(57)【要約】      （修正有）【課題】粉砕骨折、外科的に形成された骨欠陥、および骨へ外傷または疾患等から形成された骨間隙欠陥の処置方法の提供。【解決手段】重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンである抗スクレロスチン抗体を、１週間当たり約１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇの投与量で投与する処置方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象に、有効な量の抗スクレロスチン抗体を、随意に１週間当たり約１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇの毎週の投与量で投与することを含む、前記対象における骨間隙欠陥の処置方法であって、前記スクレロスチン結合剤が、少なくとも２０週間続く処置期間にわたり投与される、方法。
【請求項２】
前記処置期間が約２８週間続く、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記骨間隙欠陥が、粉砕骨折、偽関節骨折、分節性骨格欠陥、外科的に形成された骨欠陥、外科的に処置された骨欠陥、および骨へ外傷または疾患（関節炎、発育上の奇形、腫瘍除去（切除）、もしくは感染除去を含む）から形成された骨欠陥からなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記骨間隙欠陥が感染した骨の部位の除去、または前記骨からの癌の除去によりもたらされる、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記対象が口腔または顎顔面の外科手術を受けるか、または骨移植片、骨粉、骨小片、軟骨移植体、骨の足場、補綴、金属安定化剤、または重合体、セラミックス、セメント、およびリン酸カルシウムのうちの１つ以上を含む骨の足場となる物質を受容する、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
副甲状腺ホルモン、ビスホスホネート、ＲＡＮＫＬ抗体、およびＤＫＫ‐１抗体からなる群から選択される第２の骨増強治療剤を投与することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記抗スクレロスチン抗体が１週間当たり３０ｍｇ／ｋｇの量で投与される、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
前記抗スクレロスチン抗体が前記処置期間の間、１週間に１回投与される、請求項１〜１７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
前記抗スクレロスチン抗体での処置が前記対象の骨における皮質空隙率の実質的な増大をもたらさない、請求項１〜８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
前記抗スクレロスチン抗体が皮下投与される、請求項１〜９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
前記抗スクレロスチン抗体が重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンである、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
前記抗スクレロスチン抗体が、１×１０−７Ｍ以下の、配列番号１のスクレロスチンに対する結合親和性を示す抗体またはその断片である、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１３】
前記抗スクレロスチン抗体が、ＭＣ３Ｔ３細胞ベースのミネラル化分析において、１ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して、１ウェル当たりのスクレロスチン結合部位のモルが６倍未満の過剰であるとき、ヒトスクレロスチンを中和する、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１４】
前記抗スクレロスチン抗体が、
（ａ）骨特異的アルカリホスファターゼ分析等の、細胞ベースの分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、１００ｎＭ以下、５０ｎＭ以下、または２５ｎＭ以下のＩＣ５０を有し、
（ｂ）ＨＥＫ２９３細胞系での細胞ベースのＷｎｔシグナル分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、１００ｎＭ以下のＩＣ５０を有し、かつ／または
（ｃ）ＭＣ３Ｔ３細胞でのＢＭＰ２誘発ミネラル化分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、５００ｎＭ以下のＩＣ５０を有する、
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
前記抗スクレロスチン抗体が、配列番号１中に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、前記抗スクレロスチン抗体が配列番号６の配列に結合する、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１６】
前記抗スクレロスチン抗体が、配列番号１中に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、前記抗スクレロスチン抗体が配列番号２、配列番号３、配列番号４、または配列番号５のうちの少なくとも１つの配列に結合する、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１７】
前記抗スクレロスチン抗体が、配列番号１中に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、前記抗スクレロスチン抗体が配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、または配列番号７３のうちの少なくとも１つの配列に結合する、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１８】
前記抗スクレロスチン抗体が、抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、およびＡｂ−２４のうちの少なくとも１つの、スクレロスチンへの結合を交差ブロックし、かつ／または抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、およびＡｂ−２４のうちの少なくとも１つによりスクレロスチンへの結合を交差ブロックされる、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１９】
前記抗スクレロスチン抗体が、配列番号２４５のＣＤＲ‐Ｈ１、配列番号２４６のＣＤＲ‐Ｈ２、配列番号２４７のＣＤＲ‐Ｈ３、配列番号７８のＣＤＲ‐Ｌ１、配列番号７９のＣＤＲ‐Ｌ２、および配列番号８０のＣＤＲ‐Ｌ３を含む、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２０】
前記抗スクレロスチン抗体が、配列番号３７８を含む重鎖、および配列番号３７６を含む軽鎖を含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記抗スクレロスチン抗体が、配列番号１４５または配列番号３９２の重鎖、および配列番号１４１の軽鎖を有する、請求項１９に記載の方法。
【請求項２２】
前記抗スクレロスチン抗体が、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号の配列番号２０〜２５のＣＤＲ（配列番号４１６〜４２１）、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号の配列番号２６〜３１のＣＤＲ（配列番号４２２〜４２７）、または国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号の配列番号３２〜３７のＣＤＲ（配列番号４２８〜４３３）を含む、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２３】
前記抗スクレロスチン抗体が、国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号の配列番号４、１５、２６、３７、４８、および５９のＣＤＲ（それぞれ、配列番号４４３、４５４、４６５、４７６、４８７、および４９８）を含む、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２４】
前記抗スクレロスチン抗体が、国際特許公開第ＷＯ２０１０／１３０８３０号の配列番号１３５〜１４３、１５３〜１６１、または１７１〜１７９（それぞれ、配列番号７４５〜７５３、７６３〜７７１、７８１〜７８９）のうちの少なくとも１つのアミノ酸配列を含む、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は概して、骨間隙欠陥の治癒を高めるためのスクレロスチン阻害剤を使用する方法に関する。
【０００２】
電子手段で提出された資料の参照による援用
本明細書と同時に提出され、２０１２年７月３０日作成の「４６３４６＿ＰＣＴＳｅｑＬｉｓｔｉｎｇ．ｔｘｔ」と題された８００，８８２バイトのＡＳＣＩＩ（ｔｅｘｔ）ファイルと認定された、コンピュータで読み取り可能なヌクレオチド／アミノ酸配列リストが、それを全体として参照により援用される。
【０００３】
引用参照
以下の出願はそれらを全体として参照により本明細書に援用される。２００６年４月１７日出願の米国仮特許出願第６０／７９２，６４５号、２００６年３月１３日出願の米国仮特許出願第６０／７８２，２４４号、２００６年２月２４日出願の米国仮特許出願第６０／７７６，８４７号、および２００５年５月３日出願の米国仮特許出願第６０／６７７，５８３号の優先権を主張する、２００６年４月２５日出願の米国特許出願第１１／４１０，５４０号  、ならびに２００６年４月１７日出願の米国仮特許出願第６０／７９２，６４５号、２００６年３月１３日出願の米国仮特許出願第６０／７８２，２４４号、２００６年２月２４日出願の米国仮特許出願第６０／７７６，８４７号、および２００５年５月３日出願の米国仮特許出願第６０／６７７，５８３号の優先権を主張する２００６年４月２５日出願の米国特許出願第１１／４１１，００３号（米国特許第７，５９２，４２９号として発行された）。以下の出願もまた参照により本明細書に援用される。２００７年９月１７日出願の米国仮特許出願第６０／９７３，０２４号の優先権を主張する、２００８年９月１７日出願の米国特許出願第１２／２１２，３２７号、および２００７年１２月１４日出願の米国仮特許出願第６１／０１３，９１７号の優先権を主張する、２００８年１２月１５日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ０８／８６８６４号の３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．§３７１に基づく米国国内段階出願である、２０１０年６月２９日出願の米国特許出願第１２／８１１，１７１号。
【背景技術】
【０００４】
哺乳類の骨組織は再生し、それにより損傷および他の欠陥を修復する驚くべき能力を有する。例えば、骨成長は概して、たいていの単純な、および細い線状の骨折からの完全な回復をもたらすのに十分である。しかしながら、残念なことに、骨成長が満足な結果を達成するのに不十分である損傷、欠陥、または状態が多くある。例えば、骨再生は概して、大きな空隙または空間全体にわたっては起こらない。それゆえ、破片がごく近くにない限り、骨折は治癒し得ない。損傷の結果として顕著な量の骨組織が失われた場合、治癒プロセスは不完全であり、所望されない美容的および／または機械的結果を生じ得る。これは多くの場合、偽関節骨折での、または広範囲の外傷から生ずる骨損傷での場合である。組織成長は概して、例えば、腫瘍またはのう腫の外科的除去によりもたらされた骨における空隙および分節性間隙においてもまた不十分である。他の場合、骨が通常見られないところで、すなわち異所的に、骨成長を刺激することが所望され得る。２つ以上の椎骨が融合するよう誘導される、下背の痛みを緩和するための脊椎融合は所望の異所性骨形成の１つの例である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は骨間隙欠陥を有するヒトを処置するためにスクレロスチン阻害剤を使用する方法を対象とする。１つの態様において、対象において骨間隙欠陥を処置する方法が本明細書中に示され、ここで、その方法はその対象に有効な量のスクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）を、随意に１週間当たり約１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇの毎週の投与量で投与することを含み、ここで、そのスクレロスチン阻害剤は少なくとも約１１週間続く処置期間にわたり投与される。１つの実施形態において、スクレロスチン阻害剤は処置期間の間、１週間に１回投与される。別の実施形態において、スクレロスチン阻害剤は処置期間の間、２週間毎に１回投与される。あるいは、スクレロスチン阻害剤は１週間に２回投与される。
【０００６】
処置期間は少なくとも約１１週間、１２週間、３ヶ月、１３週間、１４週間、１５週間、１６週間、４ヶ月、１７週間、１８週間、１９週間、２０週間、５ヶ月、２１週間、２２週間、２３週間、２４週間、６ヶ月、２５週間、２６週間、２７週間、２８週間、７ヶ月、２９週間、３０週間、３１週間、またはそれ以上（例えば、８ヶ月、９ヶ月、１０ヶ月、１１ヶ月、１年、１５ヶ月、１８ヶ月、またはそれ以上）であり得る。いくつかの実施形態において、処置期間は約２０〜３２週間、または約５〜８ヶ月である。いくつかの実施形態において、処置期間はわずかに約２８週間である。いくつかの実施形態において、処置期間は約１年である。いくつかの、またはいずれかの実施形態において、処置期間はわずかに約１８ヶ月である。
【０００７】
本明細書中に示される方法による処置のための骨間隙欠陥は、骨の２つの区域間の間隙（例えば、骨の２つの区域間の少なくとも約１ｍｍの間隙）を含む骨折を含む。いくつかの、またはいずれかの実施形態において、間隙は少なくとも約２ｍｍ、少なくとも約３ｍｍ、少なくとも約４ｍｍ、少なくとも約５ｍｍ、少なくとも約６  ｍｍ、少なくとも約７ｍｍ、少なくとも約８ｍｍ、少なくとも約９ｍｍ、または少なくとも約１ｃｍ、あるいはそれ以上である。いくつかの、またはいずれかの実施形態において、間隙は約５ｍｍ〜１ｃｍ、または最大１ｃｍである。
【０００８】
例示的な骨間隙欠陥は、非限定的に、粉砕骨折、偽関節骨折、分節性骨格欠陥、外科的に形成された骨欠陥、外科的に処置された骨欠陥、および骨への外傷または疾患（非限定的に、関節炎、腫瘍除去（切除）もしくは感染除去を含む）から形成された骨欠陥を含む。いくつかの、またはいずれかの実施形態において、骨間隙欠陥は、非限定的に、骨肉腫、ユーイング肉腫、軟骨肉腫、悪性線維性組織球腫、線維肉腫、および脊索腫を含む、骨の癌のための、感染した骨の部位の除去または骨からの癌の除去によりもたらされる。いくつかの、またはいずれかの実施形態において、骨間隙欠陥は例えば、遺伝的欠陥のための、発育上の奇形である。
【０００９】
いくつかの、またはいずれかの実施形態において、骨間隙欠陥は、良性腫瘍を含有する骨の部位の除去によりもたらされる。例示的な良性骨腫瘍は、非限定的に、骨腫、類骨骨腫、骨芽細胞腫、骨軟骨腫、肉軟骨腫、軟骨粘液線維腫、動脈瘤様骨のう胞、単房性骨のう胞、線維性骨異形成、および骨の巨細胞腫を含む。
【００１０】
スクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）が投与される対象は随意に、軟骨形成不全、鎖骨頭蓋異骨症、肉軟骨腫症、線維性骨異形成、ゴーシェ病、低リン血症性くる病、マルファン症候群、多発性遺伝性外骨腫、神経線維腫症、骨形成不全症、大理石骨病、骨斑紋症、硬化性病変、偽関節症、化膿性骨髄炎、歯周病、抗てんかん薬誘発性骨損失、原発性および続発性副甲状腺機能亢進症、家族性副甲状腺機能亢進症候群、無重力誘発性骨損失、男性の骨粗しょう症、閉経後骨損失、骨関節炎、腎性骨ジストロフィー、骨の浸潤性障害、口腔骨損失、下顎の骨壊死、若年性ページェット病、メロレオストーシス、代謝性骨疾患、肥満細胞症、鎌状赤血球貧血症／疾患、器官移植関連骨損失、腎臓移植関連骨損失、全身性エリテマトーデス、強直性脊椎炎、てんかん、若年性関節炎、地中海貧血症、ムコ多糖症、ファブリー病、ターナー症候群、ダウン症、クラインフェルター症候群、らい病、ペルテス病、青年期特発性脊柱側わん症、幼児期開始多系炎症性疾患、ウィンチェスター症候群、メンケス病、ウィルソン病、（レッグ‐カルベ‐ペルテス病および局所性遊走性骨粗しょう症等の）虚血性骨疾患、貧血状態、ステロイドにより引き起こされる状態、糖質コルチコイド誘発性骨損失、ヘパリン誘発性骨損失、骨髄障害、壊血病、栄養失調、カルシウム欠損、骨粗しょう症、骨減少症、アルコール依存症、慢性肝臓疾患、閉経後の状態、慢性炎症性状態、慢性関節リウマチ、炎症性腸疾患、潰瘍性大腸炎、炎症性大腸炎、クローン病、希発月経、無月経、妊娠、真性糖尿病、甲状腺機能亢進症、甲状腺障害、副甲状腺障害、クッシング病、先端巨大症、性腺機能低下症、運動抑制または活動停止、反射性交感神経性ジストロフィー症候群、局所性骨粗しょう症、骨軟化症、関節置換に関連する骨損失、ＨＩＶ関連骨損失、成長ホルモンの損失に関連する骨損失、のう胞性線維症に関連する骨損失、化学療法関連骨損失、腫瘍誘発性骨損失、癌関連骨損失、ホルモン奪格性骨損失、多発性骨髄腫、薬物誘発性骨損失、拒食症、疾患関連顔面骨損失、疾患関連頭蓋骨損失、下顎の疾患関連骨損失、頭蓋骨の疾患関連骨損失、加齢に関連した骨損失、加齢に関連した顔面骨損失、加齢に関連した頭蓋骨損失、加齢に関連した下顎骨損失、加齢に関連した頭蓋骨損失、および宇宙旅行に関連した骨損失からなる群から選択される骨関連障害を患う。１つの実施形態において、対象は口腔または顎顔面の外科手術を受ける。
【００１１】
いくつかの、またはいずれかの実施形態において、スクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）は、骨移植、骨粉、骨小片、鉱質除去骨マトリックス、骨の足場、補綴、金属安定化剤、または重合体、セラミックス、セメント、およびリン酸カルシウムベースの骨移植代用品のうちの１つ以上を含む骨の足場となる物質等の、骨再成長を促進する材料の使用と共に投与される。そのような材料の多くの変形は本分野において知られる。
【００１２】
いくつかの、またはいずれかの実施形態において、スクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）は、減少した骨鉱物密度または骨折の処置のための第２の骨増強治療剤を伴って投与される。この種の多くの治療剤は本分野において知られる。いくつかの実施形態において、骨増強治療剤は、抗吸収薬、骨形成剤、（非限定的に、ラロキシフェン、バゼドキシフェン、およびラソフォキシフェンを含む）エストロゲン受容体アンタゴニスト、および破骨細胞に対して阻害効果を有する薬物からなる群から選択される。いくつかの実施形態において、抗吸収薬は、非限定的に、副甲状腺ホルモン、（非限定的に、アレンドロン酸、リセドロン酸、イバンドロン酸、およびゾレドロン酸を含む）ビスホスホネート、エストロゲンまたはエストロゲンアナログ、選択的エストロゲン受容体調節剤（ＳＥＲＭ）、およびカルシウム源、チボロン、カルシトニン、カルシトリオール、ならびにホルモン置換治療を含む。いくつかの実施形態において、骨増強剤は、非限定的に、副甲状腺ホルモン（ＰＴＨ）もしくはそのペプチド断片、ＰＴＨ関連タンパク質（ＰＴＨｒｐ）、骨形態形成タンパク質、オステオジェニン、ＮａＦ、ＰＧＥ２アゴニスト、スタチン、抗ＤＫＫ１抗体もしくは阻害剤、抗ＲＡＮＫリガンド（ＲＡＮＫＬ）抗体もしくはＲＡＮＫＬ阻害剤、ラネル酸ストロンチウム、ビタミンＤ、またはビタミンＤ誘導体もしくはその模倣物を含む。いくつかの実施形態において、骨増強剤はＦｏｒｔｅｏ（登録商標）（テリパラチドまたは組換えヒト副甲状腺ホルモン１〜３４）またはＰｒｅｏｔａｃｔ（登録商標）（副甲状腺ホルモン）である。いくつかの、またはいずれかの実施形態において、骨増強剤はＰｒｏｔｅｌｏｓ（登録商標）である。
【００１３】
本明細書中に開示される実施形態のうちのいずれかにおいて、スクレロスチン阻害剤は随意にスクレロスチン結合剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）である。例えば、本明細書中に開示される方法のうちのいずれかにおいて、または本明細書中に開示される方法のうちのいずれかに従う投与のための医薬の調製のために、米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に開示されるスクレロスチン結合剤の使用が具体的に企図される。１つ以上の投与量のスクレロスチン阻害剤は骨折部位での間隙欠陥治癒を高めるのに有効な量で、かつそれに有効な時間、投与される。１つ以上の投与量のスクレロスチン阻害剤は体重キログラム当たり約１〜約５０ミリグラム（例えば、約１０〜約５０ミリグラム）、または約１〜約１００ミリグラム（ｍｇ／ｋｇ）のスクレロスチン阻害剤を含み得る。例えば、スクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）の投与量は、少なくとも約１ｍｇ／ｋｇ、約２ｍｇ／ｋｇ、約３ｍｇ／ｋｇ、約４ｍｇ／ｋｇ、約５ｍｇ／ｋｇ、約６ｍｇ／ｋｇ、約７ｍｇ／ｋｇ、約８ｍｇ／ｋｇ、約９ｍｇ／ｋｇ、約１０ｍｇ／ｋｇ、約２０ｍｇ／ｋｇ、約２５ｍｇ／ｋｇ、約２６ｍｇ／ｋｇ、約２７ｍｇ／ｋｇ、約２８ｍｇ／ｋｇ、約２９ｍｇ／ｋｇ、約３０ｍｇ／ｋｇ、約３１ｍｇ／ｋｇ、約３２ｍｇ／ｋｇ、約３３ｍｇ／ｋｇ、約３４ｍｇ／ｋｇ、約３５ｍｇ／ｋｇ、約３６ｍｇ／ｋｇ、約３７ｍｇ／ｋｇ、約３８ｍｇ／ｋｇ、約３９ｍｇ／ｋｇ、約４０ｍｇ／ｋｇ、約４１ｍｇ／ｋｇ、約４２ｍｇ／ｋｇ、約４３ｍｇ／ｋｇ、約４４ｍｇ／ｋｇ、約４５ｍｇ／ｋｇ、約４６ｍｇ／ｋｇ、約４７ｍｇ／ｋｇ、約４８ｍｇ／ｋｇ、または約４９ｍｇ／ｋｇ、または約５０ｍｇ／ｋｇ、約５５ｍｇ／ｋｇ、約６０ｍｇ／ｋｇ、約６５ｍｇ／ｋｇ、約７０ｍｇ／ｋｇ、約７５ｍｇ／ｋｇ、約８０ｍｇ／ｋｇ、約８５ｍｇ／ｋｇ、約９０ｍｇ／ｋｇ、約９５ｍｇ／ｋｇ、または最大約１００ｍｇ／ｋｇに及び得る。これらの終点のいずれかのおよび全ての間の範囲、例えば、約１〜約３ｍｇ／ｋｇ、約１〜約５ｍｇ／ｋｇ、約１〜約１０ｍｇ／ｋｇ、約１〜約２０ｍｇ／ｋｇ、約１〜約４０ｍｇ／ｋｇ、約５〜約３０ｍｇ／ｋｇ、または約５〜約２０ｍｇ／ｋｇもまた企図される。いくつかの実施形態において、スクレロスチン阻害剤は骨折直後に（例えば、骨折の３０分以内、１時間以内、２時間以内、６時間以内、１２時間以内、または２４時間以内に）投与される。他の実施形態において、阻害剤は骨折１日以内、骨折３日以内、骨折５日以内、骨折７日以内、骨折２週間以内に投与され、ここで、スクレロスチン結合剤は骨折後少なくとも１１週間（例えば、１１週間、１２週間、１３週間、１４週間、１５週間、１６週間、１７週間、１８週間、１９週間、２０週間、２１週間、２２週間、２３週間、２４週間、２５週間、２６週間、２７週間、２８週間、２９週間、３０週間、３１週間、またはそれ以上（例えば、８ヶ月間、９ヶ月間、１０ヶ月間、１１ヶ月間、１年間、１８ヶ月間、またはそれ以上））の期間、投与される。
【００１４】
例えば、約１ｍｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇ等の、上記に示される量のうちのいずれかでの、対象において骨間隙欠陥を処置するために有効な量の抗スクレロスチン抗体の使用もまた本明細書中に示され、ここで、スクレロスチン結合剤の１つ以上の投与は少なくとも１１週間（例えば、１２週間、３ヶ月間、１３週間、１４週間、１５週間、１６週間、４ヶ月間、１７週間、１８週間、１９週間、２０週間、５ヶ月間、２１週間、２２週間、２３週間、２４週間、６ヶ月間、２５週間、２６週間、２７週間、２８週間、７ヶ月間、２９週間、３０週間、３１週間、またはそれ以上（例えば、８ヶ月間、９ヶ月間、１０ヶ月間、１１ヶ月間、１年間、１５ヶ月間、１８ヶ月間、またはそれ以上）等の、上記に示される期間のいずれか）続く処置期間にわたり行われる。
【００１５】
スクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）は、本明細書中に示される投与量および／または時間レジメンのうちのいずれかを用いた、骨間隙欠陥を有する対象への投与のための医薬の調製においてもまた使用され得る。したがって、本発明は、本明細書中に示される投与量および／または時間レジメンのうちのいずれかに従う使用のためのスクレロスチン阻害剤もまた企図する。随意に、スクレロスチン阻害剤は単一投与量または多投与量バイアル等の、容器中に提示される。本発明は、抗スクレロスチン抗体またはその断片、および本明細書中に示される投与量および／または時間レジメンのうちのいずれかに従う、骨間隙欠陥を処置するためのその抗体またはその断片の投与のための教示を含む、容器を含む。
【００１６】
いくつかの実施形態において、本明細書中に示される方法における使用のための抗スクレロスチン抗体は、１×１０−７Ｍ以下（または１×１０−８Ｍ以下、または１×１０−９Ｍ以下、または１×１０−１０Ｍ以下、または１×１０−１１Ｍ以下、または１×１０−１２Ｍ以下）の親和性（Ｋｄ）を有する、配列番号１のスクレロスチンに結合する。
【００１７】
様々な実施形態において、抗スクレロスチン抗体は配列番号１中に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、かつ配列番号６（ＣＧＰＡＲＬＬＰＮＡＩＧＲＧＫＷＷＲＰＳＧＰＤＦＲＣ、配列番号１のアミノ酸８６〜１１１に対応する）の配列に結合する。あるいは、またはさらに、抗スクレロスチン抗体は配列番号１中に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、かつ配列番号１中の、配列番号２（ＤＶＳＥＹＳＣＲＥＬＨＦＴＲ、配列番号１のアミノ酸５１〜６４に対応する）、配列番号３（ＳＡＫＰＶＴＥＬＶＣＳＧＱＣＧＰＡＲ、配列番号１のアミノ酸７３〜９０に対応する）、配列番号４（ＷＷＲＰＳＧＰＤＦＲＣＩＰＤＲＹＲ、配列番号１のアミノ酸１０１〜１１７に対応する）、配列番号５（ＬＶＡＳＣＫＣＫＲＬＴＲ、配列番号１のアミノ酸１３８〜１４９に対応する）、配列番号７０（ＳＡＫＰＶＴＥＬＶＣＳＧＱＣ、配列番号１のアミノ酸７３〜８６に対応する）、配列番号７１（ＬＶＡＳＣＫＣ、配列番号１のアミノ酸１３８〜１４４に対応する）、配列番号７２（ＣＲＥＬＨＦＴＲ、配列番号１のアミノ酸５７〜６４に対応する）、または配列番号７３（ＣＩＰＤＲＹＲ、配列番号１のアミノ酸１１１〜１１７に対応する）のうちの少なくとも１つの配列に結合する。例えば、１つの態様において、抗スクレロスチン抗体は配列番号２〜５（および／または配列番号７０〜７３）を含む配列番号１のスクレロスチンの小領域に、随意にその天然の三次元コンフォメーションで結合する。随意に、抗スクレロスチン抗体は配列番号２、配列番号３、配列番号４、配列番号５、配列番号６、配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、または配列番号７３のうちの１つ以上からなるペプチド（例えば、配列番号２、配列番号３、配列番号４、および配列番号５からなるペプチド、または配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、および配列番号７３からなるペプチド）に結合する。
【００１８】
様々な態様において、抗スクレロスチン抗体はＭＣ３Ｔ３細胞ベースのミネラル化分析において、１ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して、１ウェル当たりのスクレロスチン結合部位のモルが６倍未満の過剰であるとき、ヒトスクレロスチンを中和することができる。
【００１９】
抗スクレロスチン抗体は随意に、骨特異的アルカリホスファターゼ分析等の、細胞ベースの分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、１００ｎＭ以下、または７５ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下、または２５ｎＭ以下のＩＣ５０を有する。あるいは、またはさらに、抗スクレロスチン抗体は、ＳＴＦレポーター遺伝子のＷｎｔ１仲介誘発に関連するＷｎｔ分析等の、ＨＥＫ２９３細胞系での細胞ベースのＷｎｔシグナル分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、１００ｎＭ以下（例えば、７５ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下）のＩＣ５０を有する。あるいは、またはさらに、抗スクレロスチン抗体はＭＣ３Ｔ３細胞でのＢＭＰ２誘発ミネラル化分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、５００ｎＭ以下（例えば、２５０ｎＭ以下、１５０ｎＭ以下、１００ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下）のＩＣ５０を有する。
【００２０】
１つの実施形態において、抗スクレロスチン抗体は抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、およびＡｂ−２４のうちの少なくとも１つの、スクレロスチンへの結合を交差ブロックし、かつ／または抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、およびＡｂ−２４のうちの少なくとも１つによりスクレロスチンへの結合を交差ブロックされる。
【００２１】
いくつかの実施形態において、抗スクレロスチン抗体は配列番号２４５のＣＤＲ‐Ｈ１、配列番号２４６のＣＤＲ‐Ｈ２、配列番号２４７のＣＤＲ‐Ｈ３、配列番号７８のＣＤＲ‐Ｌ１、配列番号７９のＣＤＲ‐Ｌ２、および配列番号８０のＣＤＲ‐Ｌ３を含む。
【００２２】
１つの実施形態において、抗スクレロスチン抗体は配列番号３７８を含む重鎖、および配列番号３７６を含む軽鎖を含む。別の実施形態において、抗スクレロスチン抗体は配列番号１４５または配列番号３９２の重鎖、および配列番号１４１の軽鎖を有する。
【００２３】
別の実施形態において、抗スクレロスチン抗体は国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号（配列番号４１６〜４２１）の配列番号２０〜２５のＣＤＲ、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号（配列番号４２２〜４２７）の配列番号２６〜３１のＣＤＲ、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号（配列番号４２８〜４３３）の配列番号３２〜３７のＣＤＲ、または国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号（それぞれ、配列番号４４３、４５４、４６５、４７６、４８７、および４９８）の配列番号４、１５、２６、３７、４８、および５９のＣＤＲを含む。さらに別の実施形態において、抗スクレロスチン抗体は国際特許公開第２０１０／１３０８３０号（それぞれ、配列番号７４５〜７５３、７６３〜７７１、７８１〜７８９）の配列番号１３５〜１４３、１５３〜１６１、または１７１〜１７９のうちの少なくとも１つのアミノ酸配列を含む。
【００２４】
本発明は以下の例示的な実施形態においてもまた説明される。
【００２５】
１．対象に有効な量の抗スクレロスチン抗体を、随意に１週間当たり約１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇの毎週の投与量で投与することを含む、その対象における骨間隙欠陥を処置する方法であって、そのスクレロスチン結合剤は少なくとも２０週間続く処置期間にわたり投与される、方法。
【００２６】
２．その処置期間が約２８週間続く、第１項に記載の方法。
【００２７】
３．その骨間隙欠陥が、粉砕骨折、偽関節骨折、分節性骨格欠陥、外科的に形成された骨欠陥、外科的に処置された骨欠陥、および骨への外傷または疾患（関節炎、発育上の奇形、腫瘍除去（切除）、もしくは感染除去を含む）から形成された骨欠陥からなる群から選択される、第１項に記載の方法。
【００２８】
４．その骨間隙欠陥が感染した骨の部位の除去、または骨からの癌の除去によりもたらされる、第３項に記載の方法。
【００２９】
５．その癌が、首の癌、頭部の癌、骨の癌、および下顎の癌からなる群から選択される、第４項に記載の方法。
【００３０】
６．その骨の癌が、骨肉腫、ユーイング肉腫、軟骨肉腫、悪性線維性組織球腫、線維肉腫、および脊索腫からなる群から選択される、第５項に記載の方法。
【００３１】
７．その骨間隙欠陥が骨からの良性腫瘍の除去によりもたらされる、第３項に記載の方法。
【００３２】
８．その良性骨腫瘍が、骨腫、類骨骨腫、骨芽細胞腫、骨軟骨腫、肉軟骨腫、軟骨粘液線維腫、動脈瘤様骨のう胞、単房性骨のう胞、線維性骨異形成、および骨の巨細胞腫からなる群から選択される、第７項に記載の方法。
【００３３】
９．その癌が多発性骨髄腫である、第４項に記載の方法。
【００３４】
１０．その対象が、骨移植、骨粉、骨小片、軟骨移植体、骨の足場、補綴、金属安定化剤、または重合体、セラミックス、セメント、およびリン酸カルシウムのうちの１つ以上を含む骨の足場となる物質をまた受容もする、第１項に記載の方法。
【００３５】
１１．その対象が口腔または顎顔面の外科手術を受ける、第１項に記載の方法。
【００３６】
１２．副甲状腺ホルモン、ビスホスホネート、ＲＡＮＫＬ抗体、およびＤＫＫ‐１抗体からなる群から選択される第２の骨増強治療剤を投与することをさらに含む、第１項に記載の方法。
【００３７】
１３．その抗スクレロスチン抗体が１週間当たり３０ｍｇ／ｋｇの量で投与される、第１〜１２項のいずれか１つに記載の方法。
【００３８】
１４．その抗スクレロスチン抗体が処置期間の間、１週間に１回投与される、第１〜１３項のいずれか１つに記載の方法。
【００３９】
１５．その抗スクレロスチン抗体での処置がその対象の骨における皮質空隙率の実質的な増大をもたらさない、第１〜８項のいずれか１つに記載の方法。
【００４０】
１６．その抗スクレロスチン抗体が皮下投与される、第１〜５項のいずれか１つに記載の方法。
【００４１】
１７．その抗スクレロスチン抗体が重鎖および軽鎖を含む免疫グロブリンである、第１〜１５項のいずれか１つに記載の方法。
【００４２】
１８．その抗スクレロスチン抗体が、１×１０−７Ｍ以下の、配列番号１のスクレロスチンに対する結合親和性を示す抗体またはその断片である、第１〜１５項のいずれか１つに記載の方法。
【００４３】
１９．その抗スクレロスチン抗体がＭＣ３Ｔ３細胞ベースのミネラル化分析において、１ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して、１ウェル当たりのスクレロスチンの結合部位のモルが６倍未満の過剰であるとき、ヒトスクレロスチンを中和する、第１〜１５項のいずれか１つに記載の方法。
【００４４】
２０．その抗スクレロスチン抗体が、骨特異的アルカリホスファターゼ分析等の、細胞ベースの分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、１００ｎＭ以下、５０ｎＭ以下、または２５ｎＭ以下のＩＣ５０を有する、第１〜１５項のいずれか１つに記載の方法。
【００４５】
２１．その抗スクレロスチン抗体が、ＨＥＫ２９３細胞系での細胞ベースのＷｎｔシグナル分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、１００ｎＭ以下のＩＣ５０を有する、第１〜１５項のいずれか１つに記載の方法。
【００４６】
２２．その抗スクレロスチン抗体が、ＭＣ３Ｔ３細胞でのＢＭＰ２誘発ミネラル化分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、５００ｎＭ以下のＩＣ５０を有する、第１〜１５項のいずれか１つに記載の方法。
【００４７】
２３．その抗スクレロスチン抗体が、配列番号１中に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、その抗スクレロスチン抗体が配列番号６の配列に結合する、第１〜１５項のいずれか１つに記載の方法。
【００４８】
２４．その抗スクレロスチン抗体が、配列番号１中に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、その抗スクレロスチン抗体が配列番号２、配列番号３、配列番号４、または配列番号５のうちの少なくとも１つの配列に結合する、第１〜１５項のいずれか１つに記載の方法。
【００４９】
２５．その抗スクレロスチン抗体が、配列番号１中に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、その抗スクレロスチン抗体が配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、または配列番号７３のうちの少なくとも１つの配列に結合する、第１〜１５項のいずれか１つに記載の方法。
【００５０】
２６．その抗スクレロスチン抗体が、抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、およびＡｂ−２４のうちの少なくとも１つの、スクレロスチンへの結合を交差ブロックし、かつ／または抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、およびＡｂ−２４のうちの少なくとも１つによりスクレロスチンへの結合を交差ブロックされる、第１〜２５項のいずれかに記載の方法。
【００５１】
２７．その抗スクレロスチン抗体が、配列番号２４５のＣＤＲ‐Ｈ１、配列番号２４６のＣＤＲ‐Ｈ２、配列番号２４７のＣＤＲ‐Ｈ３、配列番号７８のＣＤＲ‐Ｌ１、配列番号７９のＣＤＲ‐Ｌ２、および配列番号８０のＣＤＲ‐Ｌ３を含む、第２６項に記載の方法。
【００５２】
２８．その抗スクレロスチン抗体が、配列番号３７８を含む重鎖、および配列番号３７６を含む軽鎖を含む、第２７項に記載の方法。
【００５３】
２９．その抗スクレロスチン抗体が、配列番号１４５または配列番号３９２の重鎖、および配列番号１４１の軽鎖を有する、第２７項に記載の方法。
【００５４】
３０．その抗スクレロスチン抗体が、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号（配列番号４１６〜４２１）の配列番号２０〜２５のＣＤＲ、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２  号（配列番号４２２〜４２７）の配列番号２６〜３１のＣＤＲ、または国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号（配列番号４２８〜４３３）の配列番号３２〜３７のＣＤＲを含む、第１〜２５項のいずれかに記載の方法。
【００５５】
３１．その抗スクレロスチン抗体が、国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号（それぞれ、配列番号４４３、４５４、４６５、４７６、４８７、および４９８）の配列番号４、１５、２６、３７、４８、および５９のＣＤＲを含む、第１〜２５項のいずれかに記載の方法。
【００５６】
３２．その抗スクレロスチン抗体が、国際特許公開第ＷＯ２０１０／１３０８３０号（それぞれ、配列番号７４５〜７５３、７６３〜７７１、７８１〜７８９）の配列番号１３５〜１４３、１５３〜１６１、または１７１〜１７９のうちの少なくとも１つのアミノ酸配列を含む、第１〜２５項のいずれかに記載の方法。
【００５７】
上記要約は本発明の各態様を定義するとは意図されず、追加の態様は詳細な説明等の他の節で説明される。本明細書全体は統一された開示として関連されると意図され、本明細書中に示される特徴の全ての組み合わせが、その特徴の組み合わせが本明細書中の同じ文章、もしくは段落、または節中に共に記載されていないとしても、企図されることが理解されるべきである。「ａ」または「ａｎ」で示されるまたは請求される、本発明の態様について、文脈が明確に、より限定的な意味を要求しない限り、これらの用語は「１つ以上の」を意味することが理解されるべきである。用語「または」は、文脈が明確に別段のように要求しない限り、代替のまたは共存の品目を包含すると理解されるべきである。本発明の態様がある特徴を「含む」と示される場合、実施形態はまたその特徴「からなる」またはその特徴「から本質的になる」と企図される。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１−１】本明細書中に示される、様々な抗スクレロスチン抗体のアミノ酸配列およびアミノ酸配列についての配列識別子を列挙する表。配列識別子は本明細書で提示される配列リスト中に提供されるアミノ酸配列を言う。そのアミノ酸配列は米国特許公報第２００７／０１１０７４７号、または国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号、第ＷＯ２００９／０４７３５６号、または第ＷＯ２０１０／１３０８３０号中にもまた示され、それらは参照により本明細書に援用される。
【図１−２】同上。
【図１−３】同上。
【図１−４】同上。
【図１−５】同上。
【図１−６】同上。
【図２Ａ】抗スクレロスチン抗体の投与が、抗体処置を受けなかったサルと比較して、処置の２８週間後に、健康なカニクイザルの大腿骨幹における皮質領域および皮質厚の増大をもたらしたことを示す、グラフ。
【図２Ｂ】同上。
【図３Ａ】抗スクレロスチン抗体の投与が、抗体処置を受けなかったサルと比較して、処置の２８週間後に、健康なカニクイザルの大腿骨幹における骨膜および皮質内の骨形成速度の増大をもたらしたことを示す、グラフ。
【図３Ｂ】同上。
【図４】抗スクレロスチン抗体の投与が、抗体処置を受けなかったサルと比較して、処置の２８週間後に、健康なカニクイザルの大腿骨幹における皮質空隙率を実質的に増大しなかったことを示す、グラフ。
【発明を実施するための形態】
【００５９】
本発明は、少なくとも部分的には、スクレロスチン阻害剤が骨間隙欠陥の治癒を高めるという発見に基づいている。この点において、本発明は分節性骨欠陥または偽関節骨折を処置する方法を提供する。その方法は対象（例えば、ヒト等の、哺乳類）に、１つ以上の投与量の、スクレロスチン結合剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）等の、スクレロスチン阻害剤を、例えば、少なくとも１１週間の処置期間の間、投与することを含む。本発明に係る物質および方法は、治療効果が限定され、かつ長い回復時間を要する現存の治療より優れている。
【００６０】
用語「骨間隙欠陥」および「分節性骨欠陥」は本明細書中で同義的に使用され、かつ骨の２つの節の間の間隙（例えば、少なくとも１ｍｍの間隙）を言う。
【００６１】
スクレロスチン阻害剤の投与は骨間隙欠陥の治癒を高め、または加速し、それによりその骨間隙欠陥を「処置する」。骨治癒を「高めること」は、スクレロスチン阻害剤を投与されていない対象（例えば、ヒト等の、哺乳類）（すなわち、対照対象）において経験される骨治癒のレベルを超えた（すなわち、そのレベル超の）、骨治癒のレベルを仲介することを意味する。骨治癒は、例えば、架橋状態、骨体積の改善、骨折間隙内の骨ミネラル含有量および密度の改善（すなわち、架橋骨の形成）、仮骨の成熟、骨強度の改善（随意に、骨の剛性の医療的に許容されるレベルが付随する）、または対象による患部の使用の改善により証明される。「改善」により、計測されるパラメータの（所望の）増大または減少が意味される。増大は、全体的または部分的には、計測されたパラメータが基底レベル（例えば、骨間隙欠陥前のレベル）に、本分野において使用される規範的なデータベース中で提供される値に、または反対側の機能レベルに戻ること（例えば、全体的または部分的には、例えば、反対側の肢の機能的能力に戻ること）であり得る。ある場合には、増大は基底レベルを超えた改善であり得る。所望の場合、１つ以上の投与量のスクレロスチン阻害剤を投与された対象において計測されたパラメータは、本明細書中に示される方法の有効性をさらに分析するために、そのスクレロスチン阻害剤を投与されなかった（随意に、年齢および性別の合う）骨折対象における同じパラメータと比較され得る。
【００６２】
骨欠陥部位での架橋骨の形成、骨ミネラル含有量および骨密度、および／または仮骨の成熟は、放射線撮影法（例えば、放射線吸光光度法）、一重および／または二重エネルギーＸ線吸光光度法、定量的コンピュータ化断層撮影法（ＱＴＣ）、超音波検査、放射線撮影法（例えば、放射線吸光光度法）、および磁気共鳴画像法を用いて計測され得る。いくつかの実施形態において、スクレロスチン阻害剤（例えば、スクレロスチン結合剤）は少なくとも約５％（約６％、約７％、約８％、または約９％）、欠陥部位での架橋骨形成、仮骨形成、または骨密度（または体積）を増大させるのに有効な投与量で、およびそのような期間の間、投与され得る。いくつかの実施形態において、欠陥部位での架橋骨形成、仮骨形成、または骨密度は少なくとも約１０％（例えば、少なくとも約１０％、少なくとも約１２％、少なくとも約１５％、少なくとも約１８％、少なくとも約２０％、または少なくとも約２２％）、増大される。他の実施形態において、欠陥部位での架橋骨形成、仮骨形成、または骨密度は少なくとも約２５％（例えば、少なくとも約２６％、または少なくとも約２８％）、スクレロスチン阻害剤により増大される。また他の実施形態において、欠陥部位での架橋骨形成、仮骨形成、または骨密度は少なくとも約３０％（例えば、少なくとも約３２％、少なくとも約３５％、少なくとも約３８％、または少なくとも約４０％）または少なくとも約５０％（例えば、少なくとも約６０％、少なくとも約７０％、少なくとも約８０％、少なくとも約９０％、または約１００％）、増大される。架橋骨形成の増大または再確立はスクレロスチン阻害剤のはじめの投与後、１週間、２週間、３週間、または４週間で決定され得る。あるいは、骨密度レベルは処置期間終点後に（例えば、治療期間終点後１週間、２週間、３週間、または４週間で）決定され得る。１つの態様において、その方法は、スクレロスチン阻害剤を受容しない、年齢および性別の合った対象と比較して、骨形成、骨体積、仮骨、または骨密度の所望のレベル（例えば、本明細書中に示される骨形成、骨ミネラル密度、仮骨、または骨体積におけるどんな割合の増大でも）を確立するために必要とされる時間の長さを減少させ、それにより対象の回復時間を減少させる。例えば、１つの実施形態において、スクレロスチン阻害剤は欠陥部位での骨密度または体積を増大させるために必要とされる時間の長さを少なくとも約１０％（例えば、少なくとも約２０％、少なくとも約２５％、少なくとも約３０％、少なくとも約３５％、少なくとも約４０％、少なくとも約４５％、または少なくとも約５０％）、減少させる。
【００６３】
骨治癒を示す機能的な生活の質のパラメータは、非限定的に、強度および荷重負荷能力の回復、痛みおよび疼痛薬の使用の減少、ならびに業務上の状態の改善を含む。１つ以上の投与量のスクレロスチン阻害剤の投与は、本明細書中に示されるように、試験された対象集団において統計的に有意な様式で、骨折に関連する機能的な生活の質のパラメータの改善を加速する。ある態様において、この方法は、スクレロスチン阻害剤を受容しない対象における回復時間と比較して、１つ以上の投与量のスクレロスチン阻害剤を投与された対象において、少なくとも１０％（例えば、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、または少なくとも６５％）、回復時間を減少させる。「回復」は股関節骨折についてのＦＩＭ計器モータースコア（Ｍｕｎｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｒｃｈ．Ｐｈｙｓ．Ｍｅｄ．Ｒｅｈａｂｉｌ，８６：３６７‐３７２（２００５））、足首骨折についてのＯｌｅｒｕｄ‐Ｍｏｌａｎｄｅｒ足首スコア（ＯＭＡＳ）およびＳＦ‐１２アンケート（Ｓｈａｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｊｕｒｙ，３８（１１）：１３０８‐１３１２（２００３））、ならびに膝置換についての膝社会スコアリング（Ｉｎｓａｌｌ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｏｒｔｈｏｐａｅｄｉｃｓ，２４８：１３‐１４（１９８９））等の、いくつかのリハビリテーション結果計測のいずれかを用いて見積もられ得る。
【００６４】
いくつかの実施形態において、１つ以上の投与量の、スクレロスチン結合剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）等の、スクレロスチン阻害剤は１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３１週間、８ヶ月間、９ヶ月間、１０ヶ月間、１１ヶ月間、１年間、１８ヶ月間、またはそれ以上を含む処置期間の過程にわたり、ヒトに投与される。「処置期間」はスクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）の第１の投与量の投与の際に始まり、そしてスクレロスチン阻害剤の最後の投与量の投与の際に終わる。スクレロスチン阻害剤の１投与量は所望の場合、１週間当たり多数回投与され得る。１つの実施形態において、処置期間は少なくとも１１週間を含む。いくつかの実施形態において、処置期間は２８週間続く。他の実施形態において、処置期間は１年間続く。あるいは、またはさらに、処置期間はわずかに１８ヶ月間続く。実際に、スクレロスチン阻害剤を含む医薬組成物の１回以上の投与はわずかに１８ヶ月間、１年間未満、わずかに８ヶ月間、わずかに２８週間、またはわずかに２０週間続く処置または治療期間にわたり行われ得る。１つの実施形態において、処置期間は約２８週間であり、処置されていない骨折と比較したとき、（非限定的に）骨形成、骨強度（例えば、痛みを経験する前の最大荷重負荷能力）、骨体積、皮質空隙率における実質的な増大がないこと、架橋肢機能、および／または回復時間等の、治癒パラメータにおける顕著な改善をもたらす。さらに、１つの態様において、処置期間は骨間隙欠陥が検出された直後、例えば、その欠陥の３０分以内、１時間以内、２時間以内、６時間以内、１２時間以内、または２４時間以内に始まる。他の実施形態において、阻害剤は骨欠陥の１日以内、骨欠陥の３日以内、骨欠陥の５日以内、骨欠陥の７日以内、または骨欠陥の２週間以内に投与され、ここで、そのスクレロスチン結合剤は骨欠陥後少なくとも１１週間（例えば、１１週間、１２週間、１３週間、１４週間、１５週間、１６週間、１７週間、１８週間、１９週間、２０週間、２１週間、２２週間、２３週間、２４週間、２５週間、２６週間、２７週間、２８週間、２９週間、３０週間、３１週間、またはそれ以上（例えば、８ヶ月間、９ヶ月間、１０ヶ月間、１１ヶ月間、１年間、１８ヶ月間、またはそれ以上））の期間の間、投与される。
【００６５】
スクレロスチン結合剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）は骨間隙欠陥の治癒を促進する、高める、または加速する量で投与される。対象（例えば、ヒト等の、哺乳類）に投与されるスクレロスチン結合剤の投与量は体重の約１ｍｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇ、または約１０ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇに及び得る。例えば、スクレロスチン阻害剤（例えば、スクレロスチン結合剤）の投与量は体重の約１ｍｇ／ｋｇ、約５ｍｇ／ｋｇ、約１０ｍｇ／ｋｇ、約２０ｍｇ／ｋｇ、約２５ｍｇ／ｋｇ、約２６ｍｇ／ｋｇ、約２７ｍｇ／ｋｇ、約２８ｍｇ／ｋｇ、約２９ｍｇ／ｋｇ、約３０ｍｇ／ｋｇ、約３１ｍｇ／ｋｇ、約３２ｍｇ／ｋｇ、約３３ｍｇ／ｋｇ、約３４ｍｇ／ｋｇ、約３５ｍｇ／ｋｇ、約３６ｍｇ／ｋｇ、約３７ｍｇ／ｋｇ、約３８ｍｇ／ｋｇ、約３９ｍｇ／ｋｇ、約４０ｍｇ／ｋｇ、約４１ｍｇ／ｋｇ、約４２ｍｇ／ｋｇ、約４３ｍｇ／ｋｇ、約４４ｍｇ／ｋｇ、約４５ｍｇ／ｋｇ、約４６ｍｇ／ｋｇ、約４７ｍｇ／ｋｇ、約４８ｍｇ／ｋｇ、約４９ｍｇ／ｋｇ、または約５０ｍｇ／ｋｇ、約５５ｍｇ／ｋｇ、約６０ｍｇ／ｋｇ、約６５ｍｇ／ｋｇ、約７０ｍｇ／ｋｇ、約７５ｍｇ／ｋｇ、約８０ｍｇ／ｋｇ、約８５ｍｇ／ｋｇ、約９０ｍｇ／ｋｇ、または約９５ｍｇ／ｋｇ、最大約１００ｍｇ／ｋｇに及び得る。さらに、特定の対象について選択された治療レジメンにより、スクレロスチン結合剤の複数回分の投与量を投与する、または投与量の投与の間をあけることは有利であり得る。例えば、スクレロスチン阻害剤の１投与量は、欠陥の重篤さ、対象の年齢および身体的健康等により、２週間毎に１回、１週間に１回、１週間に２回、１週間に３回、１週間に４回、またはそれ以上投与され得る。
【００６６】
いくつかの実施形態において、間隙欠陥を有する対象は随意に、軟骨形成不全、鎖骨頭蓋異骨症、肉軟骨腫症、線維性骨異形成、ゴーシェ病、低リン血症性くる病、マルファン症候群、多発性遺伝性外骨腫、神経線維腫症、骨形成不全症、大理石骨病、骨斑紋症、硬化性病変、偽関節症、化膿性骨髄炎、歯周病、抗てんかん薬誘発性骨損失、原発性および続発性副甲状腺機能亢進症、家族性副甲状腺機能亢進症候群、無重力誘発性骨損失、男性の骨粗しょう症、閉経後骨損失、骨関節炎、腎性骨ジストロフィー、骨の浸潤性障害、口腔骨損失、下顎の骨壊死、若年性ページェット病、メロレオストーシス、代謝性骨疾患、肥満細胞症、鎌状赤血球貧血症／疾患、器官移植関連骨損失、腎臓移植関連骨損失、全身性エリテマトーデス、強直性脊椎炎、てんかん、若年性関節炎、地中海貧血症、ムコ多糖症、ファブリー病、ターナー症候群、ダウン症、クラインフェルター症候群、らい病、ペルテス病、青年期特発性脊柱側わん症、幼児期開始多系炎症性疾患、ウィンチェスター症候群、メンケス病、ウィルソン病、（レッグ‐カルベ‐ペルテス病および局所性遊走性骨粗しょう症等の）虚血性骨疾患、貧血状態、ステロイドにより引き起こされる状態、糖質コルチコイド誘発性骨損失、ヘパリン誘発性骨損失、骨髄障害、壊血病、栄養失調、カルシウム欠損、骨粗しょう症、骨減少症、アルコール依存症、慢性肝臓疾患、閉経後の状態、慢性炎症性状態、慢性関節リウマチ、炎症性腸疾患、潰瘍性大腸炎、炎症性大腸炎、クローン病、希発月経、無月経、妊娠、真性糖尿病、甲状腺機能亢進症、甲状腺障害、副甲状腺障害、クッシング病、先端巨大症、性腺機能低下症、運動抑制または活動停止、反射性交感神経性ジストロフィー症候群、局所性骨粗しょう症、骨軟化症、関節置換に関連する骨損失、ＨＩＶ関連骨損失、成長ホルモンの損失に関連する骨損失、のう胞性線維症に関連する骨損失、化学療法関連骨損失、腫瘍誘発性骨損失、癌関連骨損失、ホルモン奪格性骨損失、多発性骨髄腫、薬物誘発性骨損失、拒食症、疾患関連顔面骨損失、疾患関連頭蓋骨損失、下顎の疾患関連骨損失、頭蓋骨の疾患関連骨損失、加齢に関連した骨損失、加齢に関連した顔面骨損失、加齢に関連した頭蓋骨損失、加齢に関連した下顎骨損失、加齢に関連した頭蓋骨損失、および宇宙旅行に関連した骨損失からなる群から選択される骨関連障害を患う。
【００６７】
いくつかの実施形態において、対象は随意に癌を患う（または癌を患っていた）。用語「癌」は無制御の細胞増殖、無制限の細胞成長、および細胞死／アポトーシスの減少に関連する増殖性障害を言う。癌は、非限定的に、乳癌、前立腺癌、肺癌、腎臓癌、甲状腺癌、黒色腫、  濾胞性リンパ腫、ｐ５３変異を伴う細胞腫、ならびに非限定的に、結腸癌、心臓腫瘍、膵臓癌、網膜芽細胞腫、神経こう芽細胞腫、腸癌、精巣癌、胃癌、神経芽細胞腫、粘液腫、筋腫、リンパ腫、内皮腫、骨芽細胞腫、破骨細胞腫、骨肉腫、軟骨肉腫、腺腫、カポジ肉腫、卵巣癌、（急性白血病（例えば、急性リンパ球性白血病、骨髄芽球性、前骨髄球性、骨髄単球性、単球性、および赤白血病を含む急性骨髄性白血病）を含む）白血病、および慢性白血病（例えば、慢性骨髄球性（顆粒球性）白血病、および慢性リンパ球性白血病）、脊髄形成異常症候群、真性多血症、リンパ腫（例えば、ホジキン病、および非ホジキン病）、多発性骨髄腫、ワルデンシュトレームマクログロブリン血症、重鎖疾患を含む、ホルモン依存性腫瘍、ならびに非限定的に、線維肉腫、粘液肉腫、脂肪肉腫、骨原性肉腫、脊索腫、血管肉腫、内皮肉腫、リンパ管肉腫、リンパ管内皮肉腫、滑膜腫、中皮腫、ユーイング腫瘍、平滑筋肉腫、横紋筋肉腫、扁平上皮癌、基底細胞癌、腺癌、汗腺癌、脂腺癌、乳頭癌、乳頭状腺癌、のう胞腺癌、髄様癌、気管支原性癌、腎細胞癌、肝癌、胆管癌、絨毛癌、精上皮腫、胎児性癌、ウィルムス腫瘍、子宮頸癌、小細胞肺癌、膀胱癌、上皮性癌、神経こう腫、星状細胞腫、髄芽腫、頭蓋咽頭腫、上衣腫、松果体腫、血管芽腫、聴神経腫瘍、乏突起こう腫、および髄膜腫等の、肉腫および細胞腫を含む固形腫瘍を含む。用語「転移」および「癌転移」は癌細胞の、他の組織へ広がる能力を言うために、本明細書中で相互変換可能に使用される。例えば、「骨への転移」は非限定的に、乳癌、前立腺癌、肺癌、腎臓癌、甲状腺癌、および黒色腫を含む、いくつかの型の癌の、骨に転移する能力を言う。
【００６８】
いくつかの実施形態において、対象は随意に溶骨性障害を患う。本明細書中で使用されるとき、用語「溶骨性障害」は、骨再吸収を担う細胞である、破骨細胞の活性における増大により引き起こされるどんな状態も言う。用語「溶骨」および「溶骨性骨損失」は溶骨性障害に関連する破骨細胞仲介骨再吸収または骨損失を言うために、相互変換可能に使用される。溶骨性障害は溶骨性障害になる  素因を有する対象において生ずる、またはそれらは破骨細胞活性を刺激することにより溶骨性障害を引き起こすまたはそれに寄与する疾患を有する対象において生ずる。いくつかの実施形態において、溶骨性障害は溶骨性骨損失である。他の実施形態において、溶骨性障害は癌転移誘発性溶骨性骨損失である。さらなる実施形態において、溶骨性骨障害は、非限定的に、内分泌疾患（例えば、副腎皮質ホルモン過剰症、性腺機能低下症、原発性または続発性副甲状腺機能亢進症、および甲状腺機能亢進症）を含む、代謝性骨疾患、非限定的に、くる病、骨軟化症、壊血病、および栄養失調を含む、食事障害、骨粗しょう症、糖質コルチコイド（糖質コルチコイド誘発性骨粗しょう症）、ヘパリン、およびアルコールを含む、薬物使用、吸収不良症候群を含む、慢性疾患、腎性骨ジストロフィーを含む、慢性腎不全、肝性骨ジストロフィーを含む、慢性肝臓疾患、骨形成不全症およびホモシスチン尿症を含む、遺伝病、ならびに関節炎、慢性関節リウマチ、乾癬性関節炎、線維性骨異形成、歯周病、およびページェット病に関連する骨炎症である。
【００６９】
用語「転移誘発性溶骨性骨損失」および「癌転移誘発性溶骨性骨損失」は、骨への癌細胞転移から生ずる溶骨または溶骨性骨損失を言うために、本明細書中で相互変換可能に使用される。用語「癌転移誘発性破骨細胞活性化」は、骨に転移し、破骨細胞の活性化を誘発した癌細胞の能力を言うために本明細書中で使用される。
【００７０】
スクレロスチン阻害剤は好ましくは、担体、賦形剤、または希釈剤を含み得る生理学的に許容される（例えば、医薬）組成物中で対象に投与される。本明細書中に示されるスクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）は、本明細書中に開示される投与量および時間レジメンのいずれかを用いた投与のための医薬の調製において使用され得ることが理解されるであろう。医薬組成物および処置方法は米国特許公報第２００５０１０６６８３号中に開示され、それは本明細書に参照により援用される。「生理学的に許容される」は、ヒトに投与されたときに、アレルギー性または同様の不都合な反応を生成しない分子実体および組成物を言う。さらに、対象に投与される組成物は１つ超のスクレロスチン阻害剤（例えば、２つの抗スクレロスチン抗体、または１つのスクレロスチン結合剤と１つの合成化学スクレロスチン阻害剤）、または様々な活性機構を有する１つ以上の治療剤との組み合わせのスクレロスチン阻害剤を含み得る。
【００７１】
例えば、皮下、経口、非経口、静脈内、鼻内、および筋内投与および処方を含む、様々な処置レジメンにおいて本明細書中に示される特定の組成物を使用するための好適な投与量および処置レジメンの開発は本分野において周知であり、米国特許公報第２００７０１１０７４７号中で議論される。例えば、ある場合には、スクレロスチン結合剤を含む医薬組成物を皮下で、非経口で、静脈内で、筋内で、または腹腔内でさえも送達することが所望されるであろう。そのようなアプローチは当業者に周知であり、そのうちのいくつかは例えば、米国特許第５，５４３，１５８号、第５，６４１，５１５号、および第５，３９９，３６３号中にさらに示される。注射可能な使用のために好適な例示的な医薬形態は滅菌水溶液または分散物、および滅菌注射可能溶液または分散物の即座の調製のための滅菌粉末を含む（例えば、米国特許第５，４６６，４６８号を参照のこと）。全ての場合に、形態は滅菌性でなければならず、かつ注射器に容易に対応可能である程度まで流動性でなければならない。
【００７２】
１つの実施形態において、水溶液中での非経口投与のために、溶液は必要な場合、好適に緩衝されるべきであり、液体希釈剤ははじめに十分な食塩水またはグルコースで等張にされるべきである。これらの特定の水溶液は静脈内、筋内、皮下、および腹腔内投与のために特に好適である。例えば、１つの投与量は１ｍｌの等張ＮａＣｌ溶液中に溶解され、１０００ｍｌの皮下注入液に添加され、または点滴の提案された部位で注射され得る（例えば、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，１５ｔｈ  ｅｄ．，Ｍａｃｋ  Ｐｕｂ．Ｃｏ．，Ｅａｓｔｏｎ，ＰＡ，ｐｐ．１０３５‐１０３８および１５７０‐１５８０を参照のこと）。投与のための投与量および頻度におけるいくらかの変動は処置される対象の状態、年齢、身長、体重、およびその対象の全体的な健康、ならびに副作用の存在により生じ得る。さらに、スクレロスチン結合剤を含む医薬組成物は、そのような医薬組成物の使用についての教示を提供する包装材料と共に、容器（例えば、バイアル）内に入れられ得る。概して、そのような教示は試薬濃度を示す具体的な表現、およびある実施形態では、その医薬組成物を再構築するために必要であり得る、賦形剤成分または希釈剤（例えば、水、食塩水、またはＰＢＳ）の相対量を含むであろう。
【００７３】
本明細書中に示される方法は、ある量の「スクレロスチン阻害剤」を投与することを含む。本明細書中で使用されるとき、用語「スクレロスチン阻害剤」は骨ミネラル化、骨密度、骨芽細胞および／もしくは破骨細胞に対する効果、骨形成マーカー、骨再吸収マーカー、骨芽細胞活性マーカー、ならびに／または破骨細胞活性マーカーへの変化により計測される、骨上でスクレロスチンの生物学的活性を阻害する分子を意味する。そのような阻害剤はスクレロスチンまたはその受容体もしくは結合パートナーに結合することにより作用し得る。このカテゴリ内の阻害剤は例えば、抗体またはペプチドベースの分子等の、「スクレロスチン結合剤」を含む。「スクレロスチン阻害剤」は、随意にスクレロスチンに結合し、その活性を阻害する、分子量約１０００ダルトン未満の、小有機化学化合物もまた言う。阻害剤はあるいは、スクレロスチンの発現を阻害することにより作用し得る。このカテゴリ内の阻害剤は、スクレロスチンの発現を阻害するアンチセンスオリゴヌクレオチド、阻害性ＲＮＡ、ＤＮＡ酵素、リボザイム、アプタマー、またはそれらの医薬として許容される塩を含む、スクレロスチンＤＮＡまたはｍＲＮＡに結合し、スクレロスチン発現を阻害する、ポリヌクレオチドまたはオリゴヌクレオチドを含む。
【００７４】
「スクレロスチン結合剤」は特に、スクレロスチンまたはその部分に結合し、１つ以上のリガンドへのヒトスクレロスチンの結合をブロックするか、または減じる。ＳＯＳＴ遺伝子の生成物であるスクレロスチンは、骨過成長および強い密な骨により特徴付けられる骨疾患である硬結性骨化症において欠損する（Ｂｒｕｎｋｏｗ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｍ．Ｊ．Ｈｕｍ．Ｇｅｎｅｔ．，６８：５７７‐５８９（２００１）、Ｂａｌｅｍａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｈｕｍ．Ｍｏｌ．Ｇｅｎｅｔ．，１０：５３７‐５４３（２００１））。ヒトスクレロスチンのアミノ酸配列はＢｒｕｎｋｏｗ  ｅｔ  ａｌ．により報告され、米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に配列番号１として開示される（その特許公報はスクレロスチン結合剤および配列リストのその記述についてそれを全体として援用される）。組換えヒトスクレロスチン／ＳＯＳＴはＲ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，Ｍｉｎｎ．，ＵＳＡ、２００６カタログ番号１４０６‐ＳＴ‐０２５）から市販されている。さらに、組換えマウススクレロスチン／ＳＯＳＴはＲ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，Ｍｉｎｎ．，ＵＳＡ、２００６カタログ番号１５８９‐ＳＴ‐０２５）から市販されている。研究グレードのスクレロスチン結合モノクローナル抗体はＲ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，Ｍｉｎｎ．，ＵＳＡ、マウスモノクローナル：２００６カタログ番号ＭＡＢ１４０６、ラットモノクローナル：２００６カタログ番号ＭＡＢ１５８９）から市販されている。米国特許第６，３９５，５１１号および第６，８０３，４５３号、ならびに米国特許公報第２００４０００９５３５号および第２００５０１０６６８３号は概して、抗スクレロスチン抗体について言及する。本発明の文脈における使用のために好適なスクレロスチン結合剤の例は米国特許公報第２００７０１１０７４７号および第２００７００７２７９７号中にもまた示され、それらは参照により本明細書に援用される。スクレロスチン結合剤を生成するための材料および方法についての追加の情報は米国特許公報第２００４０１５８０４５号（引用により本明細書に援用される）中に見られ得る。
【００７５】
本発明に係るスクレロスチン結合剤は、好ましくは抗体である。用語「抗体」は無傷の抗体、またはその結合断片を言う。抗体は（重鎖および／または軽鎖の全長を有する、ポリクローナル、モノクローナル、キメラ、ヒト化、および／またはヒト変形を含む）完全な抗体（免疫グロブリン）分子を含み、またはその抗原結合断片を含み得る。抗体断片はＦ（ａｂ′）２、Ｆａｂ、Ｆａｂ′、Ｆｖ、Ｆｃ、およびＦｄ断片を含み、単一ドメイン抗体（例えば、ナノボディ）、単鎖抗体、マキシボディ、ミニボディ、細胞内抗体、二重特異性抗体、三重特異性抗体、四重特異性抗体、ｖ‐ＮＡＲ、およびビス‐ｓｃＦｖに組み込まれ得る（例えば、Ｈｏｌｌｉｎｇｅｒ  ａｎｄ  Ｈｕｄｓｏｎ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，２３（９）：１１２６‐１１３６（２００５）を参照のこと）。フィブロネクチンポリペプチドモノボディを含む、抗体ポリペプチドもまた米国特許第６，７０３，１９９号中に開示される。他の抗体ポリペプチドは米国特許公報第２００５０２３８６４６号中に開示される。米国特許第６，３９５，５１１号および第６，８０３，４５３号、ならびに米国特許公報第２００４０００９５３５号および第２００５０１０６６８３号（抗スクレロスチン抗体のそれらの開示について参照によりそれらを全体として援用される）は概して、抗スクレロスチン抗体について言及する。ヒトスクレロスチンのアミノ酸配列は配列リストの配列番号１中に示され、米国特許公報第２００７０１１０７４７号（当該特許公報はスクレロスチンおよびスクレロスチン結合剤、ならびに配列リストのその記述についてそれを全体として援用される）の配列番号１として提供される。スクレロスチンはＢｒｕｎｋｏｗ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｍ．Ｊ．Ｈｕｍ．Ｇｅｎｅｔ．，６８：５７７‐５８９（２００１）、およびＢａｌｅｍａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｈｕｍ．Ｍｏｌ．Ｇｅｎｅｔ．，１０：５３７‐５４３（２００１）中でもまた示される。抗スクレロスチン抗体を生成するための材料および方法についての追加の情報は米国特許公報第２００４０１５８０４５号（それを全体として参照により本明細書に援用される）中に見られ得る。
【００７６】
抗体断片は合成タンパク質または遺伝子工学で作成されたタンパク質であり得る。例えば、抗体断片は、軽鎖可変領域からなる単離された断片、重鎖および軽鎖の可変領域からなる「Ｆｖ」断片、ならびに軽鎖および重鎖可変領域がペプチドリンカーによりつなげられた組換え単鎖ポリペプチド分子（ｓｃＦｖタンパク質）を含む。
【００７７】
抗体断片の別の形態は、抗体の１つ以上の相補性決定領域（ＣＤＲ）を含むペプチドである。ＣＤＲ（「最小認識単位」または「高度可変領域」とも呼ばれる）は問題のＣＤＲをコードするポリヌクレオチドを構築することにより得られ得る。そのようなポリヌクレオチドは例えば、抗体生成細胞のｍＲＮＡをテンプレートとして用いて可変領域を合成するための、ポリメラーゼ連鎖反応を用いることにより調製される（例えば、Ｌａｒｒｉｃｋ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｅｔｈｏｄｓ：Ａ  Ｃｏｍｐａｎｉｏｎ  ｔｏ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ，２：１０６（１９９１）、Ｃｏｕｒｔｅｎａｙ‐Ｌｕｃｋ，”Ｇｅｎｅｔｉｃ  Ｍａｎｉｐｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，”  ｉｎ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ，Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  ａｎｄ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ，Ｒｉｔｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．），ｐａｇｅ１６６，Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ（１９９５）、およびＷａｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，”Ｇｅｎｅｔｉｃ  Ｍａｎｉｐｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｏｆ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，”  ｉｎ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｂｉｒｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，（ｅｄｓ．），ｐａｇｅ１３７，Ｗｉｌｅｙ‐Ｌｉｓｓ，Ｉｎｃ．（１９９５）を参照のこと）。
【００７８】
抗スクレロスチン抗体は配列番号１のスクレロスチン、またはその天然の変形に、１×１０−７Ｍ以下、１  ×１０−８Ｍ以下、１×１０−９Ｍ以下、１×１０−１０Ｍ以下、１×１０−１１Ｍ以下、または１×１０−１２Ｍ以下の親和性（Ｋｄ）で結合し得る。親和性は様々な技術を用いて決定され、その例は親和性ＥＬＩＳＡ分析である。様々な実施形態において、親和性はビアコア分析により決定される。様々な実施形態において、親和性は動力学的方法により決定される。様々な実施形態において、親和性は平衡／溶液法により決定される。米国特許公報第２００７０１１０７４７号はスクレロスチン抗体の親和性（Ｋｄ）を決定するために好適な親和性分析の追加の記述を含む。
【００７９】
本明細書中に示される方法における使用のための抗スクレロスチン抗体は好ましくは、米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示される細胞ベースの分析、および／または米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示されるインビボ分析においてスクレロスチン機能を調節し、かつ／または米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示されるエピトープのうちの１つ以上に結合し、かつ／または米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示される抗体のうちの１つの結合を交差ブロックし、かつ／または米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示される抗体のうちの１つによりスクレロスチンへの結合を交差ブロックされる（それを全体として、および抗スクレロスチン抗体を特徴付けるための分析のその記述について、参照により援用される）。
【００８０】
いくつかの、またはいずれかの実施形態において、抗スクレロスチン抗体は配列番号１中に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、配列番号６（ＣＧＰＡＲＬＬＰＮＡＩＧＲＧＫＷＷＲＰＳＧＰＤＦＲＣ、配列番号１のアミノ酸８６〜１１１に対応する）の配列に結合する。あるいは、またはさらに、抗スクレロスチン抗体は配列番号１中に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、配列番号１中の、配列番号２（ＤＶＳＥＹＳＣＲＥＬＨＦＴＲ、配列番号１のアミノ酸５１〜６４に対応する）、  配列番号３（ＳＡＫＰＶＴＥＬＶＣＳＧＱＣＧＰＡＲ、配列番号１のアミノ酸７３〜９０に対応する）、配列番号４（ＷＷＲＰＳＧＰＤＦＲＣＩＰＤＲＹＲ、配列番号１のアミノ酸１０１〜１１７に対応する）、配列番号５（ＬＶＡＳＣＫＣＫＲＬＴＲ、配列番号１のアミノ酸１３８〜１４９に対応する）、配列番号７０（ＳＡＫＰＶＴＥＬＶＣＳＧＱＣ、配列番号１のアミノ酸７３〜８６に対応する）、配列番号７１（ＬＶＡＳＣＫＣ、配列番号１のアミノ酸１３８〜１４４に対応する）、配列番号７２（Ｃ１ＲＥＬＨＦＴＲ、配列番号１のアミノ酸５７〜６４に対応する）、または配列番号７３（ＣＩＰＤＲＹＲ、配列番号１のアミノ酸１１１〜１１７に対応する）のうちの少なくとも１つの配列に結合する。例えば、１つの態様において、抗スクレロスチン抗体は、随意にその天然の三次元コンフォメーションで、配列番号２〜５（および／または配列番号７０〜７３）を含む配列番号１のスクレロスチンの小領域に結合する。随意に、抗スクレロスチン抗体は配列番号２、配列番号３、配列番号４、配列番号５、配列番号６、配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、または配列番号７３のうちの１つ以上からなるペプチド（例えば、配列番号２、配列番号３、配列番号４、および配列番号５からなるペプチド、または配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、および配列番号７３からなるペプチド）に結合する。
【００８１】
いくつかの、またはいずれかの実施形態において、抗スクレロスチン抗体は配列番号２、配列番号３、配列番号４、および配列番号５のアミノ酸配列を有するスクレロスチンポリペプチドに結合し、ここで、配列番号２および４は、配列番号１についてのアミノ酸位置５７および１１１でジスルフィド結合により連結され、かつ配列番号３および５は、（ａ）配列番号１についてのアミノ酸位置８２および１４２でのジスルフィド結合、および（ｂ）配列番号１についてのアミノ酸位置８６および１４４でのジスルフィド結合のうちの少なくとも１つにより連結され、そのポリペプチドは配列番号１のヒトスクレロスチンの対応するポリペプチド領域の三次構造を保持し得る。あるいは、またはさらに、スクレロスチン結合剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）は配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、および配列番号７３のアミノ酸配列を有するポリペプチドに結合し、ここで、配列番号７２および７３は配列番号１についてのアミノ酸位置５７および１１１でのジスルフィド結合により連結され、かつ配列番号７０および７１は（ａ）配列番号１についてのアミノ酸位置８２および１４２でのジスルフィド結合、および（ｂ）配列番号１についてのアミノ酸位置８６および１４４でのジスルフィド結合のうちの少なくとも１つにより連結される。
【００８２】
様々な態様において、抗スクレロスチン抗体はＭＣ３Ｔ３細胞ベースのミネラル化分析において、１ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して１ウェル当たりのスクレロスチン結合部位のモルが６倍未満の過剰であるとき、ヒトスクレロスチンを中和することができる。初代細胞でも、細胞系でも、培養中の骨芽細胞系列細胞によるミネラル化は骨形成のインビトロモデルとして使用される。例示的な細胞ベースのミネラル化分析は米国特許公報第２００７０１１０７４７号（参照により本明細書に援用される）中の例えば、実施例８で示される。ＭＣ３Ｔ３‐Ｅ１細胞（Ｓｕｄｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．，９６：１９１‐１９８（１９８３））および元の細胞系のサブクローンは分化誘導剤の存在下での成長に際して培養物中にミネラルを形成し得る。そのようなサブクローンはＭＣ３Ｔ３‐Ｅ１‐ＢＦを含む（Ｓｍｉｔｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２７５：１９９９２‐２０００１（２０００））。ＭＣ３Ｔ３‐Ｅ１‐ＢＦサブクローンおよび元のＭＣ３Ｔ３‐Ｅ１細胞の両方について、スクレロスチンはミネラル堆積につながり、かつそれを含む事件の系列のうちの１つ以上を阻害し得る（すなわち、スクレロスチンはミネラル化を阻害する）。スクレロスチンの阻害活性を中和することができる抗スクレロスチン抗体は、例えば、スクレロスチンのみ（すなわち、抗体なし）処置群において計測されたカルシウム量と比較した（カルシウムとして計測される）リン酸カルシウムの堆積において、統計的に有意な増大がある程度に、スクレロスチンの存在下で培養物をミネラル化させる。
【００８３】
特定の抗スクレロスチン抗体がスクレロスチンを中和し得るかどうかの決定を目的とする分析を行うとき、その分析において使用されるスクレロスチンの量は好ましくは、スクレロスチンなしの群において計測されたカルシウム量と比較して、スクレロスチンのみの群において（カルシウムとして計測される）リン酸カルシウムの堆積の少なくとも７０％の統計的に有意な減少を引き起こす、スクレロスチンの最小量である。抗スクレロスチン中和抗体は、スクレロスチンのみ（すなわち、抗体なし）処置群において計測されたカルシウム量と比較して、（カルシウムとして計測される）リン酸カルシウムの堆積の統計的に有意な増大を引き起こす抗体として定義される。抗スクレロスチン抗体が中和するかどうかを決定するために、その分析において使用される抗スクレロスチン抗体の量は、１ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して、１ウェル当たりのスクレロスチン結合部位のモルが過剰であることを必要とする。抗体の有効性により、何倍過剰であることが必要とされ得るかは２４、１８、１２、６、３、または１．５倍であることができ、当業者は１つ超の濃度の結合剤（抗体）を試験するルーチンの実施に精通している。例えば、非常に有効な抗スクレロスチン中和抗体は、１ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して、１ウェル当たりのスクレロスチンの結合部位のモルが６倍未満の過剰であるとき、スクレロスチンを中和するであろう。より有効性の低い抗スクレロスチン中和抗体は１２、１８、または２４倍過剰でのみスクレロスチンを中和するであろう。
【００８４】
抗スクレロスチン抗体は随意に、骨特異的アルカリホスファターゼ分析、例えば、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号および米国特許第７，７４４，８７４号（細胞ベースの分析および抗スクレロスチン抗体のそれらの記述についてそれらを全体として参照により本明細書に援用される）中に示される骨特異的アルカリホスファターゼ分析等の、細胞ベースの分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、１００ｎＭ以下、または７５ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下、または２５ｎＭ以下のＩＣ５０を有する。骨特異的アルカリホスファターゼ分析は多分化能マウス細胞系Ｃ２Ｃ１２において、ＢＭＰ‐４およびＷｎｔ３ａ刺激アルカリホスファターゼレベルを減少させるスクレロスチンの能力に基づいている。第ＷＯ２００８／１１５７３２号に従って、中和抗スクレロスチン抗体はこの分析においてアルカリホスファターゼ活性の投与量依存的増大を仲介する。この細胞ベースの分析の例示的なプロトコルは実施例１中に提供される。
【００８５】
あるいは、またはさらに、抗スクレロスチン抗体は、例えば、国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号（抗スクレロスチン抗体および細胞ベースの分析のその議論について参照により援用される）中に示される、ＳＴＦレポーター遺伝子のＷｎｔ１仲介誘発に関連するＷｎｔ分析等の、ＨＥＫ２９３細胞系での細胞ベースのＷｎｔシグナル分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、１００ｎＭ以下（例えば、７５ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下）のＩＣ５０を有する。あるいは、またはさらに、抗スクレロスチン抗体は、例えば、国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号中に示されるミネラル化分析等の、ＭＣ３Ｔ３細胞でのＢＭＰ２誘発ミネラル化分析におけるヒトスクレロスチンの中和について、５００ｎＭ以下（例えば、２５０ｎＭ以下、１５０ｎＭ以下、１００ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下）のＩＣ５０を有する。例示的なプロトコルは実施例１中に提供される。
【００８６】
本発明の文脈における使用のために好適な抗スクレロスチン抗体の例は米国特許公報第２００７０１１０７４７号および第２００７００７２７９７号中に示され、それらは参照により本明細書に援用される。本発明の１つの実施形態において、抗スクレロスチン抗体は抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、およびＡｂ−２４（それら全ては米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示される）のうちの少なくとも１つの、スクレロスチンへの結合を交差ブロックする。あるいは、またはさらに、抗スクレロスチン抗体は抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、およびＡｂ−２４（それら全ては米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示される）のうちの少なくとも１つによりスクレロスチンへの結合を交差ブロックされる。用語「交差ブロックする」、「交差ブロックされる」、および「交差ブロック」は、他の抗体のスクレロスチンへの結合を妨害する抗体の能力を意味するために、本明細書中で相互変換可能に使用される。抗体が別の抗体のスクレロスチンへの結合を妨害することができる程度、およびそれゆえ、それが交差ブロックすると言われ得るかどうかは、競合結合分析を用いて決定され得る。本発明のいくつかの態様において、交差ブロック抗体またはその断片は約６０％〜約１００％、具体的には７０％〜１００％、およびより具体的には８０％〜１００％等の、約４０％〜約１００％、基準抗体のスクレロスチン結合を減少させる。交差ブロックを検出するために特に好適な定量分析は、表面プラズモン共鳴技術を用いて相互作用の程度を計測するビアコア機器を用いる。別の好適な定量的交差ブロック分析は、抗体のスクレロスチンへの結合についての抗体間の競合を計測するための、ＥＬＩＳＡベースのアプローチを用いる。
【００８７】
好適な抗スクレロスチン抗体およびその断片の例は、米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に特に開示される、ＣＤＲ‐Ｈ１、ＣＤＲ‐Ｈ２、ＣＤＲ‐Ｈ３、ＣＤＲ‐Ｌ１、ＣＤＲ‐Ｌ２、およびＣＤＲ‐Ｌ３のうちの１つ以上を有する抗体および抗体断片を含む。ＣＤＲ‐Ｈ１、ＣＤＲ‐Ｈ２、ＣＤＲ‐Ｈ３、ＣＤＲ‐Ｌ１、ＣＤＲ‐Ｌ２、およびＣＤＲ‐Ｌ３の領域のうちの少なくとも１つは少なくとも１つのアミノ酸置換を有し得るが、但し、その抗体は非置換ＣＤＲの結合特異性を保持する。好ましくは、抗スクレロスチン抗体は米国特許公報第２００７０１１０７４７号のＡｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、またはＡｂ−２４である。
【００８８】
さらに、抗スクレロスチン抗体は、配列リスト中に提供され、米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に開示される、配列番号３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、７８、７９、８０、８１、９９、１００、１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、１０８、１０９、１１０、１１１、１１２、１１３、１１４、１１５、１１６、２３７、２３８、２３９、２４０、２４１、２４２、２４３、２４４、２４５、２４６、２４７、２４８、２４９、２５０、２５１、２５２、２５３、２５４、２５５、２５６、２５７、２５８、２５９、２６０、２６１、２６２、２６３、２６４、２６５、２６６、２６７、２６８、２６９、２７０、２７１、２７２、２７３、２７４、２７５、２７６、２７７、２７８、２７９、２８０、２８１、２８２、２８３、２８４、２８５、２８６、２８７、２８８、２８９、２９０、２９１、２９２、２９３、２９４、２９５、２９６、２９７、２９８、３５１、３５２、３５３、３５８、３５９、および３６０から選択されるＣＤＲに対して少なくとも７５％の同一性（例えば、１００％の同一性）を有する少なくとも１つのＣＤＲ配列を含み得る。好ましくは、抗スクレロスチン抗体は配列番号２４５、２４６、２４７、７８、７９、８０、２６９、２７０、２７１、２３９、２４０、および２４１から選択されるＣＤＲに対して少なくとも７５％の同一性を有する少なくとも１つのＣＤＲ配列を含み、それら全ては配列リスト中に提供され、米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示される。米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示されるように、抗スクレロスチン抗体は、ａ）配列番号５４、５５、および５６のＣＤＲ配列、ならびに配列番号５１、５２、および５３のＣＤＲ配列、ｂ）配列番号６０、６１、および６２のＣＤＲ配列、ならびに配列番号５７、５８、および５９のＣＤＲ配列、ｃ）配列番号４８、４９、および５０のＣＤＲ配列、ならびに配列番号４５、４６、および４７のＣＤＲ配列、ｄ）配列番号４２、４３、および４４のＣＤＲ配列、ならびに配列番号３９、４０、および４１のＣＤＲ配列、ｅ）配列番号２７５、２７６、および２７７のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２８７、２８８、および２８９のＣＤＲ配列、ｆ）配列番号２７８、２７９、および２８０のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２９０、２９１、および２９２のＣＤＲ配列、ｇ）配列番号７８、７９、および８０のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２４５、２４６、および２４７のＣＤＲ配列、ｈ）配列番号８１、９９、および１００のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２４８、２４９、および２５０のＣＤＲ配列、ｉ）配列番号１０１、１０２、および１０３のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２５１、２５２、および２５３のＣＤＲ配列、ｊ）配列番号１０４、１０５、および１０６のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２５４、２５５、および２５６のＣＤＲ配列、ｋ）配列番号１０７、１０８、および１０９のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２５７、２５８、および２５９のＣＤＲ配列、ｌ）配列番号１１０、１１１、および１１２のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２６０、２６１、および２６２のＣＤＲ配列、ｍ）配列番号２８１、２８２、および２８３のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２９３、２９４、および２９５のＣＤＲ配列、ｎ）配列番号１１３、１１４、および１１５のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２６３、２６４、および２６５のＣＤＲ配列、ｏ）配列番号２８４、２８５、および２８６のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２９６、２９７、および２９８のＣＤＲ配列、ｐ）配列番号１１６、２３７、および２３８のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２６６、２６７、および２６８のＣＤＲ配列、ｑ）配列番号２３９、２４０、および２４１のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２６９、２７０、および２７１のＣＤＲ配列、ｒ）配列番号２４２、２４３、および２４４のＣＤＲ配列、ならびに配列番号２７２、２７３、および２７４のＣＤＲ配列、またはｓ）配列番号３５１、３５２、および３５３のＣＤＲ配列、ならびに配列番号３５８、３５９、および３６０のＣＤＲ配列を含み得る。
【００８９】
抗スクレロスチン抗体は、ＣＤＲ‐Ｈ１、ＣＤＲ‐Ｈ２、ＣＤＲ‐Ｈ３、ＣＤＲ‐Ｌ１、ＣＤＲ‐Ｌ２、およびＣＤＲ‐Ｌ３から選択されるＣＤＲに対して少なくとも７５％の同一性を有する（例えば、１００％同一の）少なくとも１つのＣＤＲ配列もまた含むことができ、ここで、ＣＤＲ‐Ｈ１は配列番号２４５中に与えられる配列を有し、ＣＤＲ‐Ｈ２は配列番号２４６中に与えられる配列を有し、ＣＤＲ‐Ｈ３は配列番号２４７中に与えられる配列を有し、ＣＤＲ‐Ｌ１は配列番号７８中に与えられる配列を有し、ＣＤＲ‐Ｌ２は配列番号７９中に与えられる配列を有し、かつＣＤＲ‐Ｌ３は配列番号８０中に与えられる配列を有し、それら全ては配列リスト中に提供され、米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示される。様々な態様において、抗スクレロスチン抗体はＣＤＲのうちの２つ、またはＣＤＲのうちの６つを含む。随意に、抗スクレロスチン抗体は配列番号３７８を含む重鎖、および配列番号３７６を含む軽鎖を含む。
【００９０】
抗スクレロスチン抗体はＣＤＲ‐Ｈ１、ＣＤＲ‐Ｈ２、ＣＤＲ‐Ｈ３、ＣＤＲ‐Ｌ１、ＣＤＲ‐Ｌ２、およびＣＤＲ‐Ｌ３から選択されるＣＤＲに対して少なくとも７５％の同一性を有する（例えば、１００％同一の）少なくとも１つのＣＤＲ配列もまた含むことができ、ここで、ＣＤＲ‐Ｈ１は配列番号２６９中に与えられる配列を有し、ＣＤＲ‐Ｈ２は配列番号２７０中に与えられる配列を有し、ＣＤＲ‐Ｈ３は配列番号２７１中に与えられる配列を有し、ＣＤＲ‐Ｌ１は配列番号２３９中に与えられる配列を有し、ＣＤＲ‐Ｌ２は配列番号２４０中に与えられる配列を有し、かつＣＤＲ‐Ｌ３は配列番号２４１中に与えられる配列を有し、それら全ては配列リスト中に提供され、米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示される。様々な態様において、抗スクレロスチン抗体はＣＤＲのうちの少なくとも２つ、またはＣＤＲのうちの６つを含む。
【００９１】
あるいは、抗スクレロスチン抗体は、それぞれ、配列番号２４５、２４６、および２４７に対して少なくとも７５％同一（例えば、１００％同一）である、ＣＤＲのＨ１、Ｈ２、およびＨ３を含み、かつ配列番号１３７中に提供される配列を有するポリペプチドまたはその変形を含む重鎖、ならびにそれぞれ、配列番号７８、７９、および８０に対して少なくとも７５％同一（例えば、１００％同一）である、ＣＤＲのＬ１、Ｌ２、およびＬ３を含み、かつ配列番号１３３中に提供される配列を有するポリペプチドまたはその変形を含む軽鎖を有し得る（米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示されるように）。
【００９２】
抗スクレロスチン抗体は、それぞれ、配列番号２４５、２４６、および２４７に対して少なくとも７５％同一（例えば、１００％同一）である、ＣＤＲのＨ１、Ｈ２、およびＨ３を含み、かつ配列番号１４５または３９２中に提供される配列を有するポリペプチドまたはその変形を含む重鎖、ならびにそれぞれ、配列番号７８、７９、および８０に対して少なくとも７５％同一（例えば、１００％同一）である、ＣＤＲのＬ１、Ｌ２、およびＬ３を含み、かつ配列番号１４１中に提供される配列を有するポリペプチドまたはその変形を含む軽鎖を有し得る（米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示されるように）。
【００９３】
抗スクレロスチン抗体は、それぞれ、配列番号２６９、２７０、および２７１に対して少なくとも７５％同一（例えば、１００％同一）である、ＣＤＲのＨ１、Ｈ２、およびＨ３を含み、かつ配列番号３３５、３３１、３４５、または３９６中に提供される配列を有するポリペプチドまたはその変形を含む重鎖、ならびにそれぞれ、配列番号２３９、２４０、および２４１に対して少なくとも７５％同一（例えば、１００％同一）である、ＣＤＲのＬ１、Ｌ２、およびＬ３を含み、かつ配列番号３３４、または３４１中に提供される配列を有するポリペプチドまたはその変形を含む軽鎖を有し得る（米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示されるように）。重鎖および軽鎖配列の全ての組み合わせが企図される（例えば、配列番号３３５を含む重鎖および配列番号３３４を含む軽鎖、配列番号３３１を含む重鎖および配列番号３３４または３４１を含む軽鎖、ならびに配列番号３４５または３９６を含む重鎖および配列番号３４１を含む軽鎖）。
【００９４】
あるいは、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１３７中に提供される配列を有するポリペプチドを含む重鎖および配列番号１３３中に提供される配列を有するポリペプチドを含む軽鎖、配列番号１４５もしくは３９２中に提供される配列を有するポリペプチドを含む重鎖および配列番号１４１中に提供される配列を有するポリペプチドを含む軽鎖、配列番号３３５中に提供される配列を有するポリペプチドを含む重鎖および配列番号３３４中に提供される配列を有するポリペプチドを含む軽鎖、配列番号３３１中に提供される配列を有するポリペプチドを含む重鎖および配列番号３４１中に提供される配列を有するポリペプチドを含む軽鎖、または配列番号３４５もしくは３９６中に提供される配列を有するポリペプチドを含む重鎖および配列番号３４１中に提供される配列を有するポリペプチドを含む軽鎖を有する（米国特許公報第２００７０１１０７４７号中に示されるように）。
【００９５】
抗スクレロスチン抗体の例は、非限定的に、国際特許公開第ＷＯ２００８／０９２８９４号、第ＷＯ２００８／１１５７３２号、第ＷＯ２００９／０５６６３４号、第ＷＯ２００９／０４７３５６号、第ＷＯ２０１０／１００２００号、第ＷＯ２０１０／１００１７９号、第ＷＯ２０１０／１１５９３２号、および第ＷＯ２０１０／１３０８３０号（それらのそれぞれはそれらを全体として本明細書に参照により援用される）中に開示される抗スクレロスチン抗体もまた含み、それらは国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号の配列番号２０〜２５（本明細書中の配列番号４１６〜４２１）のＣＤＲを含む抗スクレロスチン抗体、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号の配列番号２６〜３１（本明細書中の配列番号４２２〜４２７）のＣＤＲを含む抗スクレロスチン抗体、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号の配列番号３２〜３７（本明細書中の配列番号４２８〜４３３）のＣＤＲを含む抗スクレロスチン抗体、国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号の配列番号４、１５、２６、３７、４８、および５９（それぞれ、本明細書中の配列番号４４３、４５４、４６５、４７６、４８７、および４９８）のＣＤＲを含む抗スクレロスチン抗体、または国際特許公開第ＷＯ２０１０／１３０８３０号の配列番号１３５〜１４３、１５３〜１６１、もしくは１７１〜１７９（それぞれ、本明細書中の配列番号７４５〜７５３、７６３〜７７１、７８１〜７８９）のうちの少なくとも１つのアミノ酸配列を含む抗スクレロスチン抗体等である。
【００９６】
あるいは、本明細書中に示される方法は抗スクレロスチン抗体以外のスクレロスチン阻害剤を投与することを含む。そのような剤はＳＯＳＴまたはスクレロスチンに対して直接的にまたは間接的に作用し得る。本明細書中に示される方法における使用のために企図されるスクレロスチン阻害剤は米国特許公報第２００３０２２９０４１号（その開示全体がスクレロスチン阻害剤の記述に特に重点を置いて、参照により本明細書に援用される）中に示されるものを含む。例えば、ＳＯＳＴ発現およびスクレロスチン活性を調節するために有用な剤は、非限定的に、（米国特許公報第２００３０２２９０４１号の式１に対応するステロイド等の）ステロイド、アルカロイド、テルペノイド、ペプトイド、および合成化学物質を含む。いくつかの実施形態において、ＳＯＳＴアンタゴニストまたはアゴニストは糖質コルチコイド受容体に結合し得る。例えば、デキサメタゾンはＳＯＳＴ発現に対するＢＭＰ‐４およびＢＭＰ‐６の刺激効果を消滅させる傾向がある。糖質コルチコイドアナログ、（米国特許公報第２００３０２２９０４１号の式３に対応する胆汁酸塩等の）胆汁酸塩、および（米国特許公報第２００３０２２９０４１号の式２に対応するプロスタグランジン等の）プロスタグランジンを含む、他の化学実体もまたＳＯＳＴ発現に対する骨形態形成タンパク質の効果を調節し、本明細書中に示される方法における使用のために企図される。
【００９７】
本明細書中に示される方法に従って使用され得るスクレロスチン発現阻害剤は阻害性核酸を含み、その阻害性核酸はその医薬として許容される塩、例えば、ナトリウム塩を含む。いくつかの実施形態において、本明細書中のどこかで示されるような阻害性核酸はアンチセンスオリゴヌクレオチド、リボザイム、外部ガイド配列（ＥＧＳ）オリゴヌクレオチド、ｓｉＲＮＡ化合物、ｓｉＲＮＡ化合物等の、一重鎖または二重鎖ＲＮＡ妨害（ＲＮＡｉ）化合物、修飾塩基／ロックド核酸（ＬＮＡ）、アンタゴミル、ペプチド核酸（ＰＮＡ）、および標的核酸の少なくとも一部にハイブリダイズし、その機能を調節する他のオリゴマー化合物またはオリゴヌクレオチド模倣物からなる群から選択される。いくつかの実施形態において、阻害性核酸は一重鎖または二重鎖である。いくつかの実施形態において、阻害性核酸はアンチセンスオリゴヌクレオチド、修飾塩基／ロックド核酸（ＬＮＡ）、ペプチド核酸（ＰＮＡ）、アラビノ核酸（ＡＮＡ）（例えば、ＰＣＴ公報第ＷＯ９９／６７３７８号中に示されるような）、２′‐フルオロ‐Ｄ‐アラビノ核酸（ＦＡＮＡ）（例えば、Ｌｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｃｈｅｍ．，４１：３４５７‐３４６７，２００２、およびＭｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．，１２：２６５１‐２６５４，２００２中に示されるような（それらの開示はそれらを全体として参照により本明細書に援用される））、ホスホロジアミデートモルホリノオリゴマー（ＰＭＯ）（例えば、Ｉｖｅｒｓｏｎ，Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｍｏｌ．Ｔｈｅｒ．，３：２３５‐２３８，２００１、およびＷａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｇｅｎｅ  Ｍｅｄ．，１２：３５４‐３６４，２０１０中に示されるような（それらの開示はそれらを全体として参照により本明細書に援用される））、エチレン架橋核酸（例えば、国際特許公開第ＷＯ２００５／０４２７７７号、Ｍｏｒｉｔａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄ  Ｒｅｓ．，Ｓｕｐｐｌ１：２４１‐２４２，２００１、Ｓｕｒｏｎｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｈｕｍ．Ｇｅｎｅ  Ｔｈｅｒ．，１５：７４９‐７５７，２００４、Ｋｏｉｚｕｍｉ，Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｍｏｌ．Ｔｈｅｒ．，８：  １４４‐１４９，２００６、およびＨｏｒｉｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｓｙｍｐ．Ｓｅｒ  （Ｏｘｆ），４９：１７１‐１７２，２００５中に示されるような（それらの開示はそれらを全体として参照により本明細書に援用される））、２′‐Ｏ，４′‐Ｃ‐エチレン‐架橋核酸、リボザイム、外部ガイド配列（ＥＧＳ）オリゴヌクレオチド、マイクロＲＮＡ（ｍｉＲＮＡ）、小分子ＲＮＡ（ｓｔＲＮＡ）、および一重鎖もしくは二重鎖ＲＮＡ妨害（ＲＮＡｉ）化合物またはｓｉＲＮＡである。いくつかの実施形態において、阻害性核酸は少なくとも１つのヌクレオチドおよび／またはヌクレオシド修飾（例えば、修飾骨格または修飾糖基を有するオリゴヌクレオチド）を含む。
【００９８】
本明細書中に示される方法における使用のための、特定のスクレロスチン阻害剤、例えば、抗スクレロスチン抗体の活性は、骨ミネラル含有量または骨密度における増大を検出するための上記に示される方法を含む、様々な方法で計測され得る。骨の質量を調節するスクレロスチン阻害剤の能力は体重から、または他の方法を用いることにより計算され得る（Ｇｕｉｎｎｅｓｓ‐Ｈｅｙ，Ｍｅｔａｂ．Ｂｏｎｅ  Ｄｉｓ．Ｒｅｌａｔ．Ｒｅｓ．，５：１７７‐１８１（１９８４）を参照のこと）。動物および特定の動物モデルが、例えば、骨損失、骨再吸収、骨形成、骨強度、または骨ミネラル化のパラメータに対する、医薬組成物および方法の効果を試験するために本分野において使用される。そのようなモデルの例は卵巣切除ラットモデルを含む（Ｋａｌｕ，Ｂｏｎｅ  ａｎｄ  Ｍｉｎｅｒａｌ，１５：１７５‐１９２（１９９１）、Ｆｒｏｓｔ  ａｎｄ  Ｊｅｅ，Ｂｏｎｅ  ａｎｄ  Ｍｉｎｅｒａｌ，１８：２２７‐２３６（１９９２）、およびＪｅｅ  ａｎｄ  Ｙａｏ，Ｊ．Ｍｕｓｃｕｌｏｓｋｅｌ．Ｎｅｕｒｏｎ．Ｉｎｔｅｒａｃｔ．，１：１９３‐２０７（２００１））。本明細書中に示されるスクレロスチン結合剤活性を計測するための方法は他のスクレロスチン阻害剤の有効性を決定するためにもまた使用され得る。
【００９９】
あるいは、スクレロスチン阻害剤は骨マーカーレベルを調節するその能力に基づいて選択され得る。骨マーカーは骨再構築プロセス中に形成される生成物であり、骨、骨芽細胞、および／または破骨細胞により放出される。骨再吸収および／または骨形成「マーカー」レベルにおける変動は骨再構築／構築における変化を意味する。国際骨粗しょう症財団（ＩＯＦ）は骨密度治療をモニターするために骨マーカーを用いることを推奨する（例えば、Ｄｅｌｍａｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｏｓｔｅｏｐｏｒｏｓ  Ｉｎｔ．，Ｓｕｐｐｌ．６：Ｓ２‐１７（２０００）（参照により本明細書に援用される）を参照のこと）。骨再吸収（または破骨細胞活性）を示すマーカーは例えば、Ｃ‐テロペプチド（例えば、１型コラーゲンのＣ‐末端テロペプチド（ＣＴＸ）または血清交差結合Ｃ‐テロペプチド）、Ｎ‐テロペプチド（１型コラーゲンのＮ‐末端テロペプチド（ＮＴＸ））、デオキシピリジノリン（ＤＰＤ）、ピリジノリン、尿ヒドロキシプロリン、ガラクトシルヒドロキシリジン、および  酒石酸塩抵抗性酸性ホスファターゼ（例えば、血清酒石酸塩抵抗性酸性ホスファターゼイソ型５ｂ）を含む。骨形成／ミネラル化マーカーは、非限定的に、骨特異的アルカリホスファターゼ（ＢＳＡＰ）、Ｉ型プロコラーゲンのＮ‐およびＣ‐末端伸長部分から放出されるペプチド（Ｐ１ＮＰ、ＰＩＣＰ）、ならびにオステオカルシン（ＯｓｔＣａ）を含む。尿及び血液等の、臨床サンプル中のマーカーを検出する、および定量するためのいくつかのキットが市販される。
【０１００】
スクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）を対象に投与する様々な経路は本分野において知られ、例えば、米国特許公報第２００７０１１０７４７号中で議論され、その開示はそれらを全体として参照により本明細書に援用される。例えば、様々な実施形態において、抗スクレロスチン抗体を含む医薬組成物を皮下で、非経口で、静脈内で、筋内で、または腹腔内でさえも送達することは望ましい。そのようなアプローチは当業者に周知であり、それらのいくつかは例えば、米国特許第５，５４３，１５８号、第５，６４１，５１５号、および第５，３９９，３６３号中にさらに示される。使用のために好適な例示的な生理学的に許容される（例えば、医薬）形態は滅菌水溶液または分散物、および滅菌注射可能溶液または分散物の即座の調製のための滅菌粉末を含む（例えば、米国特許第５，４６６，４６８号を参照のこと）。その形態は滅菌性でなければならず、かつ注射器に容易に対応可能である程度まで流動性である（すなわち、注射器通過を妨げるほど過度に粘性でない）ことが望ましい。抗スクレロスチン抗体を含む医薬組成物はそのような医薬組成物の使用についての教示を提供する包装材料と共に、容器（例えば、バイアルまたはシリンジ）内に入れられ得る。概して、そのような教示は試薬濃度を示す具体的な表現、および、ある実施形態内では、その医薬組成物を再構築するために必要とされ得る賦形剤成分または希釈剤（例えば、水、食塩水、またはＰＢＳ）の相対量を含むであろう。
【０１０１】
同じ病原体または生化学経路を標的にする２つ以上の剤を混合することによる病理学的処置は時々、より大きな有効性をもたらし、治療効果を有する投与量の各剤単独の使用と比較して副作用を減少させる。ある場合には、薬物の組み合わせの有効性は相加的である（その組み合わせの有効性は各薬物単独の効果の合計にほぼ等しい）が、他の場合には、その効果は相乗的であり得る（その組み合わせの有効性は単独で与えられた各薬物の効果の合計超である）。本明細書中で使用されるとき、用語「組み合わせ治療」は、２つの化合物が同時の様式で、例えば、同時に、またはその化合物のうちの１つが先に投与され、続いて第２の剤が投与される、例えば、連続で、送達され得ることを意味する。所望の結果は１つ以上の症状の主観的な軽減、またはその投与量の受容者における客観的に同定可能な改善であり得る。
【０１０２】
いくつかの実施形態において、スクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）は、骨移植、骨粉、骨小片、脱ミネラル化骨マトリックス、骨の足場、補綴、金属安定化剤、または重合体、セラミックス、セメント、およびリン酸カルシウムベースの骨移植代用品のうちの１つ以上を含む骨の足場となる物質等の、骨の再成長を促進する材料の使用と共に投与される。そのような材料の多くの変形は本分野において知られる。
【０１０３】
いくつかの実施形態において、スクレロスチン阻害剤（例えば、抗スクレロスチン抗体）は減少した骨ミネラル密度または骨欠陥の処置のために有用な第２の骨増強治療剤と共に投与される。いくつかの実施形態において、骨増強治療剤は抗吸収薬、骨形成剤、（非限定的に、ラロキシフェン、バゼドキシフェン、およびラソフォキシフェンを含む）エストロゲン受容体アンタゴニスト、および破骨細胞に対して阻害効果を有する薬物からなる群から選択される。いくつかの実施形態において、抗吸収薬は、非限定的に、（非限定的に、アレンドロン酸、リセドロン酸、イバンドロン酸、およびゾレドロン酸を含む）ビスホスホネート、エストロゲンまたはエストロゲンアナログ、抗ＲＡＮＫリガンド（ＲＡＮＫＬ）抗体またはＲＡＮＫＬ阻害剤、ビタミンＤ、またはビタミンＤ誘導体もしくはその模倣物、選択的エストロゲン受容体調節剤（ＳＥＲＭ）、およびカルシウム源、チボロン、カルシトニン、カルシトリオール、ならびにホルモン置換治療を含む。いくつかの実施形態において、骨増強剤は、非限定的に、副甲状腺ホルモン（ＰＴＨ）またはそのペプチド断片、ＰＴＨ関連タンパク質（ＰＴＨｒｐ）、骨形態形成タンパク質、オステオジェニン、ＮａＦ、ＰＧＥ２アゴニスト、スタチン、ラネリック酸ストロンチウム、抗ＤＫＫ１抗体または阻害剤を含む。いくつかの実施形態において、骨増強剤はＦｏｒｔｅｏ（登録商標）（テリパラチド）、Ｐｒｅｏｔａｃｔ（登録商標）、またはＰｒｏｔｅｌｏｓ（登録商標）である。
【０１０４】
本発明は以下の実施例中でさらに説明される。以下の実施例は本発明を例示するためにのみ働き、どのようにしても本発明の範囲を限定するとは意図されない。
【実施例】
【０１０５】
実施例１
この実施例は、抗スクレロスチン抗体の中和活性を特徴付けるために有用な様々な細胞ベースの中和分析を示す。
【０１０６】
ＭＣ３Ｔ３細胞ベースのミネラル化分析‐
アスコルビン酸およびＢ‐グリセロリン酸を、ミネラル堆積をもたらすＭＣ３Ｔ３‐Ｅ１‐ＢＦ細胞分化を誘発するために使用する。９６ウェルフォーマットの例示的なスクリーニングプロトコルは、１日目に細胞を蒔くこと、続いて１２日間にわたり７回培地を変え、ミネラル堆積のほとんどが最後の１８時間で起こるようにすることを含む。ミネラル堆積の特定の時間および程度は、部分的には、使用される特定の血清ロット番号により変化し得る。概して細胞培養実験の分野で周知のように、対照実験はそのような変数が説明されることを許容するであろう。（ＭＳ  ＥｘｃｅｌおよびＪＭＰを用いた）統計的分析のために、１方向ＡＮＯＶＡ、続いてダネット比較が群間の相違を決定するために使用され得る。各データセットについての群平均は、Ｐ値が０．０５未満であるとき（Ｐ＜０．０５）、有意差があるとされる。
【０１０７】
ＭＣ３Ｔ３‐Ｅ１‐ＢＦ細胞の拡張のための細胞培養を以下のように行う。細胞培養を３７℃および５％ＣＯ２で行う。細胞バンクはスクレロスチン中和抗体のスクリーニングの目的で生成され得る。凍結ＭＣ３Ｔ３‐Ｅ１‐ＢＦ細胞の１つのバイアルを３７℃水浴中での攪拌により解凍する。解凍した細胞を５０ｍｌ管中の１０ｍｌの拡張培地（アルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ）に入れ、穏やかに５分間スピンダウンさせる。細胞をその後４ｍｌのアルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ中に再懸濁する。トリパンブルーおよび血球計数器を用いた細胞数の決定後、１×１０６細胞を１つのＴ１７５フラスコ中の５０ｍｌのアルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ培地中に蒔く。
【０１０８】
この継代が（約７日で）コンフルエントになったとき、その細胞をトリプシン／ＥＤＴＡ（０．０５％トリプシン、０．５３ｍＭ  ＥＤＴＡ）でトリプシン処理し、穏やかに５分間スピンダウンし、その後５ｍｌのアルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ中に再懸濁する。トリパンブルーおよび血球計数器を用いた細胞数の決定後、細胞を１つのＴ１７５フラスコ当たり５０ｍｌのアルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ培地中に１×１０６細胞で蒔く。この時点でプレーティングに使用されるＴ１７５フラスコの数は使用可能な細胞総数、および次の継代に続けられるべき所望のフラスコの数による。
【０１０９】
この継代がコンフルエントになったとき（約３〜４日）、細胞をトリプシン／ＥＤＴＡ（０．０５％トリプシン、０．５３ｍＭ  ＥＤＴＡ）でトリプシン処理し、穏やかに５分間スピンダウンし、その後５ｍｌのアルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ中に再懸濁する。トリパンブルーおよび血球計数器を用いた細胞数の決定後、細胞を１つのＴ１７５フラスコ当たり５０ｍｌのアルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ培地中に１×１０６細胞で蒔く。この時点でプレーティングに使用されるＴ１７５フラスコの数は使用可能な細胞総数、および次の継代に続けられるべき所望のフラスコの数による。
【０１１０】
この継代がコンフルエントになったとき（約３〜４日）、細胞をトリプシン／ＥＤＴＡ（０．０５％トリプシン、０．５３ｍＭ  ＥＤＴＡ）でトリプシン処理し、穏やかに５分間スピンダウンし、その後５ｍｌのアルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ中に再懸濁する。トリパンブルーおよび血球計数器を用いた細胞数の決定後、細胞を１つのＴ１７５フラスコ当たり５０ｍｌのアルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ培地中に１×１０６細胞で蒔く。この時点でプレーティングに使用されるＴ１７５フラスコの数は使用可能な細胞総数、および次の継代に続けられるべき所望のフラスコの数による。余分の細胞を９０％ＦＢＳ／１０％ＤＭＳＯ中で１〜２×１０６生存細胞／ｍｌで凍結する。
【０１１１】
この継代がコンフルエントになったとき（約３〜４日）、細胞をトリプシン／ＥＤＴＡ（０．０５％トリプシン、０．５３ｍＭ  ＥＤＴＡ）でトリプシン処理し、穏やかに５分間スピンダウンし、その後５ｍｌのアルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ中に再懸濁した。トリパンブルーおよび血球計数器を用いた細胞数の決定後、細胞を９０％ＦＢＳ／１０％ＤＭＳＯ中で１〜２×１０６生存細胞／ｍｌで凍結する。この凍結細胞の「最終継代」はスクリーニング分析に使用される継代である。
【０１１２】
ＭＣ３Ｔ３‐Ｅ１‐ＢＦ細胞をミネラル化するための細胞培養を以下のように行う。細胞培養を３７℃および５％ＣＯ２で行う。ミネラル化細胞培養手順中に温度および％ＣＯ２の変動を最小限にすることが望ましい。上記に示されるように調製される適切な数の「最終継代」バイアルを３７℃水浴中での攪拌により解凍する。解凍した細胞を５０ｍｌ管中の１０ｍｌの拡張培地（アルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ）に入れ、穏やかに５分間スピンダウンさせる。細胞をその後４ｍｌのアルファ‐ＭＥＭ／１０％ＦＢＳ／ＰｅｎＳｔｒｅｐＧｌｕ中に再懸濁する。トリパンブルーおよび血球計数器による細胞数の決定後、２５００細胞をコラーゲンＩコーティング９６ウェルプレート（Ｂｅｃｔｏｎ  Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ  Ｌａｂｗａｒｅ、カタログ番号３５４４０７）上に、１ウェル当たり２００μｌの拡張培地中に蒔く。
【０１１３】
例示的な細胞培養手順は以下のとおりである。細胞を蒔く開始日は水曜日と示される。週の別の日が細胞を蒔く開始日として用いられる場合、その日が以下に示される全プロセス中の培地除去および添加のための毎日の予定を開始するであろう。例えば、細胞が火曜日に蒔かれた場合、培地は１回目の金曜日および土曜日に除去されたり、添加されたりするべきでなく、２回目の金曜日および土曜日も同じである。火曜日開始では、プレートは最後の日曜日にカルシウム分析のために調製されるであろう。細胞を２００μｌの拡張培地中に２５００細胞で水曜日に蒔く。木曜日に、全ての拡張培地を除去し、２００μｌの分化誘導培地を添加する。金曜日に、１００μｌの培地を除去し、１００μｌの新しい分化誘導培地を添加する。月曜日に、１００μｌの培地を除去し、１００μｌの新しい分化誘導培地を添加する。火曜日に、１００μｌの培地を除去し、１００μｌの新しい分化誘導培地を添加する。水曜日に、１００μｌの培地を除去し、１００μｌの新しい分化誘導培地を添加する。木曜日に、１００μｌの培地を除去し、１００μｌの新しい分化誘導培地を添加する。金曜日に、１００μｌの培地を除去し、１００μｌの新しい分化誘導培地を添加する。次の月曜日に、プレートを以下のようにカルシウム分析のために調製する。プレートを１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ、ＨＣｌ  ｐＨ７〜８で１回洗浄する。ドラフトチャンバー下で行い、１ウェル当たり２００μｌの０．５Ｎ  ＨＣｌを添加する。プレートをその後−８０℃で凍結する。カルシウムを計測する直前に、プレートを２回凍結融解し、その後、多導管ピペットでの粉砕をそのプレートの内容物を分散させるために使用する。プレートの内容物をその後４℃で３０分間静置させ、その時点で、適切な量の上清を市販のカルシウムキットを用いてカルシウムを計測するために除去する。例示的、かつ非限定的なキットはＣａｌｃｉｕｍ（ＣＰＣ）Ｌｉｑｕｉｃｏｌｏｒ、カタログ番号０１５０‐２５０、Ｓｔａｎｂｉｏ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ、Ｂｏｅｒｎｅ、ＴＸである。
【０１１４】
この細胞ベースの分析において、スクレロスチンはミネラル堆積につながり、かつそれを含む事件の系列のうちの１つ以上を阻害する（すなわち、スクレロスチンはミネラル化を阻害する）。したがって、スクレロスチンが特定の細胞培養実験中に含まれる実験において、組換えスクレロスチンを１回目の木曜日に開始して培地に添加し、その後、供給日毎に添加する。抗スクレロスチン抗体を、スクレロスチンを中和する、すなわち、ミネラル化を阻害するスクレロスチンの能力を中和することによりミネラル化を許容する能力について試験する場合には、抗体を１回目の木曜日に開始して培地に添加し、その後、供給日毎に添加する。抗体を分化誘導培地中で組換えスクレロスチンと共に３７℃で４５〜６０分間事前インキュベートし、その後、この培地を、細胞を生育させるために使用する。
【０１１５】
ＭＣ３Ｔ３‐Ｅ１‐ＢＦ細胞の１２日間のミネラル化プロトコルが上記に示される。元のＭＣ３Ｔ３‐Ｅ１細胞のミネラル化は組換えスクレロスチンにより阻害され、この阻害は抗スクレロスチン中和抗体、例えば、配列番号２４５〜２４７、および７８〜８０のＣＤＲを含む抗スクレロスチン抗体を用いてブロックされる。細胞ベースの中和分析は米国特許公報第７，５９２，４２９号（細胞ベースの中和分析のその記述について参照により本明細書に援用される）中の例えば、実施例８でさらに示される。
【０１１６】
骨特異的アルカリホスファターゼ分析‐
例示的な骨特異的アルカリホスファターゼ分析は国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号および米国特許第７，７４４，８７４号（細胞ベースの中和分析のそれらの記述について参照により本明細書に援用される）中に示される。例示的なプロトコルは以下のとおりである。Ｃ２Ｃ１２細胞（ＡＴＣＣ、ＣＲＬ１７７２）を５％ウシ胎児血清で補完したＭＥＭ培地中、９６ウェル組織培養プレート中に３０００〜５０００細胞／ウェルで蒔く。プレートを３７℃で、５％ＣＯ２で一晩インキュベートする。抗体を０．５×Ｗｎｔ３ａ調節培地（第ＷＯ２００８／１１５７３２号中に示されるように調製される）中に希釈し、様々な最終濃度にする。培地を、蒔かれた細胞から除去し、事前に混合した抗体‐ＢＭＰ４‐スクレロスチン溶液（ヒトまたはカニクイザル）を添加し（１５０μｌ）、３０μｇ／ｍｌ〜０．５μｇ／ｍｌの抗体最終濃度、２５ｎｇ／ｍｌの最終ＢＭＰ‐４濃度、１．０μｇ／ｍｌの最終スクレロスチンタンパク質濃度を提供し、その調節培地は０．５×濃度である。そのプレートをその後、３７℃で、５％ＣＯ２で７２時間インキュベートする。培地を細胞から除去し、細胞をＰＢＳで１回洗浄し、交互に−８０℃と３７℃にして３回凍結融解する。アルカリホスファターゼ活性をアルカリホスファターゼ基質（１ステップＰＮＰＰ、Ｐｉｅｒｃｅ番号３７６２１）（１５０μｌ／ウェル）を添加することにより計測する。細胞のプレートを室温で６０分間インキュベートし、その時点で光学密度（ＯＤ）を４０５ｎｍで計測し、アルカリホスファターゼ活性を決定する。ＩＣ５０計算は例えば、ＳｉｇｍａＰｌｏｔ  Ｒｅｇｒｅｓｓｉｏｎ  Ｗｉｚａｒｄを用いてシグモイド４パラメータフィット式で行われ得る。
【０１１７】
ＢＭＰ２誘発ＭＣ３Ｔ３細胞ミネラル化分析‐
ＭＣ３Ｔ３細胞における例示的なＢＭＰ２誘発ミネラル化分析は国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号（細胞ベースの中和分析のその記述について参照により本明細書に援用される）中に示される。簡単に述べると、ＭＣ３Ｔ３１ｂ細胞を１００μｌ分析培養培地（Ｇ４１８を含まない維持培養培地）中に、９６ウェルプレート中に蒔き（例えば、６×１０３細胞／ウェルまたは２×１０３細胞／ウェル）、コンフルエントに達するまで３日間インキュベートする。分析培養培地を変え、試験するべき化合物を１０ｍＭ  ｂ‐グリセロリン酸および５０μＭアスコルビン酸と共に添加する。細胞への添加前に、スクレロスチンおよび候補抗体を別々のプレート上で、室温で２時間事前インキュベートする。分析９６ウェルプレートに、２．１または２．８ｎＭ  ＢＭＰ‐２（Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ、カタログ番号３５５‐ＢＭ‐０１０）を適用し、その後、スクレロスチン抗体混合物を適用する。細胞を１４日間インキュベートする。インキュベーションの終わりに、細胞を１ウェル当たり２００μｌ  ＰＢＳで２回洗浄し、５０μｌの０．５Ｍ  ＨＣｌを各ウェルに添加し、プレートを−２０℃で最低２４時間凍結する。プレートを試験のために室温で２時間解凍する。各ウェルの１０の１０μｌを新しいプレートに移し、カルシウムワーキング溶液（１：５）（２００μｌ）に暴露する。光学密度を５〜３０分間のインキュベーション期間後、マイクロプレートリーダー上で、５９５ｎｍで計測する。吸光度を標準曲線に従ってカルシウムマイクログラムに換算し、ＢＭＰ‐２誘発ミネラル化の程度を決定する。
【０１１８】
細胞ベースのｗｎｔシグナル分析‐
スーパートップフラッシュ（ＳＴＦ）レポータータンパク質を用いる例示的な細胞ベースのシグナル分析は国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号中に示される。ＨＥＫ２９３細胞を対照ウェルについて、ｐｃＤＮＡ３＋（４８０ｎｇ）、スーパートップフラッシュ（ＳＴＦ）（２０ｎｇ）、およびｐｈＲＬ‐ＣＭＶ（０．５ｎｇ）で、そしてＷｎｔ１処置ウェルについて、ｐｃＤＮＡ‐ｗｎｔ１（２０ｎｇ）、ｐｃＤＮＡ３＋（４６０ｎｇ）、スーパートップフラッシュ（ＳＴＦ）（２０ｎｇ）、およびｐｈＲＬ‐ＣＭＶ（０．５ｎｇ）でトランスフェクトする。プラスミドを５０μｌのＯｐｔｉＭＥＭ（登録商標）中に希釈した１．６μｌのリポフェクトアミン２０００と混合し、室温で３０分間インキュベートし、その後、細胞に適用する。一旦適用したら、細胞を３７℃で、５％ＣＯ２中で５時間インキュベートする。
【０１１９】
抗体をＳＯＳＴと事前混合し、１連の希釈物を生成する。各希釈物について１ｍｌの培地を調製し、４５０μｌをトランスフェクション混合物の除去後に各ウェルに添加する。細胞を抗体‐ＳＯＳＴ混合物と共に１８〜２０時間インキュベートする。インキュベーションの終わりに、培地を除去し、３００μｌの１×Ｐａｓｓｉｖｅ  Ｌｙｓｉｓ  Ｂｕｆｆｅｒ（Ｐｒｏｍｅｇａ、カタログ番号Ｅ１９４Ａ）を、細胞を溶解するために添加する。ルシフェラーゼ活性をその後、３０μｌの溶解物で、Ｄｕａｌ‐Ｇｌｏ  Ｌｕｃｉｆｅｒａｓｅ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ｐｒｏｍｅｇａ、カタログ番号Ｅ２９４０）を用いて二重で計測する。典型的に、３０μｌのＤｕａｌ‐Ｇｌｏ  ｌｕｃｉｆｅｒａｓｅ（ＳＴＦのための、ホタルルシフェラーゼ）および３０μｌのＤｕａｌ‐Ｇｌｏ  Ｓｔｏｐ  ａｎｄ  Ｇｌｏ（トランスフェクション効率対照のための、ウミシイタケルシフェラーゼ）基質が使用される。発光シグナルをＭｉｔｈｒａｓ  ＬＢ９４０機器（Ｂｅｒｔｈｏｌｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）で計測する。ホタルルシフェラーゼ対ウミシイタケルシフェラーゼの割合を計算する。最終的な結果はＳＯＳＴを伴わないＷｎｔ１の値を１として設定することにより表される。この分析の追加の詳細は国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号中に提供される。
【０１２０】
実施例２
この実施例はスクレロスチン阻害剤、つまり、抗スクレロスチンモノクローナル抗体（Ｓｃｌ‐Ａｂ）の、霊長類対象における骨間隙欠陥を処置する能力を例示する。この実施例はスクレロスチン阻害剤、つまり、抗スクレロスチンモノクローナル抗体（Ｓｃｌ‐Ａｂ）での２８週間の処置は、霊長類対象の骨において、皮質空隙率の増大等の、悪い効果を誘導することなく、皮質領域および皮質厚を増大したこともまた示す。
【０１２１】
分節性欠陥（間隙の大きさ０．５ｃｍ）が２６匹のカニクイザル（オス、４〜４．５歳齢）の左尺骨の中央に形成された。手術後、左腕を全実験期間中、ガラス繊維で固定した。サルを２つの処置群、群Ａ（ｎ＝１０）および群Ｂ（ｎ＝１６）に分けた。サルに、手術直後に開始し、手術後２８週間続けて、媒体（群Ａ）または３０ｍｇ／ｋｇの投与量のＳｃｌ‐Ａｂ（群Ｂ）のいずれかを毎週皮下注射した。
【０１２２】
サルの体重を１、２、４、６、８、１０、１２、１４、１６、１８、および２０週に計測した。左腕の放射線写真を手術直後および２、４、６、８、１０、１２、１４、１６、１８、２０、２２、２４、および２８週に撮った。テトラサイクリン（骨標識）、カルセイン（カルシウム沈着組織を染める緑色蛍光色素）、およびアリザリン（カルシウム沈着組織を染める赤色蛍光色素）をそれぞれ、６〜７．５、１８〜１９．５、および２６〜２７．５週に投与した。非骨折大腿骨骨幹の組織形態計測分析を処置の２８週間後に分析した。
【０１２３】
２８週では、群Ａ（対照）中の１０匹のサルのうちの１匹のみ（１０％）が欠陥を完全に架橋した。対照的に、群Ｂ（Ｓｃｌ‐Ａｂ処置群）中の１６匹のサルのうちの６匹（３８％）が欠陥を完全に架橋した。これらの結果は、Ｓｃｌ‐ｍＡｂによるスクレロスチン阻害が骨分節間の空隙または間隙を満たし、ヒトにおいて骨間隙欠陥をうまく処置し得ることを示す。
【０１２４】
結果は、Ｓｃｌ‐Ａｂでの処置が処置動物において２８週で、大腿骨骨幹の皮質領域および皮質厚を増大させたことを示した。図２Ａおよび２Ｂを参照のこと。Ｓｃｌ‐ｍＡｂ処置を受けたサルは骨膜および内皮質骨形成速度の増大もまた示した。図３Ａおよび３Ｂを参照のこと。重要なことに、Ｓｃｌ‐ｍＡｂでの２８週間の処置は、対象サルと比較して、大腿骨骨幹の皮質空隙率を実質的に増大しなかった。図４を参照のこと。
【０１２５】
この実施例中に示される結果を組み合わせると、Ｓｃｌ‐Ａｂ処置が骨間隙欠陥等の骨格欠陥の処置に有用であるのみでなく、Ｓｃｌ‐Ａｂの６ヶ月超の期間の投与は皮質空隙率の増大等の悪い効果を伴わずに、骨形成および骨質量も増大させることを示す。皮質空隙率の増大は骨折の危険性の増大、および骨強度の減少に関連する。
【０１２６】
特許、特許出願、文献出版物等を含む、本明細書中に引用される全ての引用文献は参照によりそれらを全体として本明細書に援用される。
【０１２７】
本発明は好ましい実施形態に重点を置いて示されているが、その好ましい化合物および方法の変形が使用されることができ、かつ本発明は本明細書中に具体的に示されているものとは異なって実施され得ることが意図されることが、当業者に明らかであろう。したがって、本発明は以下の請求項により定義されるように、本発明の精神および範囲内に包含される全ての改変を含む。
【図１−１】
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【図１−２】
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【図１−３】
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【図１−４】
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【図１−５】
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【図１−６】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【配列表】
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【外国語明細書】
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