面対称に配置された対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂそれぞれに対称面πに対し同一タイミングで同じ大きさ（アンペア）、かつ、対称面πに面対称となるような向きの電流を流すことをいう。
【００２０】
これにより、対称面π上に位置する受信センサ（Ｒｘ）２は、一次元比抵抗構造に垂直な対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂによって対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に誘導電流が励起され、誘導電磁場が発生するが、地下一次元比抵抗構造からの誘導電磁場は０となるが、前記一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体からの応答は、対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと前記一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体との距離が近い場合には、０とならず、一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体から発生する誘導電磁場（二次電磁場）だけの応答を検出することができる。
【００２１】
図２（ａ），（ｂ）は、それぞれ、本発明に係る実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において一次次元比抵抗構造に垂直な対称面πに対し面対象な対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂの形状の一例（長方形状）を示す図である。
【００２２】
対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂは、図２（ａ），（ｂ）に示すように対称面πに対しそれぞれ面対称に長方形状の誘導電流が流れるように長方形状のコイル(ポリゴン型送信源)で電流経路が構成される。
【００２３】
図２（ａ），（ｂ）では、一次元比抵抗構造に垂直な対称面πの両側それぞれの対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂは、対称面πに対しそれぞれ同じ距離Ｒだけ離れて面対称に設置され、しかも対称面πに対し面対称で同じ形状の長方形状のコイル(ポリゴン型送信源)で電流経路を構成している。
【００２４】
図３（ａ），（ｂ）は、それぞれ、対称面πの両側それぞれの対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂにおける送信電流Ｉ，Ｉ’の流れる方向を示す図である。
【００２５】
対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂは、図３に示すように対称面πに対しそれぞれ面対称に４つの角ａ，ｂ，ｃ，ｄ、ａ’，ｂ’，ｃ’，ｄ’により長方形状を構成しており、図３上、右側の対称送信源４ａでは、送信電流発生源１から供給された電流Ｉをａ→ｂ→ｃ→ｄ→ｅ（ａ）の順に流す。
【００２６】
一方、図３上、左側の対称送信源４ｂでは、送信電流発生装置１から供給された電流Ｉ’を、対称面πに対し対称誘導電流送信源４ａとは面対称で同一タイミングに、ａ’→ｂ’→ｃ’→ｄ’→ｅ’（ａ’）の順に流す。尚、電流Ｉと電流Ｉ’は、同じ大きさである。
【００２７】
その際、送信電流発生装置１から対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂに供給する送信電流Ｉ，Ｉ’は、図４（ａ）に示すような矩形の波形を有する電流でも、図４（ｂ）に示すようなＳＩＮ波形を有する電流でも波形に拘るものではなく、探査対象に向けて発生する一次電磁場が変化して、一次元比抵抗構造および前記地下一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体に誘導電磁場（二次電磁場）を誘導できるものであれば良い。
【００２８】
図５（ａ），（ｂ）は、それぞれ、実施形態１の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置において対称面πに対し面対象な対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと一次元比抵抗構造の位置関係を示す説明図である。
【００２９】
図５（ａ），（ｂ）は、後述する図７に示す場合とは異なり、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと一次元比抵抗構造だけの関係を示しており、受信センサ（Ｒｘ）２は受信点に設置されるものとする。
【００３０】
図６は、対称面πに面対称な送信源である対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’） ４ｂによって励起される図５に示す一次元比抵抗構造からの受信センサ（Ｒｘ）２での出力電圧Ｖの合計が０になることを示す図である。
【００３１】
図５に示すように、実施形態１の電磁探査方法では、一次元比抵抗構造に垂直な対称面πの両側それぞれに面対称に対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂを設け、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂそれぞれに対し空間的かつ時間的に面対称に送信電流を流すので、図６より、一次元比抵抗構造からの受信センサ（Ｒｘ）２が設置される受信センサ（Ｒｘ）２での出力電圧Ｖは、０になることがわかる。
【００３２】
図７（ａ），（ｂ）は、対称面πに面対称な送信源である対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと探査対象である比抵抗異常体の位置関係を示す説明図ある。
【００３３】
具体的には、図７に示すように、図上、対称面πの右側の、探査対象である一次元比抵抗構造の第一層中に比抵抗異常体が存在している。
【００３４】
図８は、対称面πに面対称な送信源である対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂによって励起される図７に示す比抵抗異常体の出力電圧をまとめた表を示す図である。尚、図８において受信センサ（Ｒｘ）２と比抵抗異常体との距離をＲとし、Ｒは大きいものとする。
【００３５】
図８に示すように、比抵抗異常体が対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと受信センサ（Ｒｘ）２が遠い場合は、出力電圧は０になるが、近い場合は、比抵抗異常体の出力電圧は、０とならないため、比抵抗異常体からの応答が求まる。
【００３６】
従って、実施形態１の電磁探査方法では、受信センサ（Ｒｘ）２を通り、かつ、探査対象である一次元比抵抗構造に対し垂直な対称面πの両側にそれぞれ一次電磁場を発生させる対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂを当該対称面πに対し空間的に面対称になるように設置し、対称面πの両側の対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂは、それぞれ、対称面πに対し、空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの電流を制御して流し、受信センサ（Ｒｘ）２では、対称面πの両側それぞれの対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂそれぞれが発生した一次電磁場により探査対象において発生した二次電磁場の応答を受信する。
【００３７】
図６及び図８から明らかなように、実施形態１の電磁探査方法によれば、受信センサ２の応答は、探査対象である一次元比抵抗構造からの応答が０となるため、探査対象である一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体だけの応答になるため、探査対象である一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体だけを確実に電磁探査することができる。
【００３８】
尚、上記実施形態1の説明では、対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂは、対称面πの両側で空間的かつ時間的に長方形状に電流を流すように説明したが、本発明では、これに限らず、対称面πの両側で空間的かつ時間的に電流を流せば長方形状にこだわる必要はない。
【００３９】
つまり、例えば、図９（ａ），（ｂ）に示すように対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂが地下1次元比抵抗構造に垂直な対称面πに対し円形状で空間的かつ時間的に電流Ｉ，Ｉ’を流しても良いし、図１０（ａ），（ｂ）に示すように対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂとして、それぞれ、図２〜図８に示すように長方形状の電流Ｉ，Ｉ’を流す対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと、図９に示すように円形状に電流Ｉ，Ｉ’を流す対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂを、それぞれ、対称面πの両側に空間的に面対称に設けるようにしても良い。
【００４０】
また、図１１（ａ），（ｂ）に示すように、地下１次元比抵抗構造に垂直な対称面πに対しそれぞれ距離Ｒだけ離れて、かつ、ＸＹ平面とのなす角度がθで面対称に設置された対称面π両側の対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂから対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に流しても良いし、さらには図１２（ａ），（ｂ）に示すように、一次元比抵抗構造に垂直な対称面πに対しそれぞれ距離Ｒだけ離れて対称面πに対し面対称に設置したライン送信源の対称送信源（Ｔｘ）４ａ（Ｔｘ’）４ｂから対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に一方通行でライン状に流しても勿論良い。
【００４１】
尚、対称面πに対し面対称に設置したライン送信源の対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂの場合は、例えば、図１３に示すように、図上、対称面πの左側の対称送信源４ａでは、送信電流発生装置１から供給された電流Ｉをｅ→ｄ→ｃ→ｂ→ａ→・・・の順に流す。
【００４２】
一方、図１０上、右側の対称送信源４ｂでは、送信電流発生装置１から供給された電流Ｉ’を、対称面πに対し対称送信源４ａとは面対称で同一タイミングに、ｅ’→ｄ’→ｃ’→ｂ’→ａ’→・・・の順に流れることになる。
【００４３】
実施の形態２．
次に、実施形態２の電磁探査方法について説明する。実施形態２の電磁探査方法は、探査対象は、実施形態１の電磁探査方法と同様に地下の一次元比抵抗構造及び前記地下の一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体であり、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂや受信センサ（Ｒｘ）２の近くにガードレール５等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）がある場合における電磁探査方法について説明する。
【００４４】
つまり、上述した実施の形態２の電磁探査方法の場合、地上の受信センサ（Ｒｘ）２や対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂの近くにガードレール５等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）がある場合には、対称面πに対し空間的に面対称な対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂに流れる電流を制御して、誘導電流が地下に流れた際、ガードレール５等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）にも誘導電流が流れて、受信センサ（Ｒｘ）２で受信して測定する一次磁場と二次電磁場の合計応答に探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）の影響が含まれる場合がある。
【００４５】
そこで、実施形態２の電磁探査方法では、探査対象は地下の一次元比抵抗構造及び前記一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体であり、地上にガードレール５等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）が対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂおよび受信センサ（Ｒｘ）２の近くに存在する場合における電磁探査方法について説明する。
【００４６】
図１４は、実施形態２の電磁探査方法を実施する電磁探査装置の配置図である。
図１４に示すように、実施形態２の電磁探査方法を実施する電磁探査装置は、上述した図１〜図１３に示す実施形態１の電磁探査方法と同様に、探査対象を地下の一次元比抵抗構造及び一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体であるもので、地上に送信電流発生装置１および対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと、探査対象において発生する誘導電磁場および探査対象でない比抵抗異常体において発生する二次電磁場と一次電磁場の合計応答を受信センサ（Ｒｘ）２と、受信センサ（Ｒｘ）２で受信された応答を記録する受信データ記録装置３と、受信センサ（Ｒｘ）２を通り、かつ、地表面に対し垂直な対称面πを備えて構成される。
【００４７】
そして、実施形態２の電磁探査方法では、図１〜図１３に示す実施形態１の電磁探査方法とは異なり、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと受信センサ（Ｒｘ）２の近くにガードレール５等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）が存在している。
【００４８】
そのため、実施形態２の電磁探査方法では、送信電流発生装置１が対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂそれぞれに供給した送信電流によってガードレール５等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）で発生する誘導電磁場（二次電磁場）の影響を除外するため、対称送信源（Ｔｘ）４，（Ｔｘ’）４ｂを配置する際の基準となる対称面πを、図１５に示すように地下一次元比抵抗構造だけでなく、ガードレール５等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）に対しても垂直になるように設定する。
【００４９】
つまり、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと受信センサ（Ｒｘ）２の近くにガードレール５等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）が存在している場合、まず、
（１）図１５に示すように対称面πと地下一次元比抵抗構造に垂直な面Ｐを考える。
（２）ガードレール５のような探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）は、この面Ｐ上にあるとする。
（３）面Ｐ上に対称面πに面対称な送信源である対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂによって励起される電場は、次の理由により０となる。
【００５０】
つまり、図１６に示すように、それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂをバイポール送信源の集合と考える。尚、図１６では、対称面πに面対称な送信源である対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂの２つのループ送信源の場合を示している。
【００５１】
そして、面Ｐに平行なバイポール送信源の場合、図１６では、Ｔｘ２とＴｘ２’、Ｔｘ４とＴｘ４ｂが面Ｐに平行なバイポール送信源である。Ｔｘ２とＴｘ２’、Ｔｘ４とＴｘ４ｂの各送信源の距離は、ｒとＲで同じであるが、対称面πに対し面対称であり、電流の向きは逆向きなので、電場は０となる。
【００５２】
一方、面Ｐに垂直なバイポール送信源の場合、図１６では、Ｔｘ１とＴｘ１’、Ｔｘ３とＴｘ３’が面Ｐに垂直なバイポール送信源である。Ｔｘ１とＴｘ１’、Ｔｘ３とＴｘ３’の各送信源の距離は、みな同じだが、電流の向きは面Ｐに対して垂直なので、電場は０である。
【００５３】
そのため、実施形態２の電磁探査方法によれば、対称面πに面対称な対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂによって面Ｐ上に励起される電場Ｅは、図１７に示すように０となるので、面Ｐ上に存在するガードレール５のような探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）の影響を無視、すなわち除去することができる。
【００５４】
その結果、実施形態２の電磁探査方法によれば、面Ｐ上に存在するガードレール５のような探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）の影響を無視することにより、実施形態１の電磁探査方法の場合と同様に、上述した図５において対称面πに面対称な送信源である対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂによって対称面π上に存在する受信センサ（Ｒｘ）２が設けられた受信点で励起される出力電圧は、探査対象である一次元比抵抗構造の応答は図６に示すようにそれぞれ０となり、探査対象である一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体の応答は、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂおよび受信センサ（Ｒｘ）２と前記比抵抗異常体との距離が遠い場合は０に、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂおよび受信センサ（Ｒｘ）２と前記比抵抗異常体との距離が近い場合はその合計である出力電圧Ｖも実施形態１の電磁探査方法の場合と同様に０とならない。
【００５５】
従って、実施形態２の電磁探査方法では、地上にガードレール５のような探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）がある場合、対称面πと地下一次元比抵抗構造に垂直な面Ｐを考え、人工構築物（比抵抗異常体）がこの面Ｐ上にくるようにし、かつ、受信センサ（Ｒｘ）２が対称面πに位置するように設定することにより、地上の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）の影響を０にすることができる。
【００５６】
その結果、実施形態２の電磁探査方法によれば、実施形態１の電磁探査方法と同様に対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂが、それぞれ、対称面πに対し、空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの電流を制御して流し、受信センサ（Ｒｘ）２では、対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂそれぞれが発生した一次電磁場により探査対象の比抵抗異常体において発生した二次電磁場の応答を受信することができるので、地上にガードレール５のような探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）があったとしても、それらの探査対象でない人工構築物等の比抵抗異常体の影響を除去して探査対象である一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体だけを確実に電磁探査することができる。
【００５７】
実施の形態３．
次に実施の形態３の電磁探査方法について説明する。実施形態３の電磁探査方法は、探査対象が海中や海底面下の熱水鉱床等の探査を考える。
【００５８】
この場合、例えば、次の５つの探査モデルが考えられる。
【００５９】
（１）対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂを海底面に設置し、受信センサ（Ｒｘ）２を曳航ロボット等で曳航する。
（２）受信センサ（Ｒｘ）２を海底面に設置し、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂを曳航ロボット等で曳航する。
（３）対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと受信センサ（Ｒｘ）２の位置を一定とし両者を一つの曳航ロボット等で曳航する。
（４）対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと受信センサ（Ｒｘ）２を別々の曳航ロボット等で曳航する。この場合、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと受信センサ（Ｒｘ）２の位置は測定毎に変化する。
（５）地表での電磁法の地表面を海底面に置き換えた場合に等しく、測定位置を変えるのにロボット等を使う。
【００６０】
しかし、海底面下数１０ｍより深い鉱床は深海底では開発できない、鉱床が海底面の上に出ている場合には、直接カメラ等で見れば十分である、海底面下の比較的浅い潜頭鉱床を目指した探査を考えたり、探査スピード等を考慮すると、（３）の対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと受信センサ（Ｒｘ）２の位置を一定とし両者を一つのロボット等で曳航する方法が有望と考えられる。
【００６１】
ただし、曳航ロボット等は、探査対象でない低比抵抗異常体と考えられるため、特別な補正が必要である。つまり、探査対象でない曳航ロボット等の影響を、探査対象の影響がない領域、例えば、海底下の影響がない深度で測定しておく。これが補正量となる。観測値から補正量を差し引けば、それらは探査対象である１次元比抵抗構造の応答も０となるが、比抵抗異常体が対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと受信センサ（Ｒｘ）２が近い場合は、探査対象である比抵抗異常体だけの応答（観測値）が受信センサ（Ｒｘ）２が出てくる。
【００６２】
この低比抵抗異常体が、運搬途中(海底面近く)において、その海底面より下の比抵抗構造の影響がない深度、例えば、５００ｍの深さで測定を行い、これを補正量とし、この時の出力電圧をＶｃとする。Ｖｃは全て、曳航用ロボット６ｂ等だけの影響であるため、観測値からこの補正量である出力電圧Ｖｃを差し引けば、観測値から曳航用ロボット６ｂ等の影響を除去することができる。
【００６３】
図１８は、実施形態３の電磁探査方法を実施する電磁探査装置の配置図である。
図１８に示すように、探査対象が海底面下の熱水鉱床等である場合、電磁探査装置を構成する対称発生装置１と、受信センサ（Ｒｘ）２と、受信データ記録装置３と、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂを例えば電磁探査機材運搬筏６ａに搭載して、その電磁探査機材運搬筏６ａを曳航用ロボット６ｂに曳航・データ転送ケーブル６ｃ等で連結して曳航用ロボット６ｂで電磁探査機材運搬筏６ａを曳航すると共に、曳航用ロボット６ｂを探査母船６ｄに対し、曳航用ロボット６ｂのロボット制御・データ転送及び電源用ケーブル６ｅを介して連結して、探査母船６ｄで曳航用ロボット６ｂの動作を制御し、受信データ記録装置３が記録した受信データを曳航・データ転送ケーブル６ｃ、曳航用ロボット６ｂおよびロボット制御・データ転送及び電源用ケーブル６ｅを介して収集する。
【００６４】
その際、対称面πは、探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）である電磁探査機材運搬筏６ａおよび海底面下の一次元比抵抗構造に垂直になるように設定する。つまり、電磁探査機材運搬筏６ａおよび海底面がなるべく平行になるように曳航用ロボット６ｂを制御する。
【００６５】
そして、実施形態３の電磁探査方法の場合、対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂおよび受信センサ（Ｒｘ）２が電磁探査機材運搬筏６ａ等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）の搭載面に搭載されて水中を進行しながら電磁探査を行う場合、探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）の搭載面が海底面に対し平行になるように当該人工構築物（比抵抗異常体）を水中で進行させ、対称面πは、探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）である電磁探査機材運搬筏６ａおよび海底面下の一次元比抵抗構造に垂直になるように設定する。
そして、電磁探査機材運搬筏６ａ等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）の搭載面に搭載された受信センサ（Ｒｘ）２の観測値から電磁探査機材運搬筏６ａ等が海底面下の一次元比抵抗構造の影響がない深度、例えば、５００ｍの深さで測定を行った測定値である出力電圧Ｖｃを補正量として差し引くことにより、観測値から電磁探査機材運搬筏６ａ等の影響を除去することができる。
【００６６】
従って、実施形態３の電磁探査方法でも、海中に電磁探査装置を構成する送信電流発生装置１や受信センサ（Ｒｘ）２、受信データ記録装置３、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂ等を搭載した電磁探査機材運搬筏６ａがある場合、対称面πと電磁探査機材運搬筏６ａおよび海底面下の一次元比抵抗構造に垂直な対称面πを考え、受信センサ（Ｒｘ）２が対称面π上に位置するように設定し、あらかじめ測定した前記Ｖｃを補正量として差し引くことにより、観測値から電磁探査機材運搬筏６ａ等の影響を０にすることができる。
【００６７】
そのため、実施形態３の電磁探査方法では、実施形態１の電磁探査方法と同様に対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂが、それぞれ、対称面πに対し、空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの電流を制御して流し、受信センサ（Ｒｘ）２では、対称面πの両側それぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂそれぞれが発生した一次電磁場により探査対象である比抵抗異常体において発生した二次電磁場の応答を受信することができるので、あらかじめ測定した前記Ｖｃを補正量として差し引くことにより、それらの探査対象でない人工構築物等の比抵抗異常体の影響を除去して探査対象である一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体だけを確実に電磁探査することができる。
【００６８】
実施の形態４．
次に実施の形態４の電磁探査方法について説明する。実施形態４の電磁探査方法は、探査対象が地下の一次元比抵抗構造と前記一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体であり、飛行体等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）が、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂおよび受信センサ（Ｒｘ）２の近くにある場合について説明する。
【００６９】
ただし、実施形態４の電磁探査方法でも、海中を電磁探査する実施形態３の電磁探査方法と同様に、探査対象でない飛行体の影響を除去する必要がある。そのため、例えば、飛行体の影響を除去するため、探査対象の影響がない領域、例えば、高度を高くして飛行体の影響を測定して、この測定値を補正量とする。そして、観測値からこの補正慮を差し引くことにより、それらは探査対象である一次元比抵抗構造の応答も０となるが、探査対象である一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体だけを確実に電磁探査することができる。
【００７０】
図１９（ａ），（ｂ）は、探査対象を空中とした本発明に係る実施形態４の電磁探査方法を実施する電磁探査装置の配置図である。
【００７１】
図１９（ｂ）に示すように、空中を電磁探査する場合、実施形態４の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置は、飛行機７ａにケーブル７ｃ等で連結されたバード７ｂの中に備えて構成される。尚、ケーブル７ｃには、図１９（ａ）に示すようにデータ収録器７ｄを設けておく。
【００７２】
つまり、図１９（ｂ）に示すように、バード７ｃの中に実施形態４の電磁探査方法を実施する電磁探査装置を構成する送信電流発生装置１と、受信センサ（Ｒｘ）２と、受信データ記録装置３と、地表面およびバード７ｂの長手方向に対し垂直な対称面πの両側に当該対称面πに対し空間的に面対称になるように設置され、それぞれ一次電磁場を発生させる対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂとを備えて構成される。
【００７３】
そして、実施形態４の電磁探査方法では、バード７ｂ等の探査対象でない人工構築物（比抵抗異常体）に搭載された受信センサ（Ｒｘ）２の観測値からバード７ｂ等の飛行体を探査対象の影響がない高度が高い領域で測定した測定値である出力電圧Ｖｃを補正量として差し引くことにより、測定値からバード７ｂ等の飛行体の影響を除去することができる。
【００７４】
そのため、実施形態４の電磁探査方法によれば、実施形態３の海中等の水中での電磁探査方法の場合と同様に、探査対象でない比抵抗異常体がバード７ｃとなるので、飛行体の影響を除去するため、探査対象の影響がない領域、例えば、高度を高くして飛行体の影響を測定して、この測定値を補正量とする。そして、観測値からこの補正慮を差し引くことにより、それらは探査対象である一次元比抵抗構造の応答も０となるが、探査対象である一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体だけを確実に電磁探査することができる。
【００７５】
実施の形態５．
次に実施の形態５の電磁探査方法について説明する。実施形態５の電磁探査方法は、探査対象が地中に埋設された中空のケーシング周辺であり、対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂおよび受信センサ（Ｒｘ）２がケーシング内にある場合について説明する。
【００７６】
図２０は、探査対象が地中に埋設された中空のケーシング内とした本発明に係る実施形態５の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置の構成や配置を示す図、図２１は図２０に示す探査装置内の構成等を示す図である。
【００７７】
図２０および図２１に示すように、中空のケーシング周囲の地下の比抵抗構造等を電磁探査する場合、実施形態５の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置は、電磁探査装置を構成する送信電流発生装置１と、受信データ記録装置３とは送信電流発生装置・受信データ記録装置８ａとして地表面上に設置する一方、対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと、受信センサ（Ｒｘ）２とは対称面πに対し垂直な中空のケーシング８ｄ内を昇降する探査装置９ａ内に設ける。
【００７８】
そのため、対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂと、受信センサ（Ｒｘ）２や受信センサ（Ｒｘ）２を内蔵した探査装置９ａが通信機能付きの吊上げケーブル８ｂを滑車８cを介してケーシング内を昇降可能になるように図示しないクレーンや昇降機等に連結して、送信電流発生装置・受信データ記録装置８ａ内の受信データ記録装置３で受信データを記録するように構成する。
【００７９】
その際、図２０および図２１に示すように、対称面πはケーシング８ｄの中心を通り、ケーシング８ｄの円形断面に対し平行、すなわちケーシング８ｄの長手方向に対して垂直で、かつ、前記対称面πの両側のそれぞれの前記対称送信源に、それぞれ、前記対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの送信電流を流すが、前記送信電流の向きは、前記対称面πに対して逆向きになるような向きとし、対称送信源および受信センサは地表に設置したクレーンから延びる吊上げケーブル８ｂによってケーシング８ｄ内を昇降させるように設定する。
【００８０】
これにより、実施形態５の電磁探査方法によれば、第一層のケーシング８ｄによる応答は０となるが、比抵抗異常体であるケーシング８ｄの外側の応答を観測することができ、ケーシング８ｄ周辺の探査を確実に行うことができる。
【００８１】
実施の形態６．
次に実施の形態６の電磁探査方法について説明する。実施形態６の電磁探査方法は、対称送信源は地表にあり、受信センサ（Ｒｘ）２はケーシング内にあり、探査対象は、地下の一次元比抵抗構造および一次元比抵抗構造に含まれる比抵抗異常体である場合について説明する。
【００８２】
図２２は、探査対象が地中に埋設された中空のケーシング内とした本発明に係る実施形態６の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置の構成や配置を示す図である。
【００８３】
図２２に示すように、中空のケーシング周囲の地下の比抵抗構造等を電磁探査する場合、実施形態６の電磁探査方法を実施するための電磁探査装置は、受信センサ（Ｒｘ）２を除く電磁探査装置を構成する送信電流発生源１と、受信データ記録装置３とを地表に、対称誘導電流送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂとは地表上であって対称面πに対し面対称に配置し、受信センサ（Ｒｘ）２は中空のケーシング８ｄ内を昇降させる。
【００８４】
そのため、受信センサ（Ｒｘ）２が通信機能付きの吊上げケーブル８ｂを滑車８cを介してケーシング８ｄ内を昇降可能になるように図示しないクレーンや昇降機等に連結して、受信データ記録装置３で受信データを記録するように構成する。
【００８５】
その際、図２２に示すように、対称面π上にケーシング８ｄがあれば、対称面πの両側のそれぞれの対称送信源（Ｔｘ）４ａ，（Ｔｘ’）４ｂに、それぞれ、前記対称面πに対し空間的かつ時間的に面対称に同じ大きさの送信電流を流し、受信センサ（Ｒｘ）２は地表に設置したクレーンから延びる吊上げケーブル８ｂによってケーシング８ｄ内を昇降させるように設定する。
【００８６】
これにより、実施形態６の電磁探査方法によれば、比抵抗異常体の応答を観測することができ、電磁探査を確実に行うことができる。
【符号の説明】
【００８７】
１  送信電流発生装置
２  受信センサ
３  受信データ記録装置
４ａ，４ｂ  対称送信源
５  ガードレール
６ａ  電磁探査機材運搬筏
６ｂ  曳航用ロボット
６ｃ  曳航・データ転送ケーブル
６ｄ  探査母船
６ｅ  ロボット制御・データ転送及び電源用ケーブル
７ａ  飛行機
７ｂ  バード
７ｃ  ケーブル
８ａ  送信電流発生装置・受信データ記録装置
８ｂ  吊上げケーブル
８ｃ  滑車
８ｄ  ケーシング
９ａ  探査装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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