(57)【要約】【課題】建築板における穴位置を容易に特定することができる穴位置特定治具を提供する。【解決手段】穴位置特定治具１は、端部に少なくとも１つの位置合わせマーク５３が形成された建築板５に対し、穴位置を特定するための穴位置特定治具１である。穴位置特定治具１は、当て部２と、当て部２に対して固定されると共に建築板５の表面に沿って延びた位置表示部４とを備える。当て部２は、位置合わせマーク５３に合わせるための位置合わせ部２２を有し、位置合わせ部２２を位置合わせマーク５３に合わせた状態で建築板５の端面に当てられる。位置表示部４は、表示部（第１の表示部４１）を有する。表示部４１は、建築板５の表面の穴位置を示す。【選択図】図１
2019167757.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
端部に少なくとも１つの位置合わせマークが形成された建築板に対し、穴位置を特定するための穴位置特定治具であって、
前記位置合わせマークに合わせるための位置合わせ部を有し、前記位置合わせ部を前記位置合わせマークに合わせた状態で前記建築板の端面に当てられる当て部と、
前記当て部に対して固定され、前記建築板の表面に沿って延びて前記建築板の表面の前記穴位置を示す表示部を有する位置表示部と、
を備えた、
穴位置特定治具。
【請求項２】
前記位置合わせマークは、一の前記端部に複数形成されており、
前記当て部は、複数の前記位置合わせ部を有し、前記複数の位置合わせマークの各々に前記複数の位置合わせ部の各々を合わせた状態で前記一の端面に当てられ、
前記位置表示部は、前記複数の位置合わせマークの各々に対応する前記穴位置を同時に示す複数の前記表示部を有する、
請求項１の穴位置特定治具。
【請求項３】
前記建築板は、前記端面としての第１の端面と、前記第１の端面に交差する方向に沿って延びる第２の端面とを有し、前記第２の端面に第２の位置合わせマークが形成され、
前記位置表示部は、前記第２の位置合わせマークに前記位置合わせ部を合わせた状態で前記当て部が前記第２の端面に当てられることで、前記穴位置を示す第２の表示部を有する、
請求項１又は請求項２の穴位置特定治具。
【請求項４】
前記位置合わせマークが、前記端面に形成された凸部又は凹部の側面であり、
前記穴位置特定治具は、前記凸部又は前記凹部に嵌め込まれて、前記側面に前記位置合わせ部が合わせられる嵌合部を更に備える、
請求項１〜３のいずれか１つの穴位置特定治具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、穴位置特定治具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋根や壁等を構成する建築板が知られている。建築板は、例えば、隅棟等においては、隅棟に沿うように、建築板の長手方向に対して傾斜した方向に切断することがある。そして、切断した部分を他の箇所で用いることで、廃材の発生を抑えることができる。
【０００３】
このとき、建築板を切断した部分について、他の箇所で用いることを踏まえると、建築板を下地に取り付けるための釘を通す釘穴を、工場出荷時に設けることは防水上、好ましくない。そこで、施工者は、現場作業において、建築板に釘穴を開ける作業を行っている。
【０００４】
ここで、特許文献１には、平板瓦本体に水切り帯を設け、切断した切断物を屋根板に利用することが記載されている。特許文献１に記載の平板瓦は、切断した切断物を、水切り帯の縁を目印にしながら配置していくことで、作業性を向上させようとする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平７−３１７２２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載の平板瓦では、すべての平板瓦に対して、水切り帯を設ける必要がある。すべての平板瓦に対して水切り帯を設けることは、製造コストが上がる上に、材料コストも上がって好ましくない。
【０００７】
本発明は、上記事情に鑑みてなされ、建築板における穴位置を容易に特定することができる穴位置特定治具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る一態様の穴位置特定治具は、端部に少なくとも１つの位置合わせマークが形成された建築板に対し、穴位置を特定するための穴位置特定治具である。穴位置特定治具は、当て部と、位置表示部とを備える。当て部は、前記位置合わせマークに合わせるための位置合わせ部を有し、前記位置合わせ部を前記位置合わせマークに合わせた状態で前記建築板の端面に当てられる。位置表示部は、前記当て部に対して固定され、前記建築板の表面に沿って延びて前記建築板の表面の前記穴位置を示す表示部を有する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明は、建築板における穴位置を容易に特定することができる、という利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１Ａは、本発明の一実施形態に係る穴位置特定治具を建築板の第１の端面に使用する方法を説明する斜視図である。図１Ｂは、同上の穴位置特定治具を建築板の第２の端面に使用する方法を説明する斜視図である。
【図２】図２は、同上の建築板の使用状態を説明する斜視図である。
【図３】図３は、図２において、軒先の隅棟の拡大図である。
【図４】図４は、同上の建築板の平面図である。
【図５】図５Ａは、同上の穴位置特定治具を上方からみた斜視図である。図５Ｂは、同上の穴位置特定治具を下方からみた斜視図である。
【図６】図６は、同上の穴位置特定治具を用いて隅切りを行うことを説明する斜視図である。
【図７】図７は、変形例に係る穴位置特定治具の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（実施形態）
（１）概要
本実施形態に係る穴位置特定治具１は、建築板５において、穴の位置を特定するための部材である。本実施形態では、建築板５は、複数の端部のうちの少なくとも１つの端部に少なくとも１つの位置合わせマーク５３が形成されている。穴位置特定治具１は、位置合わせ部２２を有する当て部２を有しており、位置合わせマーク５３に位置合わせ部２２を合わせた状態で、建築板５の端面に当て部２を当てることで、穴位置を特定することができる。建築板５の表面の穴位置は、端面に形成された位置合わせ部２２を通りかつ当該端面に直交する直線上にある。
【００１２】
これにより、施工者は、建築板５に対して、容易に穴位置を特定することができ、罫書き線を引いた上で穴位置を特定していた従来の作業を簡略化することができる。
【００１３】
（２）詳細
以下、本実施形態に係る穴位置特定治具１について詳細に説明する。
【００１４】
（２．１）建築板
建築板５は、建材として用いられる板状の資材である。建築板５は、本実施形態では、屋根板であり、例えば、図２に示すように、寄棟屋根に用いられる。ただし、本開示では、建築板５は、寄棟屋根に限らず、屋根の谷部に適用されてもよい。また、建築板５は、壁板であってもよく、屋根板に限らない。建築板５は、下地に対して、釘等の固着具を介して固定される。
【００１５】
ところで、屋根板には、通常、固着具を通すための位置が施工時に直ちに分かるように、製造時（工場出荷時）において、下穴等の穴が形成される。このため、図３のように施工する際、施工者は、穴に固着具を通して施工すればよい。
【００１６】
しかし、例えば、寄棟屋根の隅棟６に隣接する建築板５等の屋根面の端部に位置する屋根板については、予め穴が設けられていない建築板５が用いられる。それは、(i)建築板５の余剰部分は作業現場で切断されるが、切断された余剰部分は、厚み方向に見て（以下、平面視で）１８０°ひっくり返して使用される可能性があること、(ii)穴位置が、建築板５の幅方向の中央から当該幅方向にずれていること、を主な理由としている。
【００１７】
本実施形態では、屋根面の端部に位置する建築板５に対して、穴位置を特定する。ただし、対象とする建築板５として、屋根面の端部に配置される建築板５のみに用途を限る意図ではなく、本開示では、穴が形成されていない建築板５であれば適用可能である。以下、特に断りのない限り「建築板５」とは、予め穴が開けられていない建築板５を意味する。また、「穴位置」とは、建築板５において穴が開けられる予定の位置を意味する。
【００１８】
本実施形態に係る建築板５は、図４に示すように、平面視略矩形状である。本開示でいう「略矩形状」とは、４つの角が９０°とみなせる角度を持つ形状を意味し、各辺が直線であるか否かは問わない。例えば、各辺が、凹凸形状を有していても、「略矩形状」の範ちゅうである。建築板５は、本実施形態では、平面視における図心を中心とした点対称形状に形成されている。
【００１９】
建築板５は、一対の第１の端面５１と、一対の第２の端面５２とを備える。各第１の端面５１は、各第２の端面５２に交差する方向に沿って延びており、より詳細には、各第２の端面５２に対して垂直な方向に沿って延びている。各第１の端面５１の長手方向の長さは、本実施形態では、各第２の端面５２の長手方向の長さよりも短い。一対の第１の端面５１は、建築板５において、互いに反対側に位置している。本実施形態において、各端面５１，５２は、複数の位置合わせマーク５３を有している。
【００２０】
複数の位置合わせマーク５３は、穴位置から、建築板５の端面に対して垂直に直線を引いた時に、直線と端面との交点に形成される。複数の位置合わせマーク５３は、本実施形態では、複数の第１の位置合わせマーク５４と、複数の第２の位置合わせマーク５５とを有する。
【００２１】
第１の位置合わせマーク５４は、第１の端面５１に形成される位置合わせマークである。第１の位置合わせマーク５４は、本実施形態では、複数形成されており、複数の第１の位置合わせマーク５４は、第１の端面５１から突出した凸部５８の複数の（ここでは、２つの）側面で構成される。各側面は、第１の端面５１に直交している。
【００２２】
各第１の位置合わせマーク５４は、本実施形態では、凸部５８の各側面であるが、本開示では、第１の位置合わせマーク５４は、凹部の側面、切込み、又は印刷などで構成されてもよい。また、第１の位置合わせマーク５４は、尖った突起の先端で構成されてもよい。
【００２３】
凸部５８は、本実施形態では、第１の端面５１の長手方向の中央に凸部５８の中央が一致するようにして形成されている。凸部５８は、第１の端面５１の長手方向に沿って幅を有する。このため、一対の第１の位置合わせマーク５４は、第１の端面５１の長手方向の中央からずれた位置に形成されており、第１の端面５１の長手方向の中央を挟んで対称位置に配置されている。
【００２４】
第２の位置合わせマーク５５は、第２の端面５２に形成される位置合わせマークである。第２の位置合わせマーク５５は、本実施形態では、複数（ここでは、２つの）形成されている。各第２の位置合わせマーク５５は、第２の端面５２に形成された切込みで構成されている。
【００２５】
各第２の位置合わせマーク５５は、本実施形態では、切込みであるが、本開示では、第２の位置合わせマーク５５は、凸部５８の側面，凹部の側面，又は印刷等で構成されてもよい。また、第２の位置合わせマーク５５は、尖った突起の先端で構成されてもよい。
【００２６】
建築板５では、第１の仮想直線５６と、第２の仮想直線５７との交点が穴位置となる。穴位置は、建築板５の幅方向の中心を通ってその長手方向に延びる仮想中心線に対して対象に配置される。第１の仮想直線５６は、建築板５の互いに反対側にある第１の端面５１の第１の位置合わせマーク５４同士を結ぶ仮想線である。第２の仮想直線５７は、建築板５の互いに反対側にある第２の端面５２の第２の位置合わせマーク５５同士を結ぶ仮想線である。本実施形態では、穴位置特定治具１を用いることで、第１の仮想直線５６及び第２の仮想直線５７を罫書くことなく、穴位置を特定することができる。
【００２７】
（２．２）穴位置特定治具
本実施形態に係る穴位置特定治具１は、金属板を曲げ加工して形成されており、図５Ａ，５Ｂに示すように、平面視略矩形状であって縦断面が略Ｔ字状をなしている。この穴位置特定治具１は、建築板５の端面に当てられる当て部２と、この当て部２に沿って延在する取手部３と、これら当て部２及び取手部３と直交するように延びる矩形板状の位置表示部４とを備える。より具体的に、孔位置特定治具１は、矩形板状の金属板の長手方向一端部を上方に垂直に折り曲げ、さらに、この折り曲げ部分の先端部を１８０度下方に折り曲げて、上方に折り曲げられた部分よりも下方に突出させ、この下方に突出した部分に、矩形状の切欠き２５０を設けて形成されている。ここで、本開示では、位置表示部４の長手方向を「長さ方向Ｌ」とし、長さ方向Ｌに直交しかつ水平面に沿う方向を「幅方向Ｗ」とし、長さ方向Ｌ及び幅方向Ｗに直交する方向を「上下方向Ｈ」として定義する。
【００２８】
当て部２は、位置表示部４よりも下方に突出した部分（下方突出部分という場合がある）であって、位置合わせ部２２を有しており、位置合わせ部２２を建築板５の位置合わせマーク５３に合わせた状態で、建築板５の端面に当てられる部分である。当て部２は、複数（ここでは２つ）の接触部２１と、複数（ここでは２つ）の位置合わせ部２２と、嵌合部２５と、を備える。
【００２９】
複数の接触部２１は、当て部２において切欠き２５０の両側の下方突出部分であって、建築板５の端面に対して、当該端面の長手方向に互いに離れた位置で接触する。複数の接触部２１は、本実施形態では、いずれも少なくとも一部である接触する面が平面であり、平面の部分が同一平面上に位置する。複数の接触部２１は、建築板５の端面の長手方向に沿って並ぶように配置される。
【００３０】
ここで、本実施形態に係る当て部２は、複数の接触部２１を有していたが、接触部２１は１つでもよい。また、接触部２１は、建築板５の端面に対して、面状に接触しなくてもよく、例えば、接触部２１は円柱状又は球状であってもよい。この場合、端面に接触する部分が同一平面上に位置していればよい。
【００３１】
複数の位置合わせ部２２は、当て部２における切欠き２５０の両端縁部分であって、建築板５の端面に形成された位置合わせマーク５３に合わせる部分である。各位置合わせ部２２は、本実施形態では、各当て部２において、穴位置特定治具１の幅方向Ｗの両端面のうちの中央側の端面で構成された第１の位置合わせ部２３と、当て部２の外側の端面で構成された第２の位置合わせ部２４とを備える。ただし、本実施形態では、各位置合わせ部２２は、接触部２１の一部で構成されるが、本開示では、位置合わせ部２２と接触部２１とは、別の箇所に設けられてもよい。
【００３２】
嵌合部２５は、当て部２に形成された切欠き２５０であって、建築板５の凸部５８に嵌め込まれる部分である。嵌合部２５は、本実施形態では、下向きＵ字状に形成されている。嵌合部２５は、図１Ａに示すように、建築板５の上方から下方向に沿って穴位置特定治具１を移動させ、嵌合部２５に凸部５８を嵌め込むことで、凸部５８に対して位置決めされる。すると、位置合わせマーク５３である凸部５８の側面に対し、位置合わせ部２２である第１の位置合わせ部２３が合わせられる。
【００３３】
取手部３は、位置表示部４よりも上方に突出した部分（上述の折り曲げられた部分）であって、穴位置特定治具１を施工者が手に持つためのつまみである。取手部３は、本実施形態では、当て部２の上端部から上方向に突出しており、当て部２の上端部に一体に設けられている。
【００３４】
位置表示部４は、当て部２に対して固定されており、穴位置を特定するための複数の表示部４１，４２を有する。位置表示部４は平板状であり、当て部２の上端に対応する位置から延びている。位置表示部４の長手方向は、複数の接触部２１が位置する仮想平面に対して直交する。複数の表示部４１，４２は、穴位置を示す。穴位置は、第１の端面５１に対して直交し、かつ第１の位置合わせマーク５４を通る直線上に位置する。位置表示部４は、複数の表示部として、複数（ここでは４つ）の第１の表示部４１と、複数（こここでは２つ）の第２の表示部４２とを備える。
【００３５】
第１の表示部４１は、第１の位置合わせ部２３を第１の位置合わせマーク５４に合わせた状態で、当て部２が第１の端面５１に当てられることで、穴位置を示す表示である。第１の表示部４１は、本実施形態では、位置表示部４を貫通する丸穴である。図１Ａに示すように、複数の第１の表示部４１は、嵌合部２５を凸部５８に対して嵌め込むと、建築板５の第１の端面５１の長手方向の中央を挟んで対称位置に配置される穴位置を同時に示す。要するに、複数の第１の表示部４１は、複数の第１の位置合わせマーク５４の各々に対応する穴位置を同時に示すことができる。
【００３６】
第２の表示部４２は、第２の位置合わせ部２４を第２の位置合わせマーク５５に合わせた状態で、当て部２が第２の端面５２に当てられることで、穴位置を示す表示である。各第２の表示部４２は、本実施形態では、位置表示部４に対して幅方向Ｗに沿って罫書きされた直線である。図１Ｂに示すように、複数の第２の表示部４２は、第２の位置合わせ部２４を第２の位置合わせマーク５５に合わせた状態で、第２の端面５２に当て部２が当てられると、建築板５の第１の端面５１の長手方向の中央を挟んで対称位置に配置される穴位置を同時に示す。要するに、複数の第２の表示部４２は、複数の穴位置を同時に示すことができる。なお、本実施形態における建築板５の第２の端面５２は、その長手方向中央部が平坦状（つまり、長手方向に略平行）をなし、その両側部分が長手方向外側に向かって当該長手方向に対して傾斜している。そして、この傾斜部分に上記位置合せマーク５５が形成されている。そうして、第２の位置合せ部２４を位置合せマーク５５に合わせる場合には、一方の第２の位置合せ部２４が上記平坦状の中央部分に当てるのが好ましい。これにより、穴位置特定治具１が建築板５の幅方向に平行となり、穴位置を正確に特定することが可能となる。
【００３７】
本実施形態では、点対称な形状を備えた建築板５の第１の端面５１に設けられた凸部５８に穴位置特定治具１の嵌合部２５を嵌合させることによって当て部２を第１の端面５１に当てて第１の位置合せ部２３を第１の位置合せマーク５４に合わせ、位置表示部４に形成された第１の表示部４１を利用して建築板５の表面に固着具の穴位置を記す。そうして、寄棟又は谷部の形状に合わせて建築板５をカットし、一方の板片を当該寄棟又は谷部に合わせて屋根下地に固定し、他方の板片を屋根のその他の箇所に利用する。また、建築板５の第２の端面５２の第２の位置合せマーク５４に第２の位置合せ部２４を合わせ、位置表示部４に形成された第２の表示部４２を利用して建築板５の表面に固着具の穴位置を記す。そうして、上記と同様に建築板５をカットする。
【００３８】
このように、第１の位置合わせ部２３を第１の位置合わせマーク５４に合わせた状態で第１の端面５１に当て部２を当てた場合と、第２の位置合わせ部２４を第２の位置合わせマーク５５に合わせた状態で第２の端面５２に当て部２を当てた場合とで、同じ複数の穴位置を示すことができる。このため、図１Ｂに示すように、建築板５において第１の端面５１を含む部分を切り落とした場合でも、第２の端面５２を利用して、複数の穴位置を特定することができる。
【００３９】
また、本実施形態では、穴位置特定治具１は、第３の表示部４３を有する。第３の表示部４３は、図６に示すように、位置表示部４の長手方向のうちの当て部２とは反対側の端部との間の寸法が、第２の端面５２における隅切りの目安となる寸法を表している。隅切りの寸法は、第２の端面５２の先端から、第２の端面５２のうち隅切り部分５９に対応する部分とそれ以外の部分との境界までの寸法であり、当該境界が隅棟６の笠木の外側に位置するような寸法である。ここでいう「隅切り」とは、屋根板の出隅部を切り落とすことを意味し、屋根板の端面を横走りした雨水が、笠木の内部に入るのを防ぐ加工である。
【００４０】
このように、本実施形態に係る穴位置特定治具１では、施工者は、位置合わせ部２２を位置合わせマーク５３に合わせた状態で、当て部２を建築板５の端面に当てることで、建築板５において容易に穴位置を特定することができる。これにより、建築板５に対して、罫書き線を引く必要がないため、穴位置を特定するための従来の作業を低減することができる。
【００４１】
（変形例）
上記実施形態は、本開示の様々な実施形態の一つに過ぎない。上記実施形態は、本開示の目的を達成できれば、設計等に応じて種々の変更が可能である。以下、変形例を説明する。
【００４２】
（１）変形例１
変形例１の穴位置特定治具１は、図７に示すように、当て部２と、位置表示部４とを備える。位置表示部４は、複数の表示部４１を有する。各表示部４１は、本変形例では、位置表示部４の幅方向の縁から切り込まれた凹みである。
【００４３】
当て部２は、一対の接触部２１を有する。各接触部２１の幅方向の内側の端面は、位置合わせ部２２である。
【００４４】
位置表示部４の幅方向の両側の縁の延長線上には、位置合わせ部２２が位置する。位置表示部４の幅方向の両側の縁の延長線と、一対の接触部２１が位置する仮想平面とは直交する。
【００４５】
本変形例に係る穴位置特定治具１では、施工者は、位置合わせ部２２を、建築板５の第１の位置合わせマーク５４に合わせた状態で、当て部２を第１の端面５１に当てる。すると、第１の端面５１に対して直交しかつ位置合わせマーク５３を通る直線上の複数の穴位置を、表示部４１が示す。これにより、施工者は、容易に穴位置を特定することができる。
【００４６】
（２）その他の変形例
以下、実施形態の変形例を列挙する。以下に説明する変形例は、適宜組み合わせて適用可能である。
【００４７】
第１の表示部４１は、上記実施形態では丸穴であり、変形例では切込みであったが、本開示では、突起，印刷等であってもよい。また、屋根板ごとに線種を変えて、屋根板に応じた穴位置を表示することで、１つの穴位置特定治具１で、複数種類の建築板５に対応することができる。
【００４８】
また、上記実施形態では、第１の表示部４１が第１の端面５１に直交し位置合せマーク５３を通る直線上になるように設けられているが、これに限定されず、第１の表示部４１が当該直線からずれていてもよい。
【００４９】
第２の表示部４２は、位置表示部４に予め印刷等されていても良いが、これに限定されず、例えば、位置表示部４に予め印刷等されておらず、施工現場において施工予定の建築板の種類に応じて筆記具等で記載してもよい。
【００５０】
上記実施形態では、位置合わせマーク５３は、建築板５の端面にのみ形成されたが、本開示では、例えば、建築板５の表面と端面とにまたがって形成されてもよいし、建築板５の表面において端面に近い箇所に形成されてもよい。要するに、位置合わせマーク５３は、建築板５の端部に形成されればよい。
【００５１】
上記実施形態では、第１の端面５１に形成された凸部５８に対し、嵌合部２５を嵌め込むことで、第１の端面５１に当て部２を位置決めしたが、本開示では、穴位置特定治具１は、第１の端面５１に凹部を形成し、嵌合部２５として、凹部に嵌め込む凸部を備えてもよい。
【００５２】
上記実施形態では、屋根板の穴位置を特定する用途を一例として説明したが、本開示では、壁板に対して適用してもよい。特に、壁板では、妻壁の上端部に用いられ、斜めに切断される壁板に対して、効果的に適用し得る。
【００５３】
上記実施形態では、建築板５の短辺の端面を第１の端面５１とし、建築板５の長辺の端面を第２の端面５２としたが、これに限らず、本開示では、建築板５の長い辺の端面を第２の端面５２とし、建築板５の短辺の端面を第１の端面５１としてもよい。
【００５４】
上記実施形態では、穴位置特定治具１は、金属板を曲げ加工することで形成されたが、本開示では、鋳造により形成されてもよいし、樹脂成形によって一体に形成されてもよい。
【００５５】
（まとめ）
以上説明したように、第１の態様に係る穴位置特定治具１は、端部に少なくとも１つの位置合わせマーク５３が形成された建築板５に対し、穴位置を特定するための穴位置特定治具１である。穴位置特定治具１は、当て部２と、当て部２に対して固定されると共に建築板５の表面に沿って延びた位置表示部４とを備える。当て部２は、位置合わせマーク５３に合わせるための位置合わせ部２２を有し、位置合わせ部２２を位置合わせマーク５３に合わせた状態で建築板５の端面に当てられる。位置表示部４は、表示部（第１の表示部４１）を有する。表示部４１は、建築板５の表面の穴位置を示す。
【００５６】
この態様によれば、施工者は、建築板５に対して、容易に穴位置を特定することができ、罫書き線を引いた上で穴位置を特定していた従来の作業を低減することができる。
【００５７】
第２の態様に係る穴位置特定治具１では、第１の態様において、位置合わせマーク５３は、建築板５の一の端部に複数形成されている。当て部２は、複数の位置合わせ部２２を有する。当て部２は、複数の位置合わせマーク５３の各々に複数の位置合わせ部２２の各々を合わせた状態で、建築板５の一の端面に当てられる。位置表示部４は、複数の位置合わせマーク５３の各々に対応する穴位置を同時に示す複数の表示部４１を有する。
【００５８】
この態様によれば、一度、当て部２を建築板５の端面に当てるだけで、複数の穴位置を特定できるため、作業性を向上させることができる。
【００５９】
第３の態様に係る穴位置特定治具１では、第１又は第２の態様において、建築板５は、端面としての第１の端面５１と、第１の端面５１に交差する方向に沿って延びる第２の端面５２とを有する。第２の端面５２には第２の位置合わせマーク５５が形成される。位置表示部４は、第２の位置合わせマーク５５に位置合わせ部２２を合わせた状態で、当て部２が第２の端面５２に当てられることで、穴位置を示す第２の表示部４２を有する。
【００６０】
この態様によれば、例えば、第１の端面５１が切り落とされた場合であっても、第２の端面５２の第２の位置合わせマーク５５を利用して、穴位置を特定することができる。
【００６１】
第４の態様に係る穴位置特定治具１では、第１〜第３のいずれか１つの態様において、位置合わせマーク５３は、端面に形成された凸部５８又は凹部の側面である。穴位置特定治具１は、凸部５８又は凹部に嵌め込まれて、側面に位置合わせ部２２が合わせられる嵌合部２５を更に備える。
【００６２】
この態様によれば、凸部５８又は凹部に嵌合部２５を嵌め込むだけで、穴位置を特定することができ、作業性を向上させることができる。
【００６３】
第２〜第４の態様に係る構成については、穴位置特定治具１に必須の構成ではなく、適宜省略可能である。
【符号の説明】
【００６４】
１        穴位置特定治具
２        当て部
２２      位置合わせ部
２３      第１の位置合わせ部
２４      第２の位置合わせ部
２５      嵌合部
４        位置表示部
４１      第１の表示部
４２      第２の表示部
５        建築板
５１      第１の端面
５２      第２の端面
５３      位置合わせマーク
５４      第１の位置合わせマーク
５５      第２の位置合わせマーク
５８      凸部
【図１】
2019167757.tif 000003
【図２】
2019167757.tif 000004
【図３】
2019167757.tif 000005
【図４】
2019167757.tif 000006
【図５】
2019167757.tif 000007
【図６】
2019167757.tif 000008
【図７】
2019167757.tif 000009