(57)【要約】【課題】ボールねじ装置の転動ボールが玉寄せ状態に至っても、当接する転動ボール間でのすべりの発生を抑制可能であるとともに転動ボールが受ける負荷を低減し伝達される動力を確実に支持するボールねじ装置及びボールねじ装置を用いたステアリング装置を提供する。【解決手段】ボールねじ装置４０は、大径転動ボール２４ａ、大径転動ボール２４ａよりも径が第一所定径差α１だけ小さい中径転動ボール２４ｂ及び中径転動ボール２４ｂよりも径が第二所定径差α２だけ小さい小径転動ボール２４ｃを備える。伝達する動力Ｐの大きさが第一所定値Ｐ１以下である場合に、転動路Ｒ１では、大径転動ボール２４ａのみが動力Ｐの伝達を行ない、伝達する動力Ｐの大きさが第一所定値Ｐ１を超え、且つ第二所定値Ｐ２以下である場合に、転動路Ｒ１では、大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂが動力Ｐの伝達を行なう。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外周面に外周転動溝が螺旋状に形成されたねじ軸と、
前記外周転動溝に対応する内周転動溝が内周面に螺旋状に形成される転動体ナットと、
前記外周転動溝と前記内周転動溝との間で形成される螺旋状の転動路と、
前記転動路の両端に接続され前記転動路とともにひとつながりの循環路を形成する連結通路を備える連結部材と、
前記循環路内に転動可能に配置される複数の転動ボールと、
を備え、
前記複数の転動ボールは、大径転動ボールと、前記大径転動ボールよりも径が第一所定径差だけ小さい中径転動ボールと、前記中径転動ボールよりも径が第二所定径差だけ小さい小径転動ボールと、を備え、
前記外周転動溝と前記内周転動溝との間で伝達する動力の大きさが第一所定値以下である場合に、前記転動路では、前記大径転動ボールのみが前記外周転動溝と前記内周転動溝との間の前記動力の伝達を行ない、
伝達する前記動力の大きさが前記第一所定値を超え、且つ第二所定値以下である場合に、前記転動路では、前記大径転動ボール及び前記中径転動ボールが前記動力の伝達を行なう、ボールねじ装置。
【請求項２】
伝達する前記動力の大きさが前記第二所定値を超えた場合に、前記転動路では、前記大径転動ボール，前記中径転動ボール及び前記小径転動ボールが前記動力の伝達を行なう、請求項１に記載のボールねじ装置。
【請求項３】
前記循環路に配置される前記複数の転動ボールにおいて、連続して整列する三個の転動ボールのうち少なくとも一個の転動ボールは前記小径転動ボールである、請求項１又は２に記載のボールねじ装置。
【請求項４】
連続して整列する前記三個の転動ボールは、前記大径転動ボール及び前記中径転動ボールを一つずつ備える、請求項３に記載のボールねじ装置。
【請求項５】
前記循環路に配置される前記複数の転動ボールにおいて、連続して整列する二個の転動ボールは、前記小径転動ボールと、前記大径転動ボール又は前記中径転動ボールの一方と、を備える、請求項１又は２に記載のボールねじ装置。
【請求項６】
前記循環路に配置される前記複数の転動ボールにおいて、連続して整列する四個の転動ボールのうち、
一個は前記小径転動ボールであり、
二個は、前記大径転動ボール又は前記中径転動ボールの一方であり、
一個は、前記大径転動ボール又は前記中径転動ボールの他方であるとともに、
前記四個の転動ボールは、異なる径の転動ボールが連続して整列する、請求項１又は２に記載のボールねじ装置。
【請求項７】
請求項１−６の何れか１項に記載のボールねじ装置を備えたステアリング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ボールねじ装置及びステアリング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電動モータにより、ボールねじ装置を作動させ、ラック軸（ラックシャフト）に軸方向推力を発生させてラックシャフトの作動を補助する自動車用のステアリング装置がある。このようなステアリング装置では、ラックシャフト（ねじ軸）の外周面に形成される外周転動溝と転動体ナットの内周面に形成される内周転動溝との間で形成される転動路に、同一径で形成された複数の転動ボールが介在することでラックシャフトと転動体ナットと、が螺合するボールねじ装置が構成される。このとき、同一径で形成された複数の転動ボールの全ては、外周転動溝と内周転動溝との間で動力を伝達する際に負荷を受ける負荷ボールとして機能する。
【０００３】
そして、上記のステアリング装置では、例えば、高速道路におけるレーンチェンジのような操舵動作を繰り返すと、転動路内では、それぞれ相互に所定の隙間を有して整列していた複数の転動ボールのうちの所定の部分の転動ボール間の隙間が詰まり、隣接する転動ボール同士が当接する、所謂、玉寄せ状態となる場合がある。
【０００４】
このような状態になると、隣接する各転動ボールは、ラックシャフトと転動体ナットとの相対回転に応じ、それぞれ同じ方向に回転しようとするため、各転動ボール同士の当接部では逆方向の移動（回転）が生じる。このため、各転動ボールは、当接する相手転動ボールの回転をそれぞれ妨げることになる。これにより、ラックシャフトを軸方向に作動させるために必要な力が大きくなり、ドライバにはステアリングの作動が重くなったと感じさせる場合がある。また、転動体ナットを回転させ、転動ボールを介してラックシャフトを軸線方向に移動させる電動モータにとっても、負荷が上昇し消費電力が増大する等の虞がある。
【０００５】
これに対し、特許文献１に記載のボールねじ装置では、ボールねじ装置が備える複数の転動ボール（負荷ボール）の並びの途中に、スペーサボールを一個ずつ複数個所に配置している。スペーサボールは、負荷ボールよりも径が小さなボールであり、特許文献１においては、一種類の径で形成されたスペーサボールを備えている。従って、外周転動溝と内周転動溝との間（転動路）で伝達される動力の大きさが所定値以下の時には、負荷ボールのみが、外周転動溝と内周転動溝との間で動力を伝達し、スペーサボールは、回転自在な状態で負荷ボール間に配置されている。これにより、ボールねじ装置の転動路において、各転動ボール間の隙間が詰まり隣接する転動ボール同士が当接する状態に至っても、当接する転動ボール間でのすべりの発生を抑制できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１７−１０９６２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１においては、スペーサボールの径は、一種類である。このため、転動路において伝達される動力の大きさが、予め設定した第一所定値を越えると、複数の負荷ボール又は外周転動溝（内周転動溝）が弾性変形し、スペーサボールが外周転動溝と内周転動溝とに接触する。これにより、スペーサボールも負荷ボールとして機能するようになる。このため、伝達する動力の大きさが第一所定値よりさらに大きい状態である、例えば、車両停車時におけるステアリングの据え切り等において玉寄せ状態が生じると、その際には、スペーサボールとして機能する転動ボールはないので、ステアリングの作動が重くなってしまう虞がある。
【０００８】
本発明は、上記課題に鑑みてなされた発明であり、ボールねじ装置の転動ボールが玉寄せ状態に至っても、転動路において伝達される動力の大きさが小さな領域から大きい領域までの広い範囲に亘って、当接する転動ボール間でのすべりの発生を抑制可能であるとともに、転動ボールが受ける負荷を低減し伝達される動力を確実に支持するボールねじ装置及びボールねじ装置を用いたステアリング装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（１．ボールねじ装置）
本発明のボールねじ装置は、外周面に外周転動溝が螺旋状に形成されたねじ軸と、前記外周転動溝に対応する内周転動溝が内周面に螺旋状に形成される転動体ナットと、前記外周転動溝と前記内周転動溝との間で形成される螺旋状の転動路と、前記転動路の両端に接続され前記転動路とともにひとつながりの循環路を形成する連結通路を備える連結部材と、前記循環路内に転動可能に配置される複数の転動ボールと、を備える。前記複数の転動ボールは、大径転動ボールと、前記大径転動ボールよりも径が第一所定径差だけ小さい中径転動ボールと、前記中径転動ボールよりも径が第二所定径差だけ小さい小径転動ボールと、を備える。そして、前記外周転動溝と前記内周転動溝との間で伝達する動力の大きさが第一所定値以下である場合に、前記転動路では、前記大径転動ボールのみが前記外周転動溝と前記内周転動溝との間の前記動力の伝達を行ない、伝達する前記動力の大きさが前記第一所定値を超え、且つ第二所定値以下である場合に、前記転動路では、前記大径転動ボール及び前記中径転動ボールが前記動力の伝達を行なう。
【００１０】
これにより、外周転動溝と内周転動溝との間で伝達される動力の大きさが第一所定値以下である場合、転動路では、大径転動ボールのみが負荷ボールとなって外周転動溝と内周転動溝との間で動力の伝達を行ない、中径転動ボールと小径転動ボールは動力の伝達を行わない。このため、たとえ、転動路内において玉寄せが生じ、大径転動ボール、中径転動ボール及び小径転動ボールが相互に接触したとしても、中径転動ボール及び小径転動ボールがスペーサボールとして遊転し、伝達する動力が増加することを良好に抑制することができる。このように、外周転動溝と内周転動溝との間で伝達される動力の大きさが第一所定値以下である低負荷領域においては、少量の負荷ボールと多くのスペーサボールとによって、玉寄せ時における動力の増加を抑制し、ねじ軸と転動体ナットとの間の相対回転をスムーズなものとする。
【００１１】
また、外周転動溝と内周転動溝との間で伝達される動力の大きさが第一所定値を超え、且つ第二所定値以下である場合においては、転動路では、中径転動ボールが負荷ボールとなって大径転動ボールとともに動力の伝達を行ない、小径転動ボールは動力の伝達を行わない。このように、伝達される動力の大きさが第一所定値を超え、且つ第二所定値以下である場合においては、中径転動ボールが負荷ボールとして追加される。このように、負荷ボールの数が増加するので、伝達される動力の大きさが第一所定値を超える大きな動力であっても、動力は中径転動ボール及び大径転動ボールによって確実に支持される。また、このとき同時に、小径転動ボールは、スペーサボールとして機能するので、外周転動溝と内周転動溝との間で伝達される動力の増加を良好に抑制することができる。
【００１２】
（２．ステアリング装置）
本発明のステアリング装置は、上記に記載のボールねじ装置を備える。これにより、ボールねじ装置において伝達される動力の大きさが第一所定値以下である場合、及び第一所定値を超え且つ第二所定値以下である場合において、ステアリングホイールの操舵がスムーズに行えるステアリング装置が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明に係る電動パワーステアリング装置を示す概略図である。
【図２】実施形態に係る図１の操舵補助機構及びボールねじ装置の部分の拡大断面図である。
【図３】循環路の模式図である。
【図４】転動路と転動ボールとの関係を説明する図である。
【図５】転動体ナット及びデフレクタを説明する図である。
【図６】転動ボールの構成を説明する図であるとともに、本実施形態に係る転動ボールの配列（１）を説明する図である。
【図７】本実施形態に係る転動ボールの配列（３）を説明する図である。
【図８】ステアリングホイールの操舵荷重と操舵角度との関係を示すグラフである。
【図９】低負荷領域における転動路と転動ボールの状態を説明する図である。
【図１０】中負荷領域における転動路と転動ボールの状態を説明する図である。
【図１１】高負荷領域における転動路と転動ボールの状態を説明する図である。
【図１２】変形例１に係る転動ボールの配列（４）を説明する図である。
【図１３】変形例１に係る転動ボールの配列（５）を説明する図である。
【図１４】変形例２に係る転動ボールの配列（６）を説明する図である。
【図１５】変形例３に係る転動ボールの配列（７）を説明する図である。
【図１６】変形例３の他の態様に係る転動ボールの配列（８）を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
＜１．第一実施形態＞
以下、本発明の第一実施形態を図面に基づいて説明する。図１は、本発明に係るボールねじ装置が車両の電動パワーステアリング装置（ステアリング装置に相当）に適用された態様を例示する電動パワーステアリング装置の全体を示す図である。
【００１５】
電動パワーステアリング装置は、操舵補助力によって操舵力を補助するステアリング装置である。なお、本発明のボールねじ装置は、電動パワーステアリング装置の他に、４輪操舵装置、後輪操舵装置、ステアバイワイヤ装置など、ボールねじ装置の適用が可能な様々な装置に適用できる。
【００１６】
（１−１．ステアリング装置１０の構成）
電動パワーステアリング装置１０（以後、ステアリング装置１０と称する）は、車両の転舵輪（図略）に連結される転舵シャフト２０（後述するボールねじ装置のねじ軸に相当）を転舵シャフト２０の軸線方向と一致するＡ方向（図１の左右方向）に往復移動させることにより、転舵輪（図略）の向きを変える装置である。
【００１７】
図１に示すように、ステアリング装置１０は、ハウジング１１と、ステアリングホイール１２と、ステアリングシャフト１３と、トルク検出装置１４と、電動モータＭ（以後、モータＭと称す）と、前述の転舵シャフト２０と、操舵補助機構３０と、ボールねじ装置４０と、を備える。
【００１８】
ハウジング１１は、車両に固定される固定部材である。ハウジング１１は、筒状に形成され、転舵シャフト２０をＡ方向に相対移動可能に挿通する。ハウジング１１は、第一ハウジング１１ａと、第一ハウジング１１ａのＡ方向一端側（図１中、左側）に固定された第二ハウジング１１ｂとを備える。
【００１９】
ステアリングホイール１２は、ステアリングシャフト１３の端部に固定され、車室内において回転可能に支持される。ステアリングシャフト１３は、運転者の操作によってステアリングホイール１２に加えられるトルクを転舵シャフト２０に伝達する。
【００２０】
ステアリングシャフト１３の転舵シャフト２０側の端部には、ラックアンドピニオン機構を構成するピニオン１３ａが形成される。トルク検出装置１４は、ステアリングシャフト１３の捩れ量に基づいて、ステアリングシャフト１３に加えられるトルクを検出する。
【００２１】
転舵シャフト２０は、Ａ方向に延伸している。転舵シャフト２０には、ラック２２が形成される。ラック２２は、ステアリングシャフト１３のピニオン１３ａに噛合し、ピニオン１３ａとともにラックアンドピニオン機構を構成する。ラックアンドピニオン機構は、ステアリング装置１０の用途等に基づいて、ステアリングシャフト１３と転舵シャフト２０との間で伝達可能な最大軸力が設定される。
【００２２】
また、転舵シャフト２０は、ラック２２とは異なる位置にボールねじ部２３が形成される。ボールねじ部２３は、後述する転動体ナット２１とともにボールねじ装置４０を構成し、操舵補助機構３０により操舵補助力を伝達される。転舵シャフト２０の両端は、図略のタイロッドおよびナックルアーム等を介して左右の操舵輪（図略）に連結され、転舵シャフト２０のＡ方向への軸動によって操舵輪が左右方向に操舵される。
【００２３】
操舵補助機構３０は、モータＭを駆動源として転舵シャフト２０に操舵補助力を付与する機構である。操舵補助機構３０は、モータＭ、モータＭを駆動する制御部ＥＣＵ及び駆動力伝達機構３２を備える。モータＭ、及びモータＭを駆動するための制御部ＥＣＵは、ハウジング１１の第一ハウジング１１ａに固定されるケース３１に収容される。制御部ＥＣＵは、トルク検出装置１４の出力信号に基づいて、操舵補助トルクを決定し、モータＭの出力を制御する。
【００２４】
図２に示すように、駆動力伝達機構３２は、駆動プーリ３６、従動プーリ３４及び歯付きベルト３５を備える。駆動プーリ３６は、モータＭの出力軸３７に装着される。出力軸３７は、転舵シャフト２０の軸線と平行に配置される。従動プーリ３４は、転動体ナット２１の外周側に転動体ナット２１と一体回転可能に配置される。
【００２５】
転動体ナット２１のＡ方向一端側（図２において左側）は、第二ハウジング１１ｂの内周面１１ｂ１にボールベアリング３３を介して回転可能に支持される。歯付きベルト３５は、駆動プーリ３６と従動プーリ３４とに懸架される。駆動力伝達機構３２は、駆動プーリ３６と従動プーリ３４との間で、モータＭが発生させる回転駆動力を、歯付きベルト３５を介して伝達する。
【００２６】
（１−２．ボールねじ装置）
（１−２−１．ボールねじ装置の構成）
図２に示すように、ボールねじ装置４０は、主に第二ハウジング１１ｂ内に収容される。ボールねじ装置４０は、転舵シャフト２０（ねじ軸）、転舵シャフト２０のボールねじ部２３、転動体ナット２１（ナットに相当）、連結部材３８及び複数の転動ボール２４を備える。転舵シャフト２０のボールねじ部２３には、外周面に螺旋状に形成された外周転動溝２０ａが複数巻き巻回されて形成される。
【００２７】
転動体ナット２１は、筒状に形成され、ボールねじ部２３の外周側にボールねじ部２３（転舵シャフト２０）と同軸に配置される。転動体ナット２１の内周面は、螺旋状に複数巻き巻回されて形成され、外周転動溝２０ａに対応する内周転動溝２１ａを備える。ボールねじ部２３の外周転動溝２０ａと転動体ナット２１の内周転動溝２１ａと、は対向して配置される。
【００２８】
外周転動溝２０ａと内周転動溝２１ａとの間で、複数の転動ボール２４が転動する多列の転動路Ｒ１が形成される（図３の模式図参照）。なお、図３の模式図に示すように、転動路Ｒ１は、Ａ端からＢ端まで螺旋状に形成されている。転動路Ｒ１の外周転動溝２０ａ及び内周転動溝２１ａは、図４に示すように形成される。なお、本実施形態においては、外周転動溝２０ａ及び内周転動溝２１ａは、ともに単一Ｒで形成されるものとして説明する。ただし、外周転動溝２０ａ及び内周転動溝２１ａの溝形状は、単一Ｒ形状に限らず、公知の単ゴシックアーチ形状等で形成されたものであってもよい。
【００２９】
複数の転動ボール２４は、上述したように多列の転動路Ｒ１内に転動可能に配列される。これにより、ボールねじ部２３（転舵シャフト２０）の外周転動溝２０ａと、転動体ナット２１の内周転動溝２１ａとが、複数の転動ボール２４を介して螺合する。図６に示すように、複数の転動ボール２４は、複数の大径転動ボール２４ａ、大径転動ボール２４ａより第一所定径差α１だけ直径の小さな複数の中径転動ボール２４ｂ及び中径転動ボール２４ｂより第二所定径差α２だけ直径の小さな複数の小径転動ボール２４ｃで構成されるボール群である。第一所定径差α１、及び第二所定径差α２については、後に詳細に説明する。
【００３０】
転動体ナット２１と転舵シャフト２０（ねじ軸）とが相対回転するボールねじ回転時において、図４に示す転動路Ｒ１内では、複数の転動ボール２４のうち、負荷ボールとして機能する転動ボール（例えば、大径転動ボール２４ａ）は、内周転動溝２１ａの溝面上の点ｑ及び外周転動溝２０ａの溝面上の点ｐと、それぞれ接触する。そして、ボールねじ回転時において、内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で動力Ｐが大径転動ボール２４ａを介して伝達される。
【００３１】
連結部材３８は、前述した転動体ナット２１とデフレクタ５１，５２とを備える。連結部材３８は、転動路Ｒ１の両端（図３におけるＡ端及びＢ端）に接続され転動路Ｒ１とともにひとつながりの循環路５０（図３参照）を形成する連結通路４３を備える。連結通路４３は、転動ボール２４の通路であり、転動体ナット２１内、及びデフレクタ５１，５２内に形成される。
【００３２】
図２、図５に示すように、転動体ナット２１には、外周面２１ｂから内周面の内周転動溝２１ａに貫通する長孔状の一対の取付孔４１，４２が形成される。一対の取付孔４１，４２は、転動路Ｒ１の両端（Ａ端、及びＢ端）と接続される。一対の取付孔４１，４２には、デフレクタ５１，５２がそれぞれ圧入される。また、転動体ナット２１の外周面２１ｂには、一対の取付孔４１，４２と連通する連通溝２１ｃが形成される。連通溝２１ｃは、大径転動ボール２４ａが、転動可能な大きさで形成される。
【００３３】
図２に示すように、各デフレクタ５１，５２には、転動路Ｒ１の両端であるＡ端，Ｂ端と連通溝２１ｃとを連結する貫通孔５１ａ，５２ａが形成される。デフレクタ５１，５２は、転動路Ｒ１の一端（Ａ端、又はＢ端）から掬い上げた転動ボール２４（大径転動ボール２４ａ、中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃ）を、貫通孔５１ａ，５２ａを介して連通溝２１ｃに導く機能を有する。また、デフレクタ５１，５２は、連通溝２１ｃ内の転動ボール２４を、貫通孔５１ａ，５２ａを介して、転動路Ｒ１の他端（Ｂ端、又はＡ端）に排出する機能を有する。
【００３４】
このように、各デフレクタ５１，５２の貫通孔５１ａ，５２ａ、及び転動体ナット２１の連通溝２１ｃにより、転動路Ｒ１のＡ端、Ｂ端間を短絡する連結通路４３が構成される（図２、図３参照）。これにより、転動ボール２４は、連結通路４３を介して転動路Ｒ１とひとつながりとなった循環路５０内において無限循環可能である。
【００３５】
（１−２−２．転動ボール２４の詳細）
前述したように、複数の転動ボール２４は、複数の大径転動ボール２４ａ，複数の中径転動ボール２４ｂ及び複数の小径転動ボール２４ｃで構成されるボール群である。本実施形態においては、循環路５０内において一列に整列し配置される複数の転動ボール２４のうち、連続して整列する何れか三個の転動ボールを取り出したとき、そのうちの少なくとも一個の転動ボールは小径転動ボール２４ｃである。また、取り出した連続して整列する三個の転動ボールは、大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂを一つずつ備える。
【００３６】
具体的には、循環路５０内に整列した複数の転動ボール２４は、図６の模式図に示すように、大径転動ボール２４ａ（大），中径転動ボール２４ｂ（中）及び小径転動ボール２４ｃ（小）が、循環路５０内において、配列（１）大→中→小→大→中→小・・の順に繰り返し整列して配置される。なお、以降においても、大径転動ボール２４ａ、中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃの配列順を説明する際には、大径転動ボール２４ａを大とのみ記載し、中径転動ボール２４ｂを中とのみ記載し、小径転動ボール２４ｃを小とのみ記載して説明する。また、転動ボール２４の配列を説明する場合、各図において、左から右に向かって配列するものとする。
【００３７】
上記において、配列（１）は循環路５０内において、どちらの方向に向って配列してもよい。つまり、上記の配列方向とは逆の方向に向って、図略の配列（２）大→中→小→大→中→小→大→中→小・・の順に整列して配置してもよい。また、中と大の順番を入れ替え、配列（３）中→大→小→中→大→小→中→大→小・・の順に整列して配置してもよい（図７参照）。これにより、循環路５０内の配置される複数の大径転動ボール２４ａ、複数の中径転動ボール２４ｂ及び複数の小径転動ボール２４ｃのそれぞれの数は、転動ボール２４の総数のほぼ１／３ずつ配置されることとなる。
【００３８】
また、上記において、複数の転動ボール２４のうち、複数の大径転動ボール２４ａの径φＤ１（球の直径）と複数の中径転動ボール２４ｂの径φＤ２（球の直径）との間の径差は、第一所定径差α１である（α１＝φＤ１−φＤ２）。また、中径転動ボール２４ｂの径φＤ２（球の直径）と小径転動ボール２４ｃの径φＤ３（球の直径）との間の径差は、第二所定径差α２である（α２＝φＤ２−φＤ３）。第一所定径差α１及び第二所定径差α２の大きさは、概ね、数μｍ〜十数μｍ程度である。
【００３９】
なお、上記において、径φＤ１、径φＤ２、及び径φＤ３は、それぞれ、各転動ボール２４ａ，２４ｂ，２４ｃの各集団における各平均球径である。このとき、各集団における各転動ボール２４ａ，２４ｂ，２４ｃの球径の各ばらつき幅は非常に小さく、各転動ボール２４ａ，２４ｂ，２４ｃの各集団同士の間において個々の球径は重複しないものとする。
【００４０】
第一所定径差α１は、転動路Ｒ１において、伝達する動力Ｐの大きさが、後述する第一所定値Ｐ１を超えたときに、複数の大径転動ボール２４ａが内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で相対的に径方向へ移動（弾性変形）する量に等しい。また、第二所定径差α２は、転動路Ｒ１において、伝達する動力Ｐの大きさが、第一所定値Ｐ１を越えた後、後述する第二所定値Ｐ２を越えたときに、複数の大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂが内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で相対的に径方向へ移動（弾性変形）する量に等しい。
【００４１】
第一所定径差α１及び第二所定径差α２は、第一所定値Ｐ１、第二所定値Ｐ２、各大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂの個数、及び各材料のヤング率等に基づき設定される。大径転動ボール２４ａ，中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃは、例えば、ステンレス軸受鋼等の鉄系材料によって形成される。
【００４２】
上記において、第一所定値Ｐ１、第二所定値Ｐ２は、どのような状況を想定し設定しても良いが、本実施形態では、一例として、第一所定値Ｐ１は、所定の速度での走行時における頻繁なレーンチェンジ動作時を想定して設定する。また、第二所定値Ｐ２は、車両停止時における転舵輪（図略）の据え切り時を想定して設定する。
【００４３】
そこで、第一所定値Ｐ１、第二所定値Ｐ２について、図８のグラフに基づき説明する。なお、図８のグラフ中の線図Ｇ１，Ｇ２は、玉寄せが生じていない通常時（路面は乾燥した舗装路であり、転舵輪は十分な深さのタイヤ溝を有する）にステアリングホイール１２を操舵した際における、ステアリングホイール１２の操舵角度（舵角）θと操舵荷重Ｑとの関係を示す実験データである。図８における線図Ｇ１、Ｇ２は、車両の速度Ｖの条件が異なるグラフである。線図Ｇ１は、車両が所定の速度Ｖ（例えば、８０ｋｍ／ｈ）で走行中のデータの一例を示し、線図Ｇ２は車両停車時（Ｖ＝０）におけるデータの一例を示している。
【００４４】
線図Ｇ１及び線図Ｇ２において、操舵角度０ｄｅｇの位置から右方向にステアリングホイール１２を操舵したときの操舵荷重Ｑは、操舵角度０ｄｅｇより右側で且つ線図Ｇ１，Ｇ２の上側のラインで示されている。また、操舵角度０ｄｅｇの位置から左方向にステアリングホイール１２を操舵したときの操舵荷重Ｑは、操舵角度０ｄｅｇより左側で且つ線図Ｇ１，Ｇ２の下側のラインで示されている。
【００４５】
つまり、図８においては、右方向にステアリングホイール１２を操舵したときの操舵荷重Ｑを正とし、左方向にステアリングホイール１２を操舵したときの操舵荷重Ｑを負として表している。また、車両の速度Ｖが大きくなるほど、操舵荷重Ｑは小さくなり、車両の速度Ｖが小さいほど、操舵荷重Ｑは大きくなる。
【００４６】
また、図８のグラフにおいて、ステアリングホイール１２の操舵荷重Ｑは、ボールねじ装置４０の作動時に、内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で複数の転動ボール２４を介して伝達される動力Ｐの大きさと等しいと考えればよい。また、線図Ｇ１は、所定の一速度時におけるデータを例示しただけのものであり、線図は車両の速度Ｖ毎にそれぞれ準備されている。
【００４７】
そして、発明者は、文献の調査、及び実験等から、車両が高速（例えば、８０ｋｍ／ｈ）で直進走行している場合、ドライバがステアリングホイール１２の操舵荷重を重いと感じる操舵荷重Ｑは、操舵角度θ１が±４０ｄｅｇを超えたときにおける操舵荷重であるものとした。そこで、線図Ｇ１において、±４０ｄｅｇを超えた点の手前の点である±４０ｄｅｇを選択し、±４０ｄｅｇにおける操舵荷重Ｑ１を第一所定値Ｐ１として設定した。ただし、操舵角度θ１を、±４０ｄｅｇとしたのは、あくまで一例であって所望の角度に任意に設定すればよい。
【００４８】
また、発明者は、文献の調査、及び実験等から、車両が停車状態据え切りをした場合に、ドライバがステアリングホイール１２の操舵荷重を重いと感じる操舵荷重Ｑは、操舵角度θ２が±３００ｄｅｇを超えたときにおける操舵荷重であるものとした。そこで、線図Ｇ２において±３００ｄｅｇを超えた点の手前の点である±３００ｄｅｇを選択し、±３００ｄｅｇにおける操舵荷重Ｑ２を第二所定値Ｐ２として設定した。ただし、上記と同様、操舵角度θ２を、±３００ｄｅｇとしたのは、あくまで一例であって、所望の角度に任意に設定すればよい。
【００４９】
そして、前述したように、大径転動ボール２４ａの径と中径転動ボール２４ｂの径との間の径差である第一所定径差α１及び中径転動ボール２４ｂの径と小径転動ボール２４ｃの径との間の径差である第二所定径差α２を、それぞれ第一所定値Ｐ１（操舵荷重Ｑ１）及び第二所定値Ｐ２（操舵荷重Ｑ２）に基づき実験等で求める。
【００５０】
つまり、第一所定値Ｐ１（操舵荷重Ｑ１）を超える動力Ｐが、内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で伝達された場合に、大径転動ボール２４ａ、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａの少なくとも一つの部材が弾性変形し、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａが中径転動ボール２４ｂに当接することを可能とする大径転動ボール２４ａと中径転動ボール２４ｂとの径差を求め第一所定径差α１として設定する（図６参照）。
【００５１】
また、第二所定径差α２（操舵荷重Ｑ２）を超える動力Ｐが、内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で伝達された場合に、大径転動ボール２４ａ、中径転動ボール２４ｂ、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａの少なくとも一つの部材が弾性変形し、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａが小径転動ボール２４ｃに当接することを可能とする中径転動ボール２４ｂと小径転動ボール２４ｃとの径差を求め第二所定径差α２として設定する（図６参照）。
【００５２】
（１−３．作用）
次に、ステアリング装置１０におけるボールねじ装置４０の作用について説明する。説明に当たって、内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で伝達される動力Ｐが低負荷領域にある場合、中負荷領域にある場合、及び高負荷領域にある場合に分けて説明する。なお、全ての状態において、転動路Ｒ１内に配置（収容）される転動ボール２４の少なくとも一部は玉寄せ状態であるものとする（図６参照）。
【００５３】
なお、玉寄せとは、例えば、車両が所定の速度で走行中に、ドライバがステアリングホイールを、小刻みに左右に操舵させることによって、転動路Ｒ１内の複数の転動ボールが相互に接近し、やがて当接する公知の現象である。玉寄せは公知の現象であるので詳細な説明については省略する。
【００５４】
（１−３−１．低負荷領域）
まず、低負荷領域について図８、図９に基づき説明する。低負荷領域とは、内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で伝達される動力Ｐの領域のうち、第一所定値Ｐ１（操舵荷重Ｑ１）までの範囲の領域をいう（図８参照）。低負荷領域では、図９に示すように、転動路Ｒ１内において、径が三種類ある転動ボール２４のうち、大径転動ボール２４ａのみが内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとに接触する。つまり、大径転動ボール２４ａのみが負荷ボールとなって、動力Ｐを内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で伝達する。なお、図９は上述した転動ボール２４の配列（１）に基づき作成した図である。
【００５５】
低負荷領域において、伝達される動力Ｐが増加していくと、負荷を受ける大径転動ボール２４ａ、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａの少なくとも一つの部材が径方向で弾性変形する。このとき、中径転動ボール２４ｂの径は、大径転動ボール２４ａの径に対し、第一所定値Ｐ１に基づき設定された第一所定径差α１だけ小さく形成されている。このため、第一所定値Ｐ１（＝操舵荷重Ｑ１）を超える動力Ｐが、内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間に付与されるまでは、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａは、中径転動ボール２４ｂに接触しない。
【００５６】
このように、低負荷領域では、複数の転動ボール２４の総個数のうち、ほぼ１／３の個数で構成される大径転動ボール２４ａのみによって、操舵荷重Ｑを負担するが、低負荷領域であるため、操舵荷重Ｑは大きくなく、十分な耐久性を有する。
【００５７】
また、同時に、低負荷領域では、スペーサボールとして機能する中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃを備えている。つまり、複数の転動ボール２４の総個数のうち、ほぼ２／３がスペーサボールであることになる。このため、ボールねじ装置４０が作動し、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａが相対回転すると、転動ボール２４がたとえ玉寄せ状態であっても、中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃは遊転しステアリングホイール１２の操舵荷重Ｑが増加することを良好に抑制する。
【００５８】
（１−３−２．中負荷領域）
次に、中負荷領域について図８、図１０に基づき説明する。なお、図１０も、図９と同様、上述した転動ボール２４の配列（１）に基づき作成した図である。中負荷領域とは、内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で伝達される動力Ｐの領域のうち、第一所定値Ｐ１（操舵荷重Ｑ１）を超える動力から第二所定値Ｐ２までの範囲で形成される領域をいう（図８参照）。中負荷領域では、図１０に示すように、動力Ｐが第一所定値Ｐ１（操舵荷重Ｑ１）を超えると、大径転動ボール２４ａ、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａの少なくとも一つの部材が、径方向で弾性変形し、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａが中径転動ボール２４ｂと接触する。これにより、中径転動ボール２４ｂも大径転動ボール２４ａとともに、負荷ボールとして機能する。
【００５９】
その後、負荷を受ける大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂ、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａの少なくとも一つの部材が、径方向で弾性変形し、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａが小径転動ボール２４ｃと接触する直前まで変位する。つまり、負荷を受ける大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂ、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａの少なくとも一つの部材が径方向に向かって弾性変形するが、小径転動ボール２４ｃの径が中径転動ボール２４ｂの径に対し、第二所定径差α２を有して形成されている。
【００６０】
このため、第二所定値Ｐ２（＝操舵荷重Ｑ２）を超える動力Ｐが、内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間に付与されるまでは、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａは、小径転動ボール２４ｃに接触しない。このように、中負荷領域では、複数の転動ボール２４の総個数のうち、ほぼ１／３の個数で構成される大径転動ボール２４ａと、同じくほぼ１／３の個数で構成される中径転動ボール２４ｂとによって、操舵荷重Ｑ１より大きな操舵荷重Ｑ２（Ｑ１＜Ｑ２）までの間の操舵荷重Ｑを負担するため、十分な耐久性を有する。
【００６１】
また、同時に、中負荷領域では、スペーサボールとして機能する小径転動ボール２４ｃを備えている。つまり、複数の転動ボール２４の総個数のうち、ほぼ１／３のスペーサボールを備えていることになる。このため、ボールねじ装置４０が作動し、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａが相対回転すると、転動ボール２４がたとえ玉寄せ状態であっても、小径転動ボール２４ｃは、遊転しステアリングホイール１２の操舵荷重Ｑが増加することを良好に抑制する。
【００６２】
（１−３−３．高負荷領域）
次に、高負荷領域について図８、図１１に基づき説明する。なお、図１１についても、図９、頭１０と同様、上述した転動ボール２４の配列（１）に基づき作成した図である。高負荷領域とは、内周転動溝２１ａと外周転動溝２０ａとの間で伝達される動力Ｐの領域のうち、第二所定値Ｐ２（操舵荷重Ｑ２）を超える動力以上の範囲で形成される領域をいう（図８参照）。高負荷領域では、図１１に示すように、動力Ｐが第二所定値Ｐ２（操舵荷重Ｑ２）を超えると、大径転動ボール２４ａ及び小径転動ボール２４ｃ、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａの少なくとも一つの部材が、径方向で弾性変形し、内周転動溝２１ａ及び外周転動溝２０ａが小径転動ボール２４ｃと接触する。
【００６３】
これにより、小径転動ボール２４ｃも中径転動ボール２４ｂ及び大径転動ボール２４ａとともに、負荷ボールとして機能する。つまり、転動ボール２４の全てが負荷ボールとして機能する。これにより、高負荷領域では、操舵荷重Ｑ２を超える非常に大きな操舵荷重Ｑであっても良好に支持でき、高い耐久性が得られる。
【００６４】
（１−４．第一実施形態による効果）
上記第一実施形態によれば、複数の転動ボール２４は、大径転動ボール２４ａと、大径転動ボール２４ａよりも径が第一所定径差α１だけ小さい中径転動ボール２４ｂと、中径転動ボール２４ｂよりも径が第二所定径差α２だけ小さい小径転動ボール２４ｃと、を備える。
【００６５】
外周転動溝２０ａと内周転動溝２１ａとの間で伝達する動力Ｐの大きさが第一所定値Ｐ１以下である場合に、転動路Ｒ１では、大径転動ボール２４ａのみが外周転動溝２０ａと内周転動溝２１ａとの間の動力Ｐの伝達を行ない、伝達する動力Ｐの大きさが第一所定値Ｐ１を超え、且つ第二所定値Ｐ２以下である場合に、転動路Ｒ１では、大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂが動力Ｐの伝達を行なう。
【００６６】
これにより、外周転動溝２０ａと内周転動溝２１ａとの間で伝達される動力Ｐの大きさが第一所定値Ｐ１以下である場合、転動路Ｒ１では、大径転動ボール２４ａのみが負荷ボールとなって外周転動溝２０ａと内周転動溝２１ａとの間で動力Ｐの伝達を行ない、中径転動ボール２４ｂと小径転動ボール２４ｃは動力Ｐの伝達を行わない。このため、たとえ、転動路Ｒ１内において玉寄せが生じ、大径転動ボール２４ａ、中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃが相互に接触したとしても、中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃがスペーサボールとして遊転し、伝達する動力Ｐが増加することを良好に抑制することができる。
【００６７】
このように、外周転動溝２０ａと内周転動溝２１ａとの間で伝達される動力Ｐの大きさが第一所定値Ｐ１以下である低負荷領域においては、少量の負荷ボール（大径転動ボール２４ａ）と多くのスペーサボール（中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃ）とによって、玉寄せ時における動力Ｐの増加を抑制し、転動体ナット２１と転舵シャフト２０（ねじ軸）との間の相対回転をスムーズなものとする。
【００６８】
また、外周転動溝２０ａと内周転動溝２１ａとの間で伝達される動力Ｐの大きさが第一所定値Ｐ１を超え、且つ第二所定値Ｐ２以下である場合においては、転動路Ｒ１では、中径転動ボール２４ｂが負荷ボールとなって大径転動ボール２４ａとともに動力Ｐの伝達を行ない、小径転動ボール２４ｃは動力Ｐの伝達を行わない。
【００６９】
このように、伝達される動力Ｐの大きさが第一所定値Ｐ１を超え、且つ第二所定値Ｐ２以下である場合においては、中径転動ボール２４ｂが負荷ボールとして追加される。従って、負荷ボールの数が増加するので、伝達される動力Ｐの大きさが第一所定値Ｐ１を超える大きな動力であっても、動力Ｐは中径転動ボール２４ｂ及び大径転動ボール２４ａによって確実に支持される。また、このとき同時に、小径転動ボール２４ｃは、スペーサボールとして機能するので、たとえ、転動路Ｒ１内において転動ボール２４に玉寄せが生じても外周転動溝２０ａと内周転動溝２１ａとの間で伝達される動力Ｐの増加を良好に抑制することができる。
【００７０】
また、上記第一実施形態によれば、伝達する動力Ｐの大きさが第二所定値Ｐ２を超え高負荷領域に入った場合、転動路Ｒ１では、大径転動ボール２４ａ，中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃが動力の伝達を行なう。これにより、動力Ｐは、大径転動ボール２４ａ，中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃによって、確実に支持されるので、十分な耐久性が得られる。
【００７１】
また、上記第一実施形態によれば、ステアリング装置１０は、上記ボールねじ装置４０を備える。これにより、ボールねじ装置４０において伝達される動力Ｐの大きさが第一所定値Ｐ１以下である場合、及び第一所定値Ｐ１を超え且つ第二所定値Ｐ２以下である場合において、ステアリングホイール１２の操舵がスムーズに行える。
【００７２】
＜２．第一実施形態の変形例＞
（２−１．変形例１）
なお、上記第一実施形態においては、循環路５０内に整列して配置される複数の転動ボール２４のうち、複数の大径転動ボール２４ａ（大），中径転動ボール２４ｂ（中）及び小径転動ボール２４ｃ（小）の配列を、（１）大→中→小→大→中→小→大→中→小・・（又は（３）中→大→小→中→大→小→中→大→小・・）の並び順とした。しかしこの態様には限らない。
【００７３】
第一実施形態の変形例１として、循環路５０に配置される複数の転動ボール２４は、連続して整列する三個の転動ボールのうち少なくとも一個の転動ボールが小径転動ボール２４ｃであれば、他の二個の転動ボールは、どの転動ボールであってもよい。つまり、循環路５０では、複数の大径転動ボール２４ａ（大），中径転動ボール２４ｂ（中）及び小径転動ボール２４ｃ（小）の配列を、例えば、図１２に示すように、配列（４）大→大→小→中→中→小→大→大→小の並び順で繰り返し配置してもよい。また、図１３に示すように、配列（５）大→小→小→中→小→小→大→小→小の並び順で繰り返し配置してもよい。
【００７４】
配列（４）の並び順で、複数の転動ボール２４を配置した場合には、第一実施形態と同様の効果が期待できる。また、複数の転動ボール２４を、配列（５）の並び順で配置した場合には、複数の転動ボール２４の総個数に占める大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂの個数の割合は減少し、小径転動ボール２４ｃの個数の割合が増加する。このため、低負荷領域及び中負荷領域において負荷ボール（大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂ）の数が減少し、これによって伝達可能な動力Ｐが減少するので、この点につき考慮し、使用することが好ましい。ただし、配列（５）の並び順で配置した場合には、中負荷領域において、スペーサボール（小径転動ボール２４ｃ）の数は増加するため、操舵荷重Ｑの増加を低下させる効果は向上する。
【００７５】
（２−２．変形例２）
また、第一実施形態の変形例２として、ボールねじ装置４０は、循環路５０内に整列して配置される複数の転動ボール２４のうち、連続して整列する何れか二個の転動ボールが、小径転動ボール２４ｃと、大径転動ボール２４ａ又は中径転動ボール２４ｂの一方と、を備えるよう配置してもよい。具体的には、循環路５０における複数の転動ボール２４は、複数の大径転動ボール２４ａ（大），中径転動ボール２４ｂ（中）及び小径転動ボール２４ｃ（小）を、例えば、図1４に示すように、配列（６）大→小→中→小→大→小→中→小→大の並び順で繰り返し配置してもよい。
【００７６】
このように、複数の転動ボール２４を配列（６）の並び順で配置することにより、低負荷領域においては、大径転動ボール２４ａのみが負荷ボールとなり、中径転動ボール２４ｂ及び小径転動ボール２４ｃがスペーサボールとなる。また、中負荷領域においても、大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂが負荷ボールとなり、小径転動ボール２４ｃがスペーサボールとなる。これにより、第一実施形態と同様の効果が得られる。
【００７７】
ただし、変形例２における配列（６）では、変形例１における配列（５）と同様、複数の転動ボール２４の総個数に占める大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂの個数の割合は減少し、小径転動ボール２４ｃの個数の割合が増加する。このため、低負荷領域及び中負荷領域において負荷ボール（大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂ）の数が減少し、これによって伝達可能な動力Ｐが減少するので、この点につき考慮し、使用することが好ましい。ただし、配列（６）の並び順で配置した場合には、低負荷領域及び中負荷領域において、スペーサボール（小径転動ボール２４ｃ）の数は増加するため、操舵荷重Ｑの増加を低下させる効果は向上する。
【００７８】
（２−３．変形例３）
また、第一実施形態の変形例３として、複数の転動ボール２４を以下のように配列してもよい。つまり、変形例３においては、循環路５０内に配置される複数の転動ボール２４は、連続して整列する何れか四個の転動ボールのうち、一個を小径転動ボール２４ｃとし、二個を、大径転動ボール２４ａ又は中径転動ボール２４ｂの一方とする。また、残りの一個を、大径転動ボール２４ａ又は中径転動ボール２４ｂの他方とする。また、四個の転動ボールは、異なる径の転動ボールが連続して整列し構成される。つまり、連続して整列する四個の転動ボールにおいて、同じ径の転動ボールは連続して配置されない。
【００７９】
従って、変形例３では、循環路５０における複数の大径転動ボール２４ａ（大），中径転動ボール２４ｂ（中）及び小径転動ボール２４ｃ（小）が、例えば、配列（７）大→中→大→小→大→中→大→小→大→中→大→小の並び順で配置されればよい（図１５参照）。また、他の態様として、例えば、配列（８）大→中→大→小→中→大→中→小→大→中→大→小→中→大→中→小の並び順で配置すればよい（図１６参照）。
【００８０】
このような配列（７）、配列（８）の並び順で配置することにより、複数の転動ボール２４の総個数に占める大径転動ボール２４ａ又は中径転動ボール２４ｂの個数の割合は増加し、小径転動ボール２４ｃの個数の割合が減少する。このため、少なくとも中負荷領域において負荷ボール（大径転動ボール２４ａ及び中径転動ボール２４ｂ）の数が増加し、スペーサボール（小径転動ボール２４ｃ）の数は減少するので、この点につき考慮し、使用することが好ましい。
【００８１】
＜３．その他＞
なお、上記第一実施形態では、本発明に係るボールねじ装置４０を、ラックパラレル型の電動パワーステアリング装置１０に適用した。しかし、この態様には限らない。別の実施形態（図略）として、ボールねじ装置４０は、例えば、特開２０１１−１０５０７５号公報に記載されるような、ラック軸とモータとが同軸に配置される、所謂、ラックダイレクト型の電動ステアリング装置に適用してもよい。これによっても相応の効果が期待できる。
【００８２】
また、上記第一実施形態では、循環路５０を多列の転動路Ｒ１と一本の連結通路４３とによって形成する多列一循環路によって形成した。しかし、この態様には、限らない。他の実施形態として、特開２０１６−０２０７２５号公報に開示されるような循環路を一列の転動路と一本の連結通路とによって構成する一列一循環路によって形成してもよい。この場合は、一列一循環路を軸線方向に任意の数だけ設けてもよい。これによっても相応の効果が期待できる。
【００８３】
また、上記第一実施形態においては、連結部材３８の連結通路４３を、転動体ナット２１の内部に形成した。しかし、この態様には限らず、連結通路を、転動体ナット２１の外部にチューブ等を外付けして形成する公知のリターンチューブ方式によって構成してもよい。また、公知のこまを用いて連結通路を構成するこま方式によって構成してもよい。更には、いずれも公知のエンドキャップ方式やガイドプレート方式等によって連結通路を構成してもよい。いずれによっても、上記実施形態と同様の効果が期待できる。
【符号の説明】
【００８４】
１０；電動パワーステアリング装置（ステアリング装置）、  １１；ハウジング、  １２；ステアリングホイール、  ２０；転舵シャフト（ねじ軸）、  ２０ａ；外周転動溝、  ２１；転動体ナット、  ２１ａ；内周転動溝、  ２４；転動ボール、  ２４ａ；大径転動ボール、  ２４ｂ；中径転動ボール、  ２４ｃ；小径転動ボール、  ３８；連結部材、  ４０；ボールねじ装置、  ４３；連結通路、  ５０；循環路、  Ｐ；動力、  Ｐ１；第一所定値、  Ｐ２；第二所定値、  α１；第一所定径差、  α２；第二所定径差。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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