(57)【要約】【課題】抗がん剤耐性のがんの治療又は予防に利用可能な医薬組成物の提供。【解決手段】下記一般式（Ｓ）で表される化合物（Ｓ）、若しくはその薬学的に許容される塩、又は薬学的に許容されるポリマーに前記化合物（Ｓ）若しくはその薬学的に許容される塩が結合した薬物複合体を含む、抗がん剤耐性のがんを治療又は予防するための医薬組成物（Ｘ、Ｙ、Ｒ６、Ｒ７は、Ｈ、ヒドロキシ基等であり、Ｒ9及びＲ10は、Ｈ、メチル、β−Ｄ−グルコピラノシル、４−Ｏ−メチル−β−Ｄ−グルコピラノシル、シアノエチル、又は下記のいずれかの式で表される基である。）。［化１］2019142823.tif 000062【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｓ）で表される化合物（Ｓ）、若しくはその薬学的に許容される塩、又は薬学的に許容されるポリマーに前記化合物（Ｓ）若しくはその薬学的に許容される塩が結合した薬物複合体を含む、抗がん剤耐性のがんを治療又は予防するための医薬組成物。
【化１】
2019142823.tif 000052
［式中、
Ｘ及びＹは、それぞれ独立に、Ｈ、ＯＨ、Ｃｌ、プロポキシ、又はエチルチオメチルであり；
Ｒ6は、Ｈ、Ｃ1-3アルキル、−ＮＨ2、ベンジル、
【化２】
2019142823.tif 000053
又は
【化３】
2019142823.tif 000054
であり；
Ｒ7及びＲ8は、それぞれ独立に、Ｈ、−ＯＨ、又はメトキシであるか、或いは一緒になってＯ＝を形成してもよく；
Ｒ9及びＲ10は、それぞれ独立に、Ｈ、メチル、β−Ｄ−グルコピラノシル、４−Ｏ−メチル−β−Ｄ−グルコピラノシル、シアノエチル、又は
【化４】
2019142823.tif 000055
であるか、或いは一緒になって、以下の：
【化５】
2019142823.tif 000056
又は
【化６】
2019142823.tif 000057
を形成してもよく、ここで
Ｒ11は、メチルであり；
Ｒ12は、Ｈであり；
Ｒ13及びＲ14は、それぞれ独立に、Ｈ、メトキシ、−ＯＨ、ヒドロキシメチル、メチルカルボキシレート、メチルアミノ、メチルアミノメチル、プロピルアミノメチル、ジメチルアミノメチル、メトキシカルボニル、
【化７】
2019142823.tif 000058
又は
【化８】
2019142823.tif 000059
であり；
Ｒ15及びＲ16は、それぞれ独立に、Ｈ、ＯＨ、又は
【化９】
2019142823.tif 000060
であり；
Ｒ17及びＲ18は、Ｈ、ＯＨ、メチルアミノ、ジメチルアミノ、オキシム、又は下記のいずれかの式で表される基
【化１０】
2019142823.tif 000061
であり、ここで、
Ｒ１９は、メトキシ、ヒドロキシ、−ＮＨ−ＮＨ２、又は活性エステルを含む基である。］
【請求項２】
前記抗がん剤が、ゲフィチニブ、アファチニブ、オシメルチニブ、ダサチニブ、エルロチニブ、ゲムシタビン、シスプラチン、ペメトレキセド、及びミドスタウリンからなる群より選択される少なくとも１種の抗がん剤である、請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項３】
前記抗がん剤が、キナーゼを標的とする分子標的薬である、請求項１又は２に記載の医薬組成物。
【請求項４】
前記キナーゼが、ＥＧＦＲ、ＡＢＬ１、ＡＬＫ１、ＨＥＲ２、ｃ−Ｋｉｔ、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、ｃ−Ｓｒｃ、ＰＤＧＦＲａ、ＲＥＴ、ＤＤＲ２、ＴＲＫＡ、及びＦｌｔ−３からなる群より選択される少なくとも１種のキナーゼである、請求項１〜３のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項５】
前記抗がん剤耐性のがんが、ゲートキーパー変異を有するキナーゼを発現するがんである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項６】
前記キナーゼが、ｄ７４６−７５０、Ｔ７９０Ｍ、及びＣ７９７Ｓの変異を有するＥＧＦＲである、請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項７】
前記化合物（Ｓ）が、スタウロスポリン、７−ヒドロキシスタウトスポリン、ＫＴ５９２６、スタウロスポリン・アグリコン、ＳＦ２３７０、ＫＴ５８２３、４’−Ｎ−ベンゾイルスタウロスポリン、Ｇｏ６９７６、Ｎ，Ｎ−ジメチルスタウロスポリン、ＮＡ  ０３５９、Ｎ−エトキシカルボニル−７−オキソスタウロスポリン、ＫＴ−６１２４、ＣＧＰ４２７００、４’−デメチルアミノ−４’，５’−ジヒドロキシスタウロスポリン、７−オキソスタウロスポリン、ＣＥＰ７５１、ＮＡ０３４６、ＮＡ０３５９、３’−デメトキシ−３’−ヒドロキシスタウロスポリン、ＫＴ  ６００６、７−Ｏ−メチル−ＵＣＮ  ０１、ＴＡＮ  ９９９、ＮＡ  ０３４６、ＮＡ  ０３４５、ＮＡ  ０３４４、ＣＧＰ  ４４１７１Ａ、ＳＣＨ  ４７１１２、Ｎ，Ｎ−ジメチルスタウロスポリン、ＴＡＮ  １０３０Ａ、レスタウルチニブ、４’−デメチルアミノ−４’−ヒドロキシスタウロスポリン、ＡＦＮ９４１、エドテカリン、ベカテカリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａヒドラジドからなる群より選択される少なくとも１種の化合物である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項８】
前記化合物（Ｓ）が、スタウロスポリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａヒドラジドからなる群より選択される少なくとも１種の化合物である、請求項７に記載の医薬組成物。
【請求項９】
前記薬物複合体がミセルを形成している、請求項１〜８のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医薬組成物に関する。特に、抗がん剤耐性のがんを治療又は予防するための医薬組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
抗がん剤による治療を行うと、一時的にはがんの消失が確認できるものの、現在までに開発されている抗がん剤では全てのがん細胞を根絶することは難しい。抗がん剤に耐性を獲得したごく少数のがん細胞が生存することにより、がんが再発・転移することが知られている。
【０００３】
例えば、ゲフィチニブは、上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）のチロシンキナーゼ活性を阻害する抗がん剤であり、非小細胞肺癌治療薬として用いられている。ゲフィチニブは、Ｌ８５８Ｒ変異を有するＥＧＦＲを発現する非小細胞肺癌に有効であるが、Ｔ７９０Ｍ変異が生じると、ゲフィチニブ耐性癌となる。Ｔ７９０Ｍ変異を有するＥＧＦＲを発現するゲフィチニブ耐性癌には、オシメルチニブが有効性を示す。しかし、さらに、Ｃ７９７Ｓ変異が生じると、オシメルチニブにも耐性の癌となる。現在のところ、Ｌ８５８Ｒ、Ｔ７９０Ｍ、及びＣ７９７Ｓの３つの変異を有するＥＧＦＲを発現する癌に有効な薬剤は開発されていない。
【０００４】
一方、スタウロスポリン（Ｓｔａｕｒｏｓｐｏｒｉｎｅ）は、ストレプトマイセス属の放線菌から単離された天然物であり（非特許文献１）、抗腫瘍作用を有することが知られている（例えば、特許文献１）。現在までに、Ｋ２５２ａ等のスタウロスポリン類縁体が報告されている（例えば、特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６２−２２０１９６号公報
【特許文献２】米国特許第８６７３３４７号明細書
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Omura S, et al., A new alkaloid AM-2282 OF Streptomyces origin. Taxonomy, fermentation, isolation and preliminary characterization. J Antibiot (Tokyo). 1977 Apr;30(4):275-82.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記のように、遺伝子変異によりがんが抗がん耐性を獲得すると、既存の抗がん剤では治療が困難になるという問題がある。そのため、抗がん剤耐性のがんに有効な薬剤の開発が求められている。一方、スタウロスポリン及びその類縁体は、抗腫瘍活性を有することが知られていたが、抗がん剤耐性のがんに対する有効性は示されていなかった。また、安全域が極めて狭いためにがん治療に有効な投与方法が求められている。さらに、スタウロスポリン及びその類縁体は、難溶性であるため静注が困難であった。
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、抗がん剤耐性のがんの治療又は予防に利用可能な医薬組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は以下の態様を含む。
〔１〕下記一般式（Ｓ）で表される化合物（Ｓ）、若しくはその薬学的に許容される塩、又は薬学的に許容されるポリマーに前記化合物（Ｓ）若しくはその薬学的に許容される塩が結合した薬物複合体を含む、抗がん剤耐性のがんを治療又は予防するための医薬組成物。
【０００９】
【化１】
2019142823.tif 000002
［式中、
Ｘ及びＹは、それぞれ独立に、Ｈ、ＯＨ、Ｃｌ、プロポキシ、又はエチルチオメチルであり；
Ｒ6は、Ｈ、Ｃ1-3アルキル、−ＮＨ2、ベンジル、
【００１０】
【化２】
2019142823.tif 000003
又は
【００１１】
【化３】
2019142823.tif 000004
であり；
Ｒ7及びＲ8は、それぞれ独立に、Ｈ、−ＯＨ、又はメトキシであるか、或いは一緒になってＯ＝を形成してもよく；
Ｒ9及びＲ10は、それぞれ独立に、Ｈ、メチル、β−Ｄ−グルコピラノシル、４−Ｏ−メチル−β−Ｄ−グルコピラノシル、シアノエチル、又は
【００１２】
【化４】
2019142823.tif 000005
であるか、或いは一緒になって、以下の：
【００１３】
【化５】
2019142823.tif 000006
【００１４】
【化６】
2019142823.tif 000007
を形成してもよく、ここで
Ｒ11は、メチルであり；
Ｒ12は、Ｈであり；
Ｒ13及びＲ14は、それぞれ独立に、Ｈ、メトキシ、−ＯＨ、ヒドロキシメチル、メチルカルボキシレート、メチルアミノ、メチルアミノメチル、プロピルアミノメチル、ジメチルアミノメチル、メトキシカルボニル、
【００１５】
【化７】
2019142823.tif 000008
又は
【００１６】
【化８】
2019142823.tif 000009
であり；
Ｒ15及びＲ16は、それぞれ独立に、Ｈ、ＯＨ、又は
【００１７】
【化９】
2019142823.tif 000010
であり；
Ｒ17及びＲ18は、Ｈ、ＯＨ、メチルアミノ、ジメチルアミノ、オキシム、又は下記のいずれかの式で表される基
【００１８】
【化１０】
2019142823.tif 000011
であり、ここで、
Ｒ１９は、メトキシ、ヒドロキシ、−ＮＨ−ＮＨ２、又は活性エステルを含む基である。］
〔２〕前記抗がん剤が、ゲフィチニブ、アファチニブ、オシメルチニブ、ダサチニブ、エルロチニブ、ゲムシタビン、シスプラチン、ペメトレキセド、及びミドスタウリンからなる群より選択される少なくとも１種の抗がん剤である、〔１〕に記載の医薬組成物。
〔３〕前記抗がん剤が、キナーゼを標的とする分子標的薬である、〔１〕〜〔３〕のいずれかに記載の医薬組成物。
〔４〕前記キナーゼが、ＥＧＦＲ、ＡＢＬ１、ＡＬＫ１、ＨＥＲ２、ｃ−Ｋｉｔ、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、ｃ−Ｓｒｃ、ＰＤＧＦＲａ、ＲＥＴ、ＤＤＲ２、ＴＲＫＡ、及びＦｌｔ−３からなる群より選択される少なくとも１種のキナーゼである、〔３〕に記載の医薬組成物。
〔５〕前記抗がん剤耐性のがんが、ゲートキーパー変異を有するキナーゼを発現するがんである、〔１〕〜〔４〕のいずれかに記載の医薬組成物。
〔６〕前記キナーゼが、ｄ７４６−７５０、Ｔ７９０Ｍ、及びＣ７９７Ｓの変異を有するＥＧＦＲである、〔５〕に記載の医薬組成物。
〔７〕前記化合物（Ｓ）が、スタウロスポリン、７−ヒドロキシスタウトスポリン、ＫＴ５９２６、スタウロスポリン・アグリコン、ＳＦ２３７０、ＫＴ５８２３、４’−Ｎ−ベンゾイルスタウロスポリン、Ｇｏ６９７６、Ｎ，Ｎ−ジメチルスタウロスポリン、ＮＡ  ０３５９、Ｎ−エトキシカルボニル−７−オキソスタウロスポリン、ＫＴ−６１２４、ＣＧＰ４２７００、４’−デメチルアミノ−４’，５’−ジヒドロキシスタウロスポリン、７−オキソスタウロスポリン、ＣＥＰ７５１、ＮＡ０３４６、ＮＡ０３５９、３’−デメトキシ−３’−ヒドロキシスタウロスポリン、ＫＴ  ６００６、７−Ｏ−メチル−ＵＣＮ  ０１、ＴＡＮ  ９９９、ＮＡ  ０３４６、ＮＡ  ０３４５、ＮＡ  ０３４４、ＣＧＰ  ４４１７１Ａ、ＳＣＨ  ４７１１２、Ｎ，Ｎ−ジメチルスタウロスポリン、ＴＡＮ  １０３０Ａ、レスタウルチニブ、４’−デメチルアミノ−４’−ヒドロキシスタウロスポリン、ＡＦＮ９４１、エドテカリン、ベカテカリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａヒドラジドからなる群より選択される少なくとも１種の化合物である、〔１〕〜〔６〕のいずれかに記載の医薬組成物。
〔８〕前記化合物（Ｓ）が、スタウロスポリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａヒドラジドからなる群より選択される少なくとも１種の化合物である、〔７〕に記載の医薬組成物。
〔９〕前記薬物複合体がミセルを形成している、〔１〕〜〔８〕のいずれかに記載の医薬組成物。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、抗がん剤耐性のがんの治療又は予防に利用可能な医薬組成物が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、芳香族アルデヒド基含有ポリマー及び脂肪族アルデヒド基含有ポリマーの合成スキームである。
【図２】図２は、芳香族アルデヒド基含有ポリマーの中間体であるアセタール基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図３】図３は、芳香族アルデヒド基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図４】図４は、脂肪族アルデヒド基含有ポリマーの中間体であるアセタール基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図５】図５は、本発明の１実施形態にかかる脂肪族アルデヒド基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図６】図６は、芳香族ケトン基含有ポリマー及び脂肪族ケトン基含有ポリマーの合成スキームである。
【図７】図７は、脂肪族ケトン基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図８】図８は、Ｋ２５２ａ及びＫ２５２ａヒドラジド（Ｋ２５２ａ−Ｈ）の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図９】図９は、Ｋ２５２ａ及びＫ２５２ａ−ＨのＨＰＬＣ分析結果である。
【図１０】図１０は、、本発明の１実施形態にかかる脂肪族ケトン基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図１１】図１１は、、本発明の１実施形態にかかる芳香族アルデヒド基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図１２Ａ】図１２Ａは、本発明の１実施形態にかかる薬物複合体（Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセル）のミセルサイズと、分散度（Ｐｏｌｙｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎ  ｉｎｄｅｘ：ＰＤＩ）の解析結果である。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは、本発明の１実施形態にかかる薬物複合体（Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル）のミセルサイズと、分散度（Ｐｏｌｙｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎ  ｉｎｄｅｘ：ＰＤＩ）の解析結果である。
【図１３】図１３は、本発明の１実施形態にかかる薬物複合体の紫外吸収スペクトルである。
【図１４】図１４は、本発明の１実施形態にかかる薬物複合体をｐＨ１水性緩衝液処理後のサンプルのＨＰＬＣ分析結果である。
【図１５】図１５は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ、Ｋ２５２ａ−Ｈ、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマー、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマー（Ｋ２５２ａ類）の肺癌細胞に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図１６】図１６は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類の肺癌細胞に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図１７】図１７は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類の膵癌細胞に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図１８】図１８は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類の頭頸部癌細胞に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図１９】図１９は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類の悪性中皮腫細胞に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図２０】図２０は、第１〜第３世代ＴＫＩと、その耐性変異を示す図である。
【図２１】図２１は、第１〜第３世代ＴＫＩと、その耐性変異を示す図である。
【図２２】図２２は、ＥＧＦＲ変異に対するＫ２５２ａ−Ｈのキナーゼアッセイ結果を示す図である。
【図２３Ａ】図２３Ａは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図２３Ｂ】図２３Ｂは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図２３Ｃ】図２３Ｃは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図２４】図２４は、Ｋ２５２ａ−Ｈによりキナーゼ活性が３０％以下に抑制された突然変異キナーゼの一覧を示す図である。
【図２５】図２５は、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図２６】図２６は、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図２７】図２７は、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図２８】図２８は、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図２９】図２９は、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３０】図３０は、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３１】図３１は、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３２】図３２は、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３３Ａ】図３３Ａは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３３Ｂ】図３３Ｂは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３３Ｃ】図３３Ｃは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３３Ｄ】図３３Ｄは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３４Ａ】図３４Ａは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３４Ｂ】図３４Ｂは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３４Ｃ】図３４Ｂは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３４Ｄ】図３４Ｄは、キナーゼプロファイリングの結果を示す図である。
【図３５】図３５は、スタウロスポリンのＩＣ５０が０．２ｎｍであるキナーゼの一覧を示す図である。下線で示すキナーゼは、癌（特に薬剤耐性癌）の治療標的として重要とされるキナーゼである。
【図３６】図３６は、本発明の１実施形態にかかるスタウロスポリン及びＫ２５２ａ類の非小細胞肺癌に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図３７】図３７は、本発明の１実施形態にかかるスタウロスポリン及びＫ２５２ａ類の膵臓癌に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図３８】図３８は、本発明の１実施形態にかかるスタウロスポリン及びＫ２５２ａ類の頭頸部癌に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図３９】図３９は、本発明の１実施形態にかかるスタウロスポリン及びＫ２５２ａ類の悪性中皮腫に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図４０】図４０は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類のｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍試験の結果を示すグラフである。
【図４１】図４１は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類のｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍試験の結果を示すグラフである。
【図４２】図４２は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類のｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍試験の結果を示すグラフである。
【図４３】図４３は、本発明の１実施形態にかかるスタウロスポリン及びＫ２５２ａ類の自然発症膵癌に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図４４】図４４は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類のｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍試験の結果を示すグラフである。
【図４５】図４５は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類のｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍試験の結果を示すグラフである。
【図４６】図４６は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類のリンパ腫に対する細胞毒性試験の結果を示すグラフである。
【図４７】図４７は、本発明の１実施形態にかかるスタウロスポリン及びＫ２５２ａ類のＭＤＲ−１に対する阻害活性試験の結果を示すグラフである。
【図４８】図４８は、本発明の１実施形態にかかるＫ２５２ａ類の細胞毒性に対するヒトα１−ａｃｉｄ  ｇｌｙｃｏｐｒｏｔｅｉｎ（ｈＡＧＰ）の影響を評価した試験の結果を示すグラフである。
【図４９】図４９は、スタウロスポリンにリンカー試薬（Ｌ１）を結合する反応の一例を示す図である。
【図５０】図５０は、リンカー試薬（Ｌ１）を結合したスタウロスポリンの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図５１】図５１は、リンカー試薬（Ｌ１）から誘導されたリンカーを介して、スタウロスポリンとポリマーとの薬物複合体を調製するスキームを例示する図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本明細書及び本特許請求の範囲において、化学式で表される構造によっては不斉炭素が存在し、エナンチオ異性体（ｅｎａｎｔｉｏｍｅｒ）やジアステレオ異性体（ｄｉａｓｔｅｒｅｏｍｅｒ）が存在し得るものがあるが、その場合は一つの式でそれら異性体を代表して表す。それらの異性体は単独で用いてもよいし、混合物として用いてもよい。
［第１の態様］
＜医薬組成物＞
一実施形態において、本発明は、下記一般式（Ｓ）で表される化合物（Ｓ）、若しくはその薬学的に許容される塩、又は薬学的に許容されるポリマーに前記化合物（Ｓ）若しくはその薬学的に許容される塩が結合した薬物複合体を含む、抗がん剤耐性のがんを治療又は予防するための医薬組成物を提供する。
【００２２】
（化合物（Ｓ））
本実施形態の医薬組成物は、下記一般式（Ｓ）で表される化合物（Ｓ）、若しくはその薬学的に許容される塩、又は薬学的に許容されるポリマーに前記化合物（Ｓ）若しくはその薬学的に許容される塩が結合した薬物複合体を含む。
【００２３】
【化１１】
2019142823.tif 000012
［式中、
Ｘ及びＹは、それぞれ独立に、Ｈ、ＯＨ、Ｃｌ、プロポキシ、又はエチルチオメチルであり；
Ｒ6は、Ｈ、Ｃ1-3アルキル、−ＮＨ2、ベンジル、
【００２４】
【化１２】
2019142823.tif 000013
又は
【００２５】
【化１３】
2019142823.tif 000014
であり；
Ｒ7及びＲ8は、それぞれ独立に、Ｈ、−ＯＨ、又はメトキシであるか、或いは一緒になってＯ＝を形成してもよく；
Ｒ9及びＲ10は、それぞれ独立に、Ｈ、メチル、β−Ｄ−グルコピラノシル、４−Ｏ−メチル−β−Ｄ−グルコピラノシル、シアノエチル、又は
【００２６】
【化１４】
2019142823.tif 000015
であるか、或いは一緒になって、以下の：
【００２７】
【化１５】
2019142823.tif 000016
又は
【００２８】
【化１６】
2019142823.tif 000017
を形成してもよく、ここで
Ｒ11は、メチルであり；
Ｒ12は、Ｈであり；
Ｒ13及びＲ14は、それぞれ独立に、Ｈ、メトキシ、−ＯＨ、ヒドロキシメチル、メチルカルボキシレート、メチルアミノ、メチルアミノメチル、プロピルアミノメチル、ジメチルアミノメチル、メトキシカルボニル、
【００２９】
【化１７】
2019142823.tif 000018
又は
【００３０】
【化１８】
2019142823.tif 000019
であり；
Ｒ15及びＲ16は、それぞれ独立に、Ｈ、ＯＨ、又は
【００３１】
【化１９】
2019142823.tif 000020
であり；
Ｒ17及びＲ18は、それぞれ独立に、Ｈ、ＯＨ、メチルアミノ、ジメチルアミノ、オキシム、又は下記のいずれかの式で表される基
【００３２】
【化２０】
2019142823.tif 000021
であり、ここで、
Ｒ１９は、メトキシ、ヒドロキシ、−ＮＨ−ＮＨ２、又は活性エステルを含む基である。］
【００３３】
上記化合物（Ｓ）の好ましい例としては、下記一般式（Ｓ−１）及び（Ｓ−２）でそれぞれ表される化合物（Ｓ−１）及び化合物（Ｓ−２）が挙げられる。
【００３４】
【化２１】
2019142823.tif 000022
［式中、Ｘ、Ｙ、Ｒ6〜Ｒ8、Ｒ11〜Ｒ18は上記で定義するとおりである。］
【００３５】
上記一般式（Ｓ−１）又は（Ｓ−２）中、Ｘ、Ｙ、及びＲ６は、Ｈであることが好ましい。
【００３６】
上記一般式（Ｓ−１）又は（Ｓ−２）中、Ｒ13及びＲ14は、それぞれ独立に、Ｈ、メトキシ、−ＯＨ、ヒドロキシメチル、メトキシカルボニル、又は下記式（ｈ１）で表される基であることが好ましい。
【００３７】
【化２２】
2019142823.tif 000023
【００３８】
上記（Ｓ−１）中のＲ13及びＲ14は、それぞれ独立に、Ｈ、メトキシカルボニル、又は上記式（ｈ１）で表される基であることがより好ましい。上記（Ｓ−２）中のＲ13及びＲ14は、それぞれ独立に、Ｈ、又はメトキシであることがより好ましい。
【００３９】
上記一般式（Ｓ−１）又は（Ｓ−２）中、Ｒ15及びＲ16は、それぞれ独立に、Ｈ、ＯＨであることが好ましい。
【００４０】
上記一般式（Ｓ−２）中、Ｒ17及びＲ18は、Ｈ、ＯＨ、メチルアミノ、ジメチルアミノ、オキシム、又は下記式（ｌ１）で表される基であることが好ましく、Ｈ、メチルアミノ又は式（ｌ１）で表される基であることがより好ましい。
【００４１】
【化２３】
2019142823.tif 000024
［Ｒ１９は、メトキシ、ヒドロキシ、−ＮＨ−ＮＨ２、又は活性エステルを含む基である。］
【００４２】
上記式（ｌ１）中の活性エステルを含む基は、活性エステル化剤（Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミド（ＮＨＳ）、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）、ペンタフルオロフェノール、ｐ−ニトロフェノール等）を用いて誘導することができる。
【００４３】
上記化合物（Ｓ−１）としては、下記一般式（Ｓ−１−１）で表される化合物（Ｓ−１−１）が好ましく例示される。また、上記化合物（Ｓ−２）としては、下記一般式（Ｓ−２−１）で表される化合物（Ｓ−２−１）が好ましく例示される。
【００４４】
【化２４】
2019142823.tif 000025
［式中、
Ｒ7はＨ又はＯＨであり、
Ｒ13及びＲ14は、それぞれ独立に、Ｈ、メトキシ、−ＯＨ、ヒドロキシメチル、メトキシカルボニル、又は下記式で表される基である。］
【００４５】
【化２５】
2019142823.tif 000026
【００４６】
上記化合物（Ｓ）として、例えば以下の化合物：スタウロスポリン、７−ヒドロキシスタウトスポリン、ＫＴ５９２６、スタウロスポリン・アグリコン（ｓｔａｕｒｏｓｐｏｒｉｎｅ  ａｇｌｙｃｏｎｅ）、ＳＦ２３７０、ＫＴ５８２３、４’−Ｎ−ベンゾイルスタウロスポリン、ＰＫＣ４１２、Ｇｏ６９７６、Ｎ，Ｎ−ジメチルスタウロスポリン、ＮＡ０３５９、Ｎ−エトキシカルボニル−７−オキソスタウロスポリン、ＫＴ−６１２４、ＣＧＰ４２７００、４’−デメチルアミノ−４’，５’−ジヒドロキシスタウロスポリン、７−オキソスタウロスポリン、ＣＥＰ７５１、ＮＡ０３４６、ＮＡ０３５９、３’−デメトキシ−３’−ヒドロキシスタウロスポリン、ＫＴ６００６、７−Ｏ−メチル−ＵＣＮ０１、ＴＡＮ９９９、ＮＡ０３４６、ＮＡ０３４５、ＮＡ０３４４、ＣＧＰ４４１７１Ａ、ＳＣＨ４７１１２、Ｎ，Ｎ−ジメチルスタウロスポリン、ＴＡＮ１０３０Ａ、レスタウルチニブ、４’−デメチルアミノ−４’−ヒドロキシスタウロスポリン、ＡＦＮ９４１、エドテカリン、ベカテカリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａヒドラジドからなる群より選択され化合物が挙げられる。
【００４７】
上記化合物（Ｓ−１−１）の具体例としては、Ｋ２５２ａ及びＫ２５２ａヒドラジド（以下、「Ｋ２５２ａ−Ｈ」ともいう。）が例示される。上記化合物（Ｓ−２−１）の具体例としては、スタウロスポリンが例示される。
【００４８】
【化２６】
2019142823.tif 000027
【００４９】
化合物（Ｓ）の薬学的に許容される塩の形態であってもよい。本明細書において、「薬学的に許容される塩」とは、化合物（Ｓ）の薬理作用（抗がん活性、キナーゼ阻害活性など）を阻害しない塩を意味する。薬学的に許容される塩は、生体に投与した場合に、副作用を生じないものであることが好ましい。薬学的に許容可能な塩は、特に制限されず、例えば、アルカリ金属（ナトリウム、カリウムなど）との塩；アルカリ土類金属（マグネシウム、カルシウムなど）との塩；有機塩基（ピリジン、トリエチルアミンなど）との塩、アミンとの塩、有機酸（酢酸、ギ酸、プロピオン酸、フマル酸、マレイン酸、コハク酸、酒石酸、クエン酸、リンゴ酸、シュウ酸、安息香酸、メタンスルホン酸など）との塩、及び無機酸（塩酸、リン酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸など）との塩等が挙げられる。
【００５０】
また、化合物（Ｓ）は、後述する［第２の態様］に記載の化合物（Ｋ）又は化合物（Ｋ）の薬学的に許容される塩であってもよい。
【００５１】
化合物（Ｓ）は、１種を単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５２】
（薬物複合体）
本実施形態の医薬組成物は、薬学的に許容されるポリマーに前記化合物（Ｓ）が結合した薬物複合体を含んでいてもよい。なお、「薬物複合体」とは、薬理作用を有する分子（薬物）が、他の分子（例えば、ポリマー）に結合したものをいう。「薬学的に許容されるポリマー」とは、化合物（Ｓ）と薬物複合体を形成したとき、化合物（Ｓ）の薬理作用（抗がん活性、キナーゼ阻害活性など）を阻害しないポリマーを意味する。薬学的に許容されるポリマーは、生体に投与した場合に、副作用を生じないものであることが好ましい。
ポリマーとの薬物複合体とすることにより、化合物（Ｓ）の安全域を広くすることができる。また、化合物（Ｓ）の可溶性を高め、静注等も可能となる。
【００５３】
化合物（Ｓ）と薬物複合体を形成するポリマーは、化合物（Ｓ）の薬理作用を阻害しないものであれば特に限定されない。ポリマーは、親水性ポリマーであってもよく、疎水性ポリマーであってもよく、親水性ポリマーセグメントと疎水性ポリマーセグメントとを含む共重合体であってもよい。
【００５４】
親水性ポリマーセグメントの具体例としては、例えば、ポリアルキレングリコール、ポリ（２−オキサゾリン）、ポリサッカライド、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアクリルアミド、ポリメタクリルアミド、ポリアクリル酸エステル、ポリメタクリル酸エステル、ポリ（２−メタクロイルオキシエチルホスホリルコリン）、ポリ（Ｎ−(２−ヒドロキシプロピル)メタクリルアミド）（ＰＨＰＭＡ）及びそれらの誘導体等が挙げられる。中でも、ポリアルキレングリコール、ポリ（２−オキサゾリン）等が好ましく、ポリアルキレングリコールがより好ましい。ポリアルキレングリコールとしては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコール／ポリプロピレングリコールのコポリマー等が挙げられ、ポリエチレングリコール特にが好ましい。
【００５５】
疎水性ポリマーセグメントの具体例としては、例えば、アミノ酸及び／又はその誘導体から誘導される繰り返し単位を有するポリマーが挙げられる。より具体的には、ポリアミノ酸又はその誘導体が挙げられる。ポリアミノ酸及びその誘導体としては、例えば、ポリアスパラギン酸、ポリグルタミン酸、ポリリジン、ポリ（ベンジルアスパラギン酸）、ポリ（ベンジルグルタミン酸）等が挙げられる。
また、疎水性ポリマーセグメントは、例えば、アルキル基側鎖又はアラルキル基側鎖を有するアミノ酸から誘導される繰り返し単位を含んでいてもよい。アルキル基側鎖を有するアミノ酸としては、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシンが挙げられる。また、アラルキル基側鎖を有するアミノ酸としては、フェニルアラニンが挙げられる。２以上のアルキル基側鎖アミノ酸及び／又はアラルキル基側鎖アミノ酸から誘導される繰り返し単位を有する場合、それらの側鎖は同一であってもよく、異なっていてもよい。疎水性ポリマーセグメントの全繰り返し単位に対するアルキル基側鎖アミノ酸又はアラルキル基側鎖アミノ酸から誘導される繰り返し単位の比率は、特に限定されず、例えば、２０％以上、３５％以上、４０％以上、５０％以上、８０％以上、９５％以上、９９％以上、又は１００％であってよい。
【００５６】
化合物（Ｓ）と薬物複合体を形成するポリマーとしては、例えば、下記のポリマー（Ｐが好ましく例示される。
【００５７】
≪ポリマー（Ｐ）≫
ポリマー（Ｐ）は、下記一般式（Ｉ）で表される繰り返し単位（Ｉ）、及び下記一般式（ＩＩ）で表される繰り返し単位（ＩＩ）を有するポリマーである。
【００５８】
【化２７】
2019142823.tif 000028
［式中、ｍは１又は２を表す。Ｌは２価の芳香族炭化水素基又は２価の脂肪族炭化水素基を表す。Ｒ１は水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。ＸはＯＲｘ、ＳＲｘ又はＮＲｘ１Ｒｘ２を表す。Ｒｘは水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。Ｒｘ１及びＲｘ２はそれぞれ独立に水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。］
【００５９】
前記一般式（Ｉ）及び（ＩＩ）中、ｍは１又は２であり、１が好ましい。
前記一般式（Ｉ）中、Ｌは２価の芳香族炭化水素基又は２価の脂肪族炭化水素基を表す。
Ｌの２価の芳香族炭化水素基としては、フェニレン基、ベンジレン基等が挙げられる。
Ｌの２価の芳香族炭化水素基は、置換基を有していてもよい。該置換基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ニトロ基、ハロゲン化物等が挙げられる。
Ｌの２価の脂肪族炭化水素基としては、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基等が挙げられる。Ｌの２価の脂肪族炭化水素基は、置換基を有していてもよい。
該置換基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ハロゲン化物等が挙げられる。
中でも、Ｌとしては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ベンジレン基が好ましく、メチレン基、エチレン基又はベンジレン基がより好ましい。Ｌは、抗腫瘍活性の観点からは、２価の脂肪族炭化水素基が好ましく、メチレン基、エチレン基、又はプロピレン基より好ましく、メチレン基又はエチレン基がさらに好ましい。
【００６０】
前記一般式（Ｉ）中、Ｒ１は水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。
Ｒ１の脂肪族炭化水素基としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基等が挙げられる。Ｒ１の脂肪族炭化水素基は、置換基を有していてもよい。該置換基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、シクロヘキシル基、トリハロメチル基等が挙げられる。
Ｒ１の芳香族炭化水素基としては、フェニル基、ベンジル基、ピリジル基、ナフチル基、ヒドロキシフェニル基、メトキシフェニル基、エトキシフェニル基、キシリル基、メチルフェニル基、ニトロフェニル基、クロロフェニル基、フロオロフェニル基、ヨードフェニル基、ブロモフェニル基等が挙げられる。
なかでも、Ｒ１としては、水素原子又は脂肪族炭化水素基が好ましく、水素原子又はメチル基がより好ましく、メチル基がさらに好ましい。
【００６１】
前記一般式（ＩＩ）中、ＸはＯＲｘ、ＳＲｘ又はＮＲｘ１Ｒｘ２を表す。
Ｒｘは水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。Ｒｘの脂肪族炭化水素基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、シクロヘキシル基、トリフルオロメチル基等が挙げられる。
Ｒｘの芳香族炭化水素基としては、フェニル基、ベンジル基、ピリジル基、ナフチル基、ヒドロキシフェニル基、メトキシフェニル基、エトキシフェニル基、キシリル基、メチルフェニル基、ニトロフェニル基、クロロフェニル基、フロオロフェニル基、ヨードフェニル基、ブロモフェニル基等が挙げられる。
Ｒｘ１及びＲｘ２はそれぞれ独立に水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。
Ｒｘ１及びＲｘ２の脂肪族炭化水素基としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、シクロヘキシル基、トリハロメチル基挙げられる。
Ｒｘ１及びＲｘ２の芳香族炭化水素基としては、フェニル基、ベンジル基、ピリジル基、ナフチル基、ヒドロキシフェニル基、メトキシフェニル基、エトキシフェニル基、キシリル基、メチルフェニル基、ヒトロフェニル基、クロロフェニル基、フロオロフェニル基、ヨードフェニル基、ブロモフェニル基等が挙げられる。
中でも、ＸとしてはＯＲｘが好ましく、ＯＨ（ヒドロキシ基）がより好ましい。
【００６２】
ポリマー（Ｐ）は、前記繰り返し単位（Ｉ）及び（ＩＩ）以外の他の繰り返し単位（以下、「繰り返し単位（ＩＩＩ）」という場合がある）を有していてもよい。
繰り返し単位（ＩＩＩ）としては、親水性の繰り返し単位が好ましく、例えば、ポリエチレングリコールから誘導される繰り返し単位、ポリ（エチルエチレンホスフェート）から誘導される繰り返し単位、ポリビニルアルコールから誘導される繰り返し単位、ポリビニルピロリドンから誘導される繰り返し単位、ポリ（オキサゾリン）から誘導される繰り返し単位、ポリ（Ｎ−(２−ヒドロキシプロピル)メタクリルアミド）（ＰＨＰＭＡ）から誘導される繰り返し単位等が挙げられる。中でも、繰り返し単位（ＩＩＩ）としては、ポリエチレングリコールから誘導される繰り返し単位が好ましい。
【００６３】
ポリマー（Ｐ）において、繰り返し単位（Ｉ）〜（ＩＩＩ）の含有量は特に限定されない。
繰り返し単位（Ｉ）の含有量は、ポリマー（Ｐ）を構成する全繰り返し単位の合計（１００モル％）に対し、５〜１００モル％が好ましく、１０〜８０モル％がより好ましく、２０〜５０モル％が更に好ましい。
繰り返し単位（ＩＩ）の含有量は、ポリマー（Ｐ）を構成する全繰り返し単位の合計（１００モル％）に対し、０〜８０モル％が好ましく、１０〜６０モル％がより好ましく、２０〜４０モル％が更に好ましい。
繰り返し単位（ＩＩＩ）の含有量は、ポリマー（Ｐ）を構成する全繰り返し単位の合計（１００モル％）に対し、０〜９５モル％が好ましく、２０〜９０モル％がより好ましく、５０〜８０モル％が更に好ましい。
【００６４】
ポリマー（Ｐ）の分子量は、２０００〜１００００００Ｄが好ましく、５０００〜１０００００Ｄがより好ましく、１００００〜４００００Ｄがさらに好ましい。
【００６５】
〔ポリマー（Ｐ）の製造方法（１）〕
ポリマー（Ｐ）の製造方法（以下、「製造方法（１）」という場合がある）は、下記一般式（ＩＩ’）で表される繰り返し単位（ＩＩ’）を有するポリマー（Ｐ１）と下記一般式（１ａ）で表される化合物（１ａ）とを反応させて、下記一般式（Ｉ’）で表される繰り返し単位及び前記繰り返し単位（ＩＩ’）を有するポリマー（Ｐ２）を得る工程（１）と、前記ポリマー（Ｐ２）を弱酸性条件下で加水分解して、下記一般式（Ｉ）で表される繰り返し単位（Ｉ）及び下記一般式（ＩＩ−１）で表される繰り返し単位（ＩＩ−１）を有するポリマー（Ｐ）を得る工程（２）と、を含む。
【００６６】
【化２８】
2019142823.tif 000029
［式中、ｍは１又は２を表す。Ｒ２は水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。Ｌは２価の芳香族炭化水素基又は２価の脂肪族炭化水素基を表す。Ｒ１は水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。Ｒａ１１及びＲａ１２はそれぞれ独立にメチル基若しくはエチル基を表す、又はＲａ１１及びＲａ１２は相互に結合してエチレン基若しくはプロピレン基を表す。Ｒｘは水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。］
【００６７】
前記式一般式（Ｉ’）、（ＩＩ’）、（Ｉ）及び（ＩＩ−１）中、ｍ、Ｌ、Ｒ１及びＲｘは前記一般式（Ｉ）及び（ＩＩ）中のｍ、Ｌ、Ｒ１及びＲｘと同様である。
前記一般式（１ａ）及び（Ｉ’）中、Ｒａ１１及びＲａ１２はそれぞれ独立にメチル基若しくはエチル基を表す、又はＲａ１１及びＲａ１２は相互に結合してエチレン基若しくはプロピレン基を表す。Ｒａ１１及びＲａ１２が相互に結合してエチレン基若しくはプロピレン基を表す場合、化合物（１ａ）は環状アセタール又は環状ケタールとなる。
前記一般式（１ａ）中、ｎ１及びｎ２はそれぞれ独立に０又は１であり、１が好ましい。
【００６８】
・工程（１）
製造方法（１）の工程（１）は、ポリマー（Ｐ１）と化合物（１ａ）とのアミノリシス反応である。工程（１）により、ポリマー（Ｐ１）の側鎖に化合物（１ａ）のアセタール構造又はケタール構造が導入される。
工程（１）の反応温度は、ポリマー（Ｐ１）の側鎖に化合物（１ａ）のアセタール構造又はケタール構造が導入される条件であれば特に限定されないが、通常４℃〜１００℃であり、室温〜４０℃が好ましい。
工程（１）の反応時間は、ポリマー（Ｐ１）の側鎖に化合物（１ａ）のアセタール構造又はケタール構造が導入される条件であれば特に限定されず、反応時間、化合物（１ａ）の種類や量によって選択できるが、通常４時間〜５日間である。
【００６９】
・工程（２）
製造方法（１）の工程（２）において、ポリマー（Ｐ２）を中性条件下又は弱酸性条件下で加水分解し、ポリマー（Ｐ２）の繰り返し単位（Ｉ’）のアセタール構造をアルデヒド、又はケタール構造をケトンに変換する。
加水分解は、ポリマー（Ｐ２）の繰り返し単位（Ｉ’）のアセタール構造をアルデヒド、又はケタール構造をケトンに変換できる条件であれば特に限定されない。例えば、（ｉ）０．１Ｎ塩酸で３０分程度処理する方法、（ｉｉ）アセトン及びインジウム（ＩＩＩ）トリフルオロメタンスルホネート（触媒）の存在下で処理する方法、（ｉｉｉ）３０℃の水中で触媒量のテトラキス（３，５−トリフルオロメチルフェニル）ホウ酸ナトリウムを用いる方法、（ｉｖ）室温でウェットニトロメタン中、１〜５モル％のＥｒ（ＯＴｆ）３を用いる方法、（ｖ）ほぼ中性のｐＨ条件下、室温でウェットニトロメタン中、触媒量のセリウム（ＩＩＩ）トリフレートを用いる方法等、公知の方法が挙げられる。
【００７０】
〔ポリマー（Ｐ）の製造方法（２）〕
ポリマー（Ｐ）の製造方法（以下、「製造方法（２）」という場合がある）は、下記一般式（ＩＩ’）で表される繰り返し単位（ＩＩ’）を有するポリマー（Ｐ１）と下記一般式（１ａ）で表される化合物（１ａ）とを反応させて、下記一般式（Ｉ’）で表される繰り返し単位及び前記繰り返し単位（ＩＩ’）を有するポリマー（Ｐ２）を得る工程（１）と、
前記ポリマー（Ｐ２）をアルカリ条件下の加水分解、エステル交換反応、アミノリシス、並びにアルカリ条件下の加水分解及びアミドカップリングからなる群より選ばれる少なくとも１種の処理に付し、下記一般式（Ｉ’）で表される繰り返し単位（Ｉ’）及び下記一般式（ＩＩ’）で表される繰り返し単位（ＩＩ’）を有するポリマー（Ｐ３）を得る工程（２ａ）と、
前記ポリマー（Ｐ３）を中性条件下又は弱酸性条件下で加水分解して、下記一般式（Ｉ）で表される繰り返し単位（Ｉ）及び下記一般式（ＩＩ）で表される繰り返し単位（ＩＩ）を有するポリマー（Ｐ）を得る工程（２ｂ）と、
を含む。
【００７１】
【化２９】
2019142823.tif 000030
［式中、ｍは１又は２を表す。Ｒ２は水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。Ｌは２価の芳香族炭化水素基又は２価の脂肪族炭化水素基を表す。Ｒ１は水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。Ｒａ１１及びＲａ１２はそれぞれ独立にメチル基若しくはエチル基を表す、又はＲａ１１及びＲａ１２は相互に結合してエチレン基若しくはプロピレン基を表す。ＸはＯＲｘ、ＳＲｘ又はＮＲｘ１Ｒｘ２を表す。Ｒｘは水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。Ｒｘ１及びＲｘ２はそれぞれ独立に水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。］
【００７２】
前記一般式（Ｉ’）、（ＩＩ’）、（Ｉ）及び（ＩＩ）中、ｍ、Ｌ，Ｘ、Ｒｘ、Ｒｘ１及びＲｘ２は、前記一般式（Ｉ）及び（ＩＩ）中のｍ、Ｌ，Ｘ、Ｒｘ、Ｒｘ１及びＲｘ２と同様である。
前記一般式（１ａ）及び（Ｉ’）中、Ｒ１、Ｒａ１１、Ｒａ１２は前記と同様である。
【００７３】
・工程（１）
製造方法（２）の工程（１）は、製造方法（１）の工程（１）と同様である。
【００７４】
・工程（２ａ）
製造方法（２）の工程（２ａ）では、ポリマー（Ｐ２）を所定の処理に付すことにより、繰り返し単位（Ｉ’）がアセタール構造で保護された状態で、繰り返し単位（ＩＩ’）の側鎖に所望の官能基を導入することができる。
アルカリ条件下の加水分解は、例えば、０．５ＮのＮａＯＨ溶液とＤＭＳＯとの混合物（体積比：５０／５０）中、室温で３０分処理する方法、ＤＭＳＯ中トリエチルアミンで室温にて１時間処理する方法、ＤＭＳＯ中ジイソプロピルエチルアミンで室温にて１時間処理する方法等が挙げられる。アルカリ条件下の加水分解により得られるカルボン酸残基は、後述するミセルのコア中のプロトンを引き寄せ、ヒドラゾン結合の加水分解を容易にし、低ｐＨ条件下において生体材料の放出を可能とする。
アミノリシスは、例えば、エチレンジアミン又はジアミノプロパンによりエステルを開裂してアミノ官能基を導入することができる。アミノ基導入により、蛍光色素と結合させることができる。また、他のカルボン酸基を有する画像診断剤と、公知のアミノカップリングに付すこともできる。アセタール構造及びケタール構造は、このようなアミノ基導入条件下では安定なので、ポリマーの多官能ナノキャリアデザインに供することができる。
アルカリ条件下の加水分解及びアミドカップリングは、例えば、アルカリ条件下の加水分解によりエステル残基を処理後、生成したカルボン酸をエステル交換反応もしくは公知のカップリング剤を用いたアミドカップリングに付すことができる。ヒドロキシ／アミン官能基による適切な構造モチーフにより、ポリマーの親水性／疎水性のバランスを所望のものとすることができ、極性又は非極性溶媒中での自己組織化に寄与する。
【００７５】
・工程（２ｂ）
製造方法（２）の工程（２ｂ）において、ポリマー（Ｐ３）を弱酸性条件下で加水分解し、ポリマー（Ｐ３）の繰り返し単位（Ｉ’）のアセタール構造をアルデヒドに変換する。加水分解の条件は、製造方法（１）の工程（２）と同様である。
【００７６】
≪ポリマー（Ｐ）と化合物（Ｓ）との薬物複合体≫
ポリマー（Ｐ）と化合物（Ｓ）との結合は、化合物（Ｓ）にアルデヒド基又はケトン基とシッフ塩基を形成し得る窒素原子含有基（以下、「シッフ塩基形成基」という場合がある）がある場合には、当該シッフ塩基形成基と、ポリマー（Ｐ）の繰り返し単位（Ｉ）に含まれるアルデヒド基又はケトン基とを反応させることにより行うことができる。そのようなシッフ塩基としては、例えば、アミノ基、イミノ基、ヒドラジド基等が挙げられる。また。化合物（Ｓ）がシッフ塩基形成基を有しない場合には、シッフ塩基形成基を化合物（Ｓ）に導入すればよい。シッフ塩基形成基の導入は、公知の方法により行うことができる。
【００７７】
例えば、Ｋ２５２ａにはシッフ塩基形成基が存在しないため、後述する実施例で示すように、ヒドラジド基を導入してＫ２５２ａ−Ｈとすることにより、ポリマー（Ｐ）に結合させることができる。ポリマー（Ｐ）とＫ２５２ａとの薬物複合体としては、後述する［第２の態様］に記載の繰り返し単位（ｋａ−１）及び繰り返し単位（ＩＩ）を有するポリマーが挙げられる。
【００７８】
ポリマー（Ｐ）と化合物（Ｓ）との薬物複合体は、下記一般式（Ｉａ）で表される繰り返し単位（Ｉａ）、及び下記一般式（ＩＩ）で表される繰り返し単位（ＩＩ）を有するポリマーであることが好ましい。
【００７９】
【化３０】
2019142823.tif 000031
［式中、ｍは１又は２を表す。Ｌは２価の芳香族炭化水素基又は２価の脂肪族炭化水素基を表す。Ｒ１は水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。ＢＭは化合物（Ｓ）から誘導される基を表す。ＸはＯＲｘ、ＳＲｘ又はＮＲｘ１Ｒｘ２を表す。Ｒｘは水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。Ｒｘ１及びＲｘ２はそれぞれ独立に水素原子、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を表す。］
【００８０】
前記一般式（Ｉａ）及び（ＩＩ）中、ｍ、Ｌ、Ｒ１、Ｘ、Ｒｘ、Ｒｘ１及びＲｘ２は、前記一般式（Ｉ）及び（ＩＩ）中のｍ、Ｌ、Ｒ１、Ｘ、Ｒｘ、Ｒｘ１及びＲｘ２と同様である。
前記一般式（Ｉａ）中、ＢＭは化合物（Ｓ）から誘導される基を表す。化合物（Ｓ）から誘導される基としては、Ｋ２５２ａ−Ｈから誘導される基が好適に例示される。
【００８１】
ポリマー（Ｐ）では、導入するアルデヒド基又はケトン基の量を制御することができ、アルデヒド基又はケトン基に結合させる薬物の量も制御することができる。そのため、化合物（Ｓ）の投与量を適切に制御することができる。
また、ポリマー（Ｐ）においては、導入するアルデヒド基又はケトン基を、芳香族アルデヒド基、脂肪族アルデヒド基、芳香族ケトン基、脂肪族ケトン基から選択することができる。
芳香族アルデヒド基又は芳香族ケトン基のシッフ塩基は、脂肪族アルデヒド基又は脂肪族ケトン基のシッフ塩基よりも安定であるため、芳香族アルデヒド基を導入した場合には、化合物（Ｓ）がより安定に保持される。そのため、疾患の状態や薬物の種類により、導入するアルデヒド基又はケトン基の種類を選択することにより、薬物の徐放性を制御することができる。さらに、ポリマー（Ｐ）と化合物（Ｓ）との薬物複合体では、化合物（Ｓ）がポリマー（Ｐ）に保持されている間、化合物（Ｓ）は安定に維持され、毒性も緩和されるため、副作用を軽減して治療効果を高めることができる。
ポリマー（Ｐ）と化合物（Ｓ）との薬物複合体においては、生体内に投与したときの抗腫瘍効果の観点から、脂肪族ケトン基を導入することが好ましい。すなわち、上記一般式（Ｉａ）中、Ｌは２価の脂肪族炭化水素基（好ましくはメチレン基又はエチレン基）であることが好ましく、Ｒ１は脂肪族炭化水素基（好ましくはメチル基）であることが好ましい。
【００８２】
また、公知のリンカー試薬を用いて、化合物（Ｓ）とポリマー（Ｐ）とを結合させてもよい。リンカー試薬がシッフ塩基形成基を含む場合には、当該シッフ塩基形成基を用いて、ポリマー（Ｐ）に化合物（Ｓ）を結合させることができる。
【００８３】
一方、リンカー試薬が、シッフ塩基形成基を有しない場合には、化合物（Ｓ）にリンカーを結合させた化合物に、シッフ塩基形成基を導入してもよい。利用可能なリンカー試薬は、特に限定されないが、例えば、下記式（Ｌ１）で表されるグルタチオン（ＧＳＨ）／グルタチオン−Ｓ−トランスフェラーゼ（ＧＳＴ）感応性リンカー試薬（リンカー試薬（Ｌ１）；国際公開第２０１２／０３９４９９号、Huang CH et al., ChemMedChem. 2017 Jan 5;12(1):19-22.; Zhang J et al., J Am Chem Soc. 2011 Sep 7;133(35):14109-19.）が挙げられる。
【００８４】
【化３１】
2019142823.tif 000032
【００８５】
例えば、下記一般式（ＳＬ１）で表される化合物（ＳＬ１）は、化合物（Ｓ−２−１）に前記リンカー試薬（Ｌ１）を反応させて得た化合物である。下記化合物（ＳＬ１）を、無水ヒドラジン又はヒドラジン水和物の存在下、無溶媒で還流することにより、シッフ塩基形成基を含む下記化合物（ＳＬ１−Ｈ）を得ることができる。あるいは、化合物（ＳＬ１−Ｈ）は、例えば、化合物（ＳＬ１）をメタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、ｔｅｒｔ−ブタノール、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジオキサン、アセトニトリル、トルエン等の溶媒に溶解し、無水ヒドラジンに添加して反応させることによっても製造することができる。反応温度及び反応時間は、特に限定されないが、例えば室温〜５０℃で３０分〜１５時間が例示される。
【００８６】
【化３２】
2019142823.tif 000033
［式中、Ｒ７、Ｒ１３、及びＲ１４は、前記一般式（Ｓ−２−１）におけるＲ７、Ｒ１３、及びＲ１４と同様である。］
【００８７】
上記化合物（ＳＬ１−Ｈ）をポリマー（Ｐ）に結合させた薬物複合体は、下記一般式（Ｉａ−Ｓ）で表される繰り返し単位（Ｉａ−Ｓ）、及び下記一般式（ＩＩ）で表される繰り返し単位（ＩＩ）を有する。
【００８８】
【化３３】
2019142823.tif 000034
［式中、ｍ、Ｌ、Ｒ１及びＸは、前記一般式（Ｉａ）及び（ＩＩ）におけるｍ、Ｌ及びＲ１及びＸと同様である。Ｒ７、Ｒ１３、及びＲ１４は、前記一般式（Ｓ−２−１）におけるＲ７、Ｒ１３、及びＲ１４と同様である。］
【００８９】
上記薬物複合体は、ｐＨ感応性の結合（Ｉ）及びＧＳＨ／ＧＳＴ感応性の結合（ＩＩ）を含む。そのため、上記薬物複合体を生体内に投与すると、まず、低ｐＨ環境の腫瘍組織周辺で結合（Ｉ）が切断し、化合物（ＳＬ１−Ｈ）が放出される。さらに、化合物（ＳＬ１−Ｈ）が腫瘍細胞に取り込まれ、ＧＳＨ／ＧＳＴの作用により、結合（ＩＩ）が切断し、化合物（Ｓ−２−１）が放出される。そのため、生体内においけるポリマー（Ｐ）からの化合物（Ｓ）の放出を、２段階で制御することができる。
【００９０】
≪他のポリマーとの薬物複合体≫
化合物（Ｓ）は、上記ポリマー（Ｐ）以外のポリマーとの薬物複合体としてもよい。その場合、化合物（Ｓ）とポリマーとの結合は、化合物（Ｓ）及びポリマーが含む官能基に応じて、公知の方法を用いて行うことができる。例えば、化合物（Ｓ）をポリマーに直接結合させてもよく、化合物（Ｓ）にポリマーに結合可能な官能基を導入し、前記官能基を介してポリマーに結合させてもよい。また、公知のリンカー試薬を用いてもよい。リンカー試薬は、特に限定されないが、例えば、上記リンカー試薬（Ｌ１）が挙げられる。また、化合物（Ｓ）にリンカーを導入した後、活性エステル化剤により活性エステルを導入し、ヒドロキシ基又はアミノ基を有するポリマーに結合させてもよい。また、逆に、ポリマーに活性エステルを導入してもよい。
【００９１】
例えば、化合物（Ｓ）にリンカー試薬（Ｌ１）を結合させて、上記化合物（ＳＬ１）を得た後、化合物（ＳＬ１）を脱メチル化し、活性エステル化剤（Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミド（ＮＨＳ）、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）、ペンタフルオロフェノール、ｐ−ニトロフェノール等）を反応させて、下記式（ＳＬ２）で表される活性エステルを含む化合物（ＳＬ２）を得てもよい。
【００９２】
【化３４】
2019142823.tif 000035
［式中、Ｒ７、Ｒ１３、Ｒ１４は、上記で定義するとおりである。Ｅは、活性エステル化剤からヒドロキシ基を除いた基を表す。］
【００９３】
上記活性エステルを含む化合物（ＳＬ２）を、アミノ基又はヒドロキシ基を有する任意のポリマーと反応させることにより、化合物（Ｓ−２−１）と当該ポリマーとの薬物複合体を得ることができる。
【００９４】
【化３５】
2019142823.tif 000036
［上記反応式中、Ｒ７、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｅは、上記で定義するとおりである。Ｐｘは任意のポリマーを表し、Ｅｘはヒドロキシ基又はアミノ基を表す。Ｅｘ’はエステル結合又はアミド結合を表す。］
【００９５】
≪薬物複合体のミセル≫
本実施形態の医薬組成物に含有される化合物（Ｓ）とポリマーとの薬物複合体は、ミセルを形成していてもよい。薬物複合体がミセルを形成する場合、薬物複合体が含むポリマーは、親水性ポリマーセグメントと疎水性ポリマーセグメントとを有することが好ましい。化合物（Ｓ）とポリマーとの薬物複合体のミセルは、公知の手法により調製することができる。例えば、薬物複合体を親油性又は親水性の溶媒に溶解又は懸濁し、当該溶解液又は懸濁液を親水性又は親油性の溶媒に滴下して撹拌することにより、薬物複合体のミセルを調製することができる。
【００９６】
（任意成分）
本実施形態の医薬組成物は、化合物（Ｓ）に加えて、他の成分を含んでいてもよい。他の成分としては、例えば、薬学的に許容される担体が挙げられる。「薬学的に許容される担体」とは、有効成分の生理活性を阻害せず、且つ、その投与対象に対して実質的な毒性を示さない担体を意味する。「実質的な毒性を示さない」とは、その成分が通常使用される投与量において、投与対象に対して毒性を示さないことを意味する。薬学的に許容される担体としては、医薬分野において常用されるものを特に制限なく使用することができ、例えば、水、生理食塩水、リン酸緩衝液、ＤＭＳＯ、ジメチルアセトアミド、エタノール、グリセロール、ミネラルオイル等を挙げることができる。
また、他の成分としては、溶剤、溶解補助剤、懸濁化剤、等張化剤、緩衝剤、ｐＨ調整剤、賦形剤、安定剤、抗酸化剤、浸透圧調整剤、防腐剤、着色剤、香料等が挙げられる。
また、本実施形態の医薬組成物は、化合物（Ｓ）以外の抗がん剤、又は抗がん剤以外の活性成分を含んでいてもよい。抗がん剤以外の活性成分としては、抗炎症剤、鎮痛剤、解熱剤、消炎剤、血行促進剤、刺激緩和剤、抗生物質、生薬等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００９７】
化合物（Ｓ）は、リポソームやミセル等の公知のドラッグデリバリー用粒子に封入又は担持されたのもであってもよい。ドラッグデリバリー用粒子への封入や担持は、公知の方法により行うことができる。本実施形態の医薬組成物は、そのようなドラッグデリバリー用粒子もまた任意成分として含み得る。
【００９８】
（抗がん剤耐性のがん）
本実施形態の医薬組成物は、抗がん剤耐性のがんを治療又は予防するために用いることができる。「抗がん剤耐性のがん」とは、１種以上の抗がん剤に対して耐性を示すがんを意味する。がんが耐性を有する抗がん剤は、好ましくは、当該がんの治療用として開発された抗がん剤である。より好ましくは、抗がん剤は、当該がんの治療用として承認された抗がん剤である。例えば、当該がんの標準治療に用いられている抗がん剤である。
そのような標準治療に用いられる抗がん剤に対する耐性を獲得したがんは、有効な薬物療法を行なうことができず、難治性である。しかしながら、後述する実施例に示すように、化合物（Ｓ）は、抗がん剤耐性のがんに対し、高い抗腫瘍活性を示す。そのため、本実施形態の医薬組成物は、抗がん剤耐性のがんを治療又は予防するために有効に用いることができる。
【００９９】
がんが抗がん剤耐性であるか否かは、例えば、抗がん剤非存在下でのがん細胞の増殖と比較して、抗がん剤存在下におけるがん細胞の増殖が抑制されるか否かにより判定し得る。抗がん剤非存在下のがん細胞増殖率と比較して、抗がん剤存在下のがん細胞の増殖抑制率が、例えば５０％以下、好ましくは３０％以下、より好ましくは２０％以下、さらに好ましくは１０％以下である場合に、当該がんは当該抗がん剤に対して耐性であると判定し得る。
あるいは、がんが抗がん剤耐性であるか否かは、例えば、抗がん剤のＩＣ５０により評価してもよい。例えば、がん細胞に対する抗がん剤のＩＣ５０が、例えば、１０ｎＭ以上、好ましくは１０ｎＭ以上、より好ましくは３０ｎＭ以上、さらに好ましくは５０ｎＭ以上である場合に、当該がん細胞は当該抗がん剤に対して耐性であると判定し得る。
【０１００】
本実施形態の医薬組成物を適用するがんは、抗がん剤耐性のがんであれば、がんの種類は特に限定されない。がんとしては、例えば、肺癌、膵臓癌、頭頸部癌、中皮腫、神経芽腫、肝臓癌、悪性黒色腫、子宮癌、膀胱癌、胆道癌、食道癌、骨肉腫、精巣腫瘍、甲状腺癌、急性骨髄性白血病、脳腫瘍、前立腺癌、頭頸部扁平上皮癌、大腸癌、腎癌、卵巣癌、及び乳癌等が挙げられる。例えば、肺癌、膵臓癌、頭頸部癌、中皮腫を好ましく例示できる。
【０１０１】
本実施形態の医薬組成物を適用し得るのがんが耐性を示す抗がん剤の具体例としては、ゲフィチニブ、アファチニブ、オシメルチニブ、ダサチニブ、エルロチニブ、ゲムシタビン、シスプラチン、ペメトレキセド、及びミドスタウリン等が挙げられる。
【０１０２】
本実施形態の医薬組成物を適用し得る抗がん剤耐性のがんの具体例を以下に例示する。
（１）ゲフィチニブ、アファチニブ、オシメルチニブ、ダサチニブ、エルロチニブ、ゲムシタビン、シスプラチン、ペメトレキセド、及びミドスタウリンからなる群より選択される少なくとも１種の抗がん剤に耐性を示すがん。
（２）ゲフィチニブ、アフィチニブ、オシメルチニブ、及びダサチニブからなる群より選択される少なくとも１種の抗がん剤に耐性を示す肺癌（特に非小細胞肺癌）。中でも、オシメルチニブに耐性を示す肺癌（特に非小細胞肺癌）。
（３）ゲムシタビン、及びエルロチニブからなる群より選択される少なくとも１種の抗がん剤に耐性を示す膵臓癌（特に非小細胞肺癌）。
（４）シスプラチン、エルロチニブ、ゲフィチニブ、及びミドスタウリンからなる群より選択される少なくとも１種の抗がん剤に耐性を示す頭頸部癌。
（５）シスプラチン、ペメトレキセド、及びミドスタウリンからなる群より選択される少なくとも１種の抗がん剤に耐性を示すがん。
（６）キナーゼを標的とする分子標的薬に耐性を示すがん。前記分子標的薬としては、ゲフィチニブ、アファチニブ、オシメルチニブ、ダサチニブ、エルロチニブ、及びミドスタウリン等が例示される。
（７）ＥＧＦＲ、ＡＢＬ１、ＡＬＫ１、ＨＥＲ２、ｃ−Ｋｉｔ、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、ｃ−Ｓｒｃ、ＰＤＧＦＲａ、ＲＥＴ、ＤＤＲ２、ＴＲＫＡ、及びＦｌｔ−３からなる群より選択される少なくとも１種のキナーゼを標的とする分子標的薬に耐性を示すがん。
（８）ゲートキーパー変異を有するキナーゼを発現するがん。「ゲートキーパー変異」とは、ゲートキーパー部位の変異をいう。「ゲートキーパー部位」とは、キナーゼのＡＴＰ結合ポケットの一番奥に位置するアミノ酸残基の部位をいう。
（９）ｄ７４６−７５０、Ｔ７９０Ｍ、Ｃ７９７Ｓ、及びＬ８５８Ｒからなる群より選択される少なくとも１種の変異を有するＥＧＦＲを発現するがん。中でも、ｄ７４６−７５０及びＴ７９０Ｍの変異を有するＥＧＦＲ；ｄ７４６−７５０、Ｔ７９０Ｍ、及びＣ７９７Ｓの変異を有するＥＧＦＲ；Ｔ７９０Ｍ及びＬ８５８Ｒの変異を有するＥＧＦＲ；又は、Ｔ７９０Ｍ、Ｃ７９７Ｓ、及びＬ８５８Ｒの変異を有するＥＧＦＲを発現するがん。
（１０）Ｔ３１５Ｉ及びＧ１２６９Ａからなる群より選択される少なくとも１種の変異を有するＡＢＬ１を発現するがん。
（１１）Ｌ１１９６Ｍ及びＧ１２６９Ａからなる群より選択される少なくとも１種の変異を有するＡＬＫ１を発現するがん。
（１２）Ｐ７８０＿Ｙ７８１ｉｎｓＧＳＰの変異を有するＨｅｒ２を発現するがん。
（１３）Ｄ８１６Ｅ、Ｄ８１６Ｆ、Ｄ８１６Ｈ、Ｄ８１６Ｉ、Ｄ８１６Ｖ、Ｄ８１６Ｙ、Ｔ６７０Ｉ、及びＶ５５９Ｄからなる群より選択される少なくとも１種のｃ−Ｋｉｔを発現するがん。中でも、Ｔ６７０Ｉ及びＶ５５９Ｄからなる群より選択される少なくとも１種のｃ−Ｋｉｔを発現するがん。
（１４）Ｖ５６１Ｍの変異を有するＦＧＦＲ１を発現するがん。
（１５）Ｖ５６４Ｆの変異を有するＦＧＦＲ２を発現するがん。
（１６）Ｖ５６５Ｍの変異を有するＦＧＦＲ３を発現するがん。
（１７）Ｔ３４１Ｍの変異を有するｃ−Ｓｒｃを発現するがん。
（１８）Ｔ６７４Ｉの変異を有するＰＤＧＦＲａを発現するがん。
（１９）Ｖ８０４Ｌの変異を有するＲＥＴを発現するがん。
（２０）Ｔ６５４Ｍの変異を有するＤＤＲ２を発現するがん。
（２１）Ｇ６６７Ｃの変異を有するＴＲＫＡを発現するがん。
（２２）Ｄ８３５Ｙの変異を有するＦｌｔ−３を発現するがん。
（２３）図２４に記載の少なくとも１種の変異を有するキナーゼを発現するがん。
（２４）後述の表３に記載のキナーゼの少なくとも１種を発現するがん。中でも、ＡｕｒｏｒａＡ、ＡｕｒｏｒａＢ、ＣＡＭＫ２ａ、ＣＡＭＫ２ｄ、ＣｙｃｌｉｎＣ、ＣｙｃｌｉｎＡ、ＣｙｃｌｉｎＡ１、ＣＨＫ１、ＤＤＲ１、ＤＹＲＫ３、ＡＫ３、ＭＥＫ３、ＭＥＫ５、ＰＤＫ１、ＰＩＭ３、ＰＫＣｍｕ、ＰＫＣ  ｎｕ、ＴＲＫＢ、及びＴＲＫＣからなる群より選択される少なくとも１種のキナーゼを発現するがん。
（２５）図３５に記載の少なくとも１種のキナーゼを発現するがん。
【０１０３】
抗がん剤耐性のがんは、上記（１）〜（２５）からなる群より選択される少なくとも１つの特徴を有していることが好ましく、上記（１）〜（２５）からなる群より選択される複数の特徴を有していることがより好ましい。
【０１０４】
本実施形態の医薬組成物の剤型は、特に限定されず、公知の製剤方法を適用することができる。本実施形態の医薬組成物の剤型としては、例えば、乳剤、エマルション剤、液剤、ゲル状剤、カプセル剤、軟膏剤、貼付剤、バップ剤、顆粒剤、錠剤等を例示できるが、これらの限定されない。
【０１０５】
本実施形態の医薬組成物の投与経路は、特に限定されず、経口又は非経口経路で投与することができる。非経口経路は、経口以外の全ての投与経路、例えば、静脈内、筋肉内、皮下、鼻腔内、皮内、点眼、脳内、直腸内、腟内及び腹腔内等への投与を包含する。また、投与は、局所投与であってもよく、全身投与であってもよい。
本実施形態の医薬組成物は、単回投与又は複数回投与を行うことが可能であり、その投与期間及び間隔は、疾患の種類及び状態等、投与経路、投与対象の年齢、体重及び性別等によって、適宜選択することができる。投与間隔としては、例えば、１日１〜３回、２〜３日に１回、週１〜３回、１０日１回等が例示できるが、これらに限定されない。
本実施形態の医薬組成物の投与量は、その投与期間及び間隔は、薬物の種類、疾患の種類及び状態等、投与経路、投与対象の年齢、体重及び性別等によって、適宜選択することができる。本実施形態の医薬組成物の投与量は、化合物（Ｓ）の治療的有効量とすることができる。「治療的有効量」とは、抗がん剤耐性がんの治療又は予防のために有効な化合物（Ｓ）の量を意味する。例えば、投与１回につき、化合物（Ｓ）の投与量として、体重１ｋｇあたり０．０１〜１０００ｍｇ程度、０．１〜１００ｍｇ程度、０．５〜５０ｍｇ程度、１〜１０ｍｇ程度とすることができる。
【０１０６】
［第２の態様］
＜化合物＞
他の態様において、本発明は、下記一般式（ｋ１）で表される化合物を提供する。
【０１０７】
【化３６】
2019142823.tif 000037
［式中、Ｒｋ１及びＲｋ２は同じまたは異なる残基であり、
（ａ）水素、ハロゲン、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルケニル、置換もしくは非置換の低級アルキニル、ヒドロキシ、低級アルコキシ、カルボキシ、低級アルコキシカルボニル、アシル、ニトロ、カルバモイル、低級アルキルアミノカルボニル、−ＮＲ５Ｒ６［ここで、Ｒ５およびＲ６は、水素、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルケニル、置換もしくは非置換の低級アルキニル、置換もしくは非置換のアリール、置換もしくは非置換のヘテロアリール、置換もしくは非置換のアラルキル、置換もしくは非置換の低級アルキルアミノカルボニル、置換もしくは非置換の低級アリールアミノカルボニル、アルコキシカルボニル、カルバモイル、アシルからそれぞれ独立に選択されるか、またはＲ５およびＲ６は、ヘテロ環式基由来の窒素原子と結合している]、
（ｂ）−ＣＯ（ＣＨ２）ｊＲ４［ここで、ｊは１から６であり、Ｒ４は、
（ｉ）水素、ハロゲン、−Ｎ３、
（ｉｉ）−ＮＲ５Ｒ６（ここで、Ｒ５およびＲ６は上記に定義されたとおりである）、
（ｉｉｉ）−ＳＲ７（ここで、Ｒ７は、水素、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルケニル、置換もしくは非置換の低級アルキニル、置換もしくは非置換のアリール、置換もしくは非置換のヘテロアリール、置換もしくは非置換のアラルキル、−（ＣＨ２）ａＣＯ２Ｒ１０（ここで、ａは、１または２であり、Ｒ１０は、水素および置換もしくは非置換の低級アルキルからなる群から選択される）および−（ＣＨ２）ａＣＯ２ＮＲ５Ｒ６、
（ｉｖ）−ＯＲ８、−ＯＣＯＲ８（ここで、Ｒ８は、水素、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルケニル、置換もしくは非置換の低級アルキニル、置換もしくは非置換のアリール、置換もしくは非置換のヘテロアリールから選択される）
からなる群から選択される］、
（ｃ）−ＣＨ（ＯＨ）（ＣＨ２）ｊＲ４（ここで、ｊおよびＲ４は、上記に定義したとおりである）；
（ｄ）−（ＣＨ２）ｄＣＨＲ１１ＣＯ２Ｒ１２または−（ＣＨ２）ｄＣＨＲ１１ＣＯＮＲ５Ｒ６（ここで、ｄは、０から５であり、Ｒ１１は、水素、−ＣＯＮＲ５Ｒ６、または−ＣＯ２Ｒ１３であり、Ｒ１３は、水素または置換もしくは非置換の低級アルキルであり、Ｒ１２は、水素または置換もしくは非置換の低級アルキルである）；
（ｅ）−（ＣＨ２）ｋＲ１４［ここで、ｋは２から６であり、Ｒ１４は、ハロゲン、置換もしくは非置換のアリール、置換もしくは非置換のヘテロアリール、−ＣＯＯＲ１５、−ＯＲ１５（ここで、Ｒ１５は、水素、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルケニル、置換もしくは非置換の低級アルキニル、置換もしくは非置換のアリール、置換もしくは非置換のヘテロアリールまたはアシルである）、−ＳＲ７（ここで、Ｒ７は、上記に定義したとおりである）、−ＣＯＮＲ５Ｒ６、−ＮＲ５Ｒ６（ここで、Ｒ５およびＲ６は、上記に定義したとおりである）または−Ｎ３である］；
（ｆ）−ＣＨ＝ＣＨ（ＣＨ２）ｍ1Ｒ１６［ここで、ｍ１は、０から４であり、Ｒ１６は、水素、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルケニル、置換もしくは非置換の低級アルキニル、置換もしくは非置換のアリール、置換もしくは非置換のヘテロアリール、−ＣＯＯＲ１５、−ＯＲ１５（ここで、Ｒ１５は上記に定義したとおりである）、−ＣＯＮＲ５Ｒ６または−ＮＲ５Ｒ６（ここで、Ｒ５およびＲ６は上記に定義したとおりである）］；
（ｇ）−ＣＨ＝Ｃ（ＣＯ２Ｒ１２）２（ここで、Ｒ１２は、上記に定義したとおりである）；
（ｈ）−Ｃ≡Ｃ（ＣＨ２）ｎＲ１６（ここで、ｎは０から４であり、Ｒ１６は、上記に定義したとおりである）；
（ｉ）−ＣＨ２ＯＲ２２（ここで、Ｒ２２は、３個の低級アルキル基が同じかもしくは異なっているトリ−低級アルキルシリルであるか、またはＲ２２は、Ｒ８と同じ意味を有する）；
（ｊ）−ＣＨ（ＳＲ２３）２および−ＣＨ２−ＳＲ７（ここで、Ｒ２３は、低級アルキル、低級アルケニルまたは低級アルキニルであり、Ｒ７は、上記に定義したとおりである）
からなる群から、それぞれ独立して、選択され；
Ｒｋ３は、水素、ハロゲン、アシル、カルバモイル、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換の低級アルキニルまたはアミノであり;
Ｗｋ１およびＷｋ２は、独立して、水素、ヒドロキシであるか、またはＷｋ１およびＷｋ２は一緒に酸素を表す。］
【０１０８】
用語「低級アルキル」は、単独で用いられるかまたは他の基と合わせて用いられる場合、１〜６個の炭素原子、好ましくは１〜５個、より好ましくは１〜４個、特に好ましくは１〜３個または１〜２個の炭素原子を含む直鎖または分岐の低級アルキル基を意味する。これらの基には、特に、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、アミル、イソアミル、ネオペンチル、１−エチルプロピル、ヘキシルなどがある。「低級アルコキシ」、「低級アルコキシカルボニル」、「低級アルキルアミノカルボニル」、「低級ヒドロキシアルキル」および「トリ−低級アルキルシリル」の低級アルキル部分は、上記に定義した「低級アルキル」と同じ意味を有する。
【０１０９】
「低級アルケニル」基は、直鎖または分岐であってもよく、Ｚ型またはＥ型であってもよいＣ２〜Ｃ６アルケニル基として定義する。このような基には、ビニル、プロペニル、１−ブテニル、イソブテニル、２−ブテニル、１−ペンテニル、（Ｚ）−２−ペンテニル、（Ｅ）−２−ペンテニル、（Ｚ）−４−メチル−２−ペンテニル、（Ｅ）−４−メチル−２−ペンテニル、ペンタジエニル、例えば、１，３または２，４−ペンタジエニルなどがある。より好ましいＣ２〜Ｃ６−アルケニル基は、Ｃ２〜Ｃ５−、Ｃ２〜Ｃ４−アルケニル基、さらにより好ましくはＣ２〜Ｃ３−アルケニル基である。
【０１１０】
用語「低級アルキニル」基は、直鎖または分岐であってもよいＣ２〜Ｃ６−アルキニル基を意味し、エチニル、プロピニル、１−ブチニル、２−ブチニル、１−ペンチニル、２−ペンチニル、３−メチル−１−ペンチニル、３−ペンチニル、１−ヘキシニル、２−ヘキシニル、３−ヘキシニルなどがある。より好ましいＣ２〜Ｃ６−アルキニル基は、Ｃ２〜Ｃ５−、Ｃ２〜Ｃ４−アルキニル基、さらにより好ましくはＣ２〜Ｃ３−アルキニル基である。
【０１１１】
用語「アリール」基は、６から１４個までの環状炭素原子を含むＣ６〜Ｃ１４−アリール基を意味する。これらの基は、単環式、二環式、または三環式であってもよく、縮合環である。好ましいアリール基には、フェニル、ビフェニル、ナフチル、アントラセニル、フェナンスレニルなどがある。「アリールカルボニル」基および「アリールアミノカルボニル」基のアリール部分は、上記定義と同じ意味を有する。
【０１１２】
用語「ヘテロアリール」基は、窒素、硫黄または酸素から独立して選択される１から３個のヘテロ原子を含み得、Ｃ３〜Ｃ１３−ヘテロアリール基をいう。これらの基は、単環式、二環式または三環式であってもよい。本発明のＣ３〜Ｃ１３ヘテロアリール基には、ヘテロ芳香族、ならびに飽和および部分飽和ヘテロ環基などがある。これらのヘテロ環は、単環式、二環式、三環式であってもよい。好ましい５または６員ヘテロ環基は、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジル、ピラニル、モノホリニル、ピラジニル、メチルピロリル、およびピリダジニルである。Ｃ３〜Ｃ１３−ヘテロアリールは、二環式ヘテロ環基であってもよい。好ましい二環式ヘテロ環基は、ベンゾフリル、ベンゾチエニル、インドリル、イミダゾリル、およびピリミジニルである。最も好ましいＣ３〜Ｃ１３−ヘテロアリールは、フリルおよびピリジルである。
【０１１３】
用語「低級アルコキシ」には、１から６個の炭素原子、好ましくは１から５個、より好ましくは１から４個、特に好ましくは１から３個または１から２個の炭素原子を含むアルコキシ基が含まれ、直鎖または分岐であってもよい。これらの基には、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、ブトキシ、イソプロポキシ、ｔｅｒｔ−ブトキシ、ペントキシ、ヘキソキシなどがある。
【０１１４】
用語「アシル」には、１から６個の炭素原子、好ましくは１から５個、１から４個、１から３個または１から２個の炭素原子を含む低級アルカノイルが含まれ、直鎖または分岐であってもよい。これらの基には、好ましくは、ホルミル、アセチル、プロピオニル、ブチリル、イソブチリル、ｔｅｒｔ−ブチリル、ペンタノイルおよびヘキサノイルなどがある。「アシルオキシ」基のアシル部分は、上記定義と同じ意味を有する。
【０１１５】
用語「ハロゲン」には、フルオロ、クロロ、ブロモ、ヨードなどがある。
【０１１６】
用語「アラルキル」基は、アルキル基がアリールによって置換されているＣ７〜Ｃ１５−アラルキルをいう。該アルキル基およびアリールは、上記に定義したＣ１〜Ｃ６−アルキル基およびＣ６〜Ｃ１４−アリール基から選択することができ、ここで、炭素原子の総数は７から１５個である。好ましいＣ７〜Ｃ１５−アラルキル基は、ベンジル、フェニルエチル、フェニルプロピル、フェニルイソプロピル、フェニルブチル、ジフェニルメチル、１，１−ジフェニルエチル、１，２−ジフェニルエチルである。「アラルキルオキシ」基のアラルキル部分は、上記定義と同じ意味を有する。
【０１１７】
置換低級アルキル基、置換低級アルケニル基、および置換低級アルキニル基は、低級アルキル、ヒドロキシ、低級アルコキシ、カルボキシル、低級アルコキシカルボニル、ニトロ、ハロゲン、アミノ、モノまたはジ低級アルキルアミノ、ジオキソラン、ジオキサン、ジチオラン、およびジチオンなどの独立して選択される１から３個の置換基を有する。置換低級アルキル基、置換低級アルケニル基および置換低級アルキニル基の低級アルキル置換部分、ならびに置換低級アルキル基、置換低級アルケニル基および置換低級アルキニル基の低級アルコキシ置換基、低級アルコキシカルボニル置換基、モノまたはジ低級アルキルアミノ置換基の低級アルキル部分は、上記に定義した「低級アルキル」と同じ意味を有する。
【０１１８】
置換アリール基、置換ヘテロアリール基および置換アラルキル基はそれぞれ、低級アルキル、ヒドロキシ、低級アルコキシ、カルボキシ、低級アルコキシカルボニル、ニトロ、アミノ、モノまたはジ低級アルキルアミノ、およびハロゲンなどの独立して選択される１から３個の置換基を有する。
【０１１９】
窒素原子と結合したＲ５およびＲ６によって形成されるヘテロ環基には、ピロリジニル、ピペリジニル、ピペリジノ、モルホリニル、モルホリノ、チオモルホリノ、Ｎ−メチルピペラジニル、インドリル、およびイソインドリルなどがある。
【０１２０】
α−アミノ酸基には、グリシン、アラニン、プロリン、グルタミン酸およびリジンなどがあり、Ｌ−型、Ｄ−型またはラセミ体の型であってもよい。
【０１２１】
好ましくは、Ｒｋ１およびＲｋ２は、水素、ハロゲン、ニトロ、−ＣＨ２ＯＨ、−（ＣＨ２）ｋＲ１４、−ＣＨ＝ＣＨ（ＣＨ２）ｍＲ１６、−Ｃ≡Ｃ（ＣＨ２）ｎＲ１５、−ＣＯ（ＣＨ２）ｊＲ４（ここで、Ｒ４は−ＳＲ７である）、ＣＨ２Ｏ−（置換または非置換の）低級アルキル（ここで、置換低級アルキルは、好ましくは、メトキシメチル、メトキシエチルまたはエトキシメチルである）、−ＮＲ５Ｒ６からなる群から独立して選択される。より好ましくは、Ｒｋ１およびＲｋ２は、水素である。
【０１２２】
Ｒｋ１およびＲｋ２の上記好ましい意味において、残基Ｒ１４は、好ましくは、フェニル、ピリジル、イミダゾリル、チアゾリル、テトラゾリル、−ＣＯＯＲ１５、−ＯＲ１５（ここで、Ｒ１５は、好ましくは、水素、メチル、エチル、フェニルまたはアシルから選択される）、−ＳＲ７（ここで、Ｒ７は、好ましくは、置換または非置換の低級アルキル、２−チアゾリンおよびピリジルから選択される）および−ＮＲ５Ｒ６（ここで、Ｒ５およびＲ６は、好ましくは、水素、メチル、エチル、フェニル、カルバモイルおよび低級アルキルアミノカルボニルから選択される）から選択される。さらに、残基Ｒ１６は、好ましくは、水素、メチル、エチル、フェニル、イミダゾール、チアゾール、テトラゾール、−ＣＯＯＲ１５、−ＯＲ１５および−ＮＲ５Ｒ６（ここで、残基Ｒ１５、Ｒ５およびＲ６は、上記した好ましい意味を有する）から選択される。Ｒｋ１およびＲｋ２の上記好ましい意味において、残基Ｒ７は、好ましくは、置換または非置換の低級アルキル、置換または非置換のフェニル、ピリジル、ピリミジニル、チアゾールおよびテトラゾールからなる群から選択される。さらに、ｋは、好ましくは２、３または４であり、ｊは、好ましくは１または２であり、ｍ１およびｎは、独立して、好ましくは０または１である。
【０１２３】
好ましくは、Ｒｋ３は、水素またはアセチル、最も好ましくは水素である。
【０１２４】
好ましくは、それぞれのＷｋ１およびＷｋ２は水素である。
【０１２５】
前記化合物（Ｋ）は、下記式（ｋ１−１）で表されることが好ましい。
【０１２６】
【化３７】
2019142823.tif 000038
【０１２７】
＜化合物（Ｋ）の製造方法＞
化合物（Ｋ）は、例えば、下記一般式（ｋ０）で表される化合物を、無水ヒドラジン又はヒドラジン水和物の存在下、無溶媒で還流して製造することができる。また、例えば、下記一般式（ｋ０）で表される化合物をメタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、ｔｅｒｔ−ブタノール、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジオキサン、アセトニトリル、トルエン等の溶媒に溶解し、無水ヒドラジンに添加して反応させることにより製造することができる。反応温度及び反応時間は特に限定されないが、例えば室温〜５０℃で３０分〜１５時間反応させることができる。
【０１２８】
【化３８】
2019142823.tif 000039
【０１２９】
＜薬物複合体＞
本発明の第二の態様は、下記一般式（ｋａ）で表される繰り返し単位（ｋａ）、及び下記一般式（ＩＩ）で表される繰り返し単位（ＩＩ）を有するポリマーを含有する薬物複合体（以下、「薬物複合体（Ｋ）」という場合がある。）である。
【０１３０】
【化３９】
2019142823.tif 000040
［式（ｋａ）中、ｍ、Ｌ及びＲ１は、前記一般式（Ｉ）中のｍ、Ｌ及びＲ１と同様である。Ｒｋ１、Ｒｋ２、Ｒｋ３、Ｗｋ１及びＷｋ２は、前記一般式（ｋ１）中のＲｋ１、Ｒｋ２、Ｒｋ３、Ｗｋ１及びＷｋ２と同様である。式（ＩＩ）中、Ｘ及びｍは、前記一般式（ＩＩ）のＸ及びｍと同様である。］
【０１３１】
前記一般式（ｋａ）中、ｍは１が好ましい。
前記一般式（ｋａ）中、Ｌはメチレン基、エチレン基、プロピレン基、ベンジレン基が好ましく、メチレン基、エチレン基又はベンジレン基がより好ましい。
前記一般式（ｋａ）中、Ｒ１は水素原子又は脂肪族炭化水素基が好ましく、水素原子又はメチル基がより好ましい。
前記一般式（ｋａ）中、Ｒｋ１およびＲｋ２はそれぞれ独立に、水素、ハロゲン、ニトロ、−ＣＨ２ＯＨ、−（ＣＨ２）ｋＲ１４、−ＣＨ＝ＣＨ（ＣＨ２）ｍＲ１６、−Ｃ≡Ｃ（ＣＨ２）ｎＲ１５、−ＣＯ（ＣＨ２）ｊＲ４（ここで、Ｒ４は−ＳＲ７である）、ＣＨ２Ｏ−（置換または非置換の）低級アルキル（ここで、置換低級アルキルは、好ましくは、メトキシメチル、メトキシエチルまたはエトキシメチルである）又は−ＮＲ５Ｒ６であることが好ましく、水素であることがより好ましい。
前記一般式（ｋａ）中、Ｒｋ３は、水素またはアセチルであることが好ましく、水素であることがより好ましい。
前記一般式（ｋａ）中、Ｗｋ１およびＷｋ２は水素であることが好ましい。
前記一般式（ＩＩ）中、ｍは１が好ましい。
前記一般式（ＩＩ）中、ＸはＯＲｘが好ましく、ＯＨ（ヒドロキシ基）がより好ましい。
【０１３２】
前記薬物複合体（Ｋ）は、下記一般式（ｋａ−１）で表される繰り返し単位（ｋａ−１）、及び下記一般式（ＩＩ）で表される繰り返し単位（ＩＩ）を有するポリマーを含有することが好ましい。
【０１３３】
【化４０】
2019142823.tif 000041
［式（ｋａ−１）中、ｍ、Ｌ及びＲ１は、前記一般式（Ｉ）中のｍ、Ｌ及びＲ１と同様である。式（ＩＩ）中、Ｘ及びｍは、前記一般式（ＩＩ）のＸ及びｍと同様である。］
【０１３４】
前記一般式（ｋａ−１）中、ｍは１が好ましい。
前記一般式（ｋａ−１）中、Ｌはメチレン基、エチレン基、プロピレン基、ベンジレン基が好ましく、メチレン基、エチレン基又はベンジレン基がより好ましい。
前記一般式（ｋａ−１）中、Ｒ１は水素原子又は脂肪族炭化水素基が好ましく、水素原子又はメチル基がより好ましい。
【０１３５】
前記一般式（ＩＩ）中、ＸはＯＲｘが好ましく、ＯＨ（ヒドロキシ基）がより好ましい。
【０１３６】
化合物（Ｋ）又は薬物複合体（Ｋ）は、既存の癌治療薬が有効性を示さない悪性癌や転移癌に対して、有効性を示す。そのため、化合物（Ｋ）及び薬物複合体（Ｋ）は、既存の癌治療薬に対して耐性である癌の治療薬として有用である。
【０１３７】
化合物（Ｋ）は、薬物複合体（Ｋ）とすることにより、第１の態様の薬物複合体と同様に、化合物（Ｋ）の徐放性を制御することができる。化合物（Ｋ）がポリマーに保持されている間、化合物（Ｋ）は安定に維持され、毒性も緩和されるため、副作用を軽減して治療効果を高めることができる。
また、薬物複合体（Ｋ）を含有するミセルを調製することにより、第１の態様のミセルと同様に、生体内のｐＨ環境に依存して、薬物複合体（Ｋ）からの化合物（Ｋ）のリリースを制御することができる。薬物複合体（Ｋ）を含有するミセルの調製は、第１の態様の薬物複合体のミセルと同様に、公知の方法により調製することができる。例えば、薬物複合体（Ｋ）を親油性又は親水性の溶媒に溶解又は懸濁し、当該溶解液又は懸濁液を親水性又は親油性の溶媒に滴下して撹拌することにより、薬物複合体（Ｋ）を含有するミセルを調製することができる。
なお、薬物複合体（Ｋ）は、第１の態様の薬物複合体において、薬物が化合物（Ｋ）である態様であり、第１の態様の薬物複合体に包含される。また、薬物複合体（Ｋ）は、第１の態様における一般式（Ｉａ）において、ＢＭが化合物（Ｋ）である態様であるということもできる。
【０１３８】
化合物（Ｋ）及び薬物複合体（Ｋ）は、それぞれ、上記第１の態様の医薬組成物における化合物（Ｓ）及びその薬物複合体としてそれぞれ用いることができる。
【０１３９】
［他の態様］
他の態様において、本発明は、抗がん剤耐性のがんを治療又は予防するための医薬組成物の製造における、化合物（Ｓ）又は薬学的に許容されるポリマーに前記化合物（Ｓ）が結合した薬物複合体の使用、を提供する。
他の態様において、本発明は、化合物（Ｓ）又は薬学的に許容されるポリマーに前記化合物（Ｓ）が結合した薬物複合体を対象（例えば、抗がん剤耐性のがんに罹患した患者）に投与することを含む、抗がん剤耐性のがんを治療又は予防する方法、を提供する。
他の態様において、本発明は、抗がん剤耐性のがんの治療又は予防に使用するための化合物（Ｓ）又は薬学的に許容されるポリマーに前記化合物（Ｓ）が結合した薬物複合体、を提供する。
他の態様において、本発明は、抗がん剤耐性のがんを治療又は予防するための化合物（Ｓ）又は薬学的に許容されるポリマーに前記化合物（Ｓ）が結合した薬物複合体の使用、を提供する。
【実施例】
【０１４０】
本発明を実施例に基づいて説明する。ただし、本発明の実施態様は、これら実施例の記載に限定されるものではない。
【０１４１】
＜ポリマーの合成＞
［ポリマー合成例１］メトキシ−ポリ（エチレングリコール）−ｂ−ポリ（β−ベンジル−アスパルタミド）の合成
α−メトキシ−ω−アミノ  ポリ（エチレングリコール）の末端第一級アミノ基によって開始される、β−ベンジルアスパラギン酸  Ｎ−カルボキシアルデヒドの開環重合により、メトキシ−ポリ（エチレングリコール）−ｂ−ポリ（β−ベンジル−アスパルタミド）（ＭｅＯ−ＰＥＧ−ＰＢＬＡ；ＰＥＧ分子量＝１２ｋＤａ；ＰＢＬＡの重合度＝４０）コポリマーを合成した。ω−アミン基は、アセチル化によりブロックした。
【０１４２】
［ポリマー合成例２］芳香族アセタール基導入ポリマーの合成
ＰＥＧ−ＰＢＬＡポリマー（２２０ｍｇ、０．０１１ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（２ｍＬ）で溶解し、｛〔４−（ジメトキシメチル）フェニル〕メタンアミン｝（１００μＬ、０．５８ｍｍｏｌ）を添加して、徐々に温度を上げて４０℃で４日間撹拌した。特性分析のために、反応混合物の一部をエーテル沈殿し、芳香族アセタール基導入ポリマーを回収した。
反応スキームを図１に示す。また、得られた芳香族アセタール基導入ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲ解析結果を図２に示す。
１Ｈ−ＮＭＲ解析により２５個のベンジルエステルユニットのアミドへの置換が、確認された。残りのベンジルエステル（４０−２５＝１５）は、おそらくエーテル沈殿操作中に、加水分解された。
【０１４３】
［ポリマー合成例３］芳香族アルデヒド基含有ポリマーの合成
アミノリシス反応後、反応混合物を酸性化し（０．１Ｎ  ＨＣｌ、１００μＬ、３０分）、その後、水で透析し、ポリマーを凍結乾燥することにより、透析袋からアルデヒド基導入ポリマーを回収した。反応スキームを図１に示す。また、得られた芳香族アルデヒド基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲ解析結果を図３に示す。２７個のアルデヒドユニットが１Ｈ−ＮＭＲスペクトラムで確認された。
【０１４４】
［ポリマー合成例４］脂肪族アルデヒド基含有ポリマーの合成
脂肪族アルデヒド基含有ポリマーの合成は、｛〔４−（ジメトキシメチル）フェニル〕メタンアミン｝に替えて、１−アミノ−３，３−ジエトキシプロパンを使用した以外は、芳香族アルデヒド基含有ポリマーの合成と同様の方法で行った。反応スキームを図１に示す。また、中間体である脂肪族アセタール基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲ解析結果を図４に示す。また、得られた芳香族アルデヒド基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲ解析結果を図５に示す。２３個のアルデヒドユニットが１Ｈ−ＮＭＲスペクトラムで確認された。
【０１４５】
［ポリマー合成例５］脂肪族ケトン基含有ポリマーの合成
ＰＥＧ−ＰＢＬＡポリマー（３１８ｍｇ、０．０１６ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（３ｍＬ）で溶解し、得られた溶液に３，３−ジメトキシブタン（２００μＬ）を添加した。反応液を４０℃で７２時間撹拌し、ＨＣｌ溶液（１００μＬ、０．１Ｎ）添加して１時間撹拌した。水で透析し、ポリマーを凍結乾燥することにより、側鎖に脂肪族ケトンが導入されたポリマーを回収した。
反応スキームを図６に示す。また、得られた脂肪族ケトン基含有ポリマーの１Ｈ−ＮＭＲ解析結果を図７に示す。３５個の脂肪族ケトンユニットがポリマーに導入されていることが確認された。
【０１４６】
［実施例１］Ｋ２５２ａ−ヒドラジド（Ｋ２５２ａ−Ｈ）の合成
Ｋ２５２ａは、ＢＯＣ  Ｓｃｉｅｎｃｅ（ＵＳ）から購入した。Ｋ２５２ａ（２０ｍｇ）を無水メタノール（２００μＬ）に溶解し、無水ヒドラジン（３００μＬ）に添加した。反応混合物を４０℃で１５時間撹拌した。反応混合物をエバポレートして乾燥体を得た。エバポレーションでは、トルエンを共エバポレーション溶媒として用いた。得られた生成物を、さらなる精製を行うことなく、薬物複合体とミセルの調製に使用した。得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲ解析結果を図８に示す。得られた生成物では、Ｋ２５２ａのメチル基が消失し、ヒドラジド基プロトンのピークが確認されたことから、Ｋ２５２ａ−Ｈが得られたことが確認できた。また、Ｋ２５２ａ−ＨをＨＰＬＣで分析した。分析結果を図９に示す。Ｋ２５２ａ−ＨとＫ２５２ａとは、リテンションタイムが異なっていることから、両者は異なる構造であることが確認された。なお、ＨＰＬＣ解析の条件は以下の通りである。
ＴＳＫ−ＧＥＬ  ＯＤＳ−１００Ｖカラム  ４．６×１５０ｍｍ、粒子径５μｍ（東ソー株式会社）
カラム圧：１０．７ＭＰａ
カラム温度：４０℃付近の一定の温度
移動相：メタノール／ギ酸緩衝液（ｐＨ３．０）混液（３：２）
流速：１．２ｍＬ／分、２０〜３０分
ＵＶ検出：波長２９０ｎｍ
Ｋ２５２ａからのＫ２５２ａ−Ｈの合成スキームを以下に示す。
【０１４７】
【化４１】
2019142823.tif 000042
【０１４８】
［実施例２］Ｋ２５２ａ−Ｈとポリマーとの薬物複合体の調製
芳香族アルデヒド基含有ポリマー又は脂肪族ケトン基含有ポリマー、及びＫ２５２ａ−Ｈを、質量比２：１で混合し、ＤＭＳＯに溶解した（１ｍＬのＤＭＳＯあたり、１５ｍｇの薬物／ポリマー混合物を溶解）。芳香族アルデヒド基含有ポリマーとＫ２５２ａ−Ｈとの結合反応は、反応混合物を、４０℃で一晩攪拌することにより行った。脂肪族ケトン基含有ポリマーとＫ２５２ａ−Ｈとの結合反応は、反応混合物を、９６時間攪拌することにより行った。反応を１Ｈ−ＮＭＲでモニターし、Ｋ２５２ａ−Ｈがポリマーに完全に結合したことを確認した。脂肪族ケトン基含有ポリマーとＫ２５２ａ−Ｈとの結合を確認した１Ｈ−ＮＭＲの解析結果を図１０に示す。脂肪族アルデヒド基含有ポリマーとＫ２５２ａ−Ｈとの結合を確認した１Ｈ−ＮＭＲの解析結果を図１１に示す。
【０１４９】
［実施例３］Ｋ２５２ａ−Ｈ結合ポリマーミセルの調製
（ミセルの調製）
ＤＭＳＯ中の反応混合物をジメチルアセトアミド（ＤＭＡｃ）で透析し、ＤＭＳＯからＤＭＡｃへの溶媒交換を行った（４時間透析、透析溶媒は１度交換）。また、透析により、遊離のＫ２５２ａ−Ｈを除去した。上記のように得られたポリマーとＫ２５２ａ−Ｈとの薬物複合体のＤＭＡｃ溶液をミセルの調製に使用した。前記ＤＭＡｃ溶液を、容量比で水１０に対して１の割合で、水に滴下してボルテックスし、ミセルを調製した。この溶液を、分画分子量（ＭＷＣＯ）３５００Ｄａの透析バッグで２４時間、水で透析した。透析媒体は、透析中に５回交換した。透析バッグ中の溶液をフィルター（０．２２μｍ）ろ過し、１００ｋＤａ  ＭＷＣＯのフィルターメンブラン（Ａｍｉｃｏｎ）を用いた限外濾過により濃縮した。なお、Ｋ２５２ａ−Ｈと上記ポリマーとの薬物複合体のミセルを、「Ｋ２５２ａ−Ｈ結合ポリマーミセル」ということがある。  
【０１５０】
（ミセルサイズとＰＤＩの測定）
ミセルのサイズと多分散指数（ＰＤＩ）を、動的光散乱（ＤＬＳ）手法により求めた。測定は、入射ビームとして緑色レーザー（５３２ｎｍ）を用い、１７３°の検出角度で、Ｚｅｔａｓｉｚｅｒ  ｎａｎｏ  ＺＳ（Ｍａｌｖｅｒｎ  ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，ＵＫ）を使用して、２５℃の温度条件で行った。結果を図１２Ａ及び図１２Ｂに示す。図１２Ａは、芳香族アルデヒド基含有ポリマーとＫ２５２ａ−Ｈとの薬物複合体のミセル（以下、「Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセル」という。）であり、図１２Ｂは、脂肪族ケトン基含有ポリマーとＫ２５２ａ−Ｈとの薬物複合体のミセル（以下、「Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル」という。）である。Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ケトン基含有ポリマーミセルは、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族アルデヒド基含有ポリマーミセルと比較して、ミセルサイズが小さいことが確認された。そのため、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ケトン基含有ポリマーミセルは、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族アルデヒド基含有ポリマーミセルよりも、癌への集積性が高いと予想される。
【０１５１】
［実施例４］Ｋ２５２ａ−Ｈと薬物複合体ミセルの水に対する可溶化試験
Ｋ２５２ａ−Ｈ粉末を、蒸留水又はメタノールに１ｍｇ／ｍＬで溶解し、よく混合した。その後、孔径２２μｍのフィルターでろ過した。前記のように調製したろ液について、分光光度計（ジャスコ  Ｖ６７０）を用いて紫外吸収スペクトルを測定した。結果を図２７に示す。図１３の結果から、Ｋ２５２ａ−Ｈは、水には１μｇ／ｍＬ以下でしか溶解しないことが確認された。
一方、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセル及びＫ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルを、水に溶解し、ＨＰＬＣでＫ２５２ａ−Ｈの濃度測定を行ったところ、水に対して２ｍｇ／ｍＬ以上の溶解性を示すことが確認された（図示せず）。以上の結果より、Ｋ２５２ａ−Ｈのような水に難溶の化合物であっても、ミセル化することによって、水に対する溶解性を増大できることが示された。
【０１５２】
［実施例５］Ｋ２５２ａ−Ｈ結合ポリマーミセルからのＫ２５２ａ−Ｈの放出
Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルを、ｐＨ１の水性緩衝液（メタノール：ギ酸緩衝液（ｐＨ３）＝３：２）中で、３７℃で１時間インキュベートした。その後、ＨＰＬＣ解析を行った。ＨＰＬＣ条件は、実施例１と同様である。結果を図１４に示す。ｐＨ１水性緩衝液処理後のサンプルで、Ｋ２５２ａ−Ｈと同一のピークが確認されたことから、酸性条件下で、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルからＫ２５２ａ−Ｈが放出されることが示された。
【０１５３】
［実施例６］Ｋ２５２ａ類の肺癌細胞に対する細胞毒性試験
表１に示す肺癌細胞株を用いて、Ｋ２５２ａ、Ｋ２５２ａ−Ｈ、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセル及びＫ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル（以下、まとめて「Ｋ２５２ａ類」ということがある。）の細胞毒性試験を行った。
なお、以下の実施例において、使用した細胞株はアメリカン・タイプ・．  カルチャー・コレクション（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ．  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ，  ＡＴＣＣ）もしくはＪＣＲＢ（医薬基盤研）の細胞バンクより購入した。ＰＣ１４  ＰＥ６は、法正先生（鳥取大学）より分与してもらった。培地は、特に記載していない限り、ＤＭＥＭ、ＲＰＭＩ又はＥ−ＭＥＭを使用した。Ｇｅｆｅｔｉｎｉｂ、Ａｆａｔｉｎｉｂ、Ｅｒｌｏｔｉｎｉｂ、Ｃｉｓｐｌａｔｉｎ、Ｐｅｍｅｔｒｅｘｅｄ、Ｇｅｍｉｃｉｔａｂｉｎｅは、フナコシ株式会社より購入した。Ｏｓｉｍｅｒｔｉｎｉｂ  は  Ｓｅｌｌｅｃｋ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社より購入した。
【０１５４】
【表１】
2019142823.tif 000043
【０１５５】
２０００細胞／５０μＬの細胞溶液を適量調整し、９６ウェルプレートの列２から２まで５０μＬずつ播種した。列１に培地（１０％  ＦＢＳを含むＤＭＥＭ培地）のみを加えた。播種後、２４時間インキュベートした。
２４ウェルプレートの１０個の各ウェルに、３００μＬの培地を加えた。薬物溶液１００μＬを２４ウェルプレートのウェル１Ａに加え、ピペッティング（１０回程度）で撹拌した後、そこから１００μＬをウェル２Ｂへ移し、同様に撹拌した。同様の操作を１０回繰り返し、１０種類の濃度の薬物溶液を調整した。
上記で調整した薬物溶液を、癌細胞を播種した９６ウェルプレートの列３から列１２までミセル濃度の高い順に５０μＬずつ加えた。列１と２には、培地のみを５０μＬ加えた。その後、４８時間インキュベートした。
４８時間後に、ｃｅｌｌ−ｃｏｕｎｔｉｎｇ  ｋｉｔ−８溶液（ＤＯＪＩＮＤＯ）を各ウェルに１０μＬずつ添加した。再びインキュベーターし、３０分後、１時間後、及び２時間後に、４５０ｎｍの吸光度を測定した。
【０１５６】
結果を図１５に示す。Ｇｅｆｅｎｉｔｉｂ、Ａｆａｔｉｎｉｂ、及びＯｓｉｍｅｔｉｎｉｂは、現在ＦＤＡに認可されている肺癌の分子標的治療薬である。図１５の結果から、Ｋ２５２ａ類（特に、Ｋ２５２ａ、Ｋ２５２ａ−Ｈ、及びＫ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル）は、既存の肺癌治療薬耐性の肺癌に対して、高い細胞傷害活性を示すことが示された。
【０１５７】
図１５のＰＣ１４株とＰＣ１４・ＰＥ６株とを抽出したものを図１６に示す。ＰＣ１４・ＰＥ６株は、ＰＣ１４株をマウスの尾静脈に投与し、胸腔内に転移した癌細胞を樹立する作業を６回行った癌細胞株である（Yano et al., Oncology Research 9:573-579 (1997)）。そのため、ＰＣ１４・ＰＥ６株は、極めて転移能が高く、悪性化した癌細胞株である。図１５及び図１６に示すように、ＰＣ１４株に対しては、Ｇｅｆｅｎｉｔｉｂ、Ａｆａｔｉｎｉｂ、及びＯｓｉｍｅｔｉｎｉｂは高い細胞傷害活性を示した。しかし、悪性化したＰＣ１４・ＰＥ６株に対しては、これらの既存の分子標的薬は、細胞傷害活性が著しく低下した。一方、Ｋ２５２ａ類（特に、Ｋ２５２ａ−Ｈ及びＫ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル）では、ＰＣ１４・ＰＥ６株に対する細胞傷害活性の方が高くなった。これらの結果は、Ｋ２５２ａ類は、悪性化した転移癌に対して、より有効であることが示している。なお、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセルとＫ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルとでは、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルの方が癌細胞に対する細胞傷害活性が高い傾向にあった。
【０１５８】
［実施例７］Ｋ２５２ａ類の膵癌細胞に対する細胞毒性試験
各種膵癌細胞株を用いて、上記と同様に、Ｋ２５２ａ類の細胞毒性試験を行った。結果を図１７に示す。ＢＸＰＣ３−Ｆ３株は、マウスへの同所移植後、肝転移した癌細胞株を樹立することを３回繰り返して悪性化させた転移株である。また、ＫＰ−３Ｌは、ヒト肝転移膵臓癌をヌードマウスの脾臓に移植後、肝転移した癌細胞株を樹立した転移株である（国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所  ＪＣＲＢ細胞バンクより入手）。また、Ｇｅｍｃｉｔａｂｉｎｅ及びＥｒｌｏｔｉｎｉｂは、現在認可されている膵癌治療薬である。
図１７に示すように、Ｋ２５２ａ類は、Ｇｅｍｃｉｔａｂｉｎｅ及びＥｒｌｏｔｉｎｉｂの効果が低いＫ−ｒａｓ変異株及び悪性化転移株に対して、有効であることが確認された。なお、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセルとＫ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルとでは、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルの方が癌細胞に対する細胞傷害活性が高い傾向にあった。
【０１５９】
［実施例８］Ｋ２５２ａ類の頭頸部癌細胞に対する細胞毒性試験
各種頭頚部癌細胞株を用いて、上記と同様に、Ｋ２５２ａ類の細胞毒性試験を行った。結果を図１８に示す。なお、ＣＤＤＰは、頭頸部癌の標準治療薬であるシスプラチンを示す。ＳＡＳ株、ＦａＤｕ株、ＨＳＣ２株はいずれもシスプラチン耐性の細胞株である。
図１８に示すように、Ｋ２５２ａ類は、いずれの頭頸部癌細胞株に対しても、シスプラチン及びＥｒｌｏｔｉｎｉｂよりも高い細胞傷害活性を示した。特に、ＦａＤｕ株では、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルの細胞傷害活性が高かった。この結果は、Ｋ２５２ａ類が、シスプラチン耐性株に対して、有効性があることを示す。
【０１６０】
［実施例９］Ｋ２５２ａ類の中皮腫細胞に対する細胞毒性試験
中皮腫細胞株ＭＳＴＯ−２１１Ｈを用いて、上記と同様に、Ｋ２５２ａ類の細胞毒性試験を行った。結果を図１９に示す。なお、ＣＤＤＰはシスプラチンを示し、中皮腫の標準治療薬である。Ｐｅｍｅｔｒｅｘｅｄも中皮腫の標準治療薬である。
図１９に示すように、Ｋ２５２ａ類は、シスプラチン、Ｐｅｍｅｔｒｅｘｅｄ及びＭｉｄｏｓｔａｕｒｉｎよりも高い細胞傷害活性を示した。
【０１６１】
［実施例１０］Ｋ２５２ａ−Ｈのホットスポットキナーゼプロファイリング
Ｒｅｃｔｉｏｎ  Ｂｉｏｌｏｇｙ社に委託して、Ｍｏｎｔｈｌｙ  ２０２  ｍｕｔａｎｔ  ｋｉｎａｓｅ  ｐａｎｅｌを用いて、Ｋ２５２ａ−Ｈのキナーゼプロファイリングを行った。キナーゼアッセイの条件は、以下の通りである。Ｋ２５２ａは、ＤＭＳＯに溶解し、１００ｎＭでアッセイを行った。
バッファー条件：２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．５、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、１ｍＭ  ＥＧＴＡ、（適用可能であれば、２ｍＭ  ＭｎＣｌ２）
ＡＴＰ濃度：１０μＭ
反応時間：２時間
【０１６２】
参考として、第１世代、第２世代、及び第３世代のチロシンキナーゼ阻害剤（ｔｙｒｏｓｉｎｅ  ｋｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ：ＴＫＩ）と、その耐性変異を図２０及び図２１に示す。図２０及び図２１に示されるように、第１〜第３世代ＴＫＩは、Ｃ７９７Ｓ変異に有効ではないため、Ｃ７９７Ｓ変異に有効なＴＫＩが求められている。
【０１６３】
ＥＧＦＲ変異に対するＫ２５２ａ−Ｈのキナーゼアッセイ結果を図２２に示す。図２２に示すように、Ｋ２５２ａ−Ｈは、多くのＴＫＩが有効性を示さないゲートキーパー変異（ｄ７４６−７５０／Ｔ７９０Ｍ、ｄ７４６−７５０／Ｔ７９０Ｍ／Ｃ７９７Ｓ、Ｌ８５８Ｒ，Ｔ７９０Ｍなど）に対して、特異的に高い活性を示した。
図２３Ａ〜Ｃに、Ｋ２５２ａ−Ｈのキナーゼプロファイリングの結果を示す。図２４に、Ｋ２５２ａ−Ｈに対するキナーゼプロファイリングの結果、キナーゼ活性が３０％以下に抑制された突然変異キナーゼの一覧を示す。Ｋ２５２ａ−Ｈは、癌遺伝子であるｃ−ｋｉｔ／Ｆｌｔ３／ＲＥＴの強力な阻害剤であることが確認された。
【０１６４】
［実施例１１］Ｋ２５２ａ−Ｈ及びスタウロスポリンのキナーゼプロファイリング
Ｒｅｃｔｉｏｎ  Ｂｉｏｌｏｇｙ社に委託して、Ｋ２５２ａ−Ｈ及びスタウロスポリンのキナーゼプロファイリングを行った。キナーゼアッセイにおけるＫ２５２ａ又はスタウロスポリンの濃度は、指定した各濃度で行った。キナーゼパネルには、Ｍｏｎｔｈｌｙ  ｗｉｌｄ  ｔｙｐｅ  ｋｉｎａｓｅ  ｐａｎｎｅｌ又はＭｏｎｔｈｌｙ  Ｍｕｔａｎｔ  ｋｉｎａｓｅ  ｐａｎｎｅｌを用いた。アッセイは、各濃度でｄｕｐlｉｃａｔｅで行った。試験した各薬物濃度のキナーゼ活性及びＩＣ５０のデータを取得し、ｄｕｐｌｉｃａｔｅで３回行うことによりＮ＝６で平均値をもとめた。各薬物濃度のキナーゼ活性を活性阻害率（％）に変換し、Ｐｒｉｓｍ７により解析してグラフ化した。
【０１６５】
Ｍｏｎｔｈｌｙ  Ｍｕｔａｎｔ  ｋｉｎａｓｅ  ｐａｎｎｅｌを用いたキナーゼプロファイリング結果を図２５〜３４に示す。図２５〜３２中、実線で囲んだキナーゼは、薬剤耐性に関与する変異を有し、試験した薬剤による阻害活性が高いものを示す。これらの変異を表２にまとめた。スタウロスポリン及びＫ２５２ａは、表２に記載の変異を有するキナーゼの阻害活性が高いことが示された。また、ＥＧＦＲのオシメルチニブ耐性の３重変異（ｄ７４６−７５０／Ｔ７９０Ｍ／Ｃ７９７Ｓ，Ｌ８５８Ｒ／Ｔ７９０Ｍ／Ｃ７９７Ｓ）に対して、高い阻害効果を有することが示された。また、ＨＥＲ２のゲートキーパー変異（Ｔ７９８Ｉ）を有するキナーゼは、アッセイに用いたキナーゼパネルにはなかったが、ＨＥＲ２はＥＧＦＲのホモログであるため、ＥＧＦＲのゲートキーパー変異と同じくスタウロスポリン及びＫ２５２ａによる阻害効果が高いと予想される。図３３は、５００ｎＭのＫ２５２ａ−Ｈによるキナーゼプロファイリングの結果を示す。図３４は、２０ｎＭのスタウロスポリンによるキナーゼプロファイリングの結果を示す。
【０１６６】
【表２】
2019142823.tif 000044
【０１６７】
Ｍｏｎｔｈｌｙ  ｗｉｌｄ  ｔｙｐｅ  ｋｉｎａｓｅ  ｐａｎｎｅｌを用いたキナーゼプロファイリングの結果から、各ｗｉｌｄ  ｔｙｐｅキナーゼに対するＫ２５２ａ−ＨのＩＣ５０を求めた。その結果、Ｋ２５２ａ−ＨのＩＣ５０が５ｎＭ以下であったキナーゼを表３に示す。表３中、下線で示すキナーゼは、薬剤耐性に関与するとされるキナーゼである。
【０１６８】
【表３】
2019142823.tif 000045
【０１６９】
Ｍｏｎｔｈｌｙ  ｗｉｌｄ  ｔｙｐｅ  ｋｉｎａｓｅ  ｐａｎｎｅｌを用いたキナーゼプロファイリングの結果から、各ｗｉｌｄ  ｔｙｐｅキナーゼに対するスタウロスポリンのＩＣ５０を求めた。その結果、スタウロスポリンのＩＣ５０が０．２ｎＭ以下であったキナーゼを図３５に示す。図３５中、下線で示すキナーゼは、癌（特に薬剤耐性癌）の治療標的として重要とされるキナーゼである。スタウロスポリンは、ＣａＭＫ２ａ、ＣａＭＫ２ｂ、ＪＡＫ３、ＲＯＳ１、ＲＳＫ４、ＳＴＫ２２、ＴＲＫＢに対しするＩＣ５０が０．１ｎＭ以下であり、特に高い阻害効果を示した。これらの結果は、低濃度のスタウロスポリンが、これらのキナーゼを発現するがんに対して、特異性が高いことを示している。
【０１７０】
［実施例１２］Ｋ２５２ａ−Ｈ及びスタウロスポリンのがん細胞に対する細胞毒性
（細胞株）
ＰＣ１４、Ａ５４９、Ｈ３５８、Ｈ２２２８、ＰａｎｃＩ、Ｍｉａ−Ｐａｃａ２、ＳＡＳ、ＦａＤＵ、及びＨＳＣ２は、ＡＴＣＣより購入した。Ｈ４６０、ＮＣＩ−１６５０、Ｈ１９７５、Ｈ５２０、ＢｘＰＣ３、ＫＰ３Ｌ、及びＡｓＰＣ−１は、ＪＣＲＢ細胞バンクより購入した。
ＰＣ１４−ＰＥ６は、ＰＣ１４をマウスに尾静脈投与し、胸腔内へ転移した細胞を樹立する作業を６回行った極めて転移能の高い、悪性化した細胞株（Yano et al , Oncology Research 9:573-579 (1997)）を用いた。ＰＣ１４−ＰＥ６に対して、さらに、Ｃｉｇｎａｌ  Ｌｅｎｔｉ  ｐｏｓｉｔｉｖｅ  ｃｏｎｔｒｏｌ（Ｌｕｃ）（Ｑｉａｇｅｎ）をｔｒａｎｓｄｕｃｔｉｏｎし、クローニングを行い、ＰＣ１４−ＰＥ６−Ｌｕｃを作製した。
ＢｘＰＣ３  Ｆ３は、ＢｘＰＣ３を悪性化させた肝転移株である。ＢｘＰＣ３  Ｆ３は、マウスの膵臓にＢｘＰＣ３を同所移植後、肝転移した細胞を肝臓からトリプシン処理によって、細胞株化を樹立し、その作業（細胞株樹立）を３回繰り返すことにより作製した。
【０１７１】
（抗癌剤）
抗癌剤（Ｇｅｆｅｔｉｎｉｂ、Ａｆｅｔｉｎｉｂ、Ｏｓｉｍｅｒｔｉｎｉｂ、Ｇｅｍｉｃｉｔａｂｉｎｅ、Ｃｉｓｐｌａｔｉｎ、Ｅｒｌｏｔｉｎｉｂ、Ｐｅｍｅｔｒｅｘｅｄ、Ｍｉｄｏｓｔａｕｒｉｎ）は、フナコシより購入した。
【０１７２】
（細胞毒性の測定方法）
試験薬剤の細胞毒性は、ｃｅｌｌ  ｃｏｕｎｔｉｎｇ  ｋｉｔ８（ＤＯＪＩＮＤＯ，ＪＡＰＡＮ）を用いて、以下の方法で測定した。１〜３×１０３ｃｅｌｌ／ウェルで癌細胞株を播種した。翌日、培地を交換し、５０μＬの培地を加えた。さらに、試験薬剤の希釈シリーズを作製し、５０μＬをウェルに添加して攪拌した。７２時間後、１０μＬのｃｅｌｌ  ｃｏｕｎｔｉｎｇ  ｋｉｔ  ８を加え、１時間経過後、マイクロプレートリーダー（ＴＥＣＡＮ）で４５０ｎｍの吸光度を測定した。測定した吸光度に基づき、下記の式（１）により、試験薬剤毎に各希釈率における細胞生存率を算出した。前記算出された細胞生存率に基づき、試験薬剤のＩＣ５０を算出した。
【０１７３】
【数１】
2019142823.tif 000046
【０１７４】
（非小細胞肺癌）
非小細胞肺癌細胞株に対する細胞毒性試験の結果を図３６に示す。各細胞株の特徴は、上記表１に示すとおりである。公知の肺癌治療薬（Ｇｅｆｅｔｉｎｉｂ、Ａｆａｔｉｎｉｂ、Ｏｓｉｍｅｒｔｉｎｉｂ、Ｄａｓａｔｉｎｉｂ）は、ＰＣ１４に対して高い細胞毒性を示したが、Ｇｅｆｅｔｉｎｉｂ、Ａｆａｔｉｎｉｂ、及びＯｓｉｍｅｒｔｉｎｉｂは、ＰＣ１４の悪性転移株であるＰＣ１４  ＰＥ６に対しては、細胞毒性が低かった。
一方、スタウロスポリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａ−Ｈは、ＰＣ１４よりもＰＣ１４  ＰＥ６に対して、より高い効果を示した。
ＰＣ１４は、公知の肺癌治療薬（Ｇｅｆｅｔｉｎｉｂ、Ａｆａｔｉｎｉｂ、Ｏｓｉｍｅｒｔｉｎｉｂ、Ｄａｓａｔｉｎｉｂ） に対して感受性を示したが、ＰＣ１４  ＰＥ６、Ａ５４９、Ｈ３５８、ＮＣＩ１６５０、及びＨ５２０は、公知の肺癌治療薬薬全てに耐性であった。一方、スタウロスポリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａ−Ｈは、これらの肺癌治療薬耐性株に対しても高い細胞毒性を示した。
【０１７５】
（膵臓癌）
膵臓癌細胞株に対する細胞毒性試験の結果を図３７に示す。図３７中、ＢｘＰＣ３  Ｆ３は、ＢｘＰＣ３の悪性化肝転移株である。ＫＰ−３Ｌは、ヒトの肝転移膵臓癌をヌードマウス脾臓に移植後、マウス肝臓に転移した転移株である。膵臓癌の標準治療薬（Ｇｅｍｉｃｉｔａｂｉｎｅ、Ｅｒｌｏｔｉｎｉｂ）は、ＢｘＰＣ３に対して高い細胞毒性を示したが、ＢｘＰＣ３  Ｆ３及びＫＰ３Ｌに対しては、細胞毒性が低かった。
一方、スタウロスポリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａ−Ｈは、これらの膵臓癌治療薬耐性株に対しても高い細胞毒性を示した。
【０１７６】
（頭頸部癌）
膵臓癌細胞株に対する細胞毒性試験の結果を図３８に示す。図３８中、「ＣＤＤＰ」は、シスプラチンを表す。いずれの細胞株においても、スタウロスポリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａ−Ｈは、公知の頭頸部癌治療薬（Ｍｉｄｏｓｔａｕｒｉｎ、シスプラチン、Ｅｒｌｏｔｉｎｉｂ、Ｇｅｆｅｔｉｎｉｂ）よりも高い細胞毒性を示した。特に、Ｍｉｄｏｓｔａｕｒｉｎ耐性株であるＳＡＳに対しても、スタウロスポリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａ−Ｈは、高い細胞毒性を示した。
【０１７７】
（悪性中皮腫）
悪性中皮腫細胞株に対する細胞毒性試験の結果を図３９に示す。図３９中、「ＣＤＤＰ」は、シスプラチンを表す。スタウロスポリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａ−Ｈは、公知の悪性中皮腫治療薬（Ｍｉｄｏｓｔａｕｒｉｎ、シスプラチン、Ｐｅｍｅｔｒｅｘｅｄ）よりも高い細胞毒性を示した。
【０１７８】
［実施例１３］Ｋ２５２ａ−Ｈのｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍活性
（非小細胞肺癌）
Ｂａｌｂ／ｃヌードマウスにイソフルラン麻酔を行い、５ｘ１０５  ｃｅｌｌｓ／２０％マトリゲル  ５０μＬの非小細胞肺癌細胞株（ＰＣ１４  ＰＥ６−ｌｕｃ：ＰＣ１４  ＰＥ６にルシフェラーゼ遺伝子を導入した細胞）を、直接、前記マウスの肺に注入した。注射針の先端から５ｍｍの位置に目印をつけ、肋骨の３〜４番目の位置から肺の下葉に向かって、前記目印まで注射針を差し込み、非小細胞肺癌細胞株の２０％マトリゲル懸濁液５０μＬを、直接、肺に細胞を注射した。このようにして、ヒト非小細胞肺癌同所移植モデルマウスを作製した。
癌細胞注入の５日後から、ヒト非小細胞肺癌同所移植モデルマウスに、１ｍｇ／体重ｋｇの投与量で、週に２回、薬剤を尾静脈注投与した。週２回、イソフルラン麻酔下で、ＩＶＩＳスペクトル（Ｘｗｎｏｇｅｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）を用いて、腫瘍の成長をモニタリングし、薬剤の抗腫瘍効果を評価した。腫瘍の大きさ及び生存日数の統計処理は、Ｐｒｉｓｍ７を使用して行った。試験薬剤には、Ｋ２５２ａ―Ｈ、及びＫ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル（実施例３で調製）を用いた。陰性対照としてＰＢＳを用いた。
【０１７９】
結果を図４０及び図４１に示す。図４０は腫瘍の成長を示し、図４１はマウスのカプランマイヤー法による生存曲線を示す。Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルを投与した場合、ＰＢＳを投与した場合と比較して、腫瘍の成長が有意に抑制され、生存期間も有意に延長した。Ｋ２５２ａ−Ｈを投与した場合、ＰＢＳを投与した場合と比較して、生存期間が延長する傾向があった。これらの結果から、Ｋ２５２ａ類（特に、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル）が、オシメルチニブ耐性肺癌に対して、ｉｎ  ｖｉｖｏでも抗腫瘍効果を示すことが確認された。
【０１８０】
（膵臓癌：同所移植モデルマウスを用いた試験）
癌細胞株としてＢｘＰＣ３  Ｆ３−ｌｕｃ（ＢｘＰＣ３  Ｆ３にルシフェラーゼ遺伝子を導入した細胞）を用い、癌細胞株を膵臓に調節注入したこと以外は、上記「（非小細胞肺癌）」で記載した方法と同様の方法で、ヒト膵癌同所移植モデルマウスを作製した。
上記のように作製したヒト膵癌同所移植モデルマウスに、薬剤の種類と薬剤の投与量以外は、上記「（非小細胞肺癌）」で記載した方法と同様の方法で、薬剤の投与を行った。薬剤として、Ｋ２５２ａ−Ｈ、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセル（実施例３で調製）、及びゲムシタビンを用いた。陰性対照としてＰＢＳを用いた。各薬剤の１回あたりの投与量は、Ｋ２５２ａ−Ｈ、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル、及びＫ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセルについては、３ｍｇ／体重ｋｇとし、ゲムシタビンについては、５ｍｇ／体重ｋｇとした。
【０１８１】
結果を図４２に示す。ゲムシタビンを投与した場合には、ＰＢＳを投与した場合と同様に腫瘍が成長した。一方、Ｋ２５２ａ類（Ｋ２５２ａ−Ｈ、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセル）を投与した場合には、ＰＢＳを投与した場合と比較して、腫瘍の成長が抑制された。特に、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルを投与した場合には、腫瘍の成長が有意に抑制された。これらの結果から、Ｋ２５２ａ類（特に、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル）が、ゲムシタビン耐性膵臓癌に対して、ｉｎ  ｖｉｖｏでも抗腫瘍効果を示すことが確認された。
【０１８２】
（膵臓癌：膵癌自然発症マウスを用いた試験）
膵癌を自然発症するトランスジェニックマウス（Ｃａｐｉｌｅｒ  ｃｏｒｐ）を購入し、膵癌自然発症モデルマウス（ＥＬ−１−ｌｕｃ／ＴＡｇ）を作製した（Proc Natl Acad Sci U S A. 2013 Jul 9; 110(28): 11397-11402.）。膵癌が発生する１３〜１５週令から、薬剤の投与を開始した。薬剤の投与方法は、「（非小細胞肺癌）」で記載した方法と同様とした。薬剤として、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル及びＫ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセルを用いた。陰性対照としてＰＢＳを用いた。各薬剤の１回あたりの投与量は、１ｍｇ／体重ｋｇとした。
【０１８３】
図４３は、自然発症膵癌ＥＬ１−ｌｕｃ／ＴＡｇ細胞をマウス膵臓より取りだし、細胞株化したものに対するスタウロスポリン及びＫ２５２ａ類のＩＣ５０を示す。ＩＣ５０は、実施例１２に記載の方法と同様の方法で算出した。図４３に示すように、ＥＬ−１／ＴＡｇは、ゲムシタビン及びエルロチニブに耐性を有する。一方、ＥＬ−１／ＴＡｇは、スタウロスポリン及びＫ２５２ａ類に対して感受性であった。
【０１８４】
図４４及び図４５は、膵癌自然発症モデルマウスを用いた抗腫瘍効果評価試験の結果を示す図である。図４４は腫瘍の成長を示し、図４５はマウスのカプランマイヤー法による生存曲線を示す。Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル及びＫ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルのいずれを投与した場合も、ＰＢＳを投与した場合と比較して、腫瘍の成長が有意に抑制された。Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルを投与した場合は、ＰＢＳを投与した場合と比較して、生存期間が有意に延長した。Ｋ２５２ａ−Ｈ結合芳香族ポリマーミセルを投与した場合も、ＰＢＳを投与した場合と比較して、生存期間が延長する傾向があった。これらの結果から、Ｋ２５２ａ類（特に、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル）が、ゲムシタビン及びエルロチニブ耐性膵癌に対して、ｉｎ  ｖｉｖｏでも抗腫瘍効果を示すことが確認された。
【０１８５】
［実施例１４］Ｋ２５２ａ類のリンパ腫に対する細胞毒性
実施例１２に記載した方法と同様の方法で、リンパ腫細胞株に対するＫ２５２ａ類のＩＣ５０を算出した。
結果を図４６に示す。リンパ腫細胞株に対しても、Ｋ２５２ａ類（特に、Ｋ２５２ａ、Ｋ２５２ａ−Ｈ、Ｋ２５２ａ―Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル）は、高い細胞毒性を示した。
【０１８６】
［実施例１５］ＡＢＣトランスポーター（ＭＤＲ−１）の薬剤排出阻害効果
ヒト腎癌細胞株である７８０−０は、ＭＤＲ−１（ＡＢＣＢ−１，ｐ−ｇｐ）を高発現している細胞株である（データは示さず）。そこで、７８０−０を用いて、ＭＤＲ−１の薬剤排出活性に対するスタウロスポリン及びＫ２５２ａ類の影響を評価した。
薬剤排出活性の評価は、ｅＦｌｕｘｘ−ＩＤＴＭ  Ｇｒｅｅｎ  Ｍｕｌｔｉｄｒｕｇ  Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ  Ａｓｓａｙ  ｋｉｔ（Ｅｎｚｏ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ）を用いて行った。７８０−０細胞をウェルプレートで培養後、トリプシン・ＥＤＴＡ溶液を加えてインキュベートし、細胞をウェルから剥がした。剥がした細胞を回収して培地で洗浄した後、１ｘ１０６ｃｅｌｌ／ｍＬの濃度で細胞を培地に懸濁して、細胞懸濁液を得た。細胞懸濁液を３７℃で１０分間以上予備加温しておき、２５０μＬの細胞懸濁液（２．５ｘ１０５  ｃｅｌｌ）に対して、希釈系列の薬剤を添加した。
薬剤として、スタウロスポリン、Ｋ２５２ａ、Ｋ２５２ａ−Ｈ、及びスニチニブを用いた。陽性対照としてＭＤＲ−１阻害剤であるベラパミル（終濃度３０μＭ）を用いた。
薬剤添加後、ｅＦｌｕｘｘ−ＩＤＴＭ  Ｇｒｅｅｎ検出試薬を加えて、３７℃で３０分間インキュベートし、終濃度０．５μｇ／ｍＬのＤＡＰＩを加えて、フローサイトメーター（ＢＤ，Ｃｅｌｌ  Ａｎａｌｙｚｅｒ  ＬＳＲＦｏｒｔｅｓｓａ  Ｘ−２０）で解析した。フローサイトメータによる解析結果から、ｅＦｌｕｘｘ−ＧＦＰの排出量が半分になる薬剤濃度としてＬＤ５０を算出した。
【０１８７】
結果を図４７に示す。スタウロスポリン、Ｋ２５２ａ、及びＫ２５２ａ−Ｈは、最もよく用いられるＭＤＲ−１阻害剤であるベラパミルよりもＬＤ５０が低く、ＭＤＲ−１阻害効果が高いことが確認された。
【０１８８】
［実施例１６］ヒトα１−ＡＧＰの影響
ヒト血清蛋白質であるヒトα１−ＡＧＰ（ａｃｉｄ  ｇｌｙｃｏｐｒｏｔｅｉｎ）の影響を評価するため、ヒトα１−ＡＧＰ（以下、「ｈＡＧＰ」とも記載する。）の存在下で、Ｋ２５２ａ−Ｈ及びＫ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルの細胞属性を評価した。
細胞毒性の評価は、ｃｅｌｌ  ｃｏｕｎｔｉｎｇ  ｋｉｔ８（ＤＯＪＩＮＤＯ，ＪＡＰＡＮ）を用いて行った。１〜３×１０３ｃｅｌｌ／ウェルで、肺癌細胞株であるＨ４６０をウェルに播種し、培養を行った。翌日、培地を交換し、終濃度０．５ｍｇ／ｍＬとなるようにｈＡＧＰを加えた。対照として、ｈＡＧＰを含まない培地を５０μＬ加えたものも用意した。次いで、１μＭとなるように薬剤（Ｋ２５２ａ−Ｈ又はＫ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセル）を添加した。４８時間後、１０μＬのｃｅｌｌ  ｃｏｕｎｔｉｎｇ  ｋｉｔ  ８を加えた。１時間経過後、マイクロプレートリーダー（ＴＥＣＡＮ）で４５０ｎｍの吸光度を測定した。測定した吸光度に基づき、上記式（１）により、細胞生存率を算出した。
【０１８９】
結果を図４８に示す。Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルでは、ｈＡＧＰ存在下でも細胞生存率が低く維持されていた。この結果より、Ｋ２５２ａ−Ｈ結合脂肪族ポリマーミセルでは、Ｋ２５２ａと比較してｈＡＧＰに対する親和性が低くなり、ｈＡＧＰによる不活性化を回避して、癌細胞に対する細胞毒性を維持することが確認された。
【０１９０】
［実施例１７］スタウロスポリン内包ミセルの調製
スタウロスポリン内包ミセルを調製するため、スタウロスポリンに下記式（Ｌ１）で表されるリンカー試薬（Ｌ１）を結合させた。リンカー結合反応のスキームを図４９に示す。図４９中、「ＤＩＣ」は、ジイソプロピルカルボジイミドを表す。図４９中の活性化エステルとしては、Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミド（ＮＨＳ）、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）、ペンタフルオロフェノール、ｐ−ニトロフェノール等から誘導される活性エステルが挙げられる。
【０１９１】
【化４２】
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【０１９２】
Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）中で、上記結合反応を行い、反応終了後、分液により水溶成分を除去した。薄層クロマトグラフィーにより、スタウロスポリンの完全な消費と新フラクションの生成を確認した。有機相成分の１Ｈ  ＮＭＲ解析結果を図５０に示す。芳香族成分の増加と、エステル成分（〜４．０  ｐｐｍ）の出現により、スタウロスポリンにリンカーが結合していることが示唆された。
【０１９３】
活性エステルリンカーを結合したスタウロスポリンは、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）等のポリマーに結合させて、ポリマーとの薬物複合体を形成させることができる。図５１上図は、リンカーを介して、スタウロスポリンに、ポリエチレングリコールを結合させる反応である。図５１下図は、リンカーを介して、スタウロスポリンにＰＥＧ−ポリアミノ酸ブロックコポリマーを結合させる反応である。（図５１下図）。
【０１９４】
ポリマー−リンカー−スタウロスポリン複合体は、細胞内で、グルタチオントランスフェラーゼ（ＧＳＴ）によりグルタチオン（ＧＳＨ）と反応し、スタウロスポリンが放出される。下記に、ＰＥＧ−リンカー−スタウロスポリン複合体から、グルタチオントランスフェラーゼ（ＧＳＴ）により、スタウロスポリンが放出される反応を示す。
【０１９５】
【化４３】
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【０１９６】
スタウロスポリンに、リンカー試薬（Ｌ１）を反応させて得られた化合物（Ｓ’Ｌ１）は、実施例１と同様に、無水メタノール溶媒下で、無水ヒドラジンと反応させることにより、ヒドラジド基を導入することができる（化合物（Ｓ’Ｌ１−Ｈ））。当該スキームを下記に示す。
【０１９７】
【化４４】
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【０１９８】
さらに、実施例２と同様に、化合物（Ｓ’Ｌ１−Ｈ）を、ポリマー合成例１〜５で合成したポリマーに結合させることができる。化合物（Ｓ’Ｌ１−Ｈ）を、芳香族アルデヒド基含有ポリマーに結合させた薬物複合体を下記に例示する。下記式において、結合（Ｉ）は、ｐＨは、ｐＨ感受性の結合を表す。結合（ＩＩ）は、ＧＳＴ存在下でＧＳＨと反応するＧＳＨ感受性の結合を表す。
【０１９９】
【化４５】
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【０２００】
化合物（Ｓ’Ｌ１−Ｈ）を、脂肪族ケトン基含有ポリマーに結合させた薬物複合体を下記に例示する。
【０２０１】
【化４６】
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【０２０２】
上記結合（Ｉ）及び結合（ＩＩ）を含む薬物複合体を生体に投与すると、まず、腫瘍組織周辺の低ｐＨ環境下で、結合（Ｉ）が切断され、化合物（Ｓ’Ｌ１−Ｈ）が放出される。次に、化合物（Ｓ’Ｌ１−Ｈ）が腫瘍細胞内に取り込まれ、ＧＳＴによりＧＳＨと反応して、結合（ＩＩ）が切断され、スタウロスポリンが生じる。当該スタウロスポリンにより、腫瘍細胞が殺傷される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２３Ｃ】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３３Ｃ】
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【図３３Ｄ】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３４Ｃ】
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【図３４Ｄ】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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