(57)【要約】      （修正有）【課題】ＨＥＲ２陽性がんを治療するための組成物及び方法の提供。【解決手段】ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体と組み合わせて免疫機能を増強するための医薬であって、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体であり、抗ＨＥＲ２抗体が、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む二重特異性抗体である、医薬。ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＭＤＸ−１１０５及びＭＥＤＩ４７３６からなる群から選択されることが好ましい。【選択図】図１４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を個体に投与することを含む、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための方法。
【請求項２】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストが、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストがＰＤ−１結合アンタゴニストである、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、そのリガンド結合パートナーへのＰＤ−１の結合を阻害する、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１へのＰＤ−１の結合を阻害する、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ２へのＰＤ−１の結合を阻害する、請求項４に記載の方法。
【請求項７】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２の両方へのＰＤ−１の結合を阻害する、請求項４に記載の方法。
【請求項８】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが抗体である、請求項４に記載の方法。
【請求項９】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ラムブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）及びＡＭＰ−２２４からなる群から選択される、請求項４に記載の方法。
【請求項１０】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストである、請求項２に記載の方法。
【請求項１１】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、Ｂ７−１へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１及びＢ７−１の両方へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗体である、請求項１１から１３の何れか一項に記載の方法。
【請求項１５】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＭＤＸ−１１０５及びＭＥＤＩ４７３６からなる群から選択される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１６】
抗体が、配列番号１９のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号２０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号２１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖；並びに配列番号２２のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号２３のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号２４のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
抗体が、配列番号２５又は２６のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１８】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストがＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストである、請求項２に記載の方法。
【請求項１９】
ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストが抗体である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストがイムノアドヘシンである、請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
抗ＨＥＲ２抗体が、トラスツズマブ又はペルツズマブである、請求項１から２０の何れか一項に記載の方法。
【請求項２２】
抗ＨＥＲ２抗体が、配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号５０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域；並びに／又は配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１から２０の何れか一項に記載の方法。
【請求項２３】
抗ＨＥＲ２抗体が、配列番号３４のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び／又は配列番号３５のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１から２０の何れか一項に記載の方法。
【請求項２４】
抗ＨＥＲ２抗体が多重特異性抗体である、請求項１から２０の何れか一項に記載の方法。
【請求項２５】
抗ＨＥＲ２抗体が二重特異性抗体である、請求項１から２０の何れか一項に記載の方法。
【請求項２６】
二重特異性抗体が、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
第１の抗原結合ドメインが、重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）及び軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）を含み、第２の抗原結合ドメインが、重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）及び軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含む、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
第１の抗原結合ドメインが、配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号５０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）；並びに／又は配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）を含む、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）が、配列番号３４のアミノ酸配列を含み、及び／又は軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）が、配列番号３５のアミノ酸配列を含む、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
第２の抗原結合ドメインが、ヒトＣＤ３ポリペプチドに結合する、請求項２６から２９の何れか一項に記載の方法。
【請求項３１】
ＣＤ３ポリペプチドが、ヒトＣＤ３εポリペプチド又はヒトＣＤ３γポリペプチドである、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
第２の抗原結合ドメインが、他のＴＣＲサブユニットと会合した天然Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）複合体中のヒトＣＤ３εポリペプチド又はヒトＣＤ３γポリペプチドに結合する、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
二重特異性抗体が、第１の抗原結合ドメイン及び第２の抗原結合ドメインを含む単鎖二重特異性抗体である、請求項２５から３２の何れか一項に記載の方法。
【請求項３４】
単鎖二重特異性抗体が、Ｎ末端からＣ末端へと配置された、（１）ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、（２）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２、（３）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＨＥＲ２、（４）ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２−ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３、（５）ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＨＥＲ２−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、又は（６）ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３−ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２からなる群から選択される可変領域を含む、請求項３３に記載の方法。
【請求項３５】
（ａ）第１の抗原結合ドメインが、１又は複数の重鎖定常ドメインを含み、１又は複数の重鎖定常ドメインが、第１のＣＨ１（ＣＨ１１）ドメイン、第１のＣＨ２（ＣＨ２１）ドメイン、第１のＣＨ３（ＣＨ３１）ドメインから選択され、（ｂ）第２の抗原結合ドメインが、１又は複数の重鎖定常ドメインを含み、１又は複数の重鎖定常ドメインが、第２のＣＨ１（ＣＨ１２）ドメイン、第２のＣＨ２（ＣＨ２２）ドメイン及び第２のＣＨ３（ＣＨ３２）ドメインから選択される、請求項２５から３２の何れか一項に記載の方法。
【請求項３６】
第１の抗原結合ドメインの１又は複数の重鎖定常ドメインのうち少なくとも１つが、第２の抗原結合ドメインの別の重鎖定常ドメインと対になっている、請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
ＣＨ３１及びＣＨ３２ドメインが、各々、突出又は空洞を含み、ＣＨ３１ドメイン中の突出又は空洞が、それぞれ、ＣＨ３２ドメイン中の空洞又は突出において位置付け可能である、請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
ＣＨ３１及びＣＨ３２ドメインが、前記突出と空洞との間の接触面において接触する、請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
ＣＨ２１及びＣＨ２２ドメインが、各々、突出又は空洞を含み、ＣＨ２１ドメイン中の突出又は空洞が、それぞれ、ＣＨ２２ドメイン中の空洞又は突出において位置付け可能である、請求項３５から３８の何れか一項に記載の方法。
【請求項４０】
ＣＨ２１及びＣＨ２２ドメインが、前記突出と空洞との間の接触面において接触する、請求項３９に記載の方法。
【請求項４１】
抗ＨＥＲ２抗体が、非グリコシル化部位突然変異を含む、請求項１から４０の何れか一項に記載の方法。
【請求項４２】
非グリコシル化部位突然変異が置換突然変異である、請求項４１に記載の方法。
【請求項４３】
置換突然変異が、アミノ酸残基Ｎ２９７、Ｌ２３４、Ｌ２３５及び／又はＤ２６５（ＥＵ番号付け）にある、請求項４２に記載の方法。
【請求項４４】
置換突然変異が、Ｎ２９７Ｇ、Ｎ２９７Ａ、Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ及びＤ２６５Ａからなる群から選択される、請求項４３に記載の方法。
【請求項４５】
置換突然変異が、Ｄ２６５Ａ突然変異及びＮ２９７Ｇ突然変異である、請求項４３に記載の方法。
【請求項４６】
非グリコシル化部位突然変異が、抗ＨＥＲ２抗体のエフェクター機能を低減させる、請求項４１から４５の何れか一項に記載の方法。
【請求項４７】
がんがＨＥＲ２陽性がんである、請求項１から４６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４８】
がんが、乳がん、肺がん、卵巣がん、胃がん、膀胱がん、膵臓がん、子宮内膜がん、結腸がん、腎臓がん、食道がん又は前立腺がんである、請求項４７に記載の方法。
【請求項４９】
個体ががんを有する、又はがんと診断されている、請求項１から４８の何れか一項に記載の方法。
【請求項５０】
個体中のがん細胞が、ＰＤ−Ｌ１を発現する、請求項４９に記載の方法。
【請求項５１】
個体が、ＨＥＲ２標的化療法に対して耐性であるがんを有する、請求項４９又は５０に記載の方法。
【請求項５２】
個体が、ＨＥＲ２標的化療法に対して難治性である、請求項４９又は５０に記載の方法。
【請求項５３】
ＨＥＲ２標的化療法が、抗ＨＥＲ２抗体又はＨＥＲ２経路の阻害剤による治療である、請求項５１又は５２に記載の方法。
【請求項５４】
ＨＥＲ２標的化療法が、トラスツズマブ、ペルツズマブ、アド−トラスツズマブエムタンシン又はラパチニブによる治療である、請求項５３に記載の方法。
【請求項５５】
治療が、治療の休止後に、個体において持続性の応答をもたらす、請求項１から５４の何れか一項に記載の方法。
【請求項５６】
抗ＨＥＲ２抗体が、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストの前に、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストと同時に、又はＰＤ−１軸結合アンタゴニストの後に投与される、請求項１から５５の何れか一項に記載の方法。
【請求項５７】
有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を投与することを含む、がんを有する個体において免疫機能を増強する方法。
【請求項５８】
個体中のＣＤ８  Ｔ細胞が、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体の投与の前と比較して増強されたプライミング、活性化、増殖及び／又は細胞溶解活性を有する、請求項５７に記載の方法。
【請求項５９】
ＣＤ８  Ｔ細胞の数が、組合せの投与の前と比較して上昇する、請求項５７に記載の方法。
【請求項６０】
ＣＤ８  Ｔ細胞が抗原特異的ＣＤ８  Ｔ細胞である、請求項５９に記載の方法。
【請求項６１】
Ｔｒｅｇ機能が、組合せの投与の前と比較して抑制される、請求項５７に記載の方法。
【請求項６２】
Ｔ細胞消耗が、組合せの投与の前と比較して減少する、請求項５７に記載の方法。
【請求項６３】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストが、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群から選択される、請求項５７から６２の何れか一項に記載の方法。
【請求項６４】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストがＰＤ−１結合アンタゴニストである、請求項６３に記載の方法。
【請求項６５】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、そのリガンド結合パートナーへのＰＤ−１の結合を阻害する、請求項６４に記載の方法。
【請求項６６】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１へのＰＤ−１の結合を阻害する、請求項６５に記載の方法。
【請求項６７】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ２へのＰＤ−１の結合を阻害する、請求項６５に記載の方法。
【請求項６８】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２の両方へのＰＤ−１の結合を阻害する、請求項６５に記載の方法。
【請求項６９】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが抗体である、請求項６５に記載の方法。
【請求項７０】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ラムブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）及びＡＭＰ−２２４からなる群から選択される、請求項６５に記載の方法。
【請求項７１】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストである、請求項６３に記載の方法。
【請求項７２】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、請求項７１に記載の方法。
【請求項７３】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、Ｂ７−１へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、請求項７１に記載の方法。
【請求項７４】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１及びＢ７−１の両方へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、請求項７１に記載の方法。
【請求項７５】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗体である、請求項７１から７４の何れか一項に記載の方法。
【請求項７６】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＭＤＸ−１１０５及びＭＥＤＩ４７３６からなる群から選択される、請求項７１に記載の方法。
【請求項７７】
抗体が、配列番号１９のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号２０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号２１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖；並びに配列番号２２のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号２３のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号２４のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む、請求項７５に記載の方法。
【請求項７８】
抗体が、配列番号２５又は２６のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項７５に記載の方法。
【請求項７９】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストがＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストである、請求項６３に記載の方法。
【請求項８０】
ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストが抗体である、請求項７９に記載の方法。
【請求項８１】
ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストがイムノアドヘシンである、請求項７９に記載の方法。
【請求項８２】
抗ＨＥＲ２抗体が、トラスツズマブ又はペルツズマブである、請求項５７から８１の何れか一項に記載の方法。
【請求項８３】
抗ＨＥＲ２抗体が、配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号５０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域；並びに／又は配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項５７から８１の何れか一項に記載の方法。
【請求項８４】
抗ＨＥＲ２抗体が、配列番号３４のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び／又は配列番号３５のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項５７から８１の何れか一項に記載の方法。
【請求項８５】
抗ＨＥＲ２抗体が多重特異性抗体である、請求項５７から８１の何れか一項に記載の方法。
【請求項８６】
抗ＨＥＲ２抗体が二重特異性抗体である、請求項５７から８１の何れか一項に記載の方法。
【請求項８７】
二重特異性抗体が、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む、請求項８６に記載の方法。
【請求項８８】
第１の抗原結合ドメインが、重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）及び軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）を含み、第２の抗原結合ドメインが、重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）及び軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含む、請求項８７に記載の方法。
【請求項８９】
第１の抗原結合ドメインが、配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号５０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）；並びに／又は配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）を含む、請求項８８に記載の方法。
【請求項９０】
重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）が、配列番号３４のアミノ酸配列を含み、及び／又は軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）が、配列番号３５のアミノ酸配列を含む、請求項８８に記載の方法。
【請求項９１】
第２の抗原結合ドメインが、ヒトＣＤ３ポリペプチドに結合する、請求項８７から９０の何れか一項に記載の方法。
【請求項９２】
ＣＤ３ポリペプチドが、ヒトＣＤ３εポリペプチド又はヒトＣＤ３γポリペプチドである、請求項９１に記載の方法。
【請求項９３】
第２の抗原結合ドメインが、他のＴＣＲサブユニットと会合した天然Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）複合体中のヒトＣＤ３εポリペプチド又はヒトＣＤ３γポリペプチドに結合する、請求項９１に記載の方法。
【請求項９４】
二重特異性抗体が、第１の抗原結合ドメイン及び第２の抗原結合ドメインを含む単鎖二重特異性抗体である、請求項８７から９０の何れか一項に記載の方法。
【請求項９５】
単鎖二重特異性抗体が、Ｎ末端からＣ末端へと配置された、（１）ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、（２）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２、（３）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＨＥＲ２、（４）ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２−ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３、（５）ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＨＥＲ２−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、又は（６）ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３−ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２からなる群から選択される可変領域を含む、請求項９４に記載の方法。
【請求項９６】
（ａ）第１の抗原結合ドメインが、１又は複数の重鎖定常ドメインを含み、１又は複数の重鎖定常ドメインが、第１のＣＨ１（ＣＨ１１）ドメイン、第１のＣＨ２（ＣＨ２１）ドメイン、第１のＣＨ３（ＣＨ３１）ドメインから選択され、（ｂ）第２の抗原結合ドメインが、１又は複数の重鎖定常ドメインを含み、該１又は複数の重鎖定常ドメインが、第２のＣＨ１（ＣＨ１２）ドメイン、第２のＣＨ２（ＣＨ２２）ドメイン及び第２のＣＨ３（ＣＨ３２）ドメインから選択される、請求項８７から９３の何れか一項に記載の方法。
【請求項９７】
第１の抗原結合ドメインの１又は複数の重鎖定常ドメインのうち少なくとも１つが、第２の抗原結合ドメインの別の重鎖定常ドメインと対になっている、請求項９６に記載の方法。
【請求項９８】
ＣＨ３１及びＣＨ３２ドメインが、各々、突出又は空洞を含み、ＣＨ３１ドメイン中の突出又は空洞が、それぞれ、ＣＨ３２ドメイン中の空洞又は突出において位置付け可能である、請求項９７に記載の方法。
【請求項９９】
ＣＨ３１及びＣＨ３２ドメインが、前記突出と空洞との間の接触面において接触する、請求項９８に記載の方法。
【請求項１００】
ＣＨ２１及びＣＨ２２ドメインが、各々、突出又は空洞を含み、ＣＨ２１ドメイン中の突出又は空洞が、それぞれ、ＣＨ２２ドメイン中の空洞又は突出において位置付け可能である、請求項９６から９９の何れか一項に記載の方法。
【請求項１０１】
ＣＨ２１及びＣＨ２２ドメインが、前記突出と空洞との間の接触面において接触する、請求項１００に記載の方法。
【請求項１０２】
抗ＨＥＲ２抗体が、非グリコシル化部位突然変異を含む、請求項５７から１０１の何れか一項に記載の方法。
【請求項１０３】
非グリコシル化部位突然変異が置換突然変異である、請求項１０２に記載の方法。
【請求項１０４】
置換突然変異が、アミノ酸残基Ｎ２９７、Ｌ２３４、Ｌ２３５及び／又はＤ２６５（ＥＵ番号付け）にある、請求項１０３に記載の方法。
【請求項１０５】
置換突然変異が、Ｎ２９７Ｇ、Ｎ２９７Ａ、Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ及びＤ２６５Ａからなる群から選択される、請求項１０４に記載の方法。
【請求項１０６】
置換突然変異が、Ｄ２６５Ａ突然変異及びＮ２９７Ｇ突然変異である、請求項１０４に記載の方法。
【請求項１０７】
非グリコシル化部位突然変異が、抗ＨＥＲ２抗体のエフェクター機能を低減させる、請求項１０２から１０６の何れか一項に記載の方法。
【請求項１０８】
がんがＨＥＲ２陽性がんである、請求項５７から１０７の何れか一項に記載の方法。
【請求項１０９】
がんが、乳がん、肺がん、卵巣がん、胃がん、膀胱がん、膵臓がん、子宮内膜がん、結腸がん、腎臓がん、食道がん又は前立腺がんである、請求項１０８に記載の方法。
【請求項１１０】
個体中のがん細胞が、ＰＤ−Ｌ１を発現する、請求項５７から１０９の何れか一項に記載の方法。
【請求項１１１】
個体が、ＨＥＲ２標的化療法に対して耐性であるがんを有する、請求項５７から１１０の何れか一項に記載の方法。
【請求項１１２】
個体が、ＨＥＲ２標的化療法に対して難治性である、請求項５７から１１０の何れか一項に記載の方法。
【請求項１１３】
ＨＥＲ２標的化療法が、抗ＨＥＲ２抗体又はＨＥＲ２経路の阻害剤による治療である、請求項１１１又は１１２に記載の方法。
【請求項１１４】
ＨＥＲ２標的化療法が、トラスツズマブ、ペルツズマブ、アド−トラスツズマブエムタンシン又はラパチニブによる治療である、請求項１１３に記載の方法。
【請求項１１５】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＨＥＲ２抗体が、静脈内、筋肉内、皮下、局所、経口、経皮、腹腔内、眼窩内、移植により、吸入により、髄腔内、脳室内又は鼻腔内投与される、請求項１から１１４の何れか一項に記載の方法。
【請求項１１６】
がんを治療する又はその進行を遅延させるための化学療法剤を投与することをさらに含む、請求項１から１１５の何れか一項に記載の方法。
【請求項１１７】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための医薬の製造におけるヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストの使用であって、医薬は、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含み、治療は、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせた医薬の投与を含む、使用。
【請求項１１８】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための医薬の製造における抗ＨＥＲ２抗体の使用であって、医薬は、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含み、治療は、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせた医薬の投与を含む、使用。
【請求項１１９】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させる際の使用のための、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物であって、治療は、第２の組成物と組み合わせた前記組成物の投与を含み、第２の組成物は、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む、組成物。
【請求項１２０】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させる際の使用のための、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物であって、治療は、第２の組成物と組み合わせた前記組成物の投与を含み、第２の組成物は、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む、組成物。
【請求項１２１】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む医薬、並びに個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせた医薬の投与についての説明書を含む添付文書を含む、キット。
【請求項１２２】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む第１の医薬、並びに抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む第２の医薬を含む、キット。
【請求項１２３】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための第１の医薬及び第２の医薬の投与についての説明書を含む添付文書をさらに含む、請求項１２２に記載のキット。
【請求項１２４】
抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む医薬、並びに個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせた医薬の投与についての説明書を含む添付文書を含む、キット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願とのクロスリファレンス
本出願は、その全内容が本明細書に出典明示により援用される、２０１３年１２月１７日出願の米国仮特許出願第６１／９１７２６４号の優先権の利益を主張する。
【０００２】
ＡＳＣＩＩテキストファイルでの配列表の提出
ＡＳＣＩＩテキストファイルでの以下の提出の内容は、その全内容が本明細書に出典明示により援用される：配列表のコンピューター読み込み可能な形態（ＣＲＦ）（ファイル名：１４６３９２０２２８４０ＳｅｑＬｉｓｔ．ｔｘｔ、記録日：２０１４年１２月１６日、サイズ：３７ＫＢ）。
【０００３】
本発明は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を投与することによって、ＨＥＲ２陽性がんを治療する方法に関する。
【背景技術】
【０００４】
Ｔ細胞への２つの異なるシグナルの提供は、抗原提示細胞（ＡＰＣ）による静止Ｔリンパ球のリンパ球活性化についての広く受容されたモデルである。Ｌａｆｆｅｒｔｙ等、Ａｕｓｔ．Ｊ．Ｅｘｐ．Ｂｉｏｌ．Ｍｅｄ．Ｓｃｉ  ５３：２７−４２（１９７５）。このモデルは、非自己からの自己の識別及び免疫寛容をさらに提供する。Ｂｒｅｔｓｃｈｅｒ等、Ｓｃｉｅｎｃｅ  １６９：１０４２−１０４９（１９７０）；Ｂｒｅｔｓｃｈｅｒ、Ｐ．Ａ．、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９６：１８５−１９０（１９９９）；Ｊｅｎｋｉｎｓ等、Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１６５：３０２−３１９（１９８７）。一次シグナル、又は抗原特異的シグナルは、主要組織適合性遺伝子複合体（ＭＨＣ）の情況において提示された外来抗原ペプチドの認識後にＴ細胞受容体（ＴＣＲ）を介して伝達される。第２の又は共刺激シグナルは、抗原提示細胞（ＡＰＣ）上に発現された共刺激分子によってＴ細胞に送達され、Ｔ細胞を誘導して、クローン増殖、サイトカイン分泌及びエフェクター機能を促進させる。Ｌｅｎｓｃｈｏｗ等、Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４：２３３（１９９６）。共刺激の非存在下では、Ｔ細胞は、抗原刺激に対して不応性になり得、有効な免疫応答を開始せず、消耗、又は外来抗原に対する寛容をさらに生じ得る。
【０００５】
この２シグナルモデルでは、Ｔ細胞は、陽性及び陰性の両方の二次共刺激シグナルを受ける。かかる陽性及び陰性シグナルの調節は、免疫寛容を維持し、自己免疫を防止しつつ、宿主の防御免疫応答を最大化するために重要である。陰性二次シグナルは、Ｔ細胞寛容の誘導に必要であると思われるが、陽性シグナルは、Ｔ細胞活性化を促進する。単純な２シグナルモデルは、ナイーブリンパ球についての妥当な説明をなおも提供するが、宿主の免疫応答は、ダイナミックなプロセスであり、共刺激シグナルは、抗原曝露されたＴ細胞にも提供され得る。共刺激の機構は、治療的に興味を持たれるが、それは、共刺激シグナルの操作が、細胞ベースの免疫応答を増強又は終結させるための手段を提供することが示されているからである。近年、Ｔ細胞機能不全又はアネルギーが、阻害受容体、プログラム死１ポリペプチド（ＰＤ−１）の誘導された持続性の発現と同時発生的に生じることが発見されている。結果として、ＰＤ−１、並びにプログラム死リガンド１（ＰＤ−Ｌｌ）及びプログラム死リガンド２（ＰＤ−Ｌ２）などの、ＰＤ−１との相互作用を介してシグナル伝達する他の分子の治療的標的化は、強く興味を持たれる領域である。
【０００６】
ＰＤ−Ｌ１は、多くのがんにおいて過剰発現され、予後不良と関連する場合が多い（Okazaki T等, Intern. Immun. 2007 19(7):813）（Thompson RH等, Cancer Res 2006, 66(7):3381）。興味深いことに、腫瘍反応性Ｔ細胞上のＰＤ−１の上方調節が、障害された抗腫瘍免疫応答に寄与し得ることを示す、正常組織中のＴリンパ球及び末梢血Ｔリンパ球とは対照的に、腫瘍浸潤性Ｔリンパ球の大部分は、ＰＤ−１を優勢に発現する（Blood 2009 114(8):1537）。これは、Ｔ細胞活性化の減弱及び免疫監視の回避を生じるための、ＰＤ−１発現Ｔ細胞と相互作用するＰＤ−Ｌ１発現腫瘍細胞によって媒介されるＰＤ−Ｌ１シグナル伝達の活用に起因し得る（Sharpe等, Nat Rev 2002）（Keir ME等, 2008 Annu. Rev. Immunol. 26:677）。したがって、ＰＤ−Ｌ１／ＰＤ−１相互作用の阻害は、腫瘍のＣＤ８＋Ｔ細胞媒介性死滅を増強し得る。
【０００７】
ＰＤ−１、並びにプログラム死リガンド１（ＰＤ−Ｌ１）及びプログラム死リガンド２（ＰＤ−Ｌ２）などの、ＰＤ−１との相互作用を介してシグナル伝達する他の分子の治療的標的化は、強く興味を持たれる領域である。ＰＤ−Ｌ１シグナル伝達の阻害は、がん（例えば、腫瘍免疫）並びに急性及び慢性（例えば、遺残性）の両方の感染を含む感染の治療のためにＴ細胞免疫を増強するための手段として提唱されてきた。最適な治療的処置は、腫瘍増殖を直接阻害する薬剤によるＰＤ−１受容体／リガンド相互作用の遮断を組み合わせ得る。種々のがんの発達を治療、安定化、予防及び／又は遅延させるための最適な療法が、なおも必要とされている。
【０００８】
特許出願、特許公開及びＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ寄託番号を含む、本明細書で引用される全ての参考文献は、各個々の参考文献が出典明示により援用されると具体的かつ個々に示されるかのように、その全内容が本明細書に出典明示により援用される。
【発明の概要】
【０００９】
一態様では、有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を個体に投与することを含む、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための方法が、本明細書で提供される。
【００１０】
別の一態様では、有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を投与することを含む、がんを有する個体において免疫機能を増強する方法が、本明細書で提供される。
【００１１】
別の一態様では、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための医薬の製造におけるヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストの使用であって、医薬は、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含み、治療は、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせた医薬の投与を含む、使用が、本明細書で提供される。
【００１２】
別の一態様では、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための医薬の製造における抗ＨＥＲ２抗体の使用であって、医薬は、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含み、治療は、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせた医薬の投与を含む、使用が、本明細書で提供される。
【００１３】
別の一態様では、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させる際の使用のための、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物であって、治療は、第２の組成物と組み合わせたこの組成物の投与を含み、第２の組成物は、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む、組成物が、本明細書で提供される。
【００１４】
別の一態様では、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させる際の使用のための、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物であって、治療は、第２の組成物と組み合わせたこの組成物の投与を含み、第２の組成物は、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む、組成物が、本明細書で提供される。
【００１５】
別の一態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む医薬、並びに個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせたこの医薬の投与についての説明書を含む添付文書を含むキットが、本明細書で提供される。
【００１６】
別の一態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む第１の医薬、並びに抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む第２の医薬を含むキットが、本明細書で提供される。一部の実施態様では、このキットは、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための第１の医薬及び第２の医薬の投与についての説明書を含む添付文書をさらに含む。
【００１７】
別の一態様では、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む医薬、並びに個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせたこの医薬の投与についての説明書を含む添付文書を含むキットが、本明細書で提供される。
【００１８】
上及び本明細書に記載される方法、使用、組成物及びキットの一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群から選択される。一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、抗体である。一部の実施態様では、この抗体は、ヒト化抗体、キメラ抗体又はヒト抗体である。一部の実施態様では、この抗体は、抗原結合断片である。一部の実施態様では、この抗原結合断片は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２及びＦｖからなる群から選択される。
【００１９】
一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニストである。一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、そのリガンド結合パートナーへのＰＤ−１の結合を阻害する。一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１へのＰＤ−１の結合を阻害する。一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２へのＰＤ−１の結合を阻害する。一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２の両方へのＰＤ−１の結合を阻害する。一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗体である。一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ、ラムブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）及びＡＭＰ−２２４からなる群から選択される。
【００２０】
一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストである。一部の実施態様では、このＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する。一部の実施態様では、このＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、Ｂ７−１へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する。一部の実施態様では、このＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１及びＢ７−１の両方へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する。一部の実施態様では、このＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗体である。一部の実施態様では、このＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＭＤＸ−１１０５及びＭＥＤＩ４７３６からなる群から選択される。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、配列番号１９のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号２０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号２１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖；並びに／又は配列番号２２のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号２３のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号２４のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、配列番号２５若しくは２６のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び／又は配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に出典明示により援用される国際公開第２０１０／０７７６３４号及び米国特許第８２１７１４９号に記載される抗体ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０の３つの重鎖ＨＶＲ配列及び／又は抗体ＹＷ２４３５５．Ｓ７０の３つの軽鎖ＨＶＲ配列を含む。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、抗体ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０の重鎖可変領域配列及び／又は抗体ＹＷ２４３５５．Ｓ７０の軽鎖可変領域配列を含む。
【００２１】
一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストである。一部の実施態様では、このＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、抗体である。一部の実施態様では、このＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、イムノアドヘシンである。
【００２２】
上及び本明細書に記載される方法、使用、組成物及びキットの一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、トラスツズマブ（ハーセプチン（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）又はペルツズマブ（ＰＥＲＪＥＴＡ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）である。一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号５０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖；並びに／又は配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む。一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、配列番号３４のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び／又は配列番号３５のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、配列番号３６のアミノ酸配列を含む重鎖及び／又は配列番号３７のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む。任意の他の実施態様と組み合わされ得る一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、トラスツズマブでもペルツズマブでもない。
【００２３】
上及び本明細書に記載される方法、使用、組成物及びキットの一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、多重特異性抗体である。一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、二重特異性抗体である。一部の実施態様では、この二重特異性抗体は、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む。一部の実施態様では、この第２の抗原結合ドメインは、ヒトＣＤ３ポリペプチドに結合する。一部の実施態様では、このＣＤ３ポリペプチドは、ヒトＣＤ３εポリペプチド又はヒトＣＤ３γポリペプチドである。一部の実施態様では、この第２の抗原結合ドメインは、他のＴＣＲサブユニットと会合した天然Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）複合体中のヒトＣＤ３εポリペプチド又はヒトＣＤ３γポリペプチドに結合する。一部の実施態様では、この第１の抗原結合ドメインは、重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）及び軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）を含み、この第２の抗原結合ドメインは、重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）及び軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含む。一部の実施態様では、この第１の抗原結合ドメインは、配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号５０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）；並びに／又は配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）を含む。一部の実施態様では、この第１の抗原結合ドメインは、配列番号３４のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）及び／又は配列番号３５のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）を含む。一部の実施態様では、この二重特異性抗体は、第１の抗原結合ドメイン及び第２の抗原結合ドメインを含む単鎖二重特異性抗体である。一部の実施態様では、この単鎖二重特異性抗体は、Ｎ末端からＣ末端へと配置された、（１）ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、（２）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２、（３）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＨＥＲ２、（４）ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２−ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３、（５）ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＨＥＲ２−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、又は（６）ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３−ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２からなる群から選択される可変領域を含む。
【００２４】
一部の実施態様では、この二重特異性抗体は、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含み、この第１の抗原結合ドメインは、１又は複数の重鎖定常ドメインを含み、この１又は複数の重鎖定常ドメインは、第１のＣＨ１（ＣＨ１１）ドメイン、第１のＣＨ２（ＣＨ２１）ドメイン、第１のＣＨ３（ＣＨ３１）ドメインから選択され；この第２の抗原結合ドメインは、１又は複数の重鎖定常ドメインを含み、この１又は複数の重鎖定常ドメインは、第２のＣＨ１（ＣＨ１２）ドメイン、第２のＣＨ２（ＣＨ２２）ドメイン及び第２のＣＨ３（ＣＨ３２）ドメインから選択される。一部の実施態様では、この第１の抗原結合ドメインの１又は複数の重鎖定常ドメインのうち少なくとも１つは、この第２の抗原結合ドメインの別の重鎖定常ドメインと対になっている。一部の実施態様では、このＣＨ３１及びＣＨ３２ドメインは、各々、突出又は空洞を含み、ＣＨ３１ドメイン中の突出又は空洞は、それぞれ、ＣＨ３２ドメイン中の空洞又は突出において位置付け可能である。一部の実施態様では、このＣＨ３１及びＣＨ３２ドメインは、上記突出と空洞との間の接触面において接触する。一部の実施態様では、このＣＨ２１及びＣＨ２２ドメインは、各々、突出又は空洞を含み、ＣＨ２１ドメイン中の突出又は空洞は、それぞれ、ＣＨ２２ドメイン中の空洞又は突出において位置付け可能である。一部の実施態様では、このＣＨ２１及びＣＨ２２ドメインは、上記突出と空洞との間の接触面において接触する。
【００２５】
一部の実施態様では、本明細書に記載される抗体（例えば、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト抗体、抗ＨＥＲ２抗体、又はＨＥＲ２及びＣＤ３に結合する二重特異性抗体）は、非グリコシル化部位突然変異を含む。一部の実施態様では、この非グリコシル化部位突然変異は、置換突然変異である。一部の実施態様では、この置換突然変異は、アミノ酸残基Ｎ２９７、Ｌ２３４、Ｌ２３５及び／又はＤ２６５（ＥＵ番号付け）にある。一部の実施態様では、この置換突然変異は、Ｎ２９７Ｇ、Ｎ２９７Ａ、Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ及びＤ２６５Ａからなる群から選択される。一部の実施態様では、この置換突然変異は、Ｄ２６５Ａ突然変異及びＮ２９７Ｇ突然変異である。一部の実施態様では、この非グリコシル化部位突然変異は、この抗体のエフェクター機能を低減させる。一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体又は抗ＰＤ−Ｌ２抗体）は、ＥＵ番号付けに従って２９７位においてＡｓｎからＡｌａへの置換を有するヒトＩｇＧ１である。
【００２６】
上及び本明細書に記載される方法、使用、組成物及びキットの一部の実施態様では、このがんはＨＥＲ２陽性がんである。一部の実施態様では、このがんは、乳がん、肺がん、卵巣がん、胃がん、膀胱がん、膵臓がん、子宮内膜がん、結腸がん、腎臓がん、食道がん、前立腺がん、又は本明細書に記載される他のがんである。一部の実施態様では、この個体は、がんを有する、又はがんと診断されている。一部の実施態様では、この個体中のがん細胞は、ＰＤ−Ｌ１を発現する。一部の実施態様では、この個体は、ＨＥＲ２標的化療法に対して耐性であるがんを有する。一部の実施態様では、この個体は、ＨＥＲ２標的化療法に対して難治性である。一部の実施態様では、このＨＥＲ２標的化療法は、抗ＨＥＲ２抗体又はＨＥＲ２経路の阻害剤による治療である。一部の実施態様では、このＨＥＲ２標的化療法は、トラスツズマブ（ハーセプチン（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）、ペルツズマブ（ＰＥＲＪＥＴＡ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）、アド−トラスツズマブエムタンシン（ＫＡＤＣＹＬＡ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）又はラパチニブによる治療である。
【００２７】
上及び本明細書に記載される方法、使用、組成物及びキットの一部の実施態様では、この治療、又はヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体の投与は、治療の休止後に、個体において持続性の応答をもたらす。一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストの前に、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストと同時に、又はＰＤ−１軸結合アンタゴニストの後に投与される。一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体は、同じ組成物中にある。一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体は、別々の組成物中にある。
【００２８】
上及び本明細書に記載される方法、使用、組成物及びキットの一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＨＥＲ２抗体は、静脈内、筋肉内、皮下、局所、経口、経皮、腹腔内、眼窩内、移植により、吸入により、髄腔内、脳室内又は鼻腔内投与される。上及び本明細書に記載される方法、使用、組成物及びキットの一部の実施態様では、この治療は、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための化学療法剤を投与することをさらに含む。一部の実施態様では、この個体は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体との併用治療の前に、化学療法剤で治療されている。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＨＥＲ２抗体の組合せによって治療された個体は、化学療法剤治療に対して難治性である。本出願を通じて記載される方法、使用、組成物及びキットの一部の実施態様は、がんを治療する又はその進行を遅延させるための化学療法剤を投与することをさらに含む。
【００２９】
上及び本明細書に記載される方法、使用、組成物及びキットの一部の実施態様では、この個体中のＣＤ８  Ｔ細胞は、この組合せの投与の前と比較して増強されたプライミング、活性化、増殖及び／又は細胞溶解活性を有する。一部の実施態様では、ＣＤ８  Ｔ細胞の数は、この組合せの投与の前と比較して上昇する。一部の実施態様では、このＣＤ８  Ｔ細胞は、抗原特異的ＣＤ８  Ｔ細胞である。一部の実施態様では、Ｔｒｅｇ機能は、この組合せの投与の前と比較して抑制される。一部の実施態様では、Ｔ細胞消耗は、この組合せの投与の前と比較して減少する。
【００３０】
本明細書に記載される種々の実施態様の特性のうち１つ、一部又は全てが組み合わされて、本発明の他の実施態様を形成し得ることを、理解すべきである。本発明のこれら及び他の態様は、当業者に明らかとなる。本発明のこれら及び他の実施態様は、以下の詳細な説明によってさらに記載される。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】ノブ・イントゥー・ホールテクノロジー及びＨＥＲ２−ＴＤＢのＴ細胞非依存的特性を使用した、全長ＨＥＲ２−ＣＤ３二重特異性抗体の生成を示す図である。（Ａ）ヘテロ二量体化を選択的に促進して二重特異性全長ＩｇＧ１を生成するアミノ酸置換を、「ノブ」（α−ＨＥＲ２  ４Ｄ５）及び「ホール」（α−ＣＤ３  ＵＣＨＴ１．ｖ９）重鎖のＣＨ３ドメインに対して生成した。（Ｂ）ＴＤＢ精製の概要。ＰｒｏＡ＝プロテインＡアフィニティー精製、ＨＩＣ＝疎水性相互作用クロマトグラフィー、ＱＣ＝品質制御、ＳＥＣ＝サイズ排除クロマトグラフィー。（Ｃ）サイズ排除クロマトグラフィーは、低レベルの凝集物又は単一アームを実証した。（Ｄ）ＭＳ解析は、検出不能なレベルのホモダイマー種を示した。（Ｅ）ＳＫＢＲ−３への結合を、非標識トラスツズマブ（黒色）、トラスツズマブ−ｆａｂ（青色）又は二重特異性ＨＥＲ２−ＴＤＢ（赤色）による、１２５Ｉ−トラスツズマブＦａｂの競合結合によって決定した。示されるデータポイントは、３つの測定値の平均を示す。（Ｆ）ＳＫＢＲ−３細胞の増殖に対する直接的効果を、ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ（登録商標）Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｃｅｌｌ  Ｖｉａｂｉｌｉｔｙ  Ａｓｓａｙを使用して、抗体による治療の６日後に解析した。示されるデータポイントは、３つの測定値の平均を示す。（Ｇ）トラスツズマブ、大腸菌（Ｅ．ｃｏｌｉ）において産生されたトラスツズマブ、及びＨＥＲ２−ＴＤＢが、ＮＫ細胞によるインビトロＡＤＣＣを媒介する能力を、溶解した細胞から放出されたＬＤＨを検出するアッセイを使用して測定した。時点４時間。エラーバー＝標準偏差。
【図２】ＨＥＲ２−ＴＤＢの標的依存的Ｔ細胞媒介性細胞傷害を示す図である。（Ａ）Ｔ細胞活性化を、ＣＤ８／ＣＤ６９／グランザイムＢについて細胞を染色し、その後ＦＡＣＳ解析することによって、検出した。エフェクターＣＤ８＋Ｔ細胞、標的ＳＫＢＲ−３、Ｅ：Ｔ比３：１、時点４８時間。２回の反復の平均として提示されたデータ。（Ｂ）可溶型グランザイム及びパーフォリンを、ＥＬＩＳＡを使用して培地から検出し、ＬＤＨ放出アッセイを使用して細胞傷害性を検出した。エフェクターＰＢＭＣ、標的ＳＫＢＲ−３、Ｅ：Ｔ比３０：１、時点１８時間、ＡＢ  １０ｎｇ／ｍｌ。（Ｃ）上昇したカスパーゼ活性（Ｃａｓｐａｓｅ  ３／７  ｇｌｏアッセイ）及びアポトーシス（Ｃｅｌｌ  Ｄｅａｔｈ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ＥＬＩＳＡｐｌｕｓアッセイ）は、１ｎｇ／ｍｌの二重特異性抗体による治療後のＬＤＨ放出と対応した。パネルＣ−Ｆにおいて、エフェクターＰＢＭＣ、標的ＳＫＢＲ−３、Ｅ：Ｔ比１０：１、時点２４時間。エラーバー＝標準偏差。（Ｄ）ＨＥＲ２（赤色）又はベクタートランスフェクトされた（青色）３Ｔ３の死滅を誘導するＨＥＲ２−ＴＤＢの能力を、ＬＤＨ放出アッセイを使用して測定した。エフェクターＰＢＭＣ、Ｅ：Ｔ比１０：１、時点１９時間。（Ｅ）トラスツズマブＦａｂ（１μｇ／ｍｌ、黒色）又は可溶型ＨＥＲ２細胞外ドメイン（１μｇ／ｍｌ、青色）を使用してＨＥＲ２アーム結合をブロッキングすることで、ＨＥＲ２−ＴＤＢの細胞傷害活性が効率的に阻害された。エフェクターＣＤ８＋Ｔ細胞、標的ＢＴ４７４、Ｅ：Ｔ比５：１、時点２４時間。細胞傷害性を、ＬＤＨ放出アッセイを使用して検出した。（Ｆ）ＰＢＭＣの死滅活性を、ＣＤ３  ＭｉｃｒｏＢｅａｄｓを用いたＣＤ３陽性細胞の枯渇の前及び後に比較した。標的ＳＫＢＲ３、Ｅ：Ｔ比２０：１、時点１９時間。細胞傷害性を、ＦＡＣＳアッセイを使用して検出した。
【図３】ＨＥＲ２−ＴＤＢによって誘導されるＴ細胞活性化及び死滅の特性を示す図である。（Ａ）Ｔ細胞活性化を、ＣＤ８、ＣＤ６９及びＣＤ１０７ａについて細胞を染色し、その後ＦＡＣＳ解析することによって、種々の時点において検出した。２回の反復の平均として示されたＴ細胞活性化データ。エフェクターＣＤ８＋Ｔ細胞、標的ＳＫＢＲ−３、Ｅ：Ｔ比３：１。細胞傷害性を、ＦＡＣＳアッセイを使用して検出した。全てのパネルにおいて、エフェクターＣＤ８＋、標的ＳＫＢＲ−３、Ｅ：Ｔ比３：１、エラーバー＝標準偏差。（Ｂ）細胞傷害性を、ＬＤＨ放出アッセイを使用して検出した。エフェクターＣＤ８＋Ｔ細胞、標的ＢＴ４７４、図中に示されるＥ：Ｔ比、時点１９時間。Ｔ細胞活性化を、パネルＡと同様に測定した。
【図４】ＨＥＲ２−ＴＤＢによるＴ細胞の活性化がＴ細胞増殖を誘導することを示す図である。（Ａ）Ｔ細胞の増殖を、細胞分裂によるＣＤ８＋／ＰＩ−細胞中のＣＦＳＥの希釈として、３日目に測定した。（Ｂ−Ｃ）ＨＥＲ２−ＴＤＢは、Ｔ細胞増殖を誘導した。精製されたＣＤ８＋Ｔ細胞を、製造業者のプロトコールに従って、ＣＦＳＥ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、＃Ｃ３４５５４）で標識した。ＣＦＳＥ標識されたＣＤ８＋Ｔ細胞を、１９時間にわたって、ＴＤＢの存在下又は非存在下で標的細胞と共にインキュベートした。Ｔ細胞を、収集し、洗浄し、２−７日間培養した（ＲＰＭＩ＋１０％ＦＢＳ、＋／−２０ｎｇ／ｍｌ  ＩＬ２）。生ＣＤ８＋細胞数（ＣＤ８＋／ＰＩ−）及びＣＦＳＥｄｉｍ細胞の百分率を、ＦＡＣＳによって検出した。
【図５】ＨＥＲ２−ＴＤＢ活性が標的細胞のＨＥＲ２発現レベルと相関することを示す図である。（Ａ）異なるがん細胞におけるＨＥＲ２レベルを、ウェスタンブロットによって検出した。（Ｂ）細胞傷害性を、ＬＤＨ放出アッセイを使用して検出した。エフェクターＰＢＭＣ、Ｅ：Ｔ  ２５：１、時点２６時間。（Ｃ）ＭＣＦ−７細胞を、ＣＦＳＥで標識し、ＳＫＢＲ３及びＰＢＭＣ（Ｅ：Ｔ  ２０：１）と混合し、その後、ＨＥＲ２−ＴＤＢによる１９時間の処理を行った。細胞を、抗ＨＥＲ２  ＡＰＣ及びＰＩで染色した。生ＳＫＢＲ３（ＨＥＲ２高、ＰＩ−）及びＭＣＦ７（ＣＦＳＥ＋．ＰＩ−）細胞の数を、ＦＡＣＳによって解析し、蛍光ビーズに対して標準化した。（Ｄ）ＢＪＡＢ細胞を、ＣＦＳＥで標識し、ＳＫＢＲ３及びＰＢＭＣ（Ｅ：Ｔ  ２０：１）と混合し、その後、ＨＥＲ２−ＴＤＢによる１９時間の処理を行った。細胞を、抗ＨＥＲ２  ＡＰＣ及びＰＩで染色した。生ＳＫＢＲ３（ＨＥＲ２高、ＰＩ−）及びＢＪＡＢ（ＣＦＳＥ＋ＰＩ−）細胞の数を、蛍光ビーズに対して標準化した。（Ｅ）ＨＥＲ２コピー数は、以前に報告されている（Aguilar等, Oncogene, 18:6050-62, 1999）。ＥＣ５０値は、図６Ｂ中の用量応答データから計算した。ＨＥＲ２占有率の計算は、本文中に記載されている。
【図６】組織型、ＰＩ３Ｋ経路突然変異状態、又はトラスツズマブ若しくはラパチニブに対する感受性に関わらない、抗ＨＥＲ２療法に対して難治性のＨＥＲ２＋がん細胞の効率的な死滅を示す図である。（Ａ）種々の細胞株に対する細胞傷害性を、ＬＤＨ放出アッセイを使用して検出した。エフェクターＰＢＭＣ、Ｅ：Ｔ  １０：１、時点１９時間。（Ｂ）親及びＴ−ＤＭ１耐性ＢＴ４７４−Ｍ１クローンを、Ｔ−ＤＭ１で３日間処理した。細胞生存率を、Ｃｅｌｌ  ｔｉｔｅｒ  Ｇｌｏを使用して測定した。（Ｃ）親及びＴ−ＤＭ１耐性ＢＴ４７４−Ｍ１クローンを、ＨＥＲ２−ＴＤＢで処理した。細胞傷害性を、ＦＡＣＳアッセイを使用して検出した。エフェクターＣＤ８＋Ｔ細胞、Ｅ：Ｔ比３：１、時点２４時間。エラーバー＝標準偏差。
【図７】ＨＥＲ２−ＴＤＢの薬物動態プロファイルを示す図である。単一静脈内用量の１０ｍｇ／ｋｇトラスツズマブ（白抜き記号）又はＨＥＲ２−ＴＤＢ（黒色記号）を、Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット中に注射した。血清試料を、ＥＬＩＳＡによって試験薬剤についてアッセイした。平均＋／−標準偏差。ＨＥＲ２−ＴＤＢ  Ｎ＝４、トラスツズマブ  Ｎ＝３。
【図８Ａ】ＨＥＲ２−ＴＤＢがＨＥＲ２＋腫瘍の増殖を阻害することを示す図である。（Ａ）ＨＥＲ２−ＴＤＢのインビボ有効性を、ＮＯＤ−ＳＣＩＤマウスにおいて試験した。５×１０６のＭＣＦ７−ｎｅｏ／ＨＥＲ２細胞を、２人の健康なドナー由来の１×１０７の未刺激ヒトＰＢＭＣ（ＰＢＭＣ１、２）と一緒に注射した。マウス（Ｎ＝５−１０）を、０日目、７日目及び１４日目に、０．５ｍｇ／ｋｇのｉ．ｖ．用量のＨＥＲ２−ＴＤＢで治療した。個々のマウス由来の腫瘍容積及び治療群のフィットさせた腫瘍容積が示される；研究終了前に打ち切ったマウスは、赤色の痕跡として示され、研究終了まで研究にとどまったマウスは、灰色の痕跡として示される。各治療群についてフィットさせた腫瘍容積は、黒色の実線として示され、コンパレータコントロール群についてフィットさせた腫瘍容積は、青色の破線として示される。
【図８Ｂ−Ｅ】ＨＥＲ２−ＴＤＢがＨＥＲ２＋腫瘍の増殖を阻害することを示す図である。（Ｂ）確立された乳房腫瘍を有するＭＭＴＶ−ｈｕＨＥＲ２トランスジェニック動物を、０．５ｍｐｋ  ４Ｄ５／２Ｃ１１−ＴＤＢ（赤色；ｍＣＤ３反応性２Ｃ１１代用アーム；ｑｗｋ×５、ＩＶ、０日目に開始）又はビヒクル（黒色）で治療した。（Ｃ）ＭＭＴＶ−ｈｕＨＥＲ２トランスジェニック腫瘍の進行及びＨＥＲ２−ＴＤＢ治療による腫瘍収縮の最大百分率が示される。（Ｄ）４Ｄ５／２Ｃ１１−ＴＤＢ（０．５ｍｐｋ、ｑｗｋ×５、ＩＶ、０日目に開始）は、大きい（＞１０００ｍｍ３）ＭＭＴＶ−ｈｕＨＥＲ２トランスジェニック腫瘍の治療において有効である。（Ｅ）ＭＭＴＶ−ｈｕＨＥＲ２トランスジェニック腫瘍の増殖は、ＣＤ３アームがヒトＣＤ３特異的に切り替わったコントロールＴＤＢ（４Ｄ５／ＳＰ３４−ＴＤＢ；青色）又は標的アームが無関係なものに切り替わったコントロールＴＤＢ（ＣＴＲＬ／２Ｃ１１−ＴＤＢ；灰色）によっては、影響を受けなかった。
【図８Ｆ−Ｇ】ＨＥＲ２−ＴＤＢがＨＥＲ２＋腫瘍の増殖を阻害することを示す図である。（Ｆ）ｈｕＣＤ３トランスジェニックマウスにおけるＨＥＲ２−ＴＤＢのインビボ有効性。確立されたＣＴ２６−ＨＥＲ２腫瘍を、ビヒクル又は０．５ｍｇ／ｋｇのＨＥＲ２−ＴＤＢ（４Ｄ５／ＳＰ３４−ＴＤＢ）ｑｗｋ×３、ＩＶ、０日目に開始、で治療した。（Ｇ）ｍＣＤ３反応性２Ｃ１１代用アームを有するＨＥＲ２−ＴＤＢ（４Ｄ５／２Ｃ１１−ＴＤＢ）のインビボ有効性を、Ｂａｌｂ／ｃマウスにおいて試験した。投薬は、上記のように投与した。１５ｍｇ／ｋｇのＴＤＭ−１を、ｑｗｋ×３、ＩＶで投薬した。コントロールＴＤＢは、無関係な標的アームと対になった２Ｃ１１である。
【図９】ＣＤ３−ＴＧ  Ｔ細胞が、それぞれのＢａｌｂ／ｃマウス又はヒトＴ細胞のレベルのおよそ５０％で、マウス及びヒトの両方のＣＤ３を発現することを示す図である。（Ａ−Ｂ）Ｔ細胞を、ＣＤ３−ＴＧ（ひし形）、ＢＡＬＢ／ｃマウス（四角）の脾臓から、又は健康なヒトドナー（丸）由来の末梢血から抽出し、マウス又はヒトＣＤ８及びヒトＣＤ３（クローンＵＣＨＴ１；Ａ）又はマウスＣＤ３（クローン２Ｃ１１；Ｂ）のいずれかによって染色した。この図は、ＣＤ８＋細胞に対してゲーティングした。
【図１０】ＣＤ３−ＴＧ脾臓Ｔ細胞によるＴＤＢ媒介性の死滅を示す図である。（Ａ−Ｂ）Ｔ細胞を、ＣＤ３−ＴＧ（ひし形）、ＢＡＬＢ／ｃマウス（四角）の脾臓から、又は健康なヒトドナー（丸）由来の末梢血から抽出した。ＣＴ２６−ＨＥＲ２細胞のインビトロ死滅活性を、ヒトＣＤ３特異的（ＵＣＨＴ１．ｖ９）ＨＥＲ２−ＴＤＢ（Ａ）又はマウスＣＤ３特異的（２Ｃ１１）ＨＥＲ２−ＴＤＢ（Ｂ）を使用して試験した。Ｅ：Ｔ＝２０：１  アッセイ時間：４０時間。インビトロ細胞傷害性を、フローサイトメトリーによってモニタリングした。
【図１１】ＨＥＲ２−ＴＤＢの抗腫瘍活性がＴ細胞依存的であることを示す図である。１０万のＣＴ２６−ＨＥＲ２を、ＢＡＬＢ／ｃマウス中に皮下注射した。確立された腫瘍を有するマウスを、ビヒクル又はヒトＣＤ３特異的ＨＥＲ２−ＴＤＢ（０．５ｍｇ／ｋｇ、ｑｗ×３、ＩＶ、ｎ＝１０）で治療した。
【図１２】ＣＴ２６−ＨＥＲ２腫瘍中のＴ細胞が、ＣＤ６９活性化マーカーを示すことを示す図である。１０万のＣＴ２６−ＨＥＲ２を、ＢＡＬＢ／ｃマウス中に皮下注射した。確立された腫瘍を有するマウスを、ビヒクル、ヒトＣＤ３特異的ＨＥＲ２−ＴＤＢ、又は無関係な標的アームを有するＣＴＲＬ−ＴＤＢ（０．５ｍｇ／ｋｇ、ｑｗ×３、ＩＶ）で治療した。腫瘍を、細胞注射の１１−３５日後に回収した。組織を、小さい小片に切断し、ｇｅｎｔｌｅＭＡＣＳ（商標）Ｃ−チューブ（Ｍｉｌｔｅｎｙｉ、＃１３０−０９３−２３７）中に移した。試料を、回転インキュベーター中でコラゲナーゼＤ（１ｍｇ／ｍｌ）及びＤＮａｓｅ  Ｉ（０．２ｍｇ／ｍｌ）で１５分間消化し、次いで解離させて、単一細胞懸濁物を達成した。抗ＣＤ１６／ＣＤ３２  ＦｃＲブロッキングの後、細胞を、表面マーカーのカクテルで染色した（Ｎ＝２／群、ＮＴ＝治療せず）。
【図１３】それぞれＣＴ−２６−ＨＥＲ２腫瘍浸潤性Ｔ細胞及びＣＴ−２６−ＨＥＲ２腫瘍細胞による、ＰＤ−１及びＰＤ−Ｌ１の発現を示す図である。（Ａ）ＦＡＣＳ解析は、ＣＴ−２６−ＨＥＲ２腫瘍浸潤性Ｔ細胞がＰＤ−１を発現することを実証した。（Ｂ）ＦＡＣＳ解析は、ＣＴ−２６−ＨＥＲ２腫瘍細胞がＰＤ−Ｌ１を発現することを実証した。
【図１４】ＰＤ１／ＰＤ−Ｌ１シグナル伝達が、ＨＥＲ２−ＴＤＢに対する応答を制限することを示す図である。（Ａ）フローサイトメトリー解析により、ＴＤＢ及び標的細胞によるヒトＴ細胞の刺激が、ＰＤ−１発現を誘導することが明らかになった。（Ｂ）標的細胞（２９３）におけるＰＤ−Ｌ１の発現は、ＴＤＢ媒介性Ｔ細胞死滅活性を阻害するのに十分であった。標的細胞の細胞傷害性を、ＰＤ−Ｌ１を発現する２９３細胞（三角）、抗ＰＤ−Ｌ１抗体の存在下で処理されたＰＤ−Ｌ１を発現する２９３細胞（丸）、又はベクタートランスフェクトされたコントロール２９３細胞（四角）への、プライムされたＴ細胞の添加の際に測定した。（Ｃ）ＨＥＲ２−ＴＤＢ（４Ｄ５／ＳＰ３４−ＴＤＢ）及び抗ＰＤ−Ｌ１抗体の組合せは、ｈｕＣＤ３トランスジェニックマウスにおける確立されたＣＴ２６−ＨＥＲ２腫瘍の増殖を有意に阻害した。ＴＤＢ投薬を、図８Ｆと同様に投与し、抗ＰＤ−Ｌ１抗体（２５Ａ１）を、１０ｍｇ／ｋｇ  ｔｉｗ×３、ＩＰで投薬した。コントロールＴＤＢは、ｈｕＣＤ３に結合するが、無関係な標的アームを有する。ＴＴＰ＝腫瘍進行（２×０日目の容積）までの時間。（Ｄ）ＨＥＲ２−ＴＤＢ（４Ｄ５／ＳＰ３４−ＴＤＢ）及び抗ＰＤ−Ｌ１抗体の組合せは、ｈｕＣＤ３トランスジェニックマウスにおけるＣＴ２６−ＨＥＲ２腫瘍の治療によって、完全な長期応答を生じた。投薬を、上記のように投与した。ＣＲ＝検出可能な腫瘍なし、ＰＲ＝０日目から少なくとも５０％の腫瘍収縮。
【図１５】ＮＯＤ−ＳＣＩＤマウスにおけるＨＥＲ２−ＴＤＢの活性が、ヒトＰＢＭＣに依存することを示す図である。（Ａ）５×１０６のＭＣＦ７−ｎｅｏ／ＨＥＲ２細胞を、ヒトＰＢＭＣなしでマウス中に注射した。マウス（ｎ＝７）を、０日目、７日目及び１４日目に、０．５ｍｇ／ｋｇのｉ．ｖ．用量のＨＥＲ２−ＴＤＢで治療した。個々のマウス由来の腫瘍容積及び治療群のフィットさせた腫瘍容積が示される；研究終了前に打ち切ったマウスは、赤色の痕跡として示され、研究終了まで研究にとどまったマウスは、灰色の痕跡として示される。各治療群についてフィットさせた腫瘍容積は、黒色の実線として示され、コンパレータコントロール群についてフィットさせた腫瘍容積は、青色の破線として示される。（Ｂ）ＨＥＲ２−ＴＤＢと同じＣＤ３アームを共有するが、無関係な非結合標的アームを有するコントロールＴＤＢは、腫瘍増殖に対して影響を有さない。５×１０６のＭＣＦ７−ｎｅｏ／ＨＥＲ２細胞を、１×１０７の未刺激ヒトＰＢＭＣと一緒に注射した。マウスを、パネル（Ａ）と同様に治療した。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
本出願の発明者らは、がん細胞によって発現されるＰＤ−Ｌ１が、Ｔ細胞動員抗体の活性を阻害し得、この阻害が、抗ＰＤ−Ｌ１抗体によって逆転され得ることを実証した。本出願中のデータは、ＨＥＲ２  Ｔ細胞依存的二重特異性抗体（ＨＥＲ２−ＴＤＢ）と抗ＰＤ−Ｌ１免疫療法との組合せが、腫瘍増殖の増強された阻害、増加した奏功率及び耐久性のある応答を生じたことを示している。本発明者らは、２つの免疫療法を組み合わせることの利益を実証した：Ｔ細胞抑制性ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１シグナル伝達を阻害することと合わせた、Ｔ細胞活性の直接的ポリクローナル動員は、増強されかつ耐久性のある長期応答を生じる。
【００３３】
一態様では、有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を投与することを含む、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための方法、組成物及び使用が、本明細書で提供される。
【００３４】
別の一態様では、有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を投与することを含む、がんを有する個体において免疫機能を増強するための方法、組成物及び使用が、本明細書で提供される。
【００３５】
Ｉ．定義
本発明を詳細に記載する前に、本発明が、特定の組成物又は生物学的系に限定されず、当然変動し得ることを理解すべきである。本明細書で使用される用語法は、特定の実施態様を記載することのみを目的としており、限定を意図しないこともまた、理解すべきである。
【００３６】
本明細書及び添付の特許請求の範囲で使用する場合、単数形「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」及び「この（ｔｈｅ）」は、文脈が明らかに他を示さない限り、複数の指示対象を含む。したがって、例えば、「１つの（ａ）分子」に対する言及は、任意選択的に、２つ以上のかかる分子の組合せなどを含む。
【００３７】
用語「約」とは、本明細書で使用する場合、本技術分野の当業者に容易に公知のそれぞれの値についての、通常の誤差範囲を指す。本明細書の「約」値又はパラメータに対する言及は、その値又はパラメータ自体に関する実施態様を含む（及び記述する）。
【００３８】
本明細書に記載される本発明の態様及び実施態様は、その態様及び実施態様を「含む」、それら「からなる」及びそれら「から本質的になる」ことを含むと理解される。
【００３９】
用語「ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト」とは、ＰＤ−１シグナル伝達軸に対するシグナル伝達から生じるＴ細胞機能不全を除去するように、ＰＤ−１軸結合パートナーとその結合パートナーのうちいずれか１又は複数との相互作用を阻害する分子を指し、Ｔ細胞機能（例えば、増殖、サイトカイン産生、標的細胞死滅）を回復又は増強させる結果となる。本明細書で使用する場合、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストには、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストが含まれる。
【００４０】
用語「ＰＤ−１結合アンタゴニスト」とは、ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−Ｌ２などのその結合パートナーのうち１又は複数との相互作用から生じるシグナル伝達を減少、ブロック、阻害、無効化又は干渉する分子を指す。一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、その結合パートナーのうち１又は複数へのＰＤ−１の結合を阻害する分子である。具体的な一態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１及び／又はＰＤ−Ｌ２へのＰＤ−１の結合を阻害する。例えば、ＰＤ−１結合アンタゴニストには、抗ＰＤ−１抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド、並びにＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１及び／又はＰＤ−Ｌ２との相互作用から生じるシグナル伝達を減少、ブロック、阻害、無効化又は干渉する他の分子が含まれる。一実施態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、機能不全性Ｔ細胞をあまり機能不全でなくする（例えば、抗原認識に対するエフェクター応答を増強する）ように、ＰＤ−１を介したシグナル伝達を媒介したＴリンパ球上で発現される細胞表面タンパク質によって又はそれを介して媒介される陰性共刺激シグナルを低減させる。一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−１抗体である。具体的な一態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）である。別の具体的な一態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＭＫ−３４７５（ラムブロリズマブ）である。別の具体的な一態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＣＴ−０１１（ピディリズマブ）である。別の具体的な一態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＡＭＰ−２２４である。
【００４１】
用語「ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト」とは、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１、Ｂ７−１などのその結合パートナーのうちいずれか１又は複数との相互作用から生じるシグナル伝達を減少、ブロック、阻害、無効化又は干渉する分子を指す。一部の実施態様では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、その結合パートナーへのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する分子である。具体的な一態様では、このＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１及び／又はＢ７−１へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する。一部の実施態様では、このＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストには、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド、並びにＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１、Ｂ７−１などのその結合パートナーのうち１又は複数との相互作用から生じるシグナル伝達を減少、ブロック、阻害、無効化又は干渉する他の分子が含まれる。一実施態様では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、機能不全性Ｔ細胞をあまり機能不全でなくする（例えば、抗原認識に対するエフェクター応答を増強する）ように、ＰＤ−Ｌ１を介したシグナル伝達を媒介したＴリンパ球上で発現される細胞表面タンパク質によって又はそれを介して媒介される陰性共刺激シグナルを低減させる。一部の実施態様では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。具体的な一態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＹＷ２４３．５５．Ｓ７０である。別の具体的な一態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＤＸ−１１０５である。なお別の具体的な一態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＰＤＬ３２８０Ａである。なお別の具体的な一態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＥＤＩ４７３６である。
【００４２】
用語「ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニスト」とは、ＰＤ−Ｌ２とＰＤ−１などのその結合パートナーのうちいずれか１又は複数との相互作用から生じるシグナル伝達を減少、ブロック、阻害、無効化又は干渉する分子を指す。一部の実施態様では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、その結合パートナーのうち１又は複数へのＰＤ−Ｌ２の結合を阻害する分子である。具体的な一態様では、このＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−１へのＰＤ−Ｌ２の結合を阻害する。一部の実施態様では、このＰＤ−Ｌ２アンタゴニストには、抗ＰＤ−Ｌ２抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド、並びにＰＤ−Ｌ２とＰＤ−１などのその結合パートナーのうちいずれか１又は複数との相互作用から生じるシグナル伝達を減少、ブロック、阻害、無効化又は干渉する他の分子が含まれる。一実施態様では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、機能不全性Ｔ細胞をあまり機能不全でなくする（例えば、抗原認識に対するエフェクター応答を増強する）ように、ＰＤ−Ｌ２を介したシグナル伝達を媒介したＴリンパ球上で発現される細胞表面タンパク質によって又はそれを介して媒介される陰性共刺激シグナルを低減させる。一部の実施態様では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、イムノアドヘシンである。
【００４３】
用語「機能不全」とは、免疫機能不全の情況において、抗原性刺激に対する免疫応答性が低減した状態を指す。この用語は、抗原認識が生じ得るが、次の免疫応答が、感染又は腫瘍増殖を制御するには効果がない、消耗及び／又はアネルギーの両方の共通要素を含む。
【００４４】
用語「機能不全性」は、本明細書で使用する場合、抗原認識に対する不応性又は無応答性、具体的には、抗原認識を下流のＴ細胞エフェクター機能、例えば、増殖、サイトカイン産生（例えば、ＩＬ−２）及び／又は標的細胞死滅へと変換する能力の障害もまた含む。
【００４５】
用語「アネルギー」とは、Ｔ細胞受容体を介して送達される不完全又は不十分なシグナル（例えば、ｒａｓ活性化の非存在下での細胞内Ｃａ＋２における増加）から生じる、抗原刺激に対する無応答性の状態を指す。Ｔ細胞アネルギーは、共刺激の非存在下での抗原による刺激の際にも生じ得、共刺激の情況であっても、抗原による引き続く活性化に対して不応性になる細胞を生じる。この無応答性状態は、インターロイキン−２の存在によってしばしば覆され得る。アネルギー性Ｔ細胞は、クローン増殖を受けず、及び／又はエフェクター機能を獲得しない。
【００４６】
用語「消耗」とは、多くの慢性感染及びがんの間に生じる持続性のＴＣＲシグナル伝達から生じるＴ細胞機能不全の状態としての、Ｔ細胞消耗を指す。これは、不完全な又は欠損したシグナル伝達を介してではなく、持続性のシグナル伝達から生じるという点で、アネルギーから識別される。これは、乏しいエフェクター機能、阻害受容体の持続性の発現、及び機能的エフェクター又はメモリーＴ細胞のものとは異なる転写状態によって規定される。消耗は、感染及び腫瘍の最適な制御を防止する。消耗は、外的陰性調節経路（例えば、免疫調節性サイトカイン）並びに細胞固有の陰性調節（共刺激）経路（ＰＤ−１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４など）の両方から生じ得る。
【００４７】
「Ｔ細胞機能を増強する」とは、持続性の若しくは増幅された生物学的機能を有するように、又は消耗した若しくは不活性なＴ細胞を更新若しくは再活性化するようにＴ細胞を誘導する、そのようにさせる又はそのように刺激することを意味する。Ｔ細胞機能を増強することの例には、以下が含まれる：介入前のそのようなレベルと比較した、ＣＤ８＋Ｔ細胞からのγ−インターフェロンの増加した分泌、増加した増殖、増加した抗原応答性（例えば、ウイルス、病原体又は腫瘍のクリアランス）。一実施態様では、増強のレベルは、少なくとも５０％、あるいは６０％、７０％、８０％、９０％、１００％、１２０％、１５０％、２００％である。この増強を測定する様式は、当業者に公知である。
【００４８】
「Ｔ細胞機能不全性障害」は、抗原性刺激に対する応答性の減少によって特徴を明らかにされる、Ｔ細胞の障害又は状態である。特定の一実施態様では、Ｔ細胞機能不全性障害は、ＰＤ−１を介した不適切な増加したシグナル伝達と特異的に関連する障害である。別の一実施態様では、Ｔ細胞機能不全性障害は、Ｔ細胞が、アネルギー性であるか、又はサイトカインを分泌する能力、増殖する能力若しくは細胞傷害活性を実行する能力が減少している、障害である。具体的な一態様では、この減少した応答性は、免疫原を発現する病原体又は腫瘍の、効果がない制御を生じる。Ｔ細胞機能不全によって特徴を明らかにされたＴ細胞機能不全性障害の例には、未解決の急性感染、慢性感染及び腫瘍免疫が含まれる。
【００４９】
「腫瘍免疫」とは、腫瘍が免疫認識及びクリアランスを逃れるプロセスを指す。したがって、治療概念として、腫瘍免疫は、かかる回避が減弱され、腫瘍が免疫系によって認識及び攻撃される場合に、「治療される」。腫瘍認識の例には、腫瘍結合、腫瘍収縮及び腫瘍クリアランスが含まれる。
【００５０】
「免疫原性」とは、特定の物質が免疫応答を誘発する能力を指す。腫瘍は、免疫原性であり、腫瘍免疫原性を増強させることは、免疫応答による腫瘍細胞のクリアランスを助ける。腫瘍免疫原性を増強させることの例には、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体による治療が含まれる。
【００５１】
「持続性の応答」とは、治療の休止後に腫瘍増殖を低減させることに対する持続性の効果を指す。例えば、腫瘍サイズは、投与期の開始時のサイズと比較して、同じ又はより小さいままであり得る。一部の実施態様では、この持続性の応答は、治療持続期間と少なくとも同じ持続期間、治療持続期間の少なくとも１．５×、２．０×、２．５×又は３．０×の長さの持続期間を有する。
【００５２】
用語「薬学的製剤」とは、活性成分の生物活性を有効にするような形態であり、その製剤が投与される対象に対して許容できないほどに毒性であるさらなる成分を含まない、調製物を指す。かかる製剤は、滅菌である。「薬学的に許容される」賦形剤（ビヒクル、添加剤）は、使用される活性成分の有効用量を提供するために、対象哺乳動物に合理的に投与され得る賦形剤である。
【００５３】
本明細書で使用する場合、用語「治療」とは、臨床病理学の過程の間に、治療されている個体又は細胞の天然の過程を改変するように設計された臨床的介入を指す。治療の望ましい効果には、疾患進行の速度を減少させること、病状を改善又は緩和すること、及び寛解又は予後の改善が含まれる。例えば、個体は、がん性細胞の増殖を低減させること（又はがん性細胞を破壊すること）、疾患から生じる症候を減少させること、疾患に罹患している者の生活の質を増加させること、疾患を治療するために必要とされる他の薬物療法の用量を減少させること、及び／又は個体の生存を延長させることが含まれるがこれらに限定されない、がんと関連する１又は複数の症候が軽減又は排除される場合に、首尾よく「治療される」。
【００５４】
本明細書で使用する場合、「疾患の進行を遅延させる」とは、疾患（例えば、がん）の発達を延期する、邪魔する、減速する、遅らせる、安定化する、及び／又は先延ばしにすることを意味する。この遅延は、治療されている疾患及び／又は個体の履歴に依存して、変動する長さの時間であり得る。当業者に明らかなように、十分な又は顕著な遅延は、個体が疾患を発達させないという点において、事実上、予防を包含し得る。例えば、後期がん、例えば、転移の発達が、遅延され得る。
【００５５】
「有効量」は、特定の障害の測定可能な改善又は予防をもたらすために必要とされる、少なくとも最小量である。本明細書では、有効量は、患者の病状、年齢、性別及び体重、並びに抗体が個体において所望の応答を惹起する能力などの因子に従って変動し得る。有効量は、治療的に有益な効果が治療の任意の毒性又は有害な効果を上回る量でもある。予防的使用について、有益な又は所望の結果には、リスクを排除若しくは低減させること、重症度を低下させること、又は疾患、その合併症、及び疾患の発達の間に示される中間の病理学的表現型の生化学的、組織学的及び／若しくは行動学的症候を含む疾患の発病を遅延させることなどの結果が含まれる。治療的使用について、有益な又は所望の結果には、疾患から生じる１若しくは複数の症候を減少させること、疾患に罹患している者の生活の質を増加させること、疾患を治療するために必要とされる他の薬物療法の用量を減少させること、標的化などを介した別の薬物療法の効果を増強すること、疾患の進行を遅延させること、及び／又は生存を延長させることなどの臨床結果が含まれる。がん又は腫瘍の場合、有効量の薬物は、がん細胞の数を低減させること；腫瘍サイズを低減させること；末梢臓器中へのがん細胞浸潤を阻害すること（即ち、ある程度まで減速させること、又は望ましくは停止させること）；腫瘍転移を阻害すること（即ち、ある程度まで減速させること、又は望ましくは停止させること）；腫瘍増殖をある程度まで阻害すること；及び／又は障害と関連する症候のうち１若しくは複数をある程度まで軽減することにおいて、効果を有し得る。有効量は、１又は複数の投与で投与され得る。本発明の目的のために、薬物、化合物又は薬学的組成物の有効量は、直接的又は間接的にのいずれかで予防的又は治療的処置を達成するために十分な量である。臨床的状況において理解されるように、薬物、化合物又は薬学的組成物の有効量は、別の薬物、化合物又は薬学的組成物と併せて達成されてもされなくてもよい。したがって、「有効量」は、１又は複数の治療剤を投与する情況において考慮され得、１又は複数の他の薬剤と併せて所望の結果が達成され得る又は達成される場合、単一の薬剤が有効量で与えられるとみなされ得る。
【００５６】
本明細書で使用する場合、「〜と併せて」とは、別の治療モダリティーに加えた、１つの治療モダリティーの投与を指す。このように、「〜と併せて」とは、個体への他の治療モダリティーの投与の前、その間又はその後の、１つの治療モダリティーの投与を指す。
【００５７】
「障害」は、哺乳動物を問題の障害に罹りやすくする病理学的状態を含む慢性及び急性の障害又は疾患が含まれるがこれらに限定されない、治療から利益を得る任意の状態である。
【００５８】
用語「細胞増殖性疾患」及び「増殖性疾患」とは、ある程度の異常な細胞増殖と関連する障害を指す。一実施態様では、この細胞増殖性疾患は、がんである。一実施態様では、この細胞増殖性疾患は、腫瘍である。
【００５９】
「腫瘍」とは、本明細書で使用する場合、悪性であるか良性であるかに関わらない、全ての腫瘍性細胞増殖（ｇｒｏｗｔｈ）及び増殖（ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ）、並びに全ての前がん性及びがん性の細胞及び組織を指す。用語「がん」、「がん性」、「細胞増殖性疾患」、「増殖性疾患」及び「腫瘍」は、本明細書では、相互に排他的に言及されるわけではない。
【００６０】
用語「がん」及び「がん性」とは、典型的には調節されない細胞増殖によって特徴を明らかにされた、哺乳動物における生理的状態を指す、又はかかる状態を記述する。がんの例には、カルシノーマ、リンパ腫、芽細胞腫、肉腫、及び白血病又はリンパ系腫瘍が含まれるがこれらに限定されない。かかるがんのより特定の例には、扁平上皮がん（例えば、上皮性扁平細胞がん）、小細胞肺がん、非小細胞肺がん、肺の腺癌及び肺扁平上皮癌を含む肺がん、腹膜のがん、肝細胞がん、胃腸がん及び消化管間質がんを含む胃（ｇａｓｔｒｉｃ）又は胃（ｓｔｏｍａｃｈ）がん、膵臓がん、膠芽細胞腫、子宮頸がん、卵巣がん、肝臓がん、膀胱がん、尿路のがん、肝がん、乳がん、結腸がん、直腸がん、結腸直腸がん、子宮内膜又は子宮癌、唾液腺癌、腎臓又は腎がん、前立腺がん、外陰部がん、甲状腺がん、肝細胞癌、肛門癌、陰茎癌、メラノーマ、表在性伸展メラノーマ、悪性黒子型メラノーマ、末端性黒子性メラノーマ、結節性メラノーマ、多発性骨髄腫及びＢ細胞リンパ腫（低悪性度／濾胞性非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）；小リンパ球性（ＳＬ）ＮＨＬ；中悪性度／濾胞性ＮＨＬ；中悪性度びまん性ＮＨＬ；高悪性度免疫芽球性ＮＨＬ；高悪性度リンパ芽球性ＮＨＬ；高悪性度小型非切れ込み核細胞性ＮＨＬ；巨大腫瘤病変ＮＨＬ；マントル細胞リンパ腫；ＡＩＤＳ関連リンパ腫；及びワルデンシュトレーム型マクログロブリン血症を含む）；慢性リンパ球性白血病（ＣＬＬ）；急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）；ヘアリー細胞白血病；慢性骨髄芽球性白血病；及び移植後リンパ増殖性疾患（ＰＴＬＤ）、並びに母斑症と関連する異常な血管増殖、浮腫（例えば、脳腫瘍に関連するもの）、メイグス症候群、脳、及び頭頸部がん、並びに関連する転移が含まれるがこれらに限定されない。特定の実施態様では、本発明の抗体による治療に適したがんには、乳がん、結腸直腸がん、直腸がん、非小細胞肺がん、膠芽細胞腫、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）、腎細胞がん、前立腺がん、肝臓がん、膵臓がん、軟組織肉腫、カポジ肉腫、カルチノイド癌腫、頭頸部がん、卵巣がん、中皮腫及び多発性骨髄腫が含まれる。一部の実施態様では、このがんは、小細胞肺がん、膠芽細胞腫、神経芽細胞腫、メラノーマ、乳房癌、胃がん、結腸直腸がん（ＣＲＣ）及び肝細胞癌から選択される。さらに、一部の実施態様では、このがんは、これらのがんの転移型を含む、非小細胞肺がん、結腸直腸がん、膠芽細胞腫及び乳房癌から選択される。
【００６１】
用語「細胞傷害性剤」とは、本明細書で使用する場合、細胞にとって有害な（例えば、細胞死を引き起こす、増殖を阻害する、又は細胞機能を他の方法で邪魔する）、任意の薬剤を指す。細胞傷害性剤には、放射性同位体（例えば、Ａｔ２１１、Ｉ１３１、Ｉ１２５、Ｙ９０、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８、Ｓｍ１５３、Ｂｉ２１２、Ｐ３２、Ｐｂ２１２、及びＬｕの放射性同位体）；化学療法剤；増殖阻害性剤；酵素及びその断片、例えば核酸分解酵素；及び毒素、例えば、低分子毒素、又はそれらの断片及び／若しくは変異体を含む、細菌、真菌、植物若しくは動物起源の酵素的に活性な毒素が含まれるがこれらに限定されない。例示的な細胞傷害性剤は、抗微小管剤、白金配位錯体、アルキル化剤、抗生物質剤、トポイソメラーゼＩＩ阻害剤、代謝拮抗薬、トポイソメラーゼＩ阻害剤、ホルモン及びホルモンアナログ、シグナル伝達経路阻害剤、非受容体チロシンキナーゼ血管新生阻害剤、免疫療法剤、アポトーシス促進性剤、ＬＤＨ−Ａの阻害剤、脂肪酸生合成の阻害剤、細胞周期シグナル伝達阻害剤、ＨＤＡＣ阻害剤、プロテアソーム阻害剤、及びがん代謝の阻害剤から選択され得る。一実施態様では、この細胞傷害性剤は、タキサンである。一実施態様では、このタキサンは、パクリタキセル又はドセタキセルである。一実施態様では、この細胞傷害性剤は、白金剤である。一実施態様では、この細胞傷害性剤は、ＥＧＦＲのアンタゴニストである。一実施態様では、このＥＧＦＲのアンタゴニストは、Ｎ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）キナゾリン−４−アミン（例えば、エルロチニブ）である。一実施態様では、この細胞傷害性剤は、ＲＡＦ阻害剤である。一実施態様では、このＲＡＦ阻害剤は、ＢＲＡＦ及び／又はＣＲＡＦ阻害剤である。一実施態様では、このＲＡＦ阻害剤は、ベムラフェニブである。一実施態様では、この細胞傷害性剤は、ＰＩ３Ｋ阻害剤である。
【００６２】
「化学療法剤」には、がんの治療において有用な化合物が含まれる。化学療法剤の例には、エルロチニブ（ＴＡＲＣＥＶＡ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ／ＯＳＩ  Ｐｈａｒｍ．）、ボルテゾミブ（ＶＥＬＣＡＤＥ（登録商標）、Ｍｉｌｌｅｎｎｉｕｍ  Ｐｈａｒｍ．）、ジスルフィラム、没食子酸エピガロカテキン、サリノスポラミドＡ、カーフィルゾミブ、１７−ＡＡＧ（ゲルダナマイシン）、ラディシコール、乳酸デヒドロゲナーゼＡ（ＬＤＨ−Ａ）、フルベストラント（ＦＡＳＬＯＤＥＸ（登録商標）、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、スニチニブ（スーテント（登録商標）、Ｐｆｉｚｅｒ／Ｓｕｇｅｎ）、レトロゾール（ＦＥＭＡＲＡ（登録商標）、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、メシル酸イマチニブ（ＧＬＥＥＶＥＣ（登録商標）、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、フィナスネート（ｆｉｎａｓｕｎａｔｅ）（ＶＡＴＡＬＡＮＩＢ（登録商標）、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、オキサリプラチン（ＥＬＯＸＡＴＩＮ（登録商標）、Ｓａｎｏｆｉ）、５−ＦＵ（５−フルオロウラシル）、ロイコボリン、ラパマイシン（シロリムス、ＲＡＰＡＭＵＮＥ（登録商標）、Ｗｙｅｔｈ）、ラパチニブ（ＴＹＫＥＲＢ（登録商標）、ＧＳＫ５７２０１６、Ｇｌａｘｏ  Ｓｍｉｔｈ  Ｋｌｉｎｅ）、ロナファーニブ（ＳＣＨ  ６６３３６）、ソラフェニブ（ＮＥＸＡＶＡＲ（登録商標）、Ｂａｙｅｒ  Ｌａｂｓ）、ゲフィチニブ（ＩＲＥＳＳＡ（登録商標）、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、ＡＧ１４７８、アルキル化剤、例えば、チオテパ及びシトキサン（登録商標）シクロホスファミド；スルホン酸アルキル、例えば、ブスルファン、インプロスルファン及びピポスルファン；アジリジン、例えば、ベンゾドパ（ｂｅｎｚｏｄｏｐａ）、カルボコン、メツレドパ（ｍｅｔｕｒｅｄｏｐａ）及びウレドパ（ｕｒｅｄｏｐａ）；アルトレタミン、トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホラミド、トリエチレンチオホスホルアミド及びトリメチロメラミン（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｏｍｅｌａｍｉｎｅ）を含む、エチレンイミン及びメチルメラミン；アセトゲニン（特に、ブラタシン及びブラタシノン（ｂｕｌｌａｔａｃｉｎｏｎｅ））；カンプトテシン（トポテカン及びイリノテカンを含む）；ブリオスタチン；カリスタチン；ＣＣ−１０６５（そのアドゼレシン、カルゼレシン（ｃａｒｚｅｌｅｓｉｎ）及びビセレシン合成アナログを含む）；クリプトフィシン（特に、クリプトフィシン１及びクリプトフィシン８）；副腎皮質ステロイド（プレドニゾン及びプレドニゾロンを含む）；酢酸シプロテロン；５α−レダクターゼ（フィナステリド及びデュタステリドを含む）；ボリノスタット、ロミデプシン、パノビノスタット、バルプロ酸、モセチノスタット  ドラスタチン；アルデスロイキン、タルク  デュオカルマイシン（合成アナログ、ＫＷ−２１８９及びＣＢ１−ＴＭ１を含む）；エリュテロビン；パンクラチスタチン（ｐａｎｃｒａｔｉｓｔａｔｉｎ）；サルコジクチン（ｓａｒｃｏｄｉｃｔｙｉｎ）；スポンジスタチン（ｓｐｏｎｇｉｓｔａｔｉｎ）；ナイトロジェンマスタード、例えば、クロラムブシル、クロマファジン（ｃｈｌｏｍａｐｈａｚｉｎｅ）、クロロホスファミド（ｃｈｌｏｒｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）、エストラムスチン、イホスファミド、メクロレタミン、メクロレタミンオキシド塩酸塩、メルファラン、ノベンビチン（ｎｏｖｅｍｂｉｃｈｉｎ）、フェネステリン（ｐｈｅｎｅｓｔｅｒｉｎｅ）、プレドニムスチン、トロホスファミド、ウラシルマスタード；ニトロソウレア類、例えば、カルムスチン、クロロゾトシン、フォテムスチン、ロムスチン、ニムスチン及びラニムスチン；抗生物質、例えば、エンジイン抗生物質（例えば、カリケアマイシン、特に、カリケアマイシンγ１Ｉ及びカリケアマイシンω１Ｉ（Angew Chem. Intl. Ed. Engl. 1994 33:183-186）；ダインマイシン（ｄｙｎｅｍｉｃｉｎ）Ａを含むダインマイシン；ビスホスホネート、例えば、クロドロネート；エスペラミシン；並びにネオカルジノスタチンクロモフォア及び関連の色素タンパク質エンジイン抗生物質発色団）、アクラシノマイシン、アクチノマイシン、アントラマイシン、アザセリン、ブレオマイシン、カクチノマイシン（ｃａｃｔｉｎｏｍｙｃｉｎ）、カラビシン（ｃａｒａｂｉｃｉｎ）、カミノマイシン（ｃａｍｉｎｏｍｙｃｉｎ）、カルチノフィリン（ｃａｒｚｉｎｏｐｈｉｌｉｎ）、クロモマイシン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、デトルビシン（ｄｅｔｏｒｕｂｉｃｉｎ）、６−ジアゾ−５−オキソ−Ｌ−ノルロイシン、アドリアマイシン（登録商標）（ドキソルビシン）、モルホリノ−ドキソルビシン、シアノモルホリノ−ドキソルビシン、２−ピロリノ−ドキソルビシン及びデオキシドキソルビシン）、エピルビシン、エソルビシン（ｅｓｏｒｕｂｉｃｉｎ）、イダルビシン、マルセロマイシン（ｍａｒｃｅｌｌｏｍｙｃｉｎ）、マイトマイシン、例えば、マイトマイシンＣ、ミコフェノール酸、ノガラマイシン、オリボマイシン、ペプロマイシン、ポルフィロマイシン、ピューロマイシン、ケラマイシン（ｑｕｅｌａｍｙｃｉｎ）、ロドルビシン（ｒｏｄｏｒｕｂｉｃｉｎ）、ストレプトニグリン、ストレプトゾシン、ツベルシジン、ウベニメクス、ジノスタチン、ゾルビシン；代謝拮抗剤、例えば、メトトレキサート及び５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）；葉酸アナログ、例えば、デノプテリン（ｄｅｎｏｐｔｅｒｉｎ）、メトトレキサート、プテロプテリン（ｐｔｅｒｏｐｔｅｒｉｎ）、トリメトレキサート；プリンアナログ、例えば、フルダラビン、６−メルカプトプリン、チアミプリン（ｔｈｉａｍｉｐｒｉｎｅ）、チオグアニン；ピリミジンアナログ、例えば、アンシタビン、アザシチジン、６−アザウリジン、カルモフール、シタラビン、ジデオキシウリジン、ドキシフルリジン、エノシタビン、フロクスウリジン；アンドロゲン、例えば、カルステロン（ｃａｌｕｓｔｅｒｏｎｅ）、プロピオン酸ドロモスタノロン、エピチオスタノール、メピチオスタン、テストラクトン；抗副腎剤、例えば、アミノグルテチミド、ミトタン、トリロスタン；葉酸補充薬、例えば、フロリン酸（ｆｒｏｌｉｎｉｃ  ａｃｉｄ）；アセグラトン；アルドホスファミドグリコシド（ａｌｄｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ  ｇｌｙｃｏｓｉｄｅ）；アミノレブリン酸；エニルウラシル；アムサクリン；ベストラブシル（ｂｅｓｔｒａｂｕｃｉｌ）；ビスアントレン（ｂｉｓａｎｔｒｅｎｅ）；エダトレキサート；デフォファミン（ｄｅｆｏｆａｍｉｎｅ）；デメコルチン；ジアジコン（ｄｉａｚｉｑｕｏｎｅ）；エルフォミチン（ｅｌｆｏｍｉｔｈｉｎｅ）；酢酸エルピチニウム（ｅｌｌｉｐｔｉｎｉｕｍ  ａｃｅｔａｔｅ）；エポチロン；エトグルシド；硝酸ガリウム；ヒドロキシウレア；レンチナン；ロニダミン；メイタンシノイド、例えば、メイタンシン及びアンサミトシン（ａｎｓａｍｉｔｏｃｉｎ）；ミトグアゾン；ミトキサントロン；モピダムノール（ｍｏｐｉｄａｍｎｏｌ）；ニトラエリン（ｎｉｔｒａｅｒｉｎｅ）；ペントスタチン；フェナメット（ｐｈｅｎａｍｅｔ）；ピラルビシン；ロサキサントロン（ｌｏｓｏｘａｎｔｒｏｎｅ）；ポドフィリン酸（ｐｏｄｏｐｈｙｌｌｉｎｉｃ  ａｃｉｄ）；２−エチルヒドラジド；プロカルバジン；ＰＳＫ（登録商標）多糖複合体（ＪＨＳ  Ｎａｔｕｒａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ、Ｅｕｇｅｎｅ、Ｏｒｅｇ．）；ラゾキサン；リゾキシン（ｒｈｉｚｏｘｉｎ）；シゾフラン（ｓｉｚｏｆｕｒａｎ）；スピロゲルマニウム；テヌアゾン酸；トリアジコン；２，２’，２’’−トリクロロトリエチルアミン；トリコテセン（特に、Ｔ−２毒素、ベラクリンＡ（ｖｅｒｒａｃｕｒｉｎ  Ａ）、ロリジンＡ及びアングイジン（ａｎｇｕｉｄｉｎｅ））；ウレタン；ビンデシン；ダカルバジン；マンノムスチン；ミトブロニトール；ミトラクトール；ピポブロマン；ガシトシン（ｇａｃｙｔｏｓｉｎｅ）；アラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）；シクロホスファミド；チオテパ；タキソイド、例えば、タキソール（パクリタキセル；Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ、Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ、Ｎ．Ｊ．）、アブラキサン（登録商標）（Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒフリー）、パクリタキセルのアルブミン操作ナノ粒子製剤（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｐａｒｔｎｅｒｓ、Ｓｃｈａｕｍｂｅｒｇ、Ｉｌｌ．）及びタキソテール（登録商標）（ドセタキセル、ドキセタキセル（ｄｏｘｅｔａｘｅｌ）；Ｓａｎｏｆｉ−Ａｖｅｎｔｉｓ）；クロラムブシル；ジェムザール（登録商標）（ゲムシタビン）；６−チオグアニン；メルカプトプリン；メトトレキサート；白金アナログ、例えば、シスプラチン及びカルボプラチン；ビンブラスチン；エトポシド（ＶＰ−１６）；イホスファミド；ミトキサントロン；ビンクリスチン；ＮＡＶＥＬＢＩＮＥ（登録商標）（ビノレルビン）；ノバントロン（ｎｏｖａｎｔｒｏｎｅ）；テニポシド；エダトレキサート；ダウノマイシン；アミノプテリン；カペシタビン（ゼローダ（登録商標））；イバンドロネート；ＣＰＴ−１１；トポイソメラーゼ阻害剤ＲＦＳ  ２０００；ジフルオロメチルオルニチン（ＤＭＦＯ）；レチノイド、例えば、レチノイン酸；並びに上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸及び誘導体が含まれる。
【００６３】
化学療法剤には、以下もまた含まれる：（ｉ）腫瘍に対するホルモンの作用を調節又は阻害するように作用する抗ホルモン剤、例えば、抗エストロゲン及び選択的エストロゲン受容体モジュレーター（ＳＥＲＭ）、例えば、タモキシフェン（ＮＯＬＶＡＤＥＸ（登録商標）；クエン酸タモキシフェンを含む）、ラロキシフェン、ドロロキシフェン、ヨードキシフェン、４−ヒドロキシタモキシフェン、トリオキシフェン、ケオキシフェン、ＬＹ１１７０１８、オナプリストン及びフェアストン（登録商標）（クエン酸トレミフェン）が含まれる；（ｉｉ）副腎においてエストロゲン産生を調節する酵素アロマターゼを阻害するアロマターゼ阻害剤、例えば、４（５）−イミダゾール、アミノグルテチミド、ＭＥＧＡＳＥ（登録商標）（酢酸メゲストロール）、ＡＲＯＭＡＳＩＮ（登録商標）（エキセメスタン；Ｐｆｉｚｅｒ）、ホルメスタン、ファドロゾール、ＲＩＶＩＳＯＲ（登録商標）（ボロゾール）、ＦＥＭＡＲＡ（登録商標）（レトロゾール；Ｎｏｖａｒｔｉｓ）及びＡＲＩＭＩＤＥＸ（登録商標）（アナストロゾ−ル；ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）など；（ｉｉｉ）抗アンドロゲン、例えば、フルタミド、ニルタミド、ビカルタミド、ロイプロリド及びゴセレリン；ブセレリン、トリプテレリン（ｔｒｉｐｔｅｒｅｌｉｎ）、酢酸メドロキシプロゲステロン、ジエチルスチルベストロール、プレマリン、フルオキシメステロン、オールトランスレチノイン酸、フェンレチニド、並びにトロキサシタビン（１，３−ジオキソランヌクレオシドシトシンアナログ）；（ｉｖ）プロテインキナーゼ阻害剤；（ｖ）脂質キナーゼ阻害剤；（ｖｉ）アンチセンスオリゴヌクレオチド、特に、異常な細胞増殖に関与するシグナル伝達経路中の遺伝子の発現を阻害するもの、例えば、ＰＫＣ−アルファ、Ｒａｌｆ及びＨ−Ｒａｓなど；（ｖｉｉ）リボザイム、例えば、ＶＥＧＦ発現阻害剤（例えば、ＡＮＧＩＯＺＹＭＥ（登録商標））及びＨＥＲ２発現阻害剤；（ｖｉｉｉ）ワクチン、例えば、遺伝子療法ワクチン、例えば、ＡＬＬＯＶＥＣＴＩＮ（登録商標）、ＬＥＵＶＥＣＴＩＮ（登録商標）及びＶＡＸＩＤ（登録商標）；ＰＲＯＬＥＵＫＩＮ（登録商標）、ｒＩＬ−２；トポイソメラーゼ１阻害剤、例えば、ＬＵＲＴＯＴＥＣＡＮ（登録商標）；ＡＢＡＲＥＬＩＸ（登録商標）ｒｍＲＨ；並びに（ｉｘ）上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸及び誘導体。
【００６４】
化学療法剤には、アレムツズマブ（Ｃａｍｐａｔｈ）、ベバシズマブ（アバスチン（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；セツキシマブ（ＥＲＢＩＴＵＸ（登録商標）、Ｉｍｃｌｏｎｅ）；パニツムマブ（ＶＥＣＴＩＢＩＸ（登録商標）、Ａｍｇｅｎ）、リツキシマブ（ＲＩＴＵＸＡＮ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ／Ｂｉｏｇｅｎ  Ｉｄｅｃ）、ペルツズマブ（ＯＭＮＩＴＡＲＧ（登録商標）、２Ｃ４、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）、トラスツズマブ（ハーセプチン（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）、トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ、Ｃｏｒｉｘｉａ）及び抗体薬物コンジュゲート、ゲムツズマブオゾガミシン（マイロターグ（登録商標）、Ｗｙｅｔｈ）などの抗体も含まれる。本発明の化合物と組み合わせて薬剤としての治療可能性を有するさらなるヒト化モノクローナル抗体には、以下が含まれる：アポリズマブ、アセリズマブ（ａｓｅｌｉｚｕｍａｂ）、アトリズマブ、バピニューズマブ、ビバツズマブメルタンシン（ｂｉｖａｔｕｚｕｍａｂ  ｍｅｒｔａｎｓｉｎｅ）、カンツズマブメルタンシン、セデリズマブ（ｃｅｄｅｌｉｚｕｍａｂ）、セルトリズマブペゴル、シドフシツズマブ（ｃｉｄｆｕｓｉｔｕｚｕｍａｂ）、シドツズマブ（ｃｉｄｔｕｚｕｍａｂ）、ダクリズマブ、エクリズマブ、エファリズマブ、エプラツズマブ、エルリズマブ（ｅｒｌｉｚｕｍａｂ）、フェルビズマブ（ｆｅｌｖｉｚｕｍａｂ）、フォントリズマブ、ゲムツズマブオゾガミシン、イノツズマブオゾガミシン、イピリムマブ、ラベツズマブ、リンツズマブ、マツズマブ、メポリズマブ、モタビズマブ、モトビズマブ（ｍｏｔｏｖｉｚｕｍａｂ）、ナタリズマブ、ニモツズマブ（ｎｉｍｏｔｕｚｕｍａｂ）、ノロビズマブ（ｎｏｌｏｖｉｚｕｍａｂ）、ヌマビズマブ（ｎｕｍａｖｉｚｕｍａｂ）、オクレリズマブ、オマリズマブ、パリビズマブ、パスコリズマブ（ｐａｓｃｏｌｉｚｕｍａｂ）、ペクフシツズマブ（ｐｅｃｆｕｓｉｔｕｚｕｍａｂ）、ペクツズマブ（ｐｅｃｔｕｚｕｍａｂ）、パキセリズマブ、ラリビズマブ（ｒａｌｉｖｉｚｕｍａｂ）、ラニビズマブ、レスリビズマブ（ｒｅｓｌｉｖｉｚｕｍａｂ）、レスリズマブ、レシビズマブ（ｒｅｓｙｖｉｚｕｍａｂ）、ロベリズマブ（ｒｏｖｅｌｉｚｕｍａｂ）、ルプリズマブ（ｒｕｐｌｉｚｕｍａｂ）、シブロツズマブ（ｓｉｂｒｏｔｕｚｕｍａｂ）、シプリズマブ、ソンツズマブ（ｓｏｎｔｕｚｕｍａｂ）、タカツズマブテトラキセタン（ｔａｃａｔｕｚｕｍａｂ  ｔｅｔｒａｘｅｔａｎ）、タドシズマブ（ｔａｄｏｃｉｚｕｍａｂ）、タリズマブ、テフィバズマブ（ｔｅｆｉｂａｚｕｍａｂ）、トシリズマブ、トラリズマブ（ｔｏｒａｌｉｚｕｍａｂ）、ツコツズマブセルモロイキン（ｔｕｃｏｔｕｚｕｍａｂ  ｃｅｌｍｏｌｅｕｋｉｎ）、ツクシツズマブ（ｔｕｃｕｓｉｔｕｚｕｍａｂ）、ウマビズマブ（ｕｍａｖｉｚｕｍａｂ）、ウルトキサズマブ、ウステキヌマブ、ビジリズマブ、及びインターロイキン−１２  ｐ４０タンパク質を認識するように遺伝的に修飾された組換えの排他的にヒト配列の全長ＩｇＧ１λ抗体である抗インターロイキン−１２（ＡＢＴ−８７４／Ｊ６９５、Ｗｙｅｔｈ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ及びＡｂｂｏｔｔ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ）。
【００６５】
化学療法剤には、ＥＧＦＲに結合又は他の方法でそれと直接相互作用し、そのシグナル伝達活性を防止又は低減させる化合物を指す、「ＥＧＦＲ阻害剤」もまた含まれ、あるいは、「ＥＧＦＲアンタゴニスト」とも呼ばれる。かかる薬剤の例には、ＥＧＦＲに結合する抗体及び低分子が含まれる。ＥＧＦＲに結合する抗体の例には、以下が含まれる：ＭＡｂ  ５７９（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ＨＢ  ８５０６）、ＭＡｂ  ４５５（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ＨＢ８５０７）、ＭＡｂ  ２２５（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ８５０８）、ＭＡｂ  ５２８（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ８５０９）（米国特許第４９４３５３３号、Ｍｅｎｄｅｌｓｏｈｎ等を参照のこと）及びその変異体、例えば、キメラ化２２５（Ｃ２２５又はセツキシマブ；ＥＲＢＵＴＩＸ（登録商標））及び再構成（ｒｅｓｈａｐｅｄ）ヒト２２５（Ｈ２２５）（国際公開第９６／４０２１０号、Ｉｍｃｌｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｉｎｃ．を参照のこと）；ＩＭＣ−１１Ｆ８、完全にヒトのＥＧＦＲ標的化抗体（Ｉｍｃｌｏｎｅ）；ＩＩ型突然変異体ＥＧＦＲを結合する抗体（米国特許第５２１２２９０号）；米国特許第５８９１９９６号に記載されるような、ＥＧＦＲを結合するヒト化及びキメラ抗体；並びにＥＧＦＲを結合するヒト抗体、例えば、ＡＢＸ−ＥＧＦ又はパニツムマブ（国際公開第９８／５０４３３号、Ａｂｇｅｎｉｘ／Ａｍｇｅｎを参照のこと）；ＥＭＤ  ５５９００（Stragliotto等 Eur. J. Cancer 32A:636-640 (1996)）；ＥＧＦＲ結合についてＥＧＦ及びＴＧＦ−アルファの両方と競合する、ＥＧＦＲに対するヒト化ＥＧＦＲ抗体ＥＭＤ７２００（マツズマブ）（ＥＭＤ／Ｍｅｒｃｋ）；ヒトＥＧＦＲ抗体、ＨｕＭａｘ−ＥＧＦＲ（ＧｅｎＭａｂ）；Ｅ１．１、Ｅ２．４、Ｅ２．５、Ｅ６．２、Ｅ６．４、Ｅ２．１１、Ｅ６．３及びＥ７．６．３として公知であり、米国特許第６２３５８８３号に記載される、完全ヒト抗体；ＭＤＸ−４４７（Ｍｅｄａｒｅｘ  Ｉｎｃ）；並びにｍＡｂ  ８０６又はヒト化ｍＡｂ  ８０６（Johns等, J. Biol. Chem. 279(29):30375-30384 (2004)）。この抗ＥＧＦＲ抗体は、細胞傷害性剤にコンジュゲートされ得、こうして、イムノコンジュゲートを生成する（例えば、欧州特許出願公開第６５９４３９号Ａ２、Ｍｅｒｃｋ  Ｐａｔｅｎｔ  ＧｍｂＨを参照のこと）。ＥＧＦＲアンタゴニストには、米国特許第５６１６５８２号、米国特許第５４５７１０５号、米国特許第５４７５００１号、米国特許第５６５４３０７号、米国特許第５６７９６８３号、米国特許第６０８４０９５号、米国特許第６２６５４１０号、米国特許第６４５５５３４号、米国特許第６５２１６２０号、米国特許第６５９６７２６号、米国特許第６７１３４８４号、米国特許第５７７０５９９号、米国特許第６１４０３３２号、米国特許第５８６６５７２号、米国特許第６３９９６０２号、米国特許第６３４４４５９号、米国特許第６６０２８６３号、米国特許第６３９１８７４号、米国特許第６３４４４５５号、米国特許第５７６００４１号、米国特許第６００２００８号及び米国特許第５７４７４９８号、並びに以下のＰＣＴ公報：国際公開第９８／１４４５１号、国際公開第９８／５００３８号、国際公開第９９／０９０１６号及び国際公開第９９／２４０３７号に記載される化合物などの低分子が含まれる。特定の低分子ＥＧＦＲアンタゴニストには、以下が含まれる：ＯＳＩ−７７４（ＣＰ−３５８７７４、エルロチニブ、ＴＡＲＣＥＶＡ（登録商標）Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ／ＯＳＩ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ）；ＰＤ  １８３８０５（ＣＩ  １０３３、２−プロペンアミド、Ｎ−［４−［（３−クロロ−４−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−キナゾリニル］−、ジヒドロクロリド、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ．）；ＺＤ１８３９、ゲフィチニブ（ＩＲＥＳＳＡ（登録商標））４−（３’−クロロ−４’−フルオロアニリノ）−７−メトキシ−６−（３−モルホリノプロポキシ）キナゾリン、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）；ＺＭ  １０５１８０（（６−アミノ−４−（３−メチルフェニル−アミノ）−キナゾリン、Ｚｅｎｅｃａ）；ＢＩＢＸ−１３８２（Ｎ８−（３−クロロ−４−フルオロ−フェニル）−Ｎ２−（１−メチル−ピペリジン−４−イル）−ピリミド［５，４−ｄ］ピリミジン−２，８−ジアミン、Ｂｏｅｈｒｉｎｇｅｒ  Ｉｎｇｅｌｈｅｉｍ）；ＰＫＩ−１６６（（Ｒ）−４−［４−［（１−フェニルエチル）アミノ］−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−イル］−フェノール）；（Ｒ）−６−（４−ヒドロキシフェニル）−４−［（１−フェニルエチル）アミノ］−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン）；ＣＬ−３８７７８５（Ｎ−［４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−キナゾリニル］−２−ブチンアミド）；ＥＫＢ−５６９（Ｎ−［４−［（３−クロロ−４−フルオロフェニル）アミノ］−３−シアノ−７−エトキシ−６−キノリニル］−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド）（Ｗｙｅｔｈ）；ＡＧ１４７８（Ｐｆｉｚｅｒ）；ＡＧ１５７１（ＳＵ  ５２７１；Ｐｆｉｚｅｒ）；二重ＥＧＦＲ／ＨＥＲ２チロシンキナーゼ阻害剤、例えば、ラパチニブ（ＴＹＫＥＲＢ（登録商標）、ＧＳＫ５７２０１６又はＮ−［３−クロロ−４−［（３フルオロフェニル）メトキシ］フェニル］−６［５［［［２メチルスルホニル）エチル］アミノ］メチル］−２−フラニル］−４−キナゾリンアミン）。
【００６６】
化学療法剤には、先行する段落において指摘したＥＧＦＲ標的化薬物を含む「チロシンキナーゼ阻害剤」；低分子ＨＥＲ２チロシンキナーゼ阻害剤、例えば、Ｔａｋｅｄａから入手可能なＴＡＫ１６５；ＣＰ−７２４，７１４、ＥｒｂＢ２受容体チロシンキナーゼの経口選択的阻害剤（Ｐｆｉｚｅｒ及びＯＳＩ）；二重ＨＥＲ阻害剤、例えば、ＥＧＦＲを優先的に結合するが、ＨＥＲ２及びＥＧＦＲ過剰発現細胞の両方を阻害する、ＥＫＢ−５６９（Ｗｙｅｔｈから入手可能）；ラパチニブ（ＧＳＫ５７２０１６；Ｇｌａｘｏ−ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅから入手可能）、経口ＨＥＲ２及びＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤；ＰＫＩ−１６６（Ｎｏｖａｒｔｉｓから入手可能）；汎ＨＥＲ阻害剤、例えば、カネルチニブ（ＣＩ−１０３３；Ｐｈａｒｍａｃｉａ）；Ｒａｆ−１阻害剤、例えば、Ｒａｆ−１シグナル伝達を阻害する、ＩＳＩＳ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓから入手可能なアンチセンス剤ＩＳＩＳ−５１３２；非ＨＥＲ標的化ＴＫ阻害剤、例えば、メシル酸イマチニブ（ＧＬＥＥＶＥＣ（登録商標）、Ｇｌａｘｏ  ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅから入手可能）；多重標的化チロシンキナーゼ阻害剤、例えば、スニチニブ（スーテント（登録商標）、Ｐｆｉｚｅｒから入手可能）；ＶＥＧＦ受容体チロシンキナーゼ阻害剤、例えば、バタラニブ（ＰＴＫ７８７／ＺＫ２２２５８４、Ｎｏｖａｒｔｉｓ／Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧから入手可能）；ＭＡＰＫ細胞外調節キナーゼＩ阻害剤ＣＩ−１０４０（Ｐｈａｒｍａｃｉａから入手可能）；キナゾリン、例えば、ＰＤ  １５３０３５、４−（３−クロロアニリノ）キナゾリン；ピリドピリミジン；ピリミドピリミジン；ピロロピリミジン、例えば、ＣＧＰ  ５９３２６、ＣＧＰ  ６０２６１及びＣＧＰ  ６２７０６；ピラゾロピリミジン、４−（フェニルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン；クルクミン（ディフェルロイルメタン（diferuloyl methane）、４，５−ビス（４−フルオロアニリノ）フタルイミド）；ニトロチオフェン部分を含むチルホスチン（ｔｙｒｐｈｏｓｔｉｎｅ）；ＰＤ−０１８３８０５（Ｗａｒｎｅｒ−Ｌａｍｂｅｒ）；アンチセンス分子（例えば、ＨＥＲコード核酸に結合するもの）；キノキサリン（米国特許第５８０４３９６号）；トリホスチン（ｔｒｙｐｈｏｓｔｉｎ）（米国特許第５８０４３９６号）；ＺＤ６４７４（Ａｓｔｒａ  Ｚｅｎｅｃａ）；ＰＴＫ−７８７（Ｎｏｖａｒｔｉｓ／Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧ）；凡ＨＥＲ阻害剤、例えば、ＣＩ−１０３３（Ｐｆｉｚｅｒ）；Ａｆｆｉｎｉｔａｃ（ＩＳＩＳ  ３５２１；Ｉｓｉｓ／Ｌｉｌｌｙ）；メシル酸イマチニブ（ＧＬＥＥＶＥＣ（登録商標））；ＰＫＩ  １６６（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）；ＧＷ２０１６（Ｇｌａｘｏ  ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ）；ＣＩ−１０３３（Ｐｆｉｚｅｒ）；ＥＫＢ−５６９（Ｗｙｅｔｈ）；セマキシニブ（Ｐｆｉｚｅｒ）；ＺＤ６４７４（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）；ＰＴＫ−７８７（Ｎｏｖａｒｔｉｓ／Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧ）；ＩＮＣ−１Ｃ１１（Ｉｍｃｌｏｎｅ）、ラパマイシン（シロリムス、ＲＡＰＡＭＵＮＥ（登録商標））；又は以下の特許公開のいずれかに記載されるもの：米国特許第５８０４３９６号；国際公開第１９９９／０９０１６号（Ａｍｅｒｉ���ａｎ  Ｃｙａｎａｍｉｄ）；国際公開第１９９８／４３９６０号（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｙａｎａｍｉｄ）；国際公開第１９９７／３８９８３号（Ｗａｒｎｅｒ  Ｌａｍｂｅｒｔ）；国際公開第１９９９／０６３７８号（Ｗａｒｎｅｒ  Ｌａｍｂｅｒｔ）；国際公開第１９９９／０６３９６号（Ｗａｒｎｅｒ  Ｌａｍｂｅｒｔ）；国際公開第１９９６／３０３４７号（Ｐｆｉｚｅｒ，Ｉｎｃ）；国際公開第１９９６／３３９７８号（Ｚｅｎｅｃａ）；国際公開第１９９６／３３９７号（Ｚｅｎｅｃａ）及び国際公開第１９９６／３３９８０号（Ｚｅｎｅｃａ）もまた含まれる。
【００６７】
化学療法剤には、以下もまた含まれる：デキサメタゾン、インターフェロン、コルヒチン、メトプリン、シクロスポリン、アンホテリシン、メトロニダゾール、アレムツズマブ、アリトレチノイン、アロプリノール、アミホスチン、三酸化ヒ素、アスパラギナーゼ、ＢＣＧ生、ベバクジマブ（ｂｅｖａｃｕｚｉｍａｂ）、ベキサロテン、クラドリビン、クロファラビン、ダルベポエチンアルファ、デニロイキン、デクスラゾキサン、エポエチンアルファ、エルロチニブ、フィルグラスチム、酢酸ヒストレリン、イブリツモマブ、インターフェロンアルファ−２ａ、インターフェロンアルファ−２ｂ、レナリドミド、レバミゾール、メスナ、メトキサレン、ナンドロロン、ネララビン、ノフェツモマブ（ｎｏｆｅｔｕｍｏｍａｂ）、オプレルベキン、パリフェルミン、パミドロネート、ペガデマーゼ、ペグアスパルガーゼ、ペグフィルグラスチム、ペメトレキセド二ナトリウム、プリカマイシン、ポルフィマーナトリウム、キナクリン、ラスブリカーゼ、サルグラモスチム、テモゾロミド、ＶＭ−２６、６−ＴＧ、トレミフェン、トレチノイン、ＡＴＲＡ、バルルビシン、ゾレドロネート及びゾレドロン酸、並びにそれらの薬学的に許容される塩。
【００６８】
化学療法剤には、以下もまた含まれる：ヒドロコルチゾン、酢酸ヒドロコルチゾン、酢酸コルチゾン、ピバル酸チキソコルトール、トリアムシノロンアセトニド、トリアムシノロンアルコール、モメタゾン、アムシノニド、ブデソニド、デソニド、フルオシノニド、フルオシノロンアセトニド、ベタメサゾン、ベタメサゾンリン酸ナトリウム、デキサメタゾン、デキサメタゾンリン酸ナトリウム、フルオコルトロン、ヒドロコルチゾン−１７−ブチレート、ヒドロコルチゾン−１７−バレレート、二プロピオン酸アクロメタゾン（ａｃｌｏｍｅｔａｓｏｎｅ  ｄｉｐｒｏｐｉｏｎａｔｅ）、吉草酸ベタメサゾン、二プロピオン酸ベタメサゾン、プレドニカルベート、クロベタゾン−１７−ブチレート、クロベタゾール−１７−プロピオネート、カプロン酸フルオコルトロン、ピバル酸フルオコルトロン及び酢酸フルプレドニデン；免疫選択的抗炎症性ペプチド（ＩｍＳＡＩＤ）、例えば、フェニルアラニン−グルタミン−グリシン（ＦＥＧ）及びそのＤ−異性体形態（ｆｅＧ）（ＩＭＵＬＡＮ  ＢｉｏＴｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ、ＬＬＣ）；抗リウマチ薬、例えば、アザチオプリン、シクロスポリン（シクロスポリンＡ）、Ｄ−ペニシラミン、金塩、ヒドロキシクロロキン、レフルノミドミノサイクリン（ｌｅｆｌｕｎｏｍｉｄｅｍｉｎｏｃｙｃｌｉｎｅ）、スルファサラジン、腫瘍壊死因子アルファ（ＴＮＦα）ブロッカー、例えば、エタネルセプト（エンブレル）、インフリキシマブ（Ｒｅｍｉｃａｄｅ）、アダリムマブ（ヒュミラ）、セルトリズマブペゴル（シムジア）、ゴリムマブ（シンポニー）、インターロイキン１（ＩＬ−１）ブロッカー、例えば、アナキンラ（Ｋｉｎｅｒｅｔ）、Ｔ細胞共刺激ブロッカー、例えば、アバタセプト（Ｏｒｅｎｃｉａ）、インターロイキン６（ＩＬ−６）ブロッカー、例えば、トシリズマブ（ＡＣＴＥＭＥＲＡ（登録商標））；インターロイキン１３（ＩＬ−１３）ブロッカー、例えば、レブリキズマブ（ｌｅｂｒｉｋｉｚｕｍａｂ）；インターフェロンアルファ（ＩＦＮ）ブロッカー、例えば、ロンタリズマブ（Ｒｏｎｔａｌｉｚｕｍａｂ）；ベータ７インテグリンブロッカー、例えば、ｒｈｕＭＡｂベータ７；ＩｇＥ経路ブロッカー、例えば、抗Ｍ１プライム；分泌型ホモトリマーＬＴａ３及び膜結合型ヘテロトリマーＬＴａ１／β２ブロッカー、例えば、抗リンホトキシンアルファ（ＬＴａ）；放射性同位体（例えば、Ａｔ２１１、Ｉ１３１、Ｉ１２５、Ｙ９０、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８、Ｓｍ１５３、Ｂｉ２１２、Ｐ３２、Ｐｂ２１２、及びＬｕの放射性同位体）；種々の治験薬剤、例えば、チオプラチン（ｔｈｉｏｐｌａｔｉｎ）、ＰＳ−３４１、フェニルブチレート、ＥＴ−１８−ＯＣＨ３又はファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤（Ｌ−７３９７４９、Ｌ−７４４８３２）；ポリフェノール、例えば、ケルセチン、レスベラトロール、ピセアタンノール（ｐｉｃｅａｔａｎｎｏｌ）、没食子酸エピガロカテキン、テアフラビン、フラバノール（ｆｌａｖａｎｏｌ）、プロシアニジン、ベツリン酸及びそれらの誘導体；オートファジー阻害剤、例えば、クロロキン；デルタ−９−テトラヒドロカンナビノール（ドロナビノール、ＭＡＲＩＮＯＬ（登録商標））；ベータ−ラパ���ン（ｂｅｔａ−ｌａｐａｃｈｏｎｅ）；ラパコール（ｌａｐａｃｈｏｌ）；コルヒチン；ベツリン酸；アセチルカンプトテシン、スコポレクチン（ｓｃｏｐｏｌｅｃｔｉｎ）、及び９−アミノカンプトテシン）；ポドフィロトキシン；テガフール（ＵＦＴＯＲＡＬ（登録商標））；ベキサロテン（ＴＡＲＧＲＥＴＩＮ（登録商標））；ビスホスホネート、例えば、クロドロネート（例えば、ＢＯＮＥＦＯＳ（登録商標）又はＯＳＴＡＣ（登録商標））、エチドロネート（ＤＩＤＲＯＣＡＬ（登録商標））、ＮＥ−５８０９５、ゾレドロン酸／ゾレドロネート（ＺＯＭＥＴＡ（登録商標））、アレンドロネート（ＦＯＳＡＭＡＸ（登録商標））、パミドロネート（ＡＲＥＤＩＡ（登録商標））、チルドロネート（ＳＫＥＬＩＤ（登録商標））、又はリセドロネート（ＡＣＴＯＮＥＬ（登録商標））；並びに上皮増殖因子受容体（ＥＧＦ−Ｒ）；ワクチン、例えば、ＴＨＥＲＡＴＯＰＥ（登録商標）ワクチン；ペリフォシン、ＣＯＸ−２阻害剤（例えば、セレコキシブ又はエトリコキシブ）、プロテオソーム（ｐｒｏｔｅｏｓｏｍｅ）阻害剤（例えば、ＰＳ３４１）；ＣＣＩ−７７９；ティピファニブ（Ｒ１１５７７）；ソラフェニブ、ＡＢＴ５１０；Ｂｃｌ−２阻害剤、例えば、オブリメルセンナトリウム（ＧＥＮＡＳＥＮＳＥ（登録商標））；ピクサントロン；ファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤、例えば、ロナファーニブ（ＳＣＨ  ６６３６、ＳＡＲＡＳＡＲ（商標））；並びに上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸又は誘導体；並びに上記のうち２以上の組合せ、例えば、シクロホスファミド、ドキソルビシン、ビンクリスチン及びプレドニゾロンの併用療法についての略号、ＣＨＯＰ；並びに５−ＦＵ及びロイコボリンと組み合わせてオキサリプラチン（ＥＬＯＸＡＴＩＮ（商標））を用いる治療レジメンについての略号、ＦＯＬＦＯＸ。
【００６９】
化学療法剤には、鎮痛、解熱及び抗炎症効果を有する非ステロイド系抗炎症薬もまた含まれる。ＮＳＡＩＤには、酵素シクロオキシゲナーゼの非選択的阻害剤が含まれる。ＮＳＡＩＤの具体的な例には、以下が含まれる：アスピリン、プロピオン酸誘導体、例えば、イブプロフェン、フェノプロフェン、ケトプロフェン、フルルビプロフェン、オキサプロジン及びナプロキセン、酢酸誘導体、例えば、インドメタシン、スリンダク、エトドラク、ジクロフェナク、エノール酸（ｅｎｏｌｉｃ  ａｃｉｄ）誘導体、例えば、ピロキシカム、メロキシカム、テノキシカム、ドロキシカム、ロルノキシカム及びイソキシカム（ｉｓｏｘｉｃａｍ）、フェナム酸誘導体、例えば、メフェナム酸、メクロフェナム酸、フルフェナム酸、トルフェナム酸、並びにＣＯＸ−２阻害剤、例えば、セレコキシブ、エトリコキシブ、ルミラコキシブ、パレコキシブ、ロフェコキシブ、ロフェコキシブ及びバルデコキシブ。ＮＳＡＩＤは、関節リウマチ、変形性関節症、炎症性関節症、強直性脊椎炎、乾癬性関節炎、ライター症候群、急性痛風、月経困難症、転移部骨痛、頭痛及び片頭痛、術後疼痛、炎症及び組織傷害に起因する軽度から中程度の疼痛、発熱、イレウス、並びに腎疝痛などの状態の症候性の救済のために示され得る。
【００７０】
「増殖阻害性剤」とは、本明細書で使用する場合、インビトロ又はインビボのいずれかで細胞の増殖を阻害する化合物又は組成物を指す。一実施態様では、増殖阻害性剤は、その抗体が結合する抗原を発現する細胞の増殖を防止又は低減させる増殖阻害性抗体である。別の一実施態様では、この増殖阻害性剤は、Ｓ期にある細胞の百分率を顕著に低減させる薬剤であり得る。増殖阻害性剤の例には、細胞周期進行を（Ｓ期以外の場所で）ブロックする薬剤、例えば、Ｇ１停止及びＭ期停止を誘導する薬剤が含まれる。古典的なＭ期ブロッカーには、ビンカ（ビンクリスチン及びビンブラスチン）、タキサン、並びにトポイソメラーゼＩＩ阻害剤、例えば、ドキソルビシン、エピルビシン、ダウノルビシン、エトポシド及びブレオマイシンが含まれる。Ｇ１停止させる薬剤、例えば、ＤＮＡアルキル化剤、例えば、タモキシフェン、プレドニゾン、ダカルバジン、メクロレタミン、シスプラチン、メトトレキサート、５−フルオロウラシル及びａｒａ−Ｃは、Ｓ期停止にも波及する。さらなる情報は、Ｍｅｎｄｅｌｓｏｈｎ及びＩｓｒａｅｌ編、Ｔｈｅ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ、Ｃｈａｐｔｅｒ  １、Ｍｕｒａｋａｍｉ等による表題「Ｃｅｌｌ  ｃｙｃｌｅ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ，ｏｎｃｏｇｅｎｅｓ，ａｎｄ  ａｎｔｉｎｅｏｐｌａｓｔｉｃ  ｄｒｕｇｓ」（Ｗ．Ｂ．Ｓａｕｎｄｅｒｓ、Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ、１９９５）の、例えばｐ．１３中に見出され得る。タキサン（パクリタキセル及びドセタキセル）は、イチイの木から共に誘導される抗がん薬物である。ヨーロッパイチイから誘導されたドセタキセル（タキソテール（登録商標）、Ｒｈｏｎｅ−Ｐｏｕｌｅｎｃ  Ｒｏｒｅｒ）は、パクリタキセルの半合成アナログ（タキソール（登録商標）、Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ）である。パクリタキセル及びドセタキセルは、チューブリンダイマーからの微小管のアセンブリを促進し、脱重合を防止することによって微小管を安定化して、細胞における有糸分裂の阻害を生じる。
【００７１】
「放射線療法」とは、正常に機能するその能力又は細胞を完全に破壊するその能力を制限するような細胞への十分な損傷を誘導するための定方向のガンマ線又はベータ線の使用を意味する。投薬量及び治療の持続期間を決定するための当該技術分野で公知の多くの方法が存在することが理解される。典型的な治療は、１回限りの投与として与えられ、典型的な投薬量は、１日当たり１０から２００単位（グレイ）までの範囲である。
【００７２】
治療を目的とした「対象」又は「個体」とは、ヒト、飼育動物及び家畜、並びに動物園動物、競技用動物又は愛玩動物、例えば、イヌ、ウマ、ネコ、乳牛などを含む、哺乳動物として分類される任意の動物を指す。好ましくは、この哺乳動物はヒトである。
【００７３】
本明細書で、用語「抗体」は、最も広い意味で使用され、それらが所望の生物活性を示す限り、モノクローナル抗体（全長モノクローナル抗体を含む）、ポリクローナル抗体、多重特異性抗体（例えば、二重特異性抗体）及び抗体断片を具体的にカバーする。
【００７４】
「単離された」抗体は、同定されており、かつその天然の環境の成分から分離及び／又は回収された抗体である。その天然の環境の夾雑物成分は、抗体についての研究、診断的又は治療的使用に干渉する物質であり、酵素、ホルモン、及び他のタンパク質性又は非タンパク質性の溶質が含まれ得る。一部の実施態様では、抗体は、（１）例えばＬｏｗｒｙ法によって決定されるように、９５重量％超の抗体まで、一部の実施態様では９９重量％超まで；（２）例えばスピニングカップシークエネーターの使用によって、Ｎ末端若しくは内部アミノ酸配列の少なくとも１５残基を取得するのに十分な程度まで、又は（３）例えば、クマシーブルー若しくは銀染色を使用して、還元若しくは非還元条件下でのＳＤＳ−ＰＡＧＥによって均質になるまで、精製される。抗体の天然の環境の少なくとも１つの成分が存在しないので、単離された抗体には、組換え細胞内のｉｎ  ｓｉｔｕの抗体が含まれる。しかし、通常、単離された抗体は、少なくとも１回の精製工程によって調製される。
【００７５】
「天然抗体」は、通常、２つの同一の軽（Ｌ）鎖及び２つの同一の重（Ｈ）鎖から構成される、約１５０，０００ダルトンのヘテロテトラマー糖タンパク質である。各軽鎖は、１つのジスルフィド共有結合によって重鎖に連結されるが、ジスルフィド連結の数は、異なる免疫グロブリンアイソタイプの重鎖間で変動する。各重鎖及び軽鎖は、一定の間隔を空けた鎖内ジスルフィド架橋もまた有する。各重鎖は、一方の末端において１つの可変ドメイン（ＶＨ）を有し、その後にいくつかの定常ドメインを有する。各軽鎖は、一方の末端において１つの可変ドメイン（ＶＬ）を有し、その他方の末端において１つの定常ドメインを有する；軽鎖の定常ドメインは、重鎖の第１の定常ドメインとアラインされ、軽鎖可変ドメインは、重鎖の可変ドメインとアラインされる。特定のアミノ酸残基は、軽鎖可変ドメインと重鎖可変ドメインとの間の接触面を形成すると考えられる。
【００７６】
用語「定常ドメイン」とは、免疫グロブリンの他の部分、抗原結合部位を含む可変ドメインと比較してより保存されたアミノ酸配列を有する、免疫グロブリン分子の部分を指す。定常ドメインは、重鎖のＣＨ１、ＣＨ２及びＣＨ３ドメイン（集合的に、ＣＨ）、並びに軽鎖のＣＨＬ（又はＣＬ）ドメインを含む。
【００７７】
抗体の「可変領域」又は「可変ドメイン」とは、抗体の重鎖又は軽鎖のＮ末端ドメインを指す。重鎖の可変ドメインは、「ＶＨ」と呼ばれ得る。軽鎖の可変ドメインは、「ＶＬ」と呼ばれ得る。これらのドメインは、一般に、抗体の最も可変性の部分であり、抗原結合部位を含む。
【００７８】
用語「可変」とは、可変ドメインの特定の部分が、抗体間で配列が広範に異なり、その特定の抗原に対する各特定の抗体の結合及び特異性において使用されるという事実を指す。しかし、可変性は、抗体の可変ドメインを通じて均等に分布するわけではない。可変性は、軽鎖及び重鎖の両方の可変ドメイン中の、超可変領域（ＨＶＲ）と呼ばれる３つのセグメントに濃縮される。可変ドメインのより高度に保存された部分は、フレームワーク領域（ＦＲ）と呼ばれる。天然の重鎖及び軽鎖の可変ドメインは、各々、ベータ−シート構造を接続し、一部の場合にはベータ−シート構造の一部を形成するループを形成する３つのＨＶＲによって接続された、ベータ−シート立体配置を主として取る４つのＦＲ領域を含む。各鎖中のＨＶＲは、ＦＲ領域によって、他方の鎖由来のＨＶＲとごく接近して一緒に維持され、抗体の抗原結合部位の形成に寄与する（Kabat等, Sequences of Proteins of Immunological Interest, Fifth Edition, National Institute of Health, Bethesda, Md. (1991)を参照のこと）。定常ドメインは、抗原への抗体の結合に直接関与しないが、種々のエフェクター機能、例えば、抗体依存性細胞傷害における抗体の関与を示す。
【００７９】
任意の哺乳動物種由来の抗体（免疫グロブリン）の「軽鎖」は、それらの定常ドメインのアミノ酸配列に基づいてカッパ（「κ」）及びラムダ（「λ」）と呼ばれる、２つの明らかに異なる型のうちの１つに割り当てられ得る。
【００８０】
用語ＩｇＧ「アイソタイプ」又は「サブクラス」は、本明細書で使用する場合、それらの定常領域の化学的及び抗原性特性によって規定される免疫グロブリンのサブクラスのいずれかを意味する。
【００８１】
それらの重鎖の定常ドメインのアミノ酸配列に依存して、抗体（免疫グロブリン）は、異なるクラスに割り当てられ得る。免疫グロブリンの５つの主要なクラス：ＩｇＡ、ＩｇＤ、ＩｇＥ、ＩｇＧ及びＩｇＭが存在し、これらのいくつかは、サブクラス（アイソタイプ）、例えば、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ１及びＩｇＡ２へとさらに分割され得る。異なるクラスの免疫グロブリンに対応する重鎖定常ドメインは、それぞれ、α、γ、ε、γ及びμと呼ばれる。異なるクラスの免疫グロブリンのサブユニット構造及び３次元立体配置は、周知であり、例えば、Ａｂｂａｓ等  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  ａｎｄ  Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ、４ｔｈ  ｅｄ．（Ｗ．Ｂ．Ｓａｕｎｄｅｒｓ，Ｃｏ．、２０００）に、一般に記載されている。抗体は、抗体と１又は複数の他のタンパク質又はペプチドとの共有結合的又は非共有結合的会合によって形成される、より大きい融合分子の一部であり得る。
【００８２】
用語「全長抗体」、「インタクトな抗体」及び「全抗体」は、本明細書で相互交換可能に使用されて、以下に定義される抗体断片ではない、その実質的にインタクトな形態での抗体を指す。これらの用語は、特に、Ｆｃ領域を含む重鎖を有する抗体を指す。
【００８３】
本明細書の目的のために、「ネイキッド抗体」は、細胞傷害性部分又は放射標識にコンジュゲートされていない抗体である。
【００８４】
「抗体断片」は、好ましくはその抗原結合領域を含む、インタクトな抗体の一部分を含む。一部の実施態様では、本明細書に記載される抗体断片は、抗原結合断片である。抗体断片の例には、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２及びＦｖ断片；ディアボディ（ｄｉａｂｏｄｙ）；直鎖状抗体；単鎖抗体分子；並びに抗体断片から形成された多重特異性抗体が含まれる。
【００８５】
抗体のパパイン消化は、各々が単一抗原結合部位を有する、「Ｆａｂ」断片と呼ばれる２つの同一の抗原結合断片、及びその名称が容易に結晶化するその能力を反映している１つの残留「Ｆｃ」断片を生じる。ペプシン処理は、２つの抗原結合部位を有し、なおも抗原を架橋することが可能である、１つのＦ（ａｂ’）２断片を生じる。
【００８６】
「Ｆｖ」は、完全な抗原結合部位を含む最小抗体断片である。一実施態様では、二鎖Ｆｖ種は、緊密に非共有結合的に会合した１つの重鎖及び１つの軽鎖可変ドメインのダイマーからなる。単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）種では、１つの重鎖及び１つの軽鎖可変ドメインは、軽鎖及び重鎖が、二鎖Ｆｖ種中のものと類似の「ダイマー」構造で会合し得るように、可動性ペプチドリンカーによって共有結合的に連結され得る。「Ｆｖ」は、各可変ドメインの３つのＨＶＲが相互作用してＶＨ−ＶＬダイマーの表面上の抗原結合部を規定する、この立体配置にある。集合的に、６つのＨＶＲが、抗体に抗原結合特異性を付与する。しかし、単一可変ドメイン（又は抗原に対して特異的な３つのＨＶＲのみを含むＦｖの半分）でさえ、結合部位全体よりもより低い親和性ではあるが、抗原を認識及び結合する能力を有する。
【００８７】
Ｆａｂ断片は、重鎖及び軽鎖可変ドメインを含み、軽鎖の定常ドメイン及び重鎖の第１の定常ドメイン（ＣＨ１）もまた含む。Ｆａｂ’断片は、抗体ヒンジ領域由来の１又は複数のシステインを含む重鎖ＣＨ１ドメインのカルボキシ末端における数残基の添加の分、Ｆａｂ断片とは異なる。Ｆａｂ’−ＳＨは、定常ドメインのシステイン残基（複数可）が遊離チオール基を有する、Ｆａｂ’についての本明細書での命名である。Ｆ（ａｂ’）２抗体断片は、元々、それらの間にヒンジシステインを有するＦａｂ’断片の対として産生された。抗体断片の他の化学カップリングも公知である。
【００８８】
「単鎖Ｆｖ」又は「ｓｃＦｖ」抗体断片は、抗体のＶＨ及びＶＬドメインを含み、これらのドメインは、単一ポリペプチド鎖中に存在する。一般に、ｓｃＦｖポリペプチドは、ＶＨドメインとＶＬドメインとの間に、ｓｃＦｖが抗原結合にとって所望の構造を形成するのを可能にするポリペプチドリンカーをさらに含む。ｓｃＦｖの総説については、Ｐｌｕｃｋｔｈｕｎ、Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ、ｖｏｌ．１１３、Ｒｏｓｅｎｂｕｒｇ及びＭｏｏｒｅ編、（Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９９４）、ｐｐ．２６９−３１５を参照のこと。
【００８９】
用語「ディアボディ」とは、２つの抗原結合部位を有する抗体断片を指し、これらの断片は、同じポリペプチド鎖（ＶＨ−ＶＬ）中に、軽鎖可変ドメイン（ＶＬ）に接続された重鎖可変ドメイン（ＶＨ）を含む。同じ鎖上の２つのドメイン間のペアリングを可能にするには短すぎるリンカーを使用することによって、これらのドメインは、別の鎖の相補的ドメインとペアリングするようにさせられ、２つの抗原結合部位を創出する。ディアボディは、二価又は二重特異性であり得る。ディアボディは、例えば、ＥＰ４０４０９７；国際公開第１９９３／０１１６１号；Ｈｕｄｓｏｎ等、Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４（２００３）；及びＨｏｌｌｉｎｇｅｒ等、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９０：６４４４−６４４８（１９９３）中に、より完全に記載されている。トリアボディ（ｔｒｉａｂｏｄｙ）及びテトラボディ（ｔｅｔｒａｂｏｄｙ）もまた、Ｈｕｄｓｏｎ等、Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４（２００３）中に記載されている。
【００９０】
用語「モノクローナル抗体」とは、本明細書で使用する場合、実質的に均一な抗体の集団から取得された抗体を指し、例えば、この集団を構成する個々の抗体は、微量で存在し得る可能な突然変異、例えば、天然に存在する突然変異を除き、同一である。したがって、修飾語「モノクローナル」は、別々の抗体の混合物ではない抗体の特性を示す。特定の実施態様では、かかるモノクローナル抗体には、典型的には、標的を結合するポリペプチド配列を含む抗体が含まれ、ここで、標的結合ポリペプチド配列は、複数のポリペプチド配列からの単一標的結合ポリペプチド配列の選択を含むプロセスによって取得された。例えば、この選択プロセスは、複数のクローン、例えば、ハイブリドーマクローン、ファージクローン又は組換えＤＮＡクローンのプールからの独自のクローンの選択であり得る。選択された標的結合配列は、例えば、標的に対する親和性を改善するため、標的結合配列をヒト化するため、細胞培養物中でのその産生を改善するため、そのインビボでの免疫原性を低減させるため、多重特異性抗体を創出するためなどに、さらに改変され得、改変された標的結合配列を含む抗体もまた、本発明のモノクローナル抗体であることを、理解すべきである。異なる決定基（エピトープ）に対する異なる抗体を典型的には含むポリクローナル抗体調製物とは対照的に、モノクローナル抗体調製物の各モノクローナル抗体は、抗原上の単一決定基に対するものである。それらの特異性に加えて、モノクローナル抗体調製物は、典型的には他の免疫グロブリンが夾雑していないという点で、有利である。
【００９１】
修飾語「モノクローナル」は、抗体の実質的に均一な集団から取得されるという抗体の特性を示し、任意の特定の方法による抗体の産生を必要とするとは解釈されるべきではない。例えば、本発明に従って使用されるモノクローナル抗体は、例えば以下を含む種々の技術によって作製され得る：ハイブリドーマ法（例えば、Kohler及びMilstein, Nature, 256:495-97 (1975); Hongo等, Hybridoma, 14 (3): 253-260 (1995), Harlow等, Antibodies: A Laboratory Manual, (Cold Spring Harbor Laboratory Press, 2nd ed. 1988); Hammerling等, Monoclonal Antibodies and T-Cell Hybridomas 563-681 (Elsevier, N.Y., 1981)）、組換えＤＮＡ法（例えば、米国特許第４８１６５６７号を参照のこと）、ファージディスプレイテクノロジー（例えば、Clackson等, Nature, 352: 624-628 (1991); Marks等, J. Mol. Biol. 222: 581-597 (1992); Sidhu等, J. Mol. Biol. 338(2): 299-310 (2004); Lee等, J. Mol. Biol. 340(5): 1073-1093 (2004); Fellouse, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 101(34): 12467-12472 (2004)；及びLee等, J. Immunol. Methods 284(1-2): 119-132 (2004)を参照のこと）、並びにヒト免疫グロブリン配列をコードするヒト免疫グロブリン遺伝子座又は遺伝子の一部又は全てを有する動物においてヒト又はヒト様抗体を産生するためのテクノロジー（例えば、国際公開第１９９８／２４８９３号；国際公開第１９９６／３４０９６号；国際公開第１９９６／３３７３５号；国際公開第１９９１／１０７４１号；Jakobovits等, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 90: 2551 (1993); Jakobovits等, Nature 362: 255-258 (1993); Bruggemann等, Year in Immunol. 7:33 (1993);米国特許第５５４５８０７号；米国特許第５５４５８０６号；米国特許第５５６９８２５号；米国特許第５６２５１２６号；米国特許第５６３３４２５号；及び米国特許第５６６１０１６号；Marks等, Bio/Technology 10: 779-783 (1992); Lonberg等, Nature 368: 856-859 (1994); Morrison, Nature 368: 812-813 (1994); Fishwild等, Nature Biotechnol. 14: 845-851 (1996); Neuberger, Nature Biotechnol. 14: 826 (1996); 並びにLonberg 及びHuszar, Intern. Rev. Immunol. 13: 65-93 (1995)を参照のこと）。
【００９２】
本明細書のモノクローナル抗体には、重鎖及び／又は軽鎖の一部が、特定の種に由来する抗体又は特定の抗体クラス若しくはサブクラスに属する抗体における対応する配列と同一又は相同であるが、鎖（複数可）の残部が、別の種に由来する抗体又は別の抗体クラス若しくはサブクラスに属する抗体における対応する配列と同一又は相同である「キメラ」抗体、並びにそれらが所望の生物活性を示す限りにおいてかかる抗体の断片が、具体的に含まれる（例えば、米国特許第４８１６５６７号；及びMorrison等, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 81:6851-6855 (1984)を参照のこと）。キメラ抗体には、抗体の抗原結合領域が、例えば目的の抗原を用いてマカクザルを免疫化することによって産生される抗体から誘導される、ＰＲＩＭＡＴＴＺＥＤ（登録商標）抗体が含まれる。
【００９３】
非ヒト（例えば、マウス）抗体の「ヒト化」形態は、非ヒト免疫グロブリン由来の最小配列を含むキメラ抗体である。一実施態様では、ヒト化抗体は、レシピエントのＨＶＲ由来の残基が、所望の特異性、親和性、及び／又は能力を有する、マウス、ラット、ウサギ又は非ヒト霊長類などの非ヒト種（ドナー抗体）のＨＶＲ由来の残基によって置き換えられた、ヒト免疫グロブリン（レシピエント抗体）である。一部の例では、ヒト免疫グロブリンのＦＲ残基は、対応する非ヒト残基によって置き換えられる。さらに、ヒト化抗体は、レシピエント抗体中にもドナー抗体中にも見出されない残基を含み得る。これらの修飾は、抗体の性能をさらに洗練するために行われ得る。一般に、ヒト化抗体は、少なくとも１つの、典型的には２つの可変ドメインの実質的に全てを含み、ここで、超可変ループの全て又は実質的に全ては、非ヒト免疫グロブリンのものと対応し、ＦＲの全て又は実質的に全ては、ヒト免疫グロブリン配列のものである。このヒト化抗体は、任意選択的に、典型的にはヒト免疫グロブリンのものである、免疫グロブリン定常領域（Ｆｃ）の少なくとも一部分もまた含む。さらなる詳細については、例えば、Ｊｏｎｅｓ等、Ｎａｔｕｒｅ  ３２１：５２２−５２５（１９８６）；Ｒｉｅｃｈｍａｎｎ等、Ｎａｔｕｒｅ  ３３２：３２３−３２９（１９８８）；及びＰｒｅｓｔａ、Ｃｕｒｒ．Ｏｐ．Ｓｔｒｕｃｔ．Ｂｉｏｌ．２：５９３−５９６（１９９２）を参照のこと。例えば、Ｖａｓｗａｎｉ及びＨａｍｉｌｔｏｎ、Ａｎｎ．Ａｌｌｅｒｇｙ、Ａｓｔｈｍａ  ＆  Ｉｍｍｕｎｏｌ．１：１０５−１１５（１９９８）；Ｈａｒｒｉｓ、Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｔｒａｎｓａｃｔｉｏｎｓ  ２３：１０３５−１０３８（１９９５）；Ｈｕｒｌｅ及びＧｒｏｓｓ、Ｃｕｒｒ．Ｏｐ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．５：４２８−４３３（１９９４）；並びに米国特許第６９８２３２１号及び米国特許第７０８７４０９号もまた参照のこと。
【００９４】
「ヒト抗体」は、ヒトによって産生され、及び／又は本明細書に開示されるようなヒト抗体を作製するための技術のいずれかを使用して作製された抗体のものと対応するアミノ酸配列を有する抗体である。ヒト抗体のこの定義は、非ヒト抗原結合残基を含むヒト化抗体を具体的に排除する。ヒト抗体は、ファージディスプレイライブラリーを含む、当該技術分野で公知の種々の技術を使用して産生され得る。Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ及びＷｉｎｔｅｒ、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．、２２７：３８１（１９９１）；Ｍａｒｋｓ等、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．、２２２：５８１（１９９１）。ヒトモノクローナル抗体の調製のために、Ｃｏｌｅ等、Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ａｎｄ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ、Ａｌａｎ  Ｒ．Ｌｉｓｓ、ｐ．７７（１９８５）；Ｂｏｅｒｎｅｒ等、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１４７（１）：８６−９５（１９９１）に記載される方法もまた、利用可能である。ｖａｎ  Ｄｉｊｋ及びｖａｎ  ｄｅ  Ｗｉｎｋｅｌ、Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．、５：３６８−７４（２００１）もまた参照のこと。ヒト抗体は、抗原性曝露に応答してかかる抗体を産生するように修飾されているが、その内因性の遺伝子座が無能にされている、トランスジェニック動物、例えば、免疫ゼノマウス（ｘｅｎｏｍｉｃｅ）に抗原を投与することによって調製され得る（例えば、ＸＥＮＯＭＯＵＳＥ（商標）テクノロジーに関しては、米国特許第６０７５１８１号及び米国特許第６１５０５８４号を参照のこと）。例えば、ヒトＢ細胞ハイブリドーマテクノロジーを介して生成されるヒト抗体に関しては、Ｌｉ等、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、１０３：３５５７−３５６２（２００６）もまた参照のこと。
【００９５】
「種依存的抗体」は、第２の哺乳動物種由来の抗原のホモログに対して有する結合親和性よりも、第１の哺乳動物種由来の抗原に対してより強い結合親和性を有する抗体である。通常、この種依存的抗体は、ヒト抗原に「特異的に結合する」（例えば、約１×１０−７Ｍ以下、好ましくは約１×１０−８Ｍ以下、好ましくは約１×１０−９Ｍ以下の結合親和性（Ｋｄ）値を有する）が、第２の非ヒト哺乳動物種由来の抗原のホモログに対して、ヒト抗原に対するその結合親和性よりも、少なくとも約５０分の１又は少なくとも約５００分の１又は少なくとも約１０００分の１弱い、結合親和性を有する。この種依存的抗体は、上に定義したような種々の型の抗体のいずれかであり得るが、好ましくは、ヒト化又はヒト抗体である。
【００９６】
用語「超可変領域」、「ＨＶＲ」又は「ＨＶ」とは、本明細書で使用する場合、配列が超可変である及び／又は構造的に規定されたループを形成する、抗体可変ドメインの領域を指す。一般に、抗体は、６つのＨＶＲを含む；３つはＶＨ中（Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３）、３つはＶＬ中（Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３）。天然抗体では、Ｈ３及びＬ３は、最も多様な６つのＨＶＲを示し、特に、Ｈ３は、抗体に繊細な特異性を付与することにおいて独自の役割を果たすと考えられている。例えば、Ｘｕ等、Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １３：３７−４５（２０００）；Ｊｏｈｎｓｏｎ及びＷｕ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ２４８：１−２５（Ｌｏ編、Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、Ｎ．Ｊ．、２００３）を参照のこと。実際、重鎖のみからなる天然に存在するラクダ科の抗体は、軽鎖の非存在下で、機能的かつ安定である。例えば、Ｈａｍｅｒｓ−Ｃａｓｔｅｒｍａｎ等、Ｎａｔｕｒｅ  ３６３：４４６−４４８（１９９３）；Ｓｈｅｒｉｆｆ等、Ｎａｔｕｒｅ  Ｓｔｒｕｃｔ．Ｂｉｏｌ．３：７３３−７３６（１９９６）を参照のこと。
【００９７】
いくつかのＨＶＲ描写が使用されており、本明細書において包含される。カバット相補性決定領域（ＣＤＲ）は、配列可変性に基づいており、最も一般的に使用されるものである（Kabat等, Sequences of Proteins of Immunological Interest, 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, Md. (1991)）。Ｃｈｏｔｈｉａは、代わりに、構造的ループの位置に言及している（Chothia及びLesk J. Mol. Biol. 196:901-917 (1987)）。ＡｂＭ  ＨＶＲは、カバットのＨＶＲとＣｈｏｔｈｉａの構造的ループとの間の妥協を示しており、Ｏｘｆｏｒｄ  ＭｏｌｅｃｕｌａｒのＡｂＭ抗体モデル化ソフトウェアによって使用されている。「接触（ｃｏｎｔａｃｔ）」ＨＶＲは、入手可能な複雑な結晶構造の解析に基づく。これらのＨＶＲの各々由来の残基は、以下に示される。
2019142900.tif 000003
【００９８】
ＨＶＲは、以下のような「拡大ＨＶＲ」を含み得る：ＶＬ中の２４−３６又は２４−３４（Ｌ１）、４６−５６又は５０−５６（Ｌ２）及び８９−９７又は８９−９６（Ｌ３）並びにＶＨ中の２６−３５（Ｈ１）、５０−６５又は４９−６５（Ｈ２）及び９３−１０２、９４−１０２又は９５−１０２（Ｈ３）。これらの可変ドメイン残基は、これらの定義の各々について、Ｋａｂａｔ等、上記に従って番号付けされる。
【００９９】
「フレームワーク」又は「ＦＲ」残基は、本明細書に定義されるようなＨＶＲ残基以外の可変ドメイン残基である。
【０１００】
用語「カバットと同様の可変ドメイン残基番号付け」又は「カバットと同様のアミノ酸位置番号付け」及びそれらのバリエーションは、Ｋａｂａｔ等、上記中の抗体のコンパイルの重鎖可変ドメイン又は軽鎖可変ドメインのために使用される番号付け系を指す。この番号付け系を使用して、実際の直鎖状アミノ酸配列は、可変ドメインのＦＲ若しくはＨＶＲの短縮又はそれら中への挿入に対応する、より少ない又はさらなるアミノ酸を含み得る。例えば、重鎖可変ドメインは、Ｈ２の残基５２の後の単一アミノ酸挿入（カバットに従う残基５２ａ）及び重鎖ＦＲの残基８２の後の挿入された残基（例えば、カバットに従う残基８２ａ、８２ｂ及び８２ｃなど）を含み得る。残基のカバット番号付けは、抗体の配列と「標準的な」カバット番号付けされた配列との相同性の領域におけるアラインメントによって、所与の抗体について決定され得る。
【０１０１】
このカバット番号付け系は、可変ドメイン中の残基（軽鎖のおよそ残基１−１０７及び重鎖の残基１−１１３）に言及する場合に、一般に使用される（例えば、Kabat等, Sequences of Immunological Interest. 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, Md. (1991)）。「ＥＵ番号付け系」又は「ＥＵインデックス」は、免疫グロブリン重鎖定常領域中の残基に言及する場合に、一般に使用される（例えば、Ｋａｂａｔ等、上記において報告されたＥＵインデックス）。「カバットと同様のＥＵインデックス」とは、ヒトＩｇＧ１  ＥＵ抗体の残基番号付けを指す。
【０１０２】
表現「直鎖状抗体」とは、Ｚａｐａｔａ等（1995 Protein Eng, 8(10):1057-1062）に記載される抗体を指す。簡潔に述べると、これらの抗体は、相補的軽鎖ポリペプチドと一緒になって一対の抗原結合領域を形成する一対のタンデムＦｄセグメント（ＶＨ−ＣＨ１−ＶＨ−ＣＨ１）を含む。直鎖状抗体は、二重特異性又は単一特異性であり得る。
【０１０３】
本明細書で使用する場合、用語「結合する」、「〜に特異的に結合する」又は「〜に対して特異的である」とは、測定可能かつ再現性のある相互作用、例えば、生体分子を含む分子の不均一な集団の存在下での標的の存在を決定する、標的と抗体との間の結合を指す。例えば、標的（これはエピトープであり得る）に結合する又は特異的に結合する抗体は、他の標的に結合するよりも、より大きい親和性、結合活性で、より容易に、及び／又はより長い持続期間で、この標的を結合する抗体である。一実施態様では、無関係な標的への抗体の結合の程度は、例えばラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）によって測定される場合、標的への抗体の結合の約１０％未満である。特定の実施態様では、標的に特異的に結合する抗体は、≦１μＭ、≦１００ｎＭ、≦１０ｎＭ、≦１ｎＭ又は≦０．１ｎＭの解離定数（Ｋｄ）を有する。特定の実施態様では、抗体は、異なる種由来のタンパク質間で保存されたタンパク質上のエピトープに特異的に結合する。別の一実施態様では、特異的結合は、排他的な結合を含み得るが、それを必要としない。
【０１０４】
ＩＩ．ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト
有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を個体に投与することを含む、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための方法が、本明細書で提供される。有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を個体に投与することを含む、がんを有する個体において免疫機能を増強する方法もまた、本明細書で提供される。例えば、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストには、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストが含まれる。ＰＤ−１（プログラム死１）は、当該技術分野で、「プログラム細胞死１」、ＰＤＣＤ１、ＣＤ２７９及びＳＬＥＢ２とも呼ばれる。ＰＤ−Ｌ１（プログラム死リガンド１）は、当該技術分野で、「プログラム細胞死１リガンド１」、ＰＤＣＤ１ＬＧ１、ＣＤ２７４、Ｂ７−Ｈ及びＰＤＬ１とも呼ばれる。ＰＤ−Ｌ２（プログラム死リガンド２）は、当該技術分野で、「プログラム細胞死１リガンド２」、ＰＤＣＤ１ＬＧ２、ＣＤ２７３、Ｂ７−ＤＣ、Ｂｔｄｃ及びＰＤＬ２とも呼ばれる。一部の実施態様では、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２は、ヒトのＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２である。
【０１０５】
一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、そのリガンド結合パートナーへのＰＤ−１の結合を阻害する分子である。具体的な一態様では、このＰＤ−１リガンド結合パートナーは、ＰＤ−Ｌ１及び／又はＰＤ−Ｌ２である。別の一実施態様では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、その結合パートナーへのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する分子である。具体的な一態様では、ＰＤ−Ｌ１結合パートナーは、ＰＤ−１及び／又はＢ７−１である。別の一実施態様では、このＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、その結合パートナーへのＰＤ−Ｌ２の結合を阻害する分子である。具体的な一態様では、ＰＤ−Ｌ２結合パートナーは、ＰＤ−１である。このアンタゴニストは、抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質又はオリゴペプチドであり得る。
【０１０６】
一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−１抗体（例えば、ヒト抗体、ヒト化抗体又はキメラ抗体）である。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−１抗体は、ＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ラムブロリズマブ）及びＣＴ−０１１（ピディリズマブ）からなる群から選択される。一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、イムノアドヘシン（例えば、定常領域（例えば、免疫グロブリン配列のＦｃ領域）に融合されたＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２の細胞外又はＰＤ−１結合部分を含むイムノアドヘシン）である。一部の実施態様では、このＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＡＭＰ−２２４である。一部の実施態様では、このＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＭＤＸ−１１０５及びＭＥＤＩ４７３６からなる群から選択される。抗体ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０は、国際公開第２０１０／０７７６３４号に記載された抗ＰＤ−Ｌ１である。ＢＭＳ−９３６５５９としても公知のＭＤＸ−１１０５は、国際公開第２００７／００５８７４号に記載された抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。ＭＥＤＩ４７３６は、国際公開第２０１１／０６６３８９号及び米国特許出願公開第２０１３／０３４５５９号に記載された抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体である。ＭＤＸ−１１０６−０４、ＭＤＸ−１１０６、ＯＮＯ−４５３８、ＢＭＳ−９３６５５８及びＯＰＤＩＶＯ（登録商標）としても公知のニボルマブは、国際公開第２００６／１２１１６８号に記載された抗ＰＤ−１抗体である。ＭＫ−３４７５、Ｍｅｒｃｋ  ３４７５、ラムブロリズマブ、ＫＥＹＴＲＵＤＡ（登録商標）及びＳＣＨ−９００４７５としても公知のペンブロリズマブは、国際公開第２００９／１１４３３５号に記載された抗ＰＤ−１抗体である。ｈＢＡＴ、ｈＢＡＴ−１又はピディリズマブとしても公知のＣＴ−０１１は、国際公開第２００９／１０１６１１号に記載された抗ＰＤ−１抗体である。Ｂ７−ＤＣＩｇとしても公知のＡＭＰ−２２４は、国際公開第２０１０／０２７８２７号及び国際公開第２０１１／０６６３４２号に記載されたＰＤ−Ｌ２−Ｆｃ融合可溶型受容体である。
【０１０７】
一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との間及び／又はＰＤ−Ｌ１とＢ７−１との間の結合を阻害することが可能である。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、モノクローナル抗体である。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒト化抗体である。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒト抗体である。
【０１０８】
本発明の方法のために有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体及びそれを作製するための方法の例は、本明細書に出典明示により援用される、ＰＣＴ特許出願国際公開第２０１０／０７７６３４号、国際公開第２００７／００５８７４号、国際公開第２０１１／０６６３８９号及び米国特許出願公開第２０１３／０３４５５９号に記載されている。本発明において有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、かかる抗体を含む組成物を含め、がんを治療するために抗ＨＥＲ２抗体と組み合わせて使用され得る。
【０１０９】
抗ＰＤ１抗体
一部の実施態様では、この抗ＰＤ−１抗体は、ＭＤＸ−１１０６である。「ＭＤＸ−１１０６」の代替的名称には、ＭＤＸ−１１０６−０４、ＯＮＯ−４５３８、ＢＭＳ−９３６５５８又はニボルマブが含まれる。一部の実施態様では、この抗ＰＤ−１抗体は、ニボルマブ（ＣＡＳ登録番号：９４６４１４−９４−４）である。なおさらなる一実施態様では、配列番号１由来の重鎖可変領域アミノ酸配列を含む重鎖可変領域及び／又は配列番号２由来の軽鎖可変領域アミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、単離された抗ＰＤ−１抗体が提供される。なおさらなる一実施態様では、重鎖及び／又は軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤ−１抗体が提供され、ここで、
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＱＶＱＬＶＥＳＧＧＧＶＶＱＰＧＲＳＬＲＬＤＣＫＡＳＧＩＴＦＳＮＳＧＭＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＶＩＷＹＤＧＳＫＲＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＲＤＮＳＫＮＴＬＦＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＴＮＤＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＣＳＲＳＴＳＥＳＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＫＴＹＴＣＮＶＤＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＲＶＥＳＫＹＧＰＰＣＰＰＣＰＡＰＥＦＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＱＥＤＰＥＶＱＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＦＮＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＧＬＰＳＳＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＱＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＲＬＴＶＤＫＳＲＷＱＥＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＬＧＫ（配列番号１）、及び
と、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有し、
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＥＩＶＬＴＱＳＰＡＴＬＳＬＳＰＧＥＲＡＴＬＳＣＲＡＳＱＳＶＳＳＹＬＡＷＹＱＱＫＰＧＱＡＰＲＬＬＩＹＤＡＳＮＲＡＴＧＩＰＡＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＥＰＥＤＦＡＶＹＹＣＱＱＳＳＮＷＰＲＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号２）
と、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。
【０１１０】
抗ＰＤＬ１抗体
一部の実施態様では、製剤中の抗体は、重鎖及び／又は軽鎖配列中に、少なくとも１つのトリプトファン（例えば、少なくとも２つ、少なくとも３つ又は少なくとも４つ）を含む。一部の実施態様では、アミノ酸トリプトファンは、抗体のＣＤＲ領域、フレームワーク領域及び／又は定常領域中にある。一部の実施態様では、この抗体は、ＣＤＲ領域中に２つ又は３つのトリプトファン残基を含む。一部の実施態様では、製剤中の抗体は、抗ＰＤＬ１抗体である。ＰＤＬ１、Ｂ７−Ｈ１、Ｂ７−４、ＣＤ２７４及びＢ７−Ｈとしても公知のＰＤ−Ｌ１（プログラム死リガンド１）は、膜貫通タンパク質であり、ＰＤ−１とのその相互作用は、Ｔ細胞活性化及びサイトカイン産生を阻害する。一部の実施態様では、本明細書に記載される抗ＰＤＬ１抗体は、ヒトＰＤ−Ｌ１に結合する。本明細書に記載される方法において使用され得る抗ＰＤＬ１抗体の例は、本明細書に出典明示により援用される、ＰＣＴ特許出願国際公開第２０１０／０７７６３４号Ａ１及び米国特許第８２１７１４９号に記載される。
【０１１１】
一部の実施態様では、この抗ＰＤＬ１抗体は、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との間及び／又はＰＤ−Ｌ１とＢ７−１との間の結合を阻害することが可能である。一部の実施態様では、この抗ＰＤＬ１抗体は、モノクローナル抗体である。一部の実施態様では、この抗ＰＤＬ１抗体は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である。一部の実施態様では、この抗ＰＤＬ１抗体は、ヒト化抗体である。一部の実施態様では、この抗ＰＤＬ１抗体は、ヒト抗体である。
【０１１２】
国際公開第２０１０／０７７６３４号Ａ１及び米国特許第８２１７１４９号に記載される抗ＰＤＬ１抗体は、本明細書に記載される方法において使用され得る。一部の実施態様では、この抗ＰＤＬ１抗体は、配列番号３の重鎖可変領域配列及び／又は配列番号４の軽鎖可変領域配列を含む。なおさらなる一実施態様では、重鎖及び／又は軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ（配列番号３）、及び
と、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有し、
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）
と、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。
【０１１３】
一実施態様では、この抗ＰＤＬ１抗体は、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域ポリペプチドを含み、ここで、
（ａ）このＨＶＲ−Ｈ１配列は、ＧＦＴＦＳＸ１ＳＷＩＨ（配列番号５）であり；
（ｂ）このＨＶＲ−Ｈ２配列は、ＡＷＩＸ２ＰＹＧＧＳＸ３ＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号６）であり；
（ｃ）このＨＶＲ−Ｈ３配列は、ＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号７）であり；
ここでさらに、Ｘ１は、Ｄ又はＧであり；Ｘ２は、Ｓ又はＬであり；Ｘ３は、Ｔ又はＳである。具体的な一態様では、Ｘ１はＤであり；Ｘ２はＳであり、Ｘ３はＴである。
【０１１４】
別の一態様では、このポリペプチドは、式：（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）に従う、ＨＶＲ間に並置された可変領域重鎖フレームワーク配列をさらに含む。なお別の一態様では、これらのフレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。さらなる一態様では、これらのフレームワーク配列は、ＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらのフレームワーク配列のうち少なくとも１つは、以下である：
ＨＣ−ＦＲ１は、ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳ（配列番号８）であり
ＨＣ−ＦＲ２は、ＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶ（配列番号９）であり
ＨＣ−ＦＲ３は、ＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲ（配列番号１０）であり
ＨＣ−ＦＲ４は、ＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ（配列番号１１）である。
【０１１５】
なおさらなる一態様では、この重鎖ポリペプチドは、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３を含む可変領域軽鎖とさらに組み合わされ、ここで、
（ａ）このＨＶＲ−Ｌ１配列は、ＲＡＳＱＸ４Ｘ５Ｘ６ＴＸ７Ｘ８Ａ（配列番号１２）であり；
（ｂ）このＨＶＲ−Ｌ２配列は、ＳＡＳＸ９ＬＸ１０Ｓ（配列番号１３）であり；
（ｃ）このＨＶＲ−Ｌ３配列は、ＱＱＸ１１Ｘ１２Ｘ１３Ｘ１４ＰＸ１５Ｔ（配列番号１４）であり；
ここで、Ｘ４は、Ｄ又はＶであり；Ｘ５は、Ｖ又はＩであり；Ｘ６は、Ｓ又はＮであり；Ｘ７は、Ａ又はＦであり；Ｘ８は、Ｖ又はＬであり；Ｘ９は、Ｆ又はＴであり；Ｘ１０は、Ｙ又はＡであり；Ｘ１１は、Ｙ、Ｇ、Ｆ又はＳであり；Ｘ１２は、Ｌ、Ｙ、Ｆ又はＷであり；Ｘ１３は、Ｙ、Ｎ、Ａ、Ｔ、Ｇ、Ｆ又はＩであり；Ｘ１４は、Ｈ、Ｖ、Ｐ、Ｔ又はＩであり；Ｘ１５は、Ａ、Ｗ、Ｒ、Ｐ又はＴである。なおさらなる一態様では、Ｘ４はＤであり；Ｘ５はＶであり；Ｘ６はＳであり；Ｘ７はＡであり；Ｘ８はＶであり；Ｘ９はＦであり；Ｘ１０はＹであり；Ｘ１１はＹであり；Ｘ１２はＬであり；Ｘ１３はＹであり；Ｘ１４はＨであり；Ｘ１５はＡである。
【０１１６】
なおさらなる一態様では、この軽鎖は、式：（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）に従う、ＨＶＲ間に並置された可変領域軽鎖フレームワーク配列をさらに含む。なおさらなる一態様では、これらのフレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。なおさらなる一態様では、これらのフレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらのフレームワーク配列のうち少なくとも１つは、以下である：
ＬＣ−ＦＲ１は、ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣ（配列番号１５）であり
ＬＣ−ＦＲ２は、ＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹ（配列番号１６）であり
ＬＣ−ＦＲ３は、ＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣ（配列番号１７）であり
ＬＣ−ＦＲ４は、ＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号１８）である。
【０１１７】
別の一実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体又は抗原結合断片が提供され、ここで、
（ａ）この重鎖は、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３を含み、ここでさらに、
（ｉ）このＨＶＲ−Ｈ１配列は、ＧＦＴＦＳＸ１ＳＷＩＨであり；（配列番号５）
（ｉｉ）このＨＶＲ−Ｈ２配列は、ＡＷＩＸ２ＰＹＧＧＳＸ３ＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号６）であり
（ｉｉｉ）このＨＶＲ−Ｈ３配列は、ＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号７）であり、
（ｂ）この軽鎖は、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３を含み、ここでさらに、
（ｉ）このＨＶＲ−Ｌ１配列は、ＲＡＳＱＸ４Ｘ５Ｘ６ＴＸ７Ｘ８Ａ（配列番号１２）であり
（ｉｉ）このＨＶＲ−Ｌ２配列は、ＳＡＳＸ９ＬＸ１０Ｓであり；（配列番号１３）かつ
（ｉｉｉ）このＨＶＲ−Ｌ３配列は、ＱＱＸ１１Ｘ１２Ｘ１３Ｘ１４ＰＸ１５Ｔであり；（配列番号１４）
ここで、Ｘ１は、Ｄ又はＧであり；Ｘ２は、Ｓ又はＬであり；Ｘ３は、Ｔ又はＳであり；Ｘ４は、Ｄ又はＶであり；Ｘ５は、Ｖ又はＩであり；Ｘ６は、Ｓ又はＮであり；Ｘ７は、Ａ又はＦであり；Ｘ８は、Ｖ又はＬであり；Ｘ９は、Ｆ又はＴであり；Ｘ１０は、Ｙ又はＡであり；Ｘ１１は、Ｙ、Ｇ、Ｆ又はＳであり；Ｘ１２は、Ｌ、Ｙ、Ｆ又はＷであり；Ｘ１３は、Ｙ、Ｎ、Ａ、Ｔ、Ｇ、Ｆ又はＩであり；Ｘ１４は、Ｈ、Ｖ、Ｐ、Ｔ又はＩであり；Ｘ１５は、Ａ、Ｗ、Ｒ、Ｐ又はＴである。具体的な一態様では、Ｘ１はＤであり；Ｘ２はＳであり、Ｘ３はＴである。別の一態様では、Ｘ４はＤであり；Ｘ５はＶであり；Ｘ６はＳであり；Ｘ７はＡであり；Ｘ８はＶであり；Ｘ９はＦであり；Ｘ１０はＹであり；Ｘ１１はＹであり；Ｘ１２はＬであり；Ｘ１３はＹであり；Ｘ１４はＨであり；Ｘ１５はＡである。なお別の一態様では、Ｘ１はＤであり；Ｘ２はＳであり、Ｘ３はＴであり、Ｘ４はＤであり；Ｘ５はＶであり；Ｘ６はＳであり；Ｘ７はＡであり；Ｘ８はＶであり；Ｘ９はＦであり；Ｘ１０はＹであり；Ｘ１１はＹであり；Ｘ１２はＬであり；Ｘ１３はＹであり；Ｘ１４はＨであり、Ｘ１５はＡである。
【０１１８】
さらなる一態様では、この重鎖可変領域は、（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）として、ＨＶＲ間に並置された１又は複数のフレームワーク配列を含み、この軽鎖可変領域は、（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）として、ＨＶＲ間に並置された１又は複数のフレームワーク配列を含む。なおさらなる一態様では、これらのフレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。なおさらなる一態様では、これらの重鎖フレームワーク配列は、カバットサブグループＩ、ＩＩ又はＩＩＩ配列に由来する。なおさらなる一態様では、この重鎖フレームワーク配列は、ＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらの重鎖フレームワーク配列のうち１又は複数は、配列番号８、９、１０及び１１として示される。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列は、カバットカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列のうち１又は複数は、配列番号１５、１６、１７及び１８として示される。
【０１１９】
なおさらなる具体的な一態様では、この抗体は、ヒト又はマウスの定常領域をさらに含む。なおさらなる一態様では、このヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらなる具体的な一態様では、このヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる一態様では、このマウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる一態様では、このマウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらなる具体的な一態様では、この抗体は、低減された又は最小のエフェクター機能を有する。なおさらなる具体的な一態様では、この最小のエフェクター機能は、「エフェクターなしＦｃ突然変異」又は非グリコシル化から生じる。なおさらなる一実施態様では、このエフェクターなしＦｃ突然変異は、定常領域中のＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０１２０】
なお別の一実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、
（ａ）この重鎖は、それぞれ、ＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨ（配列番号１９）、ＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号２０）及びＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号２１）と少なくとも８５％の配列同一性を有する、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３配列をさらに含む、又は
（ｂ）この軽鎖は、それぞれ、ＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡ（配列番号２２）、ＳＡＳＦＬＹＳ（配列番号２３）及びＱＱＹＬＹＨＰＡＴ（配列番号２４）と少なくとも８５％の配列同一性を有する、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３配列をさらに含む。具体的な一態様では、この配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％又は１００％である。
【０１２１】
別の一態様では、この重鎖可変領域は、（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）として、ＨＶＲ間に並置された１又は複数のフレームワーク配列を含み、この軽鎖可変領域は、（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）として、ＨＶＲ間に並置された１又は複数のフレームワーク配列を含む。なお別の一態様では、これらのフレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。なおさらなる一態様では、これらの重鎖フレームワーク配列は、カバットサブグループＩ、ＩＩ又はＩＩＩ配列に由来する。なおさらなる一態様では、この重鎖フレームワーク配列は、ＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらの重鎖フレームワーク配列のうち１又は複数は、配列番号８、９、１０及び１１として示される。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列は、カバットカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列のうち１又は複数は、配列番号１５、１６、１７及び１８として示される。
【０１２２】
なおさらなる具体的な一態様では、この抗体は、ヒト又はマウスの定常領域をさらに含む。なおさらなる一態様では、このヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらなる具体的な一態様では、このヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる一態様では、このマウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる一態様では、このマウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらなる具体的な一態様では、この抗体は、低減された又は最小のエフェクター機能を有する。なおさらなる具体的な一態様では、この最小のエフェクター機能は、「エフェクターなしＦｃ突然変異」又は非グリコシル化から生じる。なおさらなる一実施態様では、このエフェクターなしＦｃ突然変異は、定常領域中のＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０１２３】
別のさらなる一実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳ（配列番号２５）、及び／又は
と少なくとも８５％の配列同一性を有し、
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）
と少なくとも８５％の配列同一性を有する。
具体的な一態様では、この配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％又は１００％である。別の一態様では、この重鎖可変領域は、（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）として、ＨＶＲ間に並置された１又は複数のフレームワーク配列を含み、この軽鎖可変領域は、（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）として、ＨＶＲ間に並置された１又は複数のフレームワーク配列を含む。なお別の一態様では、これらのフレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。さらなる一態様では、これらの重鎖フレームワーク配列は、カバットサブグループＩ、ＩＩ又はＩＩＩ配列に由来する。なおさらなる一態様では、この重鎖フレームワーク配列は、ＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらの重鎖フレームワーク配列のうち１又は複数は、配列番号８、９、１０及びＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳ（配列番号２７）として示される。
なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列は、カバットカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列のうち１又は複数は、配列番号１５、１６、１７及び１８として示される。
【０１２４】
なおさらなる具体的な一態様では、この抗体は、ヒト又はマウスの定常領域をさらに含む。なおさらなる一態様では、このヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらなる具体的な一態様では、このヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる一態様では、このマウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる一態様では、このマウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらなる具体的な一態様では、この抗体は、低減された又は最小のエフェクター機能を有する。なおさらなる具体的な一態様では、この最小のエフェクター機能は、原核細胞における産生から生じる。なおさらなる具体的な一態様では、この最小のエフェクター機能は、「エフェクターなしＦｃ突然変異」又は非グリコシル化から生じる。なおさらなる一実施態様では、このエフェクターなしＦｃ突然変異は、定常領域中のＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０１２５】
さらなる一態様では、この重鎖可変領域は、（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）として、ＨＶＲ間に並置された１又は複数のフレームワーク配列を含み、この軽鎖可変領域は、（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）として、ＨＶＲ間に並置された１又は複数のフレームワーク配列を含む。なおさらなる一態様では、これらのフレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。なおさらなる一態様では、これらの重鎖フレームワーク配列は、カバットサブグループＩ、ＩＩ又はＩＩＩ配列に由来する。なおさらなる一態様では、この重鎖フレームワーク配列は、ＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらの重鎖フレームワーク配列のうち１又は複数は、以下である：
HC-FR1    EVQLVESGGGLVQPGGSLRLSCAASGFTFS      （配列番号２９）
HC-FR2    WVRQAPGKGLEWVA                      （配列番号３０）
HC-FR3    RFTISADTSKNTAYLQMNSLRAEDTAVYYCAR    （配列番号１０）
HC-FR4    WGQGTLVTVSS                         （配列番号２７）。
【０１２６】
なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列は、カバットカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列のうち１又は複数は、以下である：
LC-FR1    DIQMTQSPSSLSASVGDRVTITC             （配列番号１５）
LC-FR2    WYQQKPGKAPKLLIY                     （配列番号１６）
LC-FR3    GVPSRFSGSGSGTDFTLTISSLQPEDFATYYC    （配列番号１７）
LC-FR4    FGQGTKVEIK                          （配列番号２８）。
【０１２７】
なおさらなる具体的な一態様では、この抗体は、ヒト又はマウスの定常領域をさらに含む。なおさらなる一態様では、このヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらなる具体的な一態様では、このヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる一態様では、このマウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる一態様では、このマウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらなる具体的な一態様では、この抗体は、低減された又は最小のエフェクター機能を有する。なおさらなる具体的な一態様では、この最小のエフェクター機能は、「エフェクターなしＦｃ突然変異」又は非グリコシル化から生じる。なおさらなる一実施態様では、このエフェクターなしＦｃ突然変異は、定常領域中のＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０１２８】
なお別の一実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、
（ｃ）この重鎖は、それぞれ、ＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨ（配列番号１９）、ＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号２０）及びＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号２１）と少なくとも８５％の配列同一性を有する、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３配列をさらに含み、
並びに／又は
（ｄ）この軽鎖は、それぞれ、ＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡ（配列番号２２）、ＳＡＳＦＬＹＳ（配列番号２３）及びＱＱＹＬＹＨＰＡＴ（配列番号２４）と少なくとも８５％の配列同一性を有する、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３配列をさらに含む。
具体的な一態様では、この配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％又は１００％である。
【０１２９】
別の一態様では、この重鎖可変領域は、（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）として、ＨＶＲ間に並置された１又は複数のフレームワーク配列を含み、この軽鎖可変領域は、（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）として、ＨＶＲ間に並置された１又は複数のフレームワーク配列を含む。なお別の一態様では、これらのフレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。なおさらなる一態様では、これらの重鎖フレームワーク配列は、カバットサブグループＩ、ＩＩ又はＩＩＩ配列に由来する。なおさらなる一態様では、この重鎖フレームワーク配列は、ＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらの重鎖フレームワーク配列のうち１又は複数は、配列番号８、９、１０及びＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫ（配列番号３１）として示される。
【０１３０】
なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列は、カバットカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様では、これらの軽鎖フレームワーク配列のうち１又は複数は、配列番号１５、１６、１７及び１８として示される。なおさらなる具体的な一態様では、この抗体は、ヒト又はマウスの定常領域をさらに含む。なおさらなる一態様では、このヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらなる具体的な一態様では、このヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる一態様では、このマウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる一態様では、このマウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらなる具体的な一態様では、この抗体は、低減された又は最小のエフェクター機能を有する。なおさらなる具体的な一態様では、この最小のエフェクター機能は、「エフェクターなしＦｃ突然変異」又は非グリコシル化から生じる。なおさらなる一実施態様では、このエフェクターなしＦｃ突然変異は、定常領域中のＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０１３１】
なおさらなる一実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫ（配列番号２６）、又は
と少なくとも８５％の配列同一性を有し、
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）
と少なくとも８５％の配列同一性を有する。
【０１３２】
一部の実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、この軽鎖可変領域配列は、配列番号４のアミノ酸配列と、少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。一部の実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、この重鎖可変領域配列は、配列番号２６のアミノ酸配列と、少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。一部の実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、この軽鎖可変領域配列は、配列番号４のアミノ酸配列と、少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有し、この重鎖可変領域配列は、配列番号２６のアミノ酸配列と、少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。一部の実施態様では、重鎖及び／又は軽鎖のＮ末端における１、２、３、４又は５つのアミノ酸残基は、欠失、置換又は修飾され得る。
【０１３３】
なおさらなる一実施態様では、重鎖及び軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＳＳＫＳＴＳＧＧＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＱＴＹＩＣＮＶＮＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＫＶＥＰＫＳＣＤＫＴＨＴＣＰＰＣＰＡＰＥＬＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＨＥＤＰＥＶＫＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＹＡＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＡＬＰＡＰＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＲＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＫＬＴＶＤＫＳＲＷＱＱＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＰＧ（配列番号３２）、及び／又は
と少なくとも８５％の配列同一性を有し、
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号３３）
と少なくとも８５％の配列同一性を有する。
なおさらなる一実施態様では、重鎖及び軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＳＳＫＳＴＳＧＧＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＱＴＹＩＣＮＶＮＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＫＶＥＰＫＳＣＤＫＴＨＴＣＰＰＣＰＡＰＥＬＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＨＥＤＰＥＶＫＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＹＡＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＡＬＰＡＰＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＲＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＫＬＴＶＤＫＳＲＷＱＱＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＰＧＫ（配列番号５４）、及び／又は
と少なくとも８５％の配列同一性を有し、
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号３３）
と少なくとも８５％の配列同一性を有する。
【０１３４】
一部の実施態様では、重鎖及び軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、この軽鎖配列は、配列番号３３のアミノ酸配列と、少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％又は少なくとも９９％の配列同一性を有する。一部の実施態様では、重鎖及び軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、この重鎖配列は、配列番号３２又は５４のアミノ酸配列と、少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％又は少なくとも９９％の配列同一性を有する。一部の実施態様では、重鎖及び軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤＬ１抗体が提供され、ここで、この軽鎖配列は、配列番号３３のアミノ酸配列と、少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％又は少なくとも９９％の配列同一性を有し、この重鎖配列は、配列番号３２又は５４のアミノ酸配列と、少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％又は少なくとも９９％の配列同一性を有する。
【０１３５】
一部の実施態様では、この単離された抗ＰＤＬ１抗体は、非グリコシル化されている。抗体のグリコシル化は、典型的には、Ｎ−結合型又はＯ−結合型のいずれかである。Ｎ−結合型とは、アスパラギン残基の側鎖への糖（炭水化物）部分の結合を指す。トリペプチド配列アスパラギン−Ｘ−セリン及びアスパラギン−Ｘ−スレオニン、ここで、Ｘはプロリン以外の任意のアミノ酸である、は、アスパラギン側鎖への糖（炭水化物）部分の酵素的結合のための認識配列である。したがって、ポリペプチド中のこれらのトリペプチド配列のいずれかの存在は、潜在的グリコシル化部位を創出する。Ｏ結合グリコシル化とは、ヒドロキシアミノ酸、最も一般的にはセリン又はスレオニンへの、糖類Ｎ−アセチルガラクトサミン、ガラクトース又はキシロースのうち１つの結合を指すが、５−ヒドロキシプロリン又は５−ヒドロキシリジンもまた使用され得る。抗体からのグリコシル化部位の除去は、上記トリペプチド配列（Ｎ結合グリコシル化部位について）のうち１つが除去されるようにアミノ酸配列を改変することによって、簡便には達成される。この改変は、グリコシル化部位内のアスパラギン、セリン又はスレオニン残基の、別のアミノ酸残基（例えば、グリシン、アラニン又は保存的置換）による置換によって行われ得る。
【０１３６】
本明細書の実施態様のいずれかでは、この単離された抗ＰＤＬ１抗体は、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ寄託番号Ｑ９ＮＺＱ７．１に示されるようなヒトＰＤ−Ｌ１又はその変異体などの、ヒトＰＤ−Ｌ１に結合し得る。
【０１３７】
なおさらなる一実施態様では、本明細書に記載される抗体のいずれかをコードする単離された核酸が提供される。一部の実施態様では、この核酸は、以前に記載した抗ＰＤＬ１抗体のいずれかをコードする核酸の発現に適切なベクターをさらに含む。なおさらなる具体的な一態様では、このベクターは、核酸の発現に適切な宿主細胞中にある。なおさらなる具体的な一態様では、この宿主細胞は、真核細胞又は原核細胞である。なおさらなる具体的な一態様では、この真核細胞は、哺乳動物細胞、例えば、チャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞である。
【０１３８】
抗体又はその抗原結合断片は、当該技術分野で公知の方法を使用して、例えば、以前に記載した抗ＰＤＬ１抗体又は抗原結合断片のいずれかをコードする核酸を発現に適切な形態で含む宿主細胞を、かかる抗体又は断片を産生するのに適切な条件下で培養すること、及びこの抗体又は断片を回収することを含むプロセスによって、作製され得る。
【０１３９】
ＩＩＩ．抗ＨＥＲ２抗体
有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を個体に投与することを含む、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための方法が、本明細書で提供される。有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を個体に投与することを含む、がんを有する個体において免疫機能を増強する方法もまた、本明細書で提供される。
【０１４０】
ヒト上皮増殖因子受容体２（ＨＥＲ２）に結合する抗体が、本明細書で提供される。「ＨＥＲ２」の代替的名称には、ＥＲＢＢ２、Ｎｅｕ、ＣＤ３４０及びｐ１８５が含まれる。用語「ＨＥＲ２」とは、本明細書で使用する場合、任意のヒト供給源由来の任意の天然ＨＥＲ２を指す。この用語は、「全長」及びプロセシングされていないＨＥＲ２、並びに細胞におけるプロセシングから生じる任意の形態のＨＥＲ２（例えば、成熟タンパク質）を包含する。この用語は、ＨＥＲ２の天然に存在する変異体及びアイソフォーム、例えば、スプライスバリアント又は対立遺伝子変異体もまた包含する。例えば、ＨＥＲ２及び配列の記載は、ｗｗｗ．ｕｎｉｐｒｏｔ．ｏｒｇ／ｕｎｉｐｒｏｔ／Ｐ０４６２６において提供される。
【０１４１】
一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ抗体は、ＨＥＲ２に結合し、ＨＥＲ２＋がん細胞の細胞増殖（ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ）又は増殖（ｇｒｏｗｔｈ）を阻害する。一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、ＨＥＲ２に結合し、ＨＥＲ２と他のＨＥＲ受容体との二量体化を阻害する。一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、トラスツズマブ又はペルツズマブである。一部の実施態様では、ＨＥＲ２に結合する抗体の抗原結合ドメインは、アミノ酸配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＮＩＫＤＴＹＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＲＩＹＰＴＮＧＹＴＲＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＳＲＷＧＧＤＧＦＹＡＭＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳ（配列番号３４）、及び／又は
を含む重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）、
アミノ酸配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＮＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＲＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＨＹＴＴＰＰＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫ（配列番号３５）
を含む軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）を含む。
一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体の重鎖は、アミノ酸配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＮＩＫＤＴＹＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＲＩＹＰＴＮＧＹＴＲＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＳＲＷＧＧＤＧＦＹＡＭＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＳＳＫＳＴＳＧＧＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＱＴＹＩＣＮＶＮＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＫＶＥＰＫＳＣＤＫＴＨＴＣＰＰＣＰＡＰＥＬＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＨＥＤＰＥＶＫＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＹＮＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＡＬＰＡＰＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＲＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＫＬＴＶＤＫＳＲＷＱＱＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＰＧ（配列番号３６）、及び／又は
を含み、この抗ＨＥＲ２抗体の軽鎖は、アミノ酸配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＮＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＲＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＨＹＴＴＰＰＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号３７）
を含む。
一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、ＤＴＹＩＨ（配列番号３８）のＨＶＲ−Ｈ１配列、ＲＩＹＰＴＮＧＹＴＲＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号５０）のＨＶＲ−Ｈ２配列及びＷＧＧＤＧＦＹＡＭＤＹ（配列番号４０）のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域、並びにＲＡＳＱＤＶＮＴＡＶＡ（配列番号４１）のＨＶＲ−Ｌ１配列、ＳＡＳＦＬＹＳ（配列番号４２）のＨＶＲ−Ｌ２配列及びＱＱＨＹＴＴＰＰＴ（配列番号４３）のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域を含む。
【０１４２】
二重特異性抗体
一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２は、多重特異性抗体又は二重特異性抗体である。一部の実施態様では、この二重特異性抗体は、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びヒトＣＤ３ポリペプチドに結合する第２の抗原結合ドメインを含む。
【０１４３】
ＣＤ３（表面抗原分類３）Ｔ細胞共受容体は、タンパク質複合体であり、４つの異なる鎖から構成される。哺乳動物では、この複合体は、１つのＣＤ３γ鎖、１つのＣＤ３δ鎖及び２つのＣＤ３ε鎖を含む。これらの鎖は、Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）及びζ鎖と会合して、Ｔリンパ球において活性化シグナルを生じる。ＴＣＲ、ζ鎖及びＣＤ３分子は、一緒になって、ＴＣＲ複合体を形成する。用語「ＣＤ３」とは、本明細書で使用する場合、任意のヒト供給源由来の任意の天然ＣＤ３を指す。この用語は、「全長」及びプロセシングされていないタンパク質、並びに細胞におけるプロセシングから生じる任意の形態のタンパク質又は１若しくは複数のＣＤ３鎖（ポリペプチド）（例えば、成熟ポリペプチド）を包含する。この用語は、ＣＤ３の天然に存在する変異体及びアイソフォーム、例えば、スプライスバリアント又は対立遺伝子変異体もまた包含する。例えば、ＣＤ３γ鎖、ＣＤ３δ鎖及びＣＤ３ε鎖並びに配列の記載は、ｗｗｗ．ｕｎｉｐｒｏｔ．ｏｒｇ／ｕｎｉｐｒｏｔ／Ｐ０４２３４、ｗｗｗ．ｕｎｉｐｒｏｔ．ｏｒｇ／ｕｎｉｐｒｏｔ／Ｐ０７７６６及びｗｗｗ．ｕｎｉｐｒｏｔ．ｏｒｇ／ｕｎｉｐｒｏｔ／Ｐ０９６９３において提供される。
【０１４４】
一部の実施態様では、この二重特異性抗体は、ヒトＣＤ３エプシロン（ＣＤ３ε）ポリペプチドに結合する。一部の実施態様では、この二重特異性抗体は、他のＴＣＲサブユニットと会合した天然Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）複合体中のヒトＣＤ３エプシロンポリペプチドに結合する。一部の実施態様では、この二重特異性抗体は、ヒトＣＤ３ガンマ（ＣＤ３γ）ポリペプチドに結合する。一部の実施態様では、この二重特異性抗体は、他のＴＣＲサブユニットと会合した天然Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）複合体中のヒトＣＤ３ガンマポリペプチドを結合する。
【０１４５】
一態様では、生物活性を有するその抗ＣＤ３抗体を同定するためのアッセイが提供される。生物活性には、例えば、インビボ、インビトロ又はエクスビボのいずれかで、ＣＤ３ポリペプチド（例えば、Ｔ細胞の表面上のＣＤ３）又はそのペプチド断片に結合することが含まれ得る。本発明の多重特異性（例えば、二重特異性）抗ＣＤ３抗体（例えば、１つの抗ＨＥＲ２アーム及びＣＤ３ポリペプチドを認識する別のアームを有するＴＤＢ抗体）の場合、生物活性には、例えば、エフェクター細胞活性化（例えば、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ８＋及び／又はＣＤ４＋Ｔ細胞）活性化）、エフェクター細胞集団増殖（即ち、Ｔ細胞数における増加）、標的細胞集団の低減（即ち、それらの細胞表面上にＨＥＲ２を発現する細胞の集団における減少）、及び／又は標的細胞死滅もまた含まれ得る。インビボ及び／又はインビトロでのかかる生物活性を有する抗体が提供される。特定の実施態様では、本発明の抗体は、かかる生物活性について試験される。
【０１４６】
一部の実施態様では、ＨＥＲ２に結合する二重特異性抗体の抗原結合ドメインは、配列番号３４のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）及び配列番号３５のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）を含む。一部の実施態様では、ＨＥＲ２に結合する抗原結合ドメインは、ＤＴＹＩＨ（配列番号３８）のＨＶＲ−Ｈ１配列、ＲＩＹＰＴＮＧＹＴＲＹＡＳＤＶＫＧ（配列番号３９）のＨＶＲ−Ｈ２配列及びＷＧＧＤＧＦＹＡＭＤＹ（配列番号４０）のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域を含み、ＲＡＳＱＤＶＮＴＡＶＡ（配列番号４１）のＨＶＲ−Ｌ１配列、ＳＡＳＦＬＹＳ（配列番号４２）のＨＶＲ−Ｌ２配列及びＱＱＨＹＴＴＰＰＴ（配列番号４３）のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む。一部の実施態様では、ＨＥＲ２に結合する抗原結合ドメインは、ＤＴＹＩＨ（配列番号３８）のＨＶＲ−Ｈ１配列、ＲＩＹＰＴＮＧＹＴＲＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号５０）のＨＶＲ−Ｈ２配列及びＷＧＧＤＧＦＹＡＭＤＹ（配列番号４０）のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域、並びにＲＡＳＱＤＶＮＴＡＶＡ（配列番号４１）のＨＶＲ−Ｌ１配列、ＳＡＳＦＬＹＳ（配列番号４２）のＨＶＲ−Ｌ２配列及びＱＱＨＹＴＴＰＰＴ（配列番号４３）のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域を含む。一部の実施態様では、ＨＥＲ２に結合する抗原結合ドメインは、ＤＴＹＩＨ（配列番号３８）のＨＶＲ−Ｈ１配列、ＲＩＹＰＴＮＧＹＴＲＹＤＰＫＦＱＤ（配列番号５１）のＨＶＲ−Ｈ２配列及びＷＧＧＤＧＦＹＡＭＤＹ（配列番号４０）のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域を含み、ＫＡＳＱＤＶＮＴＡＶＡ（配列番号５２）のＨＶＲ−Ｌ１配列、ＳＡＳＦＲＹＴ（配列番号５３）のＨＶＲ−Ｌ２配列及びＱＱＨＹＴＴＰＰＴ（配列番号４３）のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域を含む。
【０１４７】
一部の実施態様では、ＣＤ３に結合する二重特異性抗体の抗原結合ドメインは、Ｚｈｕ等、Ｉｎｔ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  ６２：３１９−２４、１９９５及びＲｏｄｒｉｇｕｅｓ等、Ｉｎｔ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｓｕｐｐｌ  ７：４５−５０、１９９２に記載されるような、重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）アミノ酸配列及び軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）アミノ酸配列を含む。一部の実施態様では、ＣＤ３に結合する抗原結合ドメインは、ＧＹＴＭＮ（配列番号４４）のＨＶＲ−Ｈ１配列、ＬＩＮＰＹＫＧＶＳＴＹＮＱＫＦＫＤ（配列番号４５）のＨＶＲ−Ｈ２配列及びＳＧＹＹＧＤＳＤＷＹＦＤＶ（配列番号４６）のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域を含み、ＲＡＳＱＤＩＲＮＹＬＮ（配列番号４７）のＨＶＲ−Ｌ１配列、ＹＴＳＲＬＥＳ（配列番号４８）のＨＶＲ−Ｌ２配列及びＱＱＧＮＴＬＰＷＴ（配列番号４９）のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む。Ｒｏｄｒｉｇｕｅｓ等、Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ：Ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ  ７、４５−５０、１９９２中の抗体ｈｕｘＣＤ３ｖ９のＣＤＲ配列を参照のこと。一部の実施態様では、ヒトＣＤ３ポリペプチドに結合する抗原結合ドメインは、国際公開第２００４／１０６３８１号、国際公開第２００５／０６１５４７号、国際公開第２００７／０４２２６１号、国際公開第２００８／１１９５６７号及びＲｏｄｒｉｇｕｅｓ等、Ｉｎｔ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｓｕｐｐｌ  ７：４５−５０、１９９２に記載されるＶＨ及びＶＬ配列を含む。
【０１４８】
一部の実施態様では、二重特異性抗体の第１の抗原結合ドメインは、１又は複数の重鎖定常ドメインを含み、ここで、この１又は複数の重鎖定常ドメインは、第１のＣＨ１（ＣＨ１１）ドメイン、第１のＣＨ２（ＣＨ２１）ドメイン、第１のＣＨ３（ＣＨ３１）ドメインから選択される；二重特異性抗体の第２の抗原結合ドメインは、１又は複数の重鎖定常ドメインを含み、ここで、この１又は複数の重鎖定常ドメインは、第２のＣＨ１（ＣＨ１２）ドメイン、第２のＣＨ２（ＣＨ２２）ドメイン及び第２のＣＨ３（ＣＨ３２）ドメインから選択される。一部の実施態様では、第１の抗原結合ドメインの１又は複数の重鎖定常ドメインのうち少なくとも１つが、第２の抗原結合ドメインの別の重鎖定常ドメインと対になっている。一部の実施態様では、このＣＨ３１及びＣＨ３２ドメインは、各々、突出又は空洞を含み、ＣＨ３１ドメイン中の突出又は空洞は、それぞれ、ＣＨ３２ドメイン中の空洞又は突出において位置付け可能である。一部の実施態様では、このＣＨ３１及びＣＨ３２ドメインは、上記突出と空洞との間の接触面において接触する。ＣＨ３１及びＣＨ３２ドメイン中のアミノ酸置換の例示的なセットは、本明細書の表２に示される。一部の実施態様では、このＣＨ２１及びＣＨ２２ドメインは、各々、突出又は空洞を含み、ＣＨ２１ドメイン中の突出又は空洞は、それぞれ、ＣＨ２２ドメイン中の空洞又は突出において位置付け可能である。一部の実施態様では、このＣＨ２１及びＣＨ２２ドメインは、上記突出と空洞との間の接触面において接触する。一部の実施態様では、ＩｇＧのＣＨ３１及び／又はＣＨ３２ドメインは、米国特許第８２１６８０５号の図５に示されるアミノ酸番号付けに従って、３４７、３４９、３５０、３５１、３６６、３６８、３７０、３９２、３９４、３９５、３９８、３９９、４０５、４０７及び４０９からなる群から選択される残基において、１又は複数のアミノ酸置換を含む。一部の実施態様では、この突出は、アルギニン（Ｒ）残基、フェニルアラニン（Ｆ）残基、チロシン（Ｙ）残基及びトリプトファン（Ｗ）残基からなる群から選択される１又は複数の導入された残基を含む。一部の実施態様では、この空洞は、アラニン（Ａ）残基、セリン（Ｓ）残基、スレオニン（Ｔ）残基及びバリン（Ｖ）残基からなる群から選択される１又は複数の導入された残基を含む。一部の実施態様では、このＣＨ３及び／又はＣＨ２ドメインは、ＩｇＧ（例えば、ＩｇＧ１サブタイプ、ＩｇＧ２サブタイプ、ＩｇＧ２Ａサブタイプ、ＩｇＧ２Ｂサブタイプ、ＩｇＧ３、サブタイプ又はＩｇＧ４サブタイプ）由来である。一部の実施態様では、二重特異性抗体の一方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｔ３６６Ｙを含み、他方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｙ４０７Ｔを含む。一部の実施態様では、一方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｔ３６６Ｗを含み、他方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｙ４０７Ａを含む。一部の実施態様では、一方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｆ４０５Ａを含み、他方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｔ３９４Ｗを含む。一部の実施態様では、一方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｔ３６６Ｙ及びＦ４０５Ａを含み、他方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｔ３９４Ｗ及びＹ４０７Ｔを含む。一部の実施態様では、一方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｔ３６６Ｗ及びＦ４０５Ｗを含み、他方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｔ３９４Ｓ及びＹ４０７Ａを含む。一部の実施態様では、一方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｆ４０５Ｗ及びＹ４０７Ａを含み、他方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｔ３６６Ｗ及びＴ３９４Ｓを含む。一部の実施態様では、一方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｆ４０５Ｗを含み、他方のＣＨ３ドメインは、アミノ酸置換Ｔ３９４Ｓを含む。これらの突然変異は、元の残基、次にカバット番号付け系を使用した位置、次いで移入残基によって示される。米国特許第８２１６８０５号の図５の番号付けもまた参照のこと。
【０１４９】
一部の実施態様では、重鎖Ｆｃ領域を有する二重特異性抗体は、非グリコシル化部位突然変異を含む。一部の実施態様では、この非グリコシル化部位突然変異は、置換突然変異である。一部の実施態様では、この置換突然変異は、アミノ酸残基Ｎ２９７、Ｌ２３４、Ｌ２３５及び／又はＤ２６５（ＥＵ番号付け）にある。一部の実施態様では、この置換突然変異は、Ｎ２９７Ｇ、Ｎ２９７Ａ、Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ及びＤ２６５Ａからなる群から選択される。一部の実施態様では、この置換突然変異は、Ｄ２６５Ａ突然変異及びＮ２９７Ｇ突然変異である。一部の実施態様では、この非グリコシル化部位突然変異は、抗ＨＥＲ２抗体のエフェクター機能を低減させる。
【０１５０】
一部の実施態様では、この二重特異性抗体は、第１の抗原結合ドメイン及び第２の抗原結合ドメインを含む単鎖二重特異性抗体である。一部の実施態様では、この単鎖二重特異性抗体は、Ｎ末端からＣ末端へと配置された、（１）ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、（２）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２、（３）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＨＥＲ２、（４）ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２−ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３、（５）ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＨＥＲ２−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、及び（６）ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３−ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２からなる群から選択される可変領域を含む。
【０１５１】
ＩＶ．抗体調製
本明細書に記載される抗体は、抗体を生成するために当該技術分野で利用可能な技術を使用して調製され、その例示的な方法は、以下のセクションに、より詳細に記載されている。
【０１５２】
この抗体は、目的の抗原（即ち、ＰＤ−Ｌ１（例えばヒトＰＤ−Ｌ１）、ＨＥＲ２又はＣＤ３（例えばヒトＣＤ３））に対するものである。好ましくは、この抗原は、生物学的に重要なポリペプチドであり、障害に罹患している哺乳動物へのこの抗体の投与は、その哺乳動物において治療的利益を生じ得る。
【０１５３】
特定の実施態様では、本明細書で提供される抗体は、≦１μＭ、≦１５０ｎＭ、≦１００ｎＭ、≦５０ｎＭ、≦１０ｎＭ、≦１ｎＭ、≦０．１ｎＭ、≦０．０１ｎＭ又は≦０．００１ｎＭ（例えば、１０−８Ｍ以下、例えば、１０−８Ｍから１０−１３Ｍ、例えば、１０−９Ｍから１０−１３Ｍ）の解離定数（Ｋｄ）を有する。
【０１５４】
一実施態様では、Ｋｄは、以下のアッセイによって記載されるように、Ｆａｂバージョンの目的の抗体及びその抗原を用いて実施される放射標識抗原結合アッセイ（ＲＩＡ）によって測定される。抗原に対するＦａｂの溶液結合親和性は、標識されていない抗原の滴定系列の存在下で、最小濃度の（１２５Ｉ）標識された抗原によってＦａｂを平衡化し、次いで、抗Ｆａｂ抗体でコートされたプレートを用いて結合した抗原を捕捉することによって測定される（例えば、Chen等, J. Mol. Biol. 293:865-881(1999)を参照のこと）。アッセイのための条件を確立するために、ＭＩＣＲＯＴＩＴＥＲ（登録商標）マルチウェルプレート（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）が、５０ｍＭ炭酸ナトリウム（ｐＨ９．６）中５μｇ／ｍｌの捕捉抗Ｆａｂ抗体（Ｃａｐｐｅｌ  Ｌａｂｓ）で一晩コートされ、引き続いて、室温（およそ２３℃）で２から５時間にわたってＰＢＳ中２％（ｗ／ｖ）のウシ血清アルブミンでブロッキングされる。非吸着剤プレート（Ｎｕｎｃ＃２６９６２０）中で、１００ｐＭ又は２６ｐＭの［１２５Ｉ］−抗原が、目的のＦａｂの段階希釈と混合される。次いで、目的のＦａｂは、一晩インキュベートされる；しかし、このインキュベーションは、平衡化が達成されることを確実にするために、より長い期間（例えば、約６５時間）にわたって継続し得る。その後、この混合物は、室温でのインキュベーション（例えば１時間にわたる）のために、捕捉プレートに移される。次いで、溶液が除去され、プレートが、ＰＢＳ中０．１％のポリソルベート２０（ＴＷＥＥＮ−２０（登録商標））で８回洗浄される。プレートが乾燥したら、１５０μｌウェルの閃光物質（ＭＩＣＲＯＳＣＩＮＴ−２０（商標）；Ｐａｃｋａｒｄ）が添加され、プレートは、ＴＯＰＣＯＵＮＴ（商標）ガンマカウンター（Ｐａｃｋａｒｄ）で１０分間計数される。最大結合の２０％以下を与える各Ｆａｂの濃度は、競合的結合アッセイにおける使用のために選択される。
【０１５５】
別の実施態様によれば、Ｋｄは、〜１０反応単位（ＲＵ）で、固定化されている抗原ＣＭ５チップと共に２５℃でＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）−２０００又はＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）−３０００（ＢＩＡｃｏｒｅ，Ｉｎｃ．、Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ、ＮＪ）を使用する表面プラズモン共鳴アッセイを使用して測定される。簡潔に述べると、カルボキシメチル化デキストランバイオセンサーチップ（ＣＭ５、ＢＩＡＣＯＲＥ，Ｉｎｃ．）は、供給業者の指示書に従ってＮ−エチル−Ｎ’−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド塩酸塩（ＥＤＣ）及びＮ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）を用いて活性化される。抗原は、およそ１０反応単位（ＲＵ）のカップリングされたタンパク質を達成するために、５μｌ／分の流速での注入前に、１０ｍＭ酢酸ナトリウム、ｐＨ４．８で５μｇ／ｍｌ（〜０．２μＭ）に希釈される。抗原の注入後、１Ｍエタノールアミンが、未反応の基をブロッキングするために注入される。反応速度論的な測定のため、０．０５％ポリソルベート２０（ＴＷＥＥＮ−２０（商標））界面活性剤を有するＰＢＳ（ＰＢＳＴ）中２倍段階希釈のＦａｂ（０．７８ｎＭ−５００ｎＭ）が、およそ２５μｌ／分の流速で２５℃で注入される。会合速度（association rate）（ｋｏｎ）及び解離速度（ｋｏｆｆ）は、会合及び解離センサーグラムを同時にフィットさせることによって、単純な一対一Ｌａｎｇｍｕｉｒ結合モデル（ＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  Ｓｏｆｔｗａｒｅバージョン３．２）を使用して計算される。平衡解離定数（Ｋｄ）は、比ｋｏｆｆ／ｋｏｎとして計算される。例えば、Ｃｈｅｎ等、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２９３：８６５−８８１（１９９９）を参照のこと。会合速度（ｏｎ−ｒａｔｅ）が、上記表面プラズモン共鳴アッセイによって１０６Ｍ−１ｓ−１を超える場合、この会合速度（ｏｎ−ｒａｔｅ）は、ストップフロー装備分光光度計（Ａｖｉｖ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）又は撹拌キュベットを備えた８０００シリーズＳＬＭ−ＡＭＩＮＣＯ（商標）分光光度計（ＴｈｅｒｍｏＳｐｅｃｔｒｏｎｉｃ）などの分光計で測定した場合、漸増濃度の抗原の存在下で、ＰＢＳ、ｐＨ７．２中の２０ｎＭ抗抗原抗体（Ｆａｂ形態）の、２５℃における蛍光放出強度（励起＝２９５ｎｍ；放出＝３４０ｎｍ、１６ｎｍ帯域通過）における増加又は減少を測定する蛍光消光技術を使用することによって、決定され得る。
【０１５６】
（ｉ）抗原調製
他の分子に任意選択的にコンジュゲートされた可溶型抗原又はその断片は、抗体を生成するための免疫原として使用され得る。膜貫通分子、例えば、受容体について、これらの断片（例えば、受容体の細胞外ドメイン）は、免疫原として使用され得る。あるいは、膜貫通分子を発現する細胞が、免疫原として使用され得る。かかる細胞は、天然供給源（例えば、がん細胞株）から誘導され得るか、又は膜貫通分子を発現するように組換え技術によって形質転換された細胞であり得る。抗体を調製するために有用な他の抗原及びその形態は、当業者に明らかである。
【０１５７】
（ｉｉ）特定の抗体ベースの方法
ポリクローナル抗体は、好ましくは、適切な抗原及びアジュバントの複数回の皮下（ｓｃ）又は腹腔内（ｉｐ）注射によって、動物において惹起される。二官能性又は誘導体化剤、例えば、マレイミドベンゾイルスルホスクシンイミドエステル（システイン残基を介したコンジュゲーション）、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（リジン残基を介する）、グルタルアルデヒド、無水コハク酸、ＳＯＣｌ２又はＲ１Ｎ＝Ｃ＝ＮＲ、式中、Ｒ及びＲ１は、異なるアルキル基である、を使用して、免疫化される種において免疫原性であるタンパク質、例えば、キーホールリンペットヘモシアニン、血清アルブミン、ウシサイログロブリン又はダイズトリプシン阻害因子に、適切な抗原をコンジュゲートさせることが有用であり得る。
【０１５８】
動物は、例えば、１００μｇ又は５μｇのタンパク質又はコンジュゲート（それぞれ、ウサギ又はマウスについて）を、３容積の完全フロイントアジュバントと組み合わせ、この溶液を複数の部位に皮内注射することによって、抗原、免疫原性コンジュゲート又は誘導体に対して免疫化される。１カ月後、動物は、完全フロイントアジュバント中で、元の量の１／５から１／１０のペプチド又はコンジュゲートにより、複数の部位における皮下注射によって追加免疫される。７から１４日間後、動物は出血させられ、血清が、抗体価についてアッセイされる。動物は、力価がプラトーになるまで追加免疫される。好ましくは、この動物は、同じ抗原のコンジュゲートではあるが、異なるタンパク質に及び／又は異なる架橋試薬を介してコンジュゲートされたコンジュゲートで、追加免疫される。コンジュゲートは、タンパク質融合物として組換え細胞培養物中でも作製され得る。また、凝集剤、例えばミョウバンが、免疫応答を増強するために適切に使用される。
【０１５９】
本発明のモノクローナル抗体は、Ｋｏｈｌｅｒ等、Ｎａｔｕｒｅ、２５６：４９５（１９７５）によって最初に記載され、例えば、Ｈｏｎｇｏ等、Ｈｙｂｒｉｄｏｍａ、１４（３）：２５３−２６０（１９９５）、Ｈａｒｌｏｗ等、Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ、（Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ、２ｎｄ  ｅｄ．１９８８）；Ｈａｍｍｅｒｌｉｎｇ等、Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ａｎｄ  Ｔ−Ｃｅｌｌ  Ｈｙｂｒｉｄｏｍａｓ  ５６３−６８１（Ｅｌｓｅｖｉｅｒ、Ｎ．Ｙ．、１９８１）、及びヒト−ヒトハイブリドーマに関するＮｉ、Ｘｉａｎｄａｉ  Ｍｉａｎｙｉｘｕｅ、２６（４）：２６５−２６８（２００６）中にさらに記載されたハイブリドーマ法を使用して作製され得る。さらなる方法には、例えば、ハイブリドーマ細胞株からのモノクローナルヒト天然ＩｇＭ抗体に関する米国特許第７１８９８２６号に記載される方法が含まれる。ヒトハイブリドーマテクノロジー（トリオーマテクノロジー）は、Ｖｏｌｌｍｅｒｓ及びＢｒａｎｄｌｅｉｎ、Ｈｉｓｔｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｈｉｓｔｏｐａｔｈｏｌｏｇｙ、２０（３）：９２７−９３７（２００５）並びにＶｏｌｌｍｅｒｓ及びＢｒａｎｄｌｅｉｎ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｆｉｎｄｉｎｇｓ  ｉｎ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  ａｎｄ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ、２７（３）：１８５−９１（２００５）に記載されている。
【０１６０】
種々の他のハイブリドーマ技術については、例えば、米国特許出願公開第２００６／２５８８４１号；米国特許出願公開第２００６／１８３８８７号（完全ヒト抗体）、米国特許出願公開第２００６／０５９５７５号；米国特許出願公開第２００５／２８７１４９号；米国特許出願公開第２００５／１００５４６号；米国特許出願公開第２００５／０２６２２９号；並びに米国特許第７０７８４９２号及び米国特許第７１５３５０７号を参照のこと。ハイブリドーマ法を使用してモノクローナル抗体を産生するための例示的なプロトコールは、以下に記載される。一実施態様では、マウス又は他の適切な宿主動物、例えば、ハムスターは、免疫化のために使用されるタンパク質に特異的に結合する抗体を産生する又は産生することが可能なリンパ球を惹起するために免疫化される。抗体は、本発明のポリペプチド又はその断片、及びアジュバント、例えば、モノホスホリルリピドＡ（ＭＰＬ）／トレハロースジコリノミコラート（ＴＤＭ）（Ｒｉｂｉ  Ｉｍｍｕｎｏｃｈｅｍ．Ｒｅｓｅａｒｃｈ，Ｉｎｃ．、Ｈａｍｉｌｔｏｎ、Ｍｏｎｔ．）の複数回の皮下（ｓｃ）又は腹腔内（ｉｐ）注射によって、動物において惹起される。本発明のポリペプチド（例えば、抗原）又はその断片は、当該技術分野で周知の方法、例えば組換え方法を使用して調製され得、そのうちいくつかは、本明細書にさらに記載される。免疫化した動物由来の血清が、抗抗原抗体についてアッセイされ、追加免疫免疫化が、任意選択的に投与される。抗抗原抗体を産生する動物からリンパ球が単離される。あるいは、リンパ球は、インビトロで免疫化され得る。
【０１６１】
次いで、リンパ球は、ハイブリドーマ細胞を形成するために、適切な融剤、例えばポリエチレングリコールを使用して、骨髄腫細胞と融合される。例えば、Ｇｏｄｉｎｇ、Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ、ｐｐ．５９−１０３（Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ、１９８６）を参照のこと。効率的に融合し、選択された抗体産生細胞による抗体の安定な高レベル産生を支持し、ＨＡＴ培地などの培地に対して感受性である骨髄腫細胞が、使用され得る。例示的な骨髄腫細胞には、マウス骨髄腫株、例えば、Ｓａｌｋ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  Ｃｅｌｌ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  Ｃｅｎｔｅｒ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ、Ｃａｌｉｆ．ＵＳＡから入手可能なＭＯＰＣ−２１及びＭＰＣ−１１マウス腫瘍由来のもの、及びアメリカンタイプカルチャーコレクション、Ｒｏｃｋｖｉｌｌｅ、Ｍｄ．ＵＳＡから入手可能なＳＰ−２又はＸ６３−Ａｇ８−６５３細胞が含まれるが、これらに限定されない。ヒト骨髄腫及びマウス−ヒトヘテロ骨髄腫（heteromyeloma）細胞株もまた、ヒトモノクローナル抗体の産生のために記載されている（Kozbor, J. Immunol., 133:3001 (1984); Brodeur 等, Monoclonal Antibody Production Techniques and Applications, pp. 51-63 (Marcel Dekker, Inc., New York, 1987)）。
【０１６２】
こうして調製されたハイブリドーマ細胞は、適切な培地、例えば、未融合の親骨髄腫細胞の増殖又は生存を阻害する１又は複数の物質を含む培地中で、播種及び増殖される。例えば、親骨髄腫細胞が、酵素ヒポキサンチングアニンホスホリボシルトランスフェラーゼ（ＨＧＰＲＴ又はＨＰＲＴ）を欠く場合、ハイブリドーマのための培地は、典型的には、ＨＧＰＲＴ欠損細胞の増殖を防止する物質、ヒポキサンチン、アミノプテリン及びチミジンを含む（ＨＡＴ培地）。好ましくは、無血清ハイブリドーマ細胞培養法は、例えば、Ｅｖｅｎ等、Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、２４（３）、１０５−１０８（２００６）に記載されるように、動物由来の血清、例えば、ウシ胎児血清の使用を低減させるために使用される。
【０１６３】
ハイブリドーマ細胞培養物の生産性を改善するためのツールとしてのオリゴペプチドが、Ｆｒａｎｅｋ、Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ、１１１−１２２（２００５）に記載されている。具体的には、標準的な培地は、特定のアミノ酸（アラニン、セリン、アスパラギン、プロリン）が、又はタンパク質加水分解物画分が富化されており、アポトーシスは、３から６アミノ酸残基から構成される合成オリゴペプチドによって顕著に抑制され得る。これらのペプチドは、ミリモル又はそれより高い濃度で存在する。
【０１６４】
ハイブリドーマ細胞が増殖している培地は、本発明の抗体に結合するモノクローナル抗体の産生についてアッセイされ得る。ハイブリドーマ細胞によって産生されるモノクローナル抗体の結合特異性は、免疫沈降法によって、又はインビトロ結合アッセイ、例えば、ラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）若しくは酵素結合性免疫吸着検定法（ＥＬＩＳＡ）によって、決定され得る。モノクローナル抗体の結合親和性は、例えば、スキャッチャード解析によって決定され得る。例えば、Ｍｕｎｓｏｎ等、Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．、１０７：２２０（１９８０）を参照のこと。
【０１６５】
所望の特異性、親和性及び／又は活性の抗体を産生するハイブリドーマ細胞が同定された後、それらのクローンは、限界希釈手順によってサブクローニングされ得、標準的な方法によって増殖され得る。例えば、Ｇｏｄｉｎｇ、上記を参照のこと。この目的のために適切な培地には、例えば、Ｄ−ＭＥＭ又はＲＰＭＩ−１６４０培地が含まれる。さらに、ハイブリドーマ細胞は、動物において腹水腫瘍としてインビボで増殖され得る。これらのサブクローンによって分泌されるモノクローナル抗体は、例えば、プロテインＡ−セファロース、ヒドロキシルアパタイトクロマトグラフィー、ゲル電気泳動、透析又はアフィニティークロマトグラフィーなどの従来の免疫グロブリン精製手順によって、培地、腹水又は血清から適切に分離される。ハイブリドーマ細胞からのタンパク質の単離のための１つの手順は、米国特許出願公開第２００５／１７６１２２号及び米国特許第６９１９４３６号に記載されている。この方法は、結合プロセスにおいて、最小の塩、例えば、リオトロピックな塩を使用すること、及び好ましくは、溶出プロセスにおいて少量の有機溶媒もまた使用することを含む。
【０１６６】
（ｉｉｉ）ライブラリー由来抗体
本発明の抗体は、所望の活性（単数又は複数）を有する抗体についてコンビナトリアルライブラリーをスクリーニングすることによって単離され得る。例えば、種々の方法が、実施例３に記載される方法など、ファージディスプレイライブラリーを生成し、所望の結合特性を有する抗体についてかかるライブラリーをスクリーニングするために、当該技術分野で公知である。さらなる方法は、例えば、Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ等、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  １７８：１−３７（Ｏ’Ｂｒｉｅｎ等編、Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、ＮＪ、２００１）に概説され、例えば、ＭｃＣａｆｆｅｒｔｙ等、Ｎａｔｕｒｅ  ３４８：５５２−５５４；Ｃｌａｃｋｓｏｎ等、Ｎａｔｕｒｅ  ３５２：６２４−６２８（１９９１）；Ｍａｒｋｓ等、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２２２：５８１−５９７（１９９２）；Ｍａｒｋｓ及びＢｒａｄｂｕｒｙ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ２４８：１６１−１７５（Ｌｏ編、Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、ＮＪ、２００３）；Ｓｉｄｈｕ等、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３３８（２）：２９９−３１０（２００４）；Ｌｅｅ等、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３４０（５）：１０７３−１０９３（２００４）；Ｆｅｌｌｏｕｓｅ、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  １０１（３４）：１２４６７−１２４７２（２００４）；並びにＬｅｅ等、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  ２８４（１−２）：１１９−１３２（２００４）にさらに記載されている。
【０１６７】
特定のファージディスプレイ法では、ＶＨ及びＶＬ遺伝子のレパートリーは、ポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）によって別々にクローニングされ、Ｗｉｎｔｅｒ等、Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１２：４３３−４５５（１９９４）に記載されるように、抗原結合ファージについて次いでスクリーニングされ得るファージライブラリーにおいてランダムに組換えられる。ファージは、典型的には、単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）断片又はＦａｂ断片のいずれかとして、抗体断片をディスプレイする。免疫化された供給源由来のライブラリーは、ハイブリドーマを構築する必要なしに、免疫原に対して高親和性の抗体を提供する。あるいは、ナイーブなレパートリーが、Ｇｒｉｆｆｉｔｈｓ等、ＥＭＢＯ  Ｊ、１２：７２５−７３４（１９９３）に記載されるように、いずれの免疫化もなしに、広範な非自己及びまた自己抗原に対する抗体の単一供給源を提供するために、（例えば、ヒトから）クローニングされ得る。最後に、ナイーブなライブラリーは、Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ及びＷｉｎｔｅｒ、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．、２２７：３８１−３８８（１９９２）によって記載されるように、再編成されていないＶ遺伝子セグメントを幹細胞からクローニングし、高度に可変性のＣＤＲ３領域をコードし、再編成をインビトロで達成するためにランダム配列を含むＰＣＲプライマーを使用することによって、合成的にも作製され得る。ヒト抗体ファージライブラリーを記載している特許公開には、例えば、以下が含まれる：米国特許第５７５０３７３号並びに米国特許出願公開第２００５／００７９５７４号、米国特許出願公開第２００５／０１１９４５５号、米国特許出願公開第２００５／０２６６０００号、米国特許出願公開第２００７／０１１７１２６号、米国特許出願公開第２００７／０１６０５９８号、米国特許出願公開第２００７／０２３７７６４号、米国特許出願公開第２００７／０２９２９３６号及び米国特許出願公開第２００９／０００２３６０号。
【０１６８】
ヒト抗体ライブラリーから単離された抗体又は抗体断片は、本明細書で、ヒト抗体又はヒト抗体断片とみなされる。
【０１６９】
（ｉｖ）キメラ、ヒト化及びヒト抗体
特定の実施態様では、本明細書で提供される抗体は、キメラ抗体である。特定のキメラ抗体は、例えば、米国特許４８１６５６７号；及びＭｏｒｒｉｓｏｎ等、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、８１：６８５１−６８５５（１９８４））に記載されている。１つの例では、キメラ抗体は、非ヒト可変領域（例えば、マウス、ラット、ハムスター、ウサギ、又は非ヒト霊長類、例えばサル由来の可変領域）及びヒト定常領域を含む。さらなる一例では、キメラ抗体は、クラス又はサブクラスが親抗体のものから変化している「クラススイッチ」抗体である。キメラ抗体には、その抗原結合断片が含まれる。
【０１７０】
特定の実施態様では、キメラ抗体はヒト化抗体である。典型的には、非ヒト抗体は、親非ヒト抗体の特異性及び親和性を保持したまま、ヒトに対する免疫原性を低減させるためにヒト化される。一般に、ヒト化抗体は、ＨＶＲ、例えばＣＤＲ（又はその一部）が非ヒト抗体に由来し、ＦＲ（又はその一部）がヒト抗体配列に由来する、１又は複数の可変ドメインを含む。ヒト化抗体は、任意選択的に、ヒト定常領域の少なくとも一部分もまた含む。一部の実施態様では、ヒト化抗体中の一部のＦＲ残基は、例えば、抗体の特異性又は親和性を回復させる又は改善するために、非ヒト抗体（例えば、ＨＶＲ残基がそこから誘導される抗体）由来の対応する残基で置換される。
【０１７１】
ヒト化抗体及びそれらを作製する方法は、例えば、Ａｌｍａｇｒｏ及びＦｒａｎｓｓｏｎ、Ｆｒｏｎｔ．Ｂｉｏｓｃｉ．１３：１６１９−１６３３（２００８）に概説され、例えば、Ｒｉｅｃｈｍａｎｎ等、Ｎａｔｕｒｅ  ３３２：３２３−３２９（１９８８）；Ｑｕｅｅｎ等、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔ’ｌ  Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８６：１００２９−１００３３（１９８９）；米国特許第５８２１３３７号、米国特許第７５２７７９１号、米国特許第６９８２３２１号及び米国特許第７０８７４０９号；Ｋａｓｈｍｉｒｉ等、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３６：２５−３４（２００５）（ＳＤＲ（ａ−ＣＤＲ）移植を記載している）；Ｐａｄｌａｎ、Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２８：４８９−４９８（１９９１）（「リサーフェイシング」を記載している）；Ｄａｌｌ’Ａｃｑｕａ等、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３６：４３−６０（２００５）（「ＦＲシャッフリング」を記載している）；並びにＯｓｂｏｕｒｎ等、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３６：６１−６８（２００５）及びＫｌｉｍｋａ等、Ｂｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ、８３：２５２−２６０（２０００）（ＦＲシャッフリングのための「ガイドされた選択」手法を記載している）にさらに記載されている。
【０１７２】
ヒト化に使用され得るヒトフレームワーク領域には、以下が含まれるがこれらに限定されない：「ベストフィット」方法を使用して選択されたフレームワーク領域（例えば、Sims等 J. Immunol. 151:2296 (1993)を参照のこと）；軽鎖又は重鎖可変領域の特定のサブグループのヒト抗体のコンセンサス配列由来のフレームワーク領域（例えば、Carter等 Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 89:4285 (1992)；及びPresta等 J. Immunol., 151:2623 (1993)を参照のこと）；ヒト成熟（体細胞性に突然変異した）フレームワーク領域又はヒト生殖系列フレームワーク領域（例えば、Almagro及びFransson, Front. Biosci. 13:1619-1633 (2008)を参照のこと）；並びにＦＲライブラリーをスクリーニングすることから誘導されたフレームワーク領域（例えば、Baca等, J. Biol. Chem. 272:10678-10684 (1997)及びRosok等, J. Biol. Chem. 271:22611-22618 (1996)を参照のこと）。
【０１７３】
特定の実施態様では、本明細書で提供される抗体は、ヒト抗体である。ヒト抗体は、当該技術分野で公知の種々の技術を使用して産生され得る。ヒト抗体は、ｖａｎ  Ｄｉｊｋ及びｖａｎ  ｄｅ  Ｗｉｎｋｅｌ、Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．５：３６８−７４（２００１）並びにＬｏｎｂｅｒｇ、Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２０：４５０−４５９（２００８）に、一般に記載されている。
【０１７４】
ヒト抗体は、抗原性曝露に応答して、インタクトなヒト抗体又はヒト可変領域を有するインタクトな抗体を産生するように修飾されたトランスジェニック動物に免疫原を投与することによって、調製され得る。かかる動物は、典型的には、ヒト免疫グロブリン遺伝子座の全て又は一部分を含み、これが、内因性の免疫グロブリン遺伝子座を置き換えるか、又は染色体外に存在する若しくは動物の染色体中にランダムに組み込まれる。かかるトランスジェニックマウスでは、内因性の免疫グロブリン遺伝子座は、一般に、不活性化されている。トランスジェニック動物からヒト抗体を取得するための方法の概説については、Ｌｏｎｂｅｒｇ、Ｎａｔ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．２３：１１１７−１１２５（２００５）を参照のこと。例えば、ＸＥＮＯＭＯＵＳＥ（商標）テクノロジーを記載している米国特許第６０７５１８１号及び米国特許第６１５０５８４号；ＨＵＭＡＢ（登録商標）テクノロジーを記載している米国特許第５７７０４２９号；Ｋ−Ｍ  ＭＯＵＳＥ（登録商標）テクノロジーを記載している米国特許第７０４１８７０号、及びＶＥＬＯＣＩＭＯＵＳＥ（登録商標）テクノロジーを記載している米国特許出願公開第２００７／００６１９００号もまた参照のこと。かかる動物によって生成されたインタクトな抗体由来のヒト可変領域は、例えば、異なるヒト定常領域と組み合わせることによって、さらに修飾され得る。
【０１７５】
ヒト抗体は、ハイブリドーマベースの方法によっても作製され得る。ヒトモノクローナル抗体の産生のためのヒト骨髄腫及びマウス−ヒトヘテロ骨髄腫細胞株は、記載されている（例えば、Kozbor J. Immunol., 133: 3001 (1984); Brodeur等, Monoclonal Antibody Production Techniques and Applications, pp. 51-63 (Marcel Dekker, Inc., New York, 1987)；及びBoerner等, J. Immunol., 147: 86 (1991)を参照のこと）。ヒトＢ細胞ハイブリドーマテクノロジーを介して生成されたヒト抗体は、Ｌｉ等、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、１０３：３５５７−３５６２（２００６）にも記載されている。さらなる方法には、例えば、米国特許第７１８９８２６号（ハイブリドーマ細胞株からのモノクローナルヒトＩｇＭ抗体の産生を記載している）及びＮｉ、Ｘｉａｎｄａｉ  Ｍｉａｎｙｉｘｕｅ、２６（４）：２６５−２６８（２００６）（ヒト−ヒトハイブリドーマを記載している）に記載された方法が含まれる。ヒトハイブリドーマテクノロジー（トリオーマテクノロジー）は、Ｖｏｌｌｍｅｒｓ及びＢｒａｎｄｌｅｉｎ、Ｈｉｓｔｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｈｉｓｔｏｐａｔｈｏｌｏｇｙ、２０（３）：９２７−９３７（２００５）並びにＶｏｌｌｍｅｒｓ及びＢｒａｎｄｌｅｉｎ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｆｉｎｄｉｎｇｓ  ｉｎ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  ａｎｄ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ、２７（３）：１８５−９１（２００５）にも記載されている。
【０１７６】
ヒト抗体は、ヒト由来のファージディスプレイライブラリーから選択されたＦｖクローン可変ドメイン配列を単離することによっても生成され得る。次いで、かかる可変ドメイン配列は、所望のヒト定常ドメインと組み合わされ得る。抗体ライブラリーからヒト抗体を選択するための技術は、以下に記載される。
【０１７７】
（ｖ）抗体断片
抗体断片は、伝統的手段、例えば酵素的消化によって、又は組換え技術によって、生成され得る。特定の情況では、抗体全体ではなく抗体断片を使用することに利点がある。より小さいサイズの断片は、迅速なクリアランスを可能にし、固形腫瘍への改善されたアクセスをもたらし得る。特定の抗体断片の概説については、Ｈｕｄｓｏｎ等（２００３）Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４を参照のこと。
【０１７８】
種々の技術が、抗体断片の産生のために開発されてきた。伝統的には、これらの断片は、インタクトな抗体のタンパク質分解消化を介して誘導された（例えば、Morimoto等, Journal of Biochemical and Biophysical Methods 24:107-117 (1992)；及びBrennan等, Science, 229:81 (1985)を参照のこと）。しかし、これらの断片は、現在、組換え宿主細胞によって直接産生され得る。Ｆａｂ、Ｆｖ及びＳｃＦｖ抗体断片は全て、大腸菌中で発現され得、大腸菌から分泌され得、したがって、大量のこれらの断片の容易な産生を可能にする。抗体断片は、上で議論した抗体ファージライブラリーから単離され得る。あるいは、Ｆａｂ’−ＳＨ断片は、大腸菌から直接回収され得、Ｆ（ａｂ’）２断片を形成するために化学カップリングされ得る（Carter等, Bio/Technology 10:163-167 (1992)）。別の手法によれば、Ｆ（ａｂ’）２断片は、組換え宿主細胞培養物から直接単離され得る。サルベージ受容体結合エピトープ残基を含む、増加したインビボ半減期を有するＦａｂ及びＦ（ａｂ’）２断片は、米国特許第５８６９０４６号に記載されている。抗体断片の産生のための他の技術は、熟練の施術者に明らかである。特定の実施態様では、抗体は、単鎖Ｆｖ断片（ｓｃＦｖ）である。国際公開第９３／１６１８５号；米国特許第５５７１８９４号；及び米国特許第５５８７４５８号を参照のこと。Ｆｖ及びｓｃＦｖは、定常領域を欠く、インタクトな結合部位を有する唯一の種である；したがって、これらは、インビボでの使用の間の低減された非特異的結合に適切であり得る。ｓｃＦｖ融合タンパク質は、ｓｃＦｖのアミノ末端又はカルボキシ末端のいずれかにおいて、エフェクタータンパク質の融合を生じるように、構築され得る。Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ、編Ｂｏｒｒｅｂａｅｃｋ、上記を参照のこと。この抗体断片は、例えば、米国特許第５６４１８７０号などに記載される、「直鎖状抗体」でもあり得る。かかる直鎖状抗体は、単一特異性又は二重特異性であり得る。
【０１７９】
（ｖｉ）多重特異性抗体
多重特異性抗体は、少なくとも２つの異なるエピトープに対する結合特異性を有し、ここで、これらのエピトープは、通常、異なる抗原に由来する。かかる分子は通常、２つの異なるエピトープにのみ結合するが（即ち、二重特異性抗体、ＢｓＡｂ）、さらなる特異性を有する抗体、例えば、三重特異性抗体が、本明細書で使用する場合、この表現によって包含される。二重特異性抗体は、全長抗体又は抗体断片（例えば、Ｆ（ａｂ’）２二重特異性抗体）として調製され得る。
【０１８０】
二重特異性抗体を作製するための方法は、当該技術分野で公知である。全長二重特異性抗体の伝統的な産生は、２つの免疫グロブリン重鎖−軽鎖対の共発現に基づき、ここで、これら２つの鎖は、異なる特異性を有する（Millstein等, Nature, 305:537-539 (1983)）。免疫グロブリン重鎖及び軽鎖のランダムな仕分けに起因して、これらのハイブリドーマ（クアドローマ）は、１０の異なる抗体分子の潜在的混合物を産生し、このうち１つだけが、正確な二重特異性構造を有する。通常はアフィニティークロマトグラフィー工程によって実施される正確な分子の精製は、かなり厄介であり、産物収量は低い。類似の手順が、国際公開第９３／０８８２９号及びＴｒａｕｎｅｃｋｅｒ等、ＥＭＢＯＪ．、１０：３６５５−３６５９（１９９１）に開示されている。
【０１８１】
二重特異性抗体を作製するための当該技術分野で公知の１つの手法は、「ノブ・イントゥー・ホール」又は「突出・イントゥー・空洞」手法である（例えば、米国特許第５７３１１６８号を参照のこと）。この手法では、２つの免疫グロブリンポリペプチド（例えば、重鎖ポリペプチド）は、各々、接触面を含む。一方の免疫グロブリンポリペプチドの接触面は、他方の免疫グロブリンポリペプチド上の対応する接触面と相互作用し、それによって、２つの免疫グロブリンポリペプチドを会合させる。これらの接触面は、一方の免疫グロブリンポリペプチドの接触面中に位置する「ノブ」又は「突出」（これらの用語は、本明細書で相互交換可能に使用され得る）が、他方の免疫グロブリンポリペプチドの接触面中に位置する「ホール」又は「空洞」（これらの用語は、本明細書で相互交換可能に使用され得る）と対応するように、操作され得る。一部の実施態様では、このホールは、ノブと同一又は類似のサイズのものであり、２つの接触面が相互作用する場合に、一方の接触面のノブが他方の接触面の対応するホールにおいて位置付け可能であるように、適切に位置付けられる。理論に束縛されることは望まないが、これは、ヘテロ多量体を安定化し、ホモ多量体などの他の種よりも、ヘテロ多量体の形成を好むと考えられる。一部の実施態様では、この手法は、２つの異なる免疫グロブリンポリペプチドのヘテロ多量体化を促進して、異なるエピトープに対する結合特異性を有する２つの免疫グロブリンポリペプチドを含む二重特異性抗体を創出するために使用され得る。
【０１８２】
一部の実施態様では、ノブは、小さいアミノ酸側鎖を、より大きい側鎖で置き換えることによって、構築され得る。一部の実施態様では、ホールは、大きいアミノ酸側鎖を、より小さい側鎖で置き換えることによって、構築され得る。ノブ若しくはホールは、元の接触面中に存在し得るか、又はこれらは、合成により導入され得る。例えば、ノブ又はホールは、少なくとも１つの「元の」アミノ酸残基を少なくとも１つの「移入」アミノ酸残基で置き換えるように、接触面をコードする核酸配列を改変することによって、合成により導入され得る。核酸配列を改変するための方法には、当該技術分野で周知の標準的な分子生物学技術が含まれ得る。種々のアミノ酸残基の側鎖容積は、以下の表に示される。一部の実施態様では、元の残基は、小さい側鎖容積を有し（例えば、アラニン、アスパラギン、アスパラギン酸、グリシン、セリン、スレオニン又はバリン）、ノブを形成するための移入残基は、天然に存在するアミノ酸であり、これには、アルギニン、フェニルアラニン、チロシン及びトリプトファンが含まれ得る。一部の実施態様では、元の残基は、大きい側鎖容積を有し（例えば、アルギニン、フェニルアラニン、チロシン及びトリプトファン）、ホールを形成するための移入残基は、天然に存在するアミノ酸であり、これには、アラニン、セリン、スレオニン及びバリンが含まれる。
2019142900.tif 000004
【０１８３】
一部の実施態様では、ノブ又はホールを形成するための元の残基は、ヘテロ多量体の３次元構造に基づいて同定される。３次元構造を取得するための当該技術分野で公知の技術には、Ｘ線結晶学及びＮＭＲが含まれ得る。一部の実施態様では、この接触面は、免疫グロブリン定常ドメインのＣＨ３ドメインである。これらの実施態様では、ヒトＩｇＧ１のＣＨ３／ＣＨ３接触面には、４つのアンチパラレルβ鎖上に位置する各ドメイン上の１６の残基が関与する。理論に束縛されることは望まないが、突然変異した残基は、好ましくは、ノブが、パートナーＣＨ３ドメイン中の補償的ホールではなく、周囲の溶媒によって収容され得るというリスクを最小化するために、２つの中心的アンチパラレルβ鎖上に位置する。一部の実施態様では、２つの免疫グロブリンポリペプチド中の対応するノブ及びホールを形成する突然変異は、以下の表中に提供される１又は複数の対に対応する。
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【０１８４】
突然変異は、元の残基、次にカバット番号付け系を使用した位置、次いで移入残基によって示される（全ての残基は、一文字アミノ酸コードで与えられる）。複数の突然変異は、コロンによって分離される。
【０１８５】
一部の実施態様では、免疫グロブリンポリペプチドは、上記表２に列挙された１又は複数のアミノ酸置換を含むＣＨ３ドメインを含む。一部の実施態様では、二重特異性抗体は、表２の左の列に列挙された１又は複数のアミノ酸置換を含むＣＨ３ドメインを含む第１の免疫グロブリンポリペプチド、及び表２の右の列に列挙された１又は複数の対応するアミノ酸置換を含むＣＨ３ドメインを含む第２の免疫グロブリンポリペプチドを含む。
【０１８６】
上に議論したようなＤＮＡの突然変異の後、１又は複数の対応するノブ形成又はホール形成突然変異を有する修飾された免疫グロブリンポリペプチドをコードするポリヌクレオチドは、当該技術分野で公知の標準的な組換え技術及び細胞系を使用して発現及び精製され得る。例えば、米国特許第５７３１１６８号；米国特許第５８０７７０６号；米国特許第５８２１３３３号；米国特許第７６４２２２８号；米国特許第７６９５９３６号；米国特許第８２１６８０５号；米国特許出願公開第２０１３／００８９５５３号；及びＳｐｉｅｓｓ等、Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ３１：７５３−７５８、２０１３を参照のこと。修飾された免疫グロブリンポリペプチドは、原核宿主細胞、例えば大腸菌、又は真核宿主細胞、例えばＣＨＯ細胞を使用して産生され得る。対応するノブ保有及びホール保有免疫グロブリンポリペプチドは、共培養物中の宿主細胞において発現され得、ヘテロ多量体として一緒に精製され得るか、又はそれらは、単一培養物中で発現され得、別々に精製され得、インビトロでアセンブルされ得る。一部の実施態様では、細菌宿主細胞の２つの株（一方は、ノブを有する免疫グロブリンポリペプチドを発現し、他方は、ホールを有する免疫グロブリンポリペプチドを発現する）が、当該技術分野で公知の標準的な細菌培養技術を使用して共培養される。一部の実施態様では、これら２つの株は、例えば、培養物中で等しい発現レベルを達成するために、特定の比で混合され得る。一部の実施態様では、これら２つの株は、５０：５０、６０：４０又は７０：３０の比で混合され得る。ポリペプチド発現後、これらの細胞は、一緒に溶解され得、タンパク質が抽出され得る。ホモ多量体種対ヘテロ多量体種の存在比を測定することを可能にする当該技術分野で公知の標準的な技術には、サイズ排除クロマトグラフィーが含まれ得る。一部の実施態様では、各修飾された免疫グロブリンポリペプチドは、標準的な組換え技術を使用して別々に発現され、インビトロで一緒にアセンブルされ得る。アセンブリは、例えば、各修飾された免疫グロブリンポリペプチドを精製し、混合し、等質量でそれらを一緒にインキュベートし、ジスルフィドを還元し（例えば、ジチオスレイトールを用いて処理することによって）、濃縮し、ポリペプチドを再酸化することによって、達成され得る。形成された二重特異性抗体は、陽イオン交換クロマトグラフィーを含む標準的な技術を使用して精製され得、サイズ排除クロマトグラフィーを含む標準的な技術を使用して測定され得る。これらの方法のより詳細な説明については、Ｓｐｅｉｓｓ等、Ｎａｔ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ  ３１：７５３−８、２０１３を参照のこと。一部の実施態様では、修飾された免疫グロブリンポリペプチドは、ＣＨＯ細胞中で別々に発現され得、上記方法を使用してインビトロでアセンブルされ得る。
【０１８７】
異なる手法によれば、所望の結合特異性（抗体−抗原結合部位）を有する抗体可変ドメインが、免疫グロブリン定常ドメイン配列に融合される。この融合は、好ましくは、ヒンジ、ＣＨ２及びＣＨ３領域の少なくとも一部を含む免疫グロブリン重鎖定常ドメインとの融合である。融合物のうちの少なくとも１つ中に存在する軽鎖結合に必要な部位を含む第１の重鎖定常領域（ＣＨ１）を有することが典型的である。免疫グロブリン重鎖融合物、及び所望の場合、免疫グロブリン軽鎖をコードするＤＮＡは、別々の発現ベクター中に挿入され、適切な宿主生物中に共トランスフェクトされる。これは、構築において使用される３つのポリペプチド鎖の不等な比が最適な収量を提供する実施態様において、３つのポリペプチド断片の相互の割合を調整することにおいて、大きな柔軟性を提供する。しかし、等しい比での少なくとも２つのポリペプチド鎖の発現が高い収量を生じる場合、又はそのような比が特に重要なものでない場合、１つの発現ベクター中に２つ又は３つ全てのポリペプチド鎖についてのコード配列を挿入することが可能である。
【０１８８】
この手法の一実施態様では、二重特異性抗体は、一方のアーム中の第１の結合特異性を有するハイブリッド免疫グロブリン重鎖、及び他方のアーム中のハイブリッド免疫グロブリン重鎖−軽鎖対（第２の結合特異性を提供する）から構成される。二重特異性分子の半分のみにおける免疫グロブリン軽鎖の存在は、分離の容易な方法を提供するので、この非対称構造は、望ましくない免疫グロブリン鎖組合せからの所望の二重特異性化合物の分離を促進することが見出された。この手法は、国際公開第９４／０４６９０号に開示されている。二重特異性抗体を生成することのさらなる詳細については、例えば、Ｓｕｒｅｓｈ等、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ、１２１：２１０（１９８６）を参照のこと。
【０１８９】
国際公開第９６／２７０１１号に記載された別の手法によれば、抗体分子の対間の接触面は、組換え細胞培養物から回収されるヘテロダイマーの百分率を最小化するために操作され得る。１つの接触面は、抗体定常ドメインのＣＨ３ドメインの少なくとも一部を構成する。この方法では、第１の抗体分子の接触面由来の１又は複数の小さいアミノ酸側鎖は、より大きい側鎖（例えば、チロシン又はトリプトファン）で置き換えられる。大きい側鎖（複数可）と同一又は類似のサイズの補償的「空洞」は、大きいアミノ酸側鎖をより小さいもの（例えば、アラニン又はスレオニン）で置き換えることによって、第２の抗体分子の接触面上に創出される。これは、ホモダイマーなどの他の望ましくない最終産物を越えて、ヘテロダイマーの収量を増加させるための機構を提供する。
【０１９０】
二重特異性抗体には、架橋又は「ヘテロコンジュゲート」抗体が含まれる。例えば、このヘテロコンジュゲート中の抗体の一方は、アビジンにカップリングされ得、他方は、ビオチンにカップリングされ得る。かかる抗体は、例えば、望ましくない細胞へと免疫系細胞を標的化するため（米国特許第４６７６９８０号）、及びＨＩＶ感染の治療のため（国際公開第９１／００３６０号、国際公開第９２／２００３７３号及びＥＰ０３０８９）に提唱されている。ヘテロコンジュゲート抗体は、任意の簡便な架橋法を使用して作製され得る。適切な架橋剤は、当該技術分野で周知であり、いくつかの架橋技術と一緒に、米国特許第４６７６９８０号に開示されている。
【０１９１】
抗体断片から二重特異性抗体を生成するための技術もまた、文献中に記載されている。例えば、二重特異性抗体は、化学結合を使用して調製され得る。Ｂｒｅｎｎａｎ等、Ｓｃｉｅｎｃｅ、２２９：８１（１９８５）は、インタクトな抗体が、Ｆ（ａｂ’）２断片を生成するためにタンパク質分解性に切断される手順を記載している。これらの断片は、隣接ジチオールを安定化し、分子間ジスルフィド形成を防止するために、ジチオール錯化剤亜ヒ酸ナトリウムの存在下で還元される。次いで、生成されたＦａｂ’断片は、チオニトロベンゾエート（ＴＮＢ）誘導体に変換される。次いで、Ｆａｂ’−ＴＮＢ誘導体の一方は、メルカプトエチルアミンによる還元によってＦａｂ’−チオールに再変換され、二重特異性抗体を形成するために、等モル量の他方のＦａｂ’−ＴＮＢ誘導体と混合される。産生された二重特異性抗体は、酵素の選択的固定化のための薬剤として使用され得る。
【０１９２】
近年の進歩により、二重特異性抗体を形成するために化学カップリングされ得るＦａｂ’−ＳＨ断片の、大腸菌からの直接的回収が促進されている。Ｓｈａｌａｂｙ等、Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．、１７５：２１７−２２５（１９９２）は、完全ヒト化二重特異性抗体Ｆ（ａｂ’）２分子の産生を記載している。各Ｆａｂ’断片は、大腸菌から別々に分泌され、二重特異性抗体を形成するために、インビトロの定方向化学カップリングに供される。
【０１９３】
二重特異性抗体断片を組換え細胞培養物から直接作製及び単離するための種々の技術もまた、記載されている。例えば、二重特異性抗体は、ロイシンジッパーを使用して産生されている。Ｋｏｓｔｅｌｎｙ等、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１４８（５）：１５４７−１５５３（１９９２）。Ｆｏｓ及びＪｕｎタンパク質由来のロイシンジッパーペプチドが、遺伝子融合によって、２つの異なる抗体のＦａｂ’部分に連結された。抗体ホモダイマーは、モノマーを形成するためにヒンジ領域において還元され、次いで、抗体ヘテロダイマーを形成するために再酸化された。この方法は、抗体ホモダイマーの産生のためにも利用され得る。Ｈｏｌｌｉｎｇｅｒ等、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、９０：６４４４−６４４８（１９９３）によって記載された「ディアボディ」テクノロジーは、二重特異性抗体断片を作製するための代替的機構を提供している。これらの断片は、同じ鎖上の２つのドメイン間のペアリングを可能にするには短すぎるリンカーによって軽鎖可変ドメイン（ＶＬ）に接続された重鎖可変ドメイン（ＶＨ）を含む。したがって、一方の断片のＶＨ及びＶＬドメインは、他方の断片の相補的ＶＬ及びＶＨドメインとペアリングするようにされ、それによって、２つの抗原結合部位を形成する。単鎖Ｆｖ（ｓＦｖ）ダイマーの使用によって二重特異性抗体断片を作製するための別の戦略もまた、報告されている。Ｇｒｕｂｅｒ等、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ、１５２：５３６８（１９９４）を参照のこと。
【０１９４】
二重特異性抗体断片を作製するための別の技術は、「二重特異性Ｔ細胞エンゲージャー」又はＢｉＴＥ（登録商標）手法である（例えば、国際公開第２００４／１０６３８１号、国際公開第２００５／０６１５４７号、国際公開第２００７／０４２２６１号及び国際公開第２００８／１１９５６７号を参照のこと）。この手法は、単一ポリペプチド上に配置された２つの抗体可変ドメインを利用する。例えば、単一ポリペプチド鎖は、２つのドメイン間の分子内会合を可能にするのに十分な長さのポリペプチドリンカーによって分離された可変重鎖（ＶＨ）及び可変軽鎖（ＶＬ）ドメインを各々が有する、２つの単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）断片を含む。この単一ポリペプチドは、２つのｓｃＦｖ断片間にポリペプチドスペーサー配列をさらに含む。各ｓｃＦｖは、異なるエピトープを認識し、これらのエピトープは、異なる細胞型に対して特異的であり得、その結果、２つの異なる細胞型の細胞は、各ｓｃＦｖがその同族エピトープとエンゲージされる場合に、近位になる又は係留される。この手法の１つの特定の実施態様は、悪性又は腫瘍細胞などの標的細胞によって発現された細胞表面抗原を認識する別のｓｃＦｖに連結された、免疫細胞によって発現された細胞表面抗原、例えば、Ｔ細胞上のＣＤ３ポリペプチドを認識するｓｃＦｖを含む。
【０１９５】
これは単一ポリペプチドであるので、この二重特異性Ｔ細胞エンゲージャーは、当該技術分野で公知の任意の原核又は真核細胞発現系、例えば、ＣＨＯ細胞株を使用して発現され得る。しかし、特異的精製技術（例えば、ＥＰ１６９１８３３を参照のこと）が、モノマーの目的の活性以外の生物活性を有し得る他の多量体種から、モノマー二重特異性Ｔ細胞エンゲージャーを分離するために、必要であり得る。１つの例示的精製スキームでは、分泌されたポリペプチドを含む溶液は、金属アフィニティークロマトグラフィーに最初に供され、ポリペプチドは、イミダゾール濃度の勾配で溶出される。この溶出液は、陰イオン交換クロマトグラフィーを使用してさらに精製され、ポリペプチドは、塩化ナトリウム濃度の勾配を使用して溶出される。最後に、この溶出液は、多量体種からモノマーを分離するために、サイズ排除クロマトグラフィーに供される。
【０１９６】
２つよりも多い結合価を有する抗体が企図される。例えば、三重特異性抗体が調製され得る。Ｔｕｆｔ等  Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４７：６０（１９９１）。
【０１９７】
（ｖｉｉ）単一ドメイン抗体
一部の実施態様では、本発明の抗体は、単一ドメイン抗体である。単一ドメイン抗体は、抗体の重鎖可変ドメインの全て若しくは一部分又は軽鎖可変ドメインの全て若しくは一部分を含む単一ポリペプチド鎖である。特定の実施態様では、単一ドメイン抗体は、ヒト単一ドメイン抗体である（Ｄｏｍａｎｔｉｓ，Ｉｎｃ．、Ｗａｌｔｈａｍ、Ｍａｓｓ．；例えば、米国特許第６２４８５１６号Ｂ１を参照のこと）。一実施態様では、単一ドメイン抗体は、抗体の重鎖可変ドメインの全て又は一部分からなる。
【０１９８】
（ｖｉｉｉ）抗体変異体
一部の実施態様では、本明細書に記載される抗体のアミノ酸配列修飾（複数可）が企図される。例えば、抗体の結合親和性及び／又は他の生物特性を改善することが望まれ得る。抗体のアミノ酸配列変異体は、抗体をコードするヌクレオチド配列中に適切な変化を導入することによって、又はペプチド合成によって、調製され得る。かかる修飾には、例えば、抗体のアミノ酸配列からの残基の欠失、及び／又はかかるアミノ酸配列中への残基の挿入、及び／又はかかるアミノ酸配列内の残基の置換が含まれる。欠失、挿入及び置換の任意の組合せが、最終コンストラクトが所望の特性を有することを条件として、最終コンストラクトに到達するために行われ得る。アミノ酸改変は、配列が作製された時点で、対象抗体アミノ酸配列中に導入され得る。
【０１９９】
（ｉｘ）置換、挿入及び欠失変異体
特定の実施態様では、１又は複数のアミノ酸置換を有する抗体変異体が提供される。置換突然変異誘発のための目的の部位には、ＨＶＲ及びＦＲが含まれる。保存的置換は、表１中に、「保存的置換」の見出しの下に示される。より実質的な変化は、表１中に、「例示的置換」の見出しの下に提供され、アミノ酸側鎖クラスを参照して以下にさらに記載される。アミノ酸置換は、目的の抗体中に導入され得、産物が、所望の活性、例えば、保持／改善された抗原結合、減少した免疫原性又は改善されたＡＤＣＣ若しくはＣＤＣについてスクリーニングされ得る。
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【０２００】
アミノ酸は、共通する側鎖特性に従ってグループ分けされ得る：
ａ．疎水性：ノルロイシン、Ｍｅｔ、Ａｌａ、Ｖａｌ、Ｌｅｕ、Ｉｌｅ；
ｂ．中性親水性：Ｃｙｓ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、Ａｓｎ、Ｇｌｎ；
ｃ．酸性：Ａｓｐ、Ｇｌｕ；
ｄ．塩基性：Ｈｉｓ、Ｌｙｓ、Ａｒｇ；
ｅ．鎖配向に影響する残基：Ｇｌｙ、Ｐｒｏ；
ｆ．芳香族：Ｔｒｐ、Ｔｙｒ、Ｐｈｅ。
【０２０１】
非保存的置換は、これらのクラスのうち１つのメンバーを別のクラスに交換することを伴う。
【０２０２】
１つの型の置換変異体には、親抗体（例えば、ヒト化又はヒト抗体）の１又は複数の超可変領域残基を置換することが関与する。一般に、さらなる研究のために選択される得られた変異体（複数可）は、親抗体と比較して、特定の生物特性における修飾（例えば、改善）（例えば、増加した親和性、低減された免疫原性）を有し、及び／又は親抗体の特定の生物特性を実質的に保持している。例示的な置換変異体は、例えば、本明細書に記載されるものなどのファージディスプレイベースの親和性成熟技術を使用して簡便に生成され得る、親和性成熟抗体である。簡潔に述べると、１又は複数のＨＶＲ残基が突然変異され、変異体抗体がファージ上にディスプレイされ、特定の生物活性（例えば、結合親和性）についてスクリーニングされる。
【０２０３】
改変（例えば、置換）は、例えば、抗体親和性を改善するために、ＨＶＲ中に作製され得る。かかる改変は、ＨＶＲ「ホットスポット」、即ち、体細胞成熟プロセスの間に高頻度で突然変異を受けるコドンによってコードされる残基（例えば、Chowdhury, Methods Mol. Biol. 207:179-196 (2008)を参照のこと）、及び／又はＳＤＲ（ａ−ＣＤＲ）において作製され得、得られた変異体のＶＨ又はＶＬは、結合親和性について試験される。二次ライブラリーを構築しそこから再選択することによる親和性成熟は、例えば、Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ等、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  １７８：１−３７（Ｏ’Ｂｒｉｅｎ等編、Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、ＮＪ、（２００１））中に記載されている。親和性成熟の一部の実施態様では、多様性が、種々の方法のいずれか（例えば、エラープローンＰＣＲ、鎖シャッフリング又はオリゴヌクレオチド指定突然変異）によって、成熟のために選択された可変遺伝子中に導入される。次いで、二次ライブラリーが創出される。次いで、このライブラリーは、所望の親和性を有する任意の抗体変異体を同定するためにスクリーニングされる。多様性を導入するための別の方法には、いくつかのＨＶＲ残基（例えば、一度に４−６残基）がランダム化される、ＨＶＲ指定手法が関与する。抗原結合に関与するＨＶＲ残基は、例えば、アラニンスキャニング突然変異誘発又はモデル化を使用して、具体的に同定され得る。特に、ＣＤＲ−Ｈ３及びＣＤＲ−Ｌ３が標的化される場合が多い。
【０２０４】
特定の実施態様では、置換、挿入又は欠失は、かかる改変が抗原に結合する抗体の能力を実質的に低減させない限り、１又は複数のＨＶＲ内で生じ得る。例えば、結合親和性を実質的に低減させない保存的改変（例えば、本明細書で提供されるような保存的置換）が、ＨＶＲ中に作製され得る。かかる改変は、ＨＶＲ「ホットスポット」又はＳＤＲの外側であり得る。上に提供される変異体ＶＨ及びＶＬ配列の特定の実施態様では、各ＨＶＲのいずれかは未改変であるか、又は１、２若しくは３以下のアミノ酸置換を含む。
【０２０５】
突然変異誘発のために標的化され得る抗体の残基又は領域の同定のための有用な方法は、Ｃｕｎｎｉｎｇｈａｍ及びＷｅｌｌｓ（１９８９）Ｓｃｉｅｎｃｅ、２４４：１０８１−１０８５に記載されるように、「アラニンスキャニング突然変異誘発」と呼ばれる。この方法では、抗体と抗原との相互作用が影響されるかどうかを決定するために、標的残基（例えば、荷電残基、例えば、ａｒｇ、ａｓｐ、ｈｉｓ、ｌｙｓ及びｇｌｕ）の残基又は群が同定され、中性又は負に荷電したアミノ酸（例えば、アラニン又はポリアラニン）によって置き換えられる。さらなる置換が、最初の置換に対する機能的感受性を示すアミノ酸位置において導入され得る。あるいは、又はさらに、抗体と抗原との間の接触点を同定するための抗原−抗体複合体の結晶構造。かかる接触残基及び隣接残基は、置換のための候補として、標的化又は排除され得る。変異体は、それらが所望の特性を含むかどうかを決定するために、スクリーニングされ得る。
【０２０６】
アミノ酸配列挿入には、１残基から１００以上の残基を含むポリペプチドまでの長さの範囲のアミノ末端及び／又はカルボキシル末端融合、並びに単一又は複数のアミノ酸残基の配列内挿入が含まれる。末端挿入の例には、Ｎ末端メチオニル残基を有する抗体が含まれる。抗体分子の他の挿入変異体には、酵素（例えば、ＡＤＥＰＴについて）又は抗体の血清半減期を増加させるポリペプチドへの、抗体のＮ末端又はＣ末端への融合が含まれる。
【０２０７】
（ｘ）グリコシル化変異体
特定の実施態様では、本明細書で提供される抗体は、抗体がグリコシル化される程度を増加又は減少させるように改変される。抗体へのグリコシル化部位の付加又は欠失は、１又は複数のグリコシル化部位が創出又は除去されるように、アミノ酸配列を改変することによって、簡便に達成され得る。
【０２０８】
抗体がＦｃ領域を含む場合、それに結合した糖（炭水化物）が改変され得る。哺乳動物細胞によって産生される天然抗体は、典型的には、Ｆｃ領域のＣＨ２ドメインのＡｓｎ２９７にＮ−結合によって一般に結合された、分枝状の二分岐オリゴ糖を含む。例えば、Ｗｒｉｇｈｔ等  ＴＩＢＴＥＣＨ  １５：２６−３２（１９９７）を参照のこと。このオリゴ糖には、種々の糖（炭水化物）、例えば、マンノース、Ｎ−アセチルグルコサミン（ＧｌｃＮＡｃ）、ガラクトース及びシアル酸、並びに二分岐オリゴ糖構造の「幹」中のＧｌｃＮＡｃに結合したフコースが含まれ得る。一部の実施態様では、本発明の抗体中のオリゴ糖の修飾は、特定の改善された特性を有する抗体変異体を創出するために、行われ得る。
【０２０９】
一実施態様では、Ｆｃ領域を含む抗体変異体が提供され、ここで、Ｆｃ領域に結合した糖（炭水化物）構造は、ＡＤＣＣ機能を改善し得るフコースが低減されている、又はフコースを欠く。具体的には、野生型ＣＨＯ細胞において産生された同じ抗体上のフコースの量と比較して低減されたフコースを有する抗体が、本明細書で企図される。即ち、これらは、天然ＣＨＯ細胞（例えば、天然グリコシル化パターンを生じるＣＨＯ細胞、例えば、天然ＦＵＴ８遺伝子を含むＣＨＯ細胞）によって産生される場合に別のやり方で有するフコースよりも低い量のフコースを有することによって特徴を明らかにされる。特定の実施態様では、この抗体は、その上のＮ−結合グリカンの約５０％、４０％、３０％、２０％、１０％又は５％未満がフコースを含む抗体である。例えば、かかる抗体中のフコースの量は、１％から８０％まで、１％から６５％まで、５％から６５％まで、又は２０％から４０％までであり得る。特定の実施態様では、この抗体は、その上のＮ−結合グリカンのいずれもがフコースを含まない抗体であり、即ち、ここで、この抗体は、完全にフコースがない、又はフコースを有さない、又はアフコシル化されている。フコースの量は、例えば国際公開第２００８／０７７５４６号に記載されるように、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ質量分析によって測定される場合、Ａｓｎ２９７に結合した全ての糖構造体（例えば、複合体、ハイブリッド及び高マンノース構造）の合計に対するＡｓｎ２９７における糖鎖内のフコースの平均量を計算することによって、決定される。Ａｓｎ２９７とは、Ｆｃ領域中の約２９７位（Ｆｃ領域残基のＥｕ番号付け）に位置するアスパラギン残基を指す；しかし、Ａｓｎ２９７は、抗体における軽微な配列差異に起因して、２９７位の約±３アミノ酸上流又は下流、即ち、２９４位と３００位との間も位置し得る。かかるフコシル化変異体は、改善されたＡＤＣＣ機能を有し得る。例えば、米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８号（Ｐｒｅｓｔａ，Ｌ．）；米国特許出願公開第２００４／００９３６２１号（Ｋｙｏｗａ  Ｈａｋｋｏ  Ｋｏｇｙｏ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ）を参照のこと。「脱フコシル化」又は「フコース欠損」抗体変異体に関する刊行物の例には、以下が含まれる：ＵＳ２００３／０１５７１０８；ＷＯ２０００／６１７３９；ＷＯ２００１／２９２４６；ＵＳ２００３／０１１５６１４；ＵＳ２００２／０１６４３２８；ＵＳ２００４／００９３６２１；ＵＳ２００４／０１３２１４０；ＵＳ２００４／０１１０７０４；ＵＳ２００４／０１１０２８２；ＵＳ２００４／０１０９８６５；ＷＯ２００３／０８５１１９；ＷＯ２００３／０８４５７０；ＷＯ２００５／０３５５８６；ＷＯ２００５／０３５７７８；ＷＯ２００５／０５３７４２；ＷＯ２００２／０３１１４０；Ｏｋａｚａｋｉ等Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３３６：１２３９−１２４９（２００４）；Ｙａｍａｎｅ−Ｏｈｎｕｋｉ等  Ｂｉｏｔｅｃｈ．Ｂｉｏｅｎｇ．８７：６１４（２００４）。脱フコシル化抗体を産生することが可能な細胞株の例には、以下が含まれる：タンパク質フコシル化が欠損したＬｅｃ１３  ＣＨＯ細胞（Ripka等 Arch. Biochem. Biophys. 249:533-545 (1986)；米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８号Ａ１、Ｐｒｅｓｔａ，Ｌ；及び国際公開第２００４／０５６３１２号Ａ１、Ａｄａｍｓ等、特に、実施例１１）、及びノックアウト細胞株、例えば、アルファ−１，６−フコシルトランスフェラーゼ遺伝子ＦＵＴ８ノックアウトＣＨＯ細胞（例えば、Yamane-Ohnuki等 Biotech. Bioeng. 87: 614 (2004); Kanda, Y.等, Biotechnol. Bioeng., 94(4):680-688 (2006)；及び国際公開第２００３／０８５１０７号を参照のこと）。
【０２１０】
抗体変異体には、例えば、抗体のＦｃ領域に結合した二分岐オリゴ糖がＧｌｃＮＡｃによって二分された、二分されたオリゴ糖が、さらに提供される。かかる抗体変異体は、低減されたフコシル化及び／又は改善されたＡＤＣＣ機能を有し得る。かかる抗体変異体の例は、例えば、国際公開第２００３／０１１８７８号（Ｊｅａｎ−Ｍａｉｒｅｔ等）；米国特許第６６０２６８４号（Ｕｍａｎａ等）；米国特許出願公開第２００５／０１２３５４６号（Ｕｍａｎａ等）、及びＦｅｒｒａｒａ等、Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｂｉｏｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ、９３（５）：８５１−８６１（２００６）に記載されている。Ｆｃ領域に結合したオリゴ糖中に少なくとも１つのガラクトース残基を有する抗体変異体もまた、提供される。かかる抗体変異体は、改善されたＣＤＣ機能を有し得る。かかる抗体変異体は、例えば、国際公開第１９９７／３００８７号（Ｐａｔｅｌ等）；国際公開第１９９８／５８９６４号（Ｒａｊｕ，Ｓ．）；及び国際公開第１９９９／２２７６４号（Ｒａｊｕ，Ｓ．）に記載されている。
【０２１１】
特定の実施態様では、本明細書に記載されるＦｃ領域を含む抗体変異体は、ＦｃγＲＩＩＩに結合することが可能である。特定の実施態様では、本明細書に記載されるＦｃ領域を含む抗体変異体は、ヒトエフェクター細胞の存在下でＡＤＣＣ活性を有する、又はヒト野生型ＩｇＧ１Ｆｃ領域を含む他の点では同じ抗体と比較して、ヒトエフェクター細胞の存在下で増加したＡＤＣＣ活性を有する。
【０２１２】
（ｘｉ）Ｆｃ領域変異体
特定の実施態様では、１又は複数のアミノ酸修飾が、本明細書で提供される抗体のＦｃ領域中に導入され得、それによって、Ｆｃ領域変異体を生成する。このＦｃ領域変異体は、１又は複数のアミノ酸位置においてアミノ酸修飾（例えば、置換）を含むヒトＦｃ領域配列（例えば、ヒトＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３又はＩｇＧ４のＦｃ領域）を含み得る。
【０２１３】
特定の実施態様では、本発明は、一部ではあるが全てではないエフェクター機能を有する抗体変異体を企図し、これにより、かかる抗体変異体は、インビボでの抗体の半減期が重要であるが、特定のエフェクター機能（例えば、補体及びＡＤＣＣ）が不要又は有害である適用のための、望ましい候補になる。インビトロ及び／又はインビボの細胞傷害性アッセイが、ＣＤＣ及び／又はＡＤＣＣ活性の低減／枯渇を確認するために実施され得る。例えば、抗体が、ＦｃγＲ結合を欠く（したがって、ＡＤＣＣ活性を欠く可能性が高い）が、ＦｃＲｎ結合能を保持することを確実にするために、Ｆｃ受容体（ＦｃＲ）結合アッセイが実施され得る。ＡＤＣＣを媒介するための初代細胞、ＮＫ細胞は、ＦｃγＲＩＩＩのみを発現するが、単球は、ＦｃγＲＩ、ＦｃγＲＩＩ及びＦｃγＲＩＩＩを発現する。造血細胞上でのＦｃＲ発現は、Ｒａｖｅｔｃｈ及びＫｉｎｅｔ、Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．９：４５７−４９２（１９９１）のｐ４６４の表３にまとめられている。目的の分子のＡＤＣＣ活性を評価するためのインビトロアッセイの非限定的な例は、米国特許第５５００３６２号（例えば、Hellstrom, I.等 Proc. Nat'l Acad. Sci. USA 83:7059-7063 (1986)を参照のこと）及びHellstrom, I等, Proc. Nat'l Acad. Sci. USA 82:1499-1502 (1985)；米国特許第５８２１３３７号（Bruggemann, M.等, J. Exp. Med. 166:1351-1361 (1987)を参照のこと）に記載されている。あるいは、非放射性アッセイ方法が使用され得る（例えば、フローサイトメトリー用のＡＣＴＩ（商標）非放射性細胞傷害性アッセイ（ＣｅｌｌＴｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．Ｍｏｕｎｔａｉｎ  Ｖｉｅｗ、ＣＡ；及びＣｙｔｏＴｏｘ  ９６（登録商標）非放射性細胞傷害性アッセイ（Ｐｒｏｍｅｇａ、Ｍａｄｉｓｏｎ、ＷＩ）を参照のこと）。かかるアッセイのために有用なエフェクター細胞には、末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）及びナチュラルキラー（ＮＫ）細胞が含まれる。あるいは、又はさらに、目的の分子のＡＤＣＣ活性は、例えば、Ｃｌｙｎｅｓ等  Ｐｒｏｃ．Ｎａｔ’ｌ  Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９５：６５２−６５６（１９９８）に開示されるものなどの動物モデルにおいて、インビボで評価され得る。Ｃ１ｑ結合アッセイもまた、抗体がＣ１ｑを結合することができず、したがってＣＤＣ活性を欠くことを確認するために、実施され得る。例えば、国際公開第２００６／０２９８７９号及び国際公開第２００５／１００４０２号におけるＣ１ｑ及びＣ３ｃ結合ＥＬＩＳＡを参照のこと。補体活性化を評価するために、ＣＤＣアッセイが実施され得る（例えば、Gazzano-Santoro等, J. Immunol. Methods 202:163 (1996); Cragg, M.S.等, Blood 101:1045-1052 (2003);並びにCragg, M.S.及びM.J. Glennie, Blood 103:2738-2743 (2004)を参照のこと）。ＦｃＲｎ結合及びインビボクリアランス／半減期の決定もまた、当該技術分野で公知の方法を使用して実施され得る（例えば、Petkova, S.B.等, Int'l. Immunol. 18(12):1759-1769 (2006)を参照のこと）。
【０２１４】
低減されたエフェクター機能を有する抗体には、Ｆｃ領域の残基２３８、２６５、２６９、２７０、２９７、３２７及び３２９のうち１又は複数の置換を有するものが含まれる（米国特許第６７３７０５６号）。かかるＦｃ突然変異体には、残基２６５及び２９７のアラニンへの置換を有するいわゆる「ＤＡＮＡ」Ｆｃ突然変異体を含む、アミノ酸位置２６５、２６９、２７０、２９７及び３２７のうち２つ以上において置換を有するＦｃ突然変異体が含まれる（米国特許第７３３２５８１号）。
【０２１５】
ＦｃＲへの改善又は減退された結合を有する特定の抗体変異体が記載されている（例えば、米国特許６７３７０５６号；国際公開第２００４／０５６３１２号及びShields等, J. Biol. Chem. 9(2): 6591-6604 (2001)を参照のこと）。
【０２１６】
特定の実施態様では、抗体変異体は、ＡＤＣＣを改善する１又は複数のアミノ酸置換、例えば、Ｆｃ領域の２９８位、３３３位及び／又は３３４位（残基のＥＵ番号付け）における置換を有するＦｃ領域を含む。例示的な一実施態様では、そのＦｃ領域中に以下のアミノ酸置換を含む抗体：Ｓ２９８Ａ、Ｅ３３３Ａ及びＫ３３４Ａ。
【０２１７】
一部の実施態様では、改変された（即ち、改善又は減退されたのいずれかの）Ｃ１ｑ結合及び／又は補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）を生じる改変が、例えば、米国特許第６１９４５５１号、国際公開第９９／５１６４２号及びＩｄｕｓｏｇｉｅ等  Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６４：４１７８−４１８４（２０００）に記載されるように、Ｆｃ領域中に作製される。
【０２１８】
増加した半減期、及び胎児への母体ＩｇＧの移行を担う新生児Ｆｃ受容体（ＦｃＲｎ）（Guyer等, J. Immunol. 117:587 (1976)及びKim等, J. Immunol. 24:249 (1994)）に対する改善された結合を有する抗体は、米国特許出願公開第２００５／００１４９３４号Ａ１（Ｈｉｎｔｏｎ等）に記載されている。これらの抗体は、その中にＦｃＲｎへのＦｃ領域の結合を改善する１又は複数の置換を有するＦｃ領域を含む。かかるＦｃ変異体には、Ｆｃ領域残基：２３８、２５６、２６５、２７２、２８６、３０３、３０５、３０７、３１１、３１２、３１７、３４０、３５６、３６０、３６２、３７６、３７８、３８０、３８２、４１３、４２４又は４３４のうち１又は複数における置換、例えば、Ｆｃ領域残基４３４の置換を有するものが含まれる（米国特許第７３７１８２６号）。Ｆｃ領域変異体の他の例については、Ｄｕｎｃａｎ及びＷｉｎｔｅｒ、Ｎａｔｕｒｅ  ３２２：７３８−４０（１９８８）；米国特許５６４８２６０号；米国特許５６２４８２１号；並びに国際公開第９４／２９３５１号もまた参照のこと。
【０２１９】
（ｘｉｉ）抗体誘導体
本発明の抗体は、当該技術分野で公知であり、容易に入手可能なさらなる非タンパク質性部分を含むように、さらに修飾され得る。特定の実施態様では、抗体の誘導体化に適切な部分は、水溶性ポリマーである。水溶性ポリマーの非限定的な例には、以下が含まれるがこれらに限定されない：ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、エチレングリコール／プロピレングリコールの共重合体、カルボキシメチルセルロース、デキストラン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリ−１，３−ジオキソラン、ポリ−１，３，６−トリオキサン、エチレン／無水マレイン酸共重合体、ポリアミノ酸（ホモポリマー又はランダム共重合体のいずれか）、及びデキストラン又はポリ（ｎ−ビニルピロリドン）ポリエチレングリコール、プロプロピレングリコール（ｐｒｏｐｒｏｐｙｌｅｎｅ  ｇｌｙｃｏｌ）ホモポリマー、ポリプロピレンオキシド／エチレンオキシド共重合体、ポリオキシエチル化ポリオール（例えば、グリセロール）、ポリビニルアルコール、並びにそれらの混合物。ポリエチレングリコールプロピオンアルデヒドは、水中でのその安定性に起因して、製造における利点を有し得る。このポリマーは、任意の分子量のものであり得、分枝状又は非分枝状であり得る。抗体に結合したポリマーの数は、変動し得、１つよりも多いポリマーが結合している場合、それらは、同じ又は異なる分子であり得る。一般に、誘導体化に使用されるポリマーの数及び／又は型は、改善すべき抗体の特定の特性又は機能、抗体誘導体が規定された条件下で療法に使用されるかどうかなどが含まれるがこれらに限定されない考慮に基づいて、決定され得る。
【０２２０】
（ｘｉｉｉ）ベクター、宿主細胞及び組換え方法
抗体は、組換え方法を使用しても産生され得る。抗抗原抗体の組換え産生のために、抗体をコードする核酸が単離され、さらなるクローニング（ＤＮＡの増幅）又は発現のために、複製可能なベクター中に挿入される。抗体をコードするＤＮＡは、従来の手順を使用して（例えば、抗体の重鎖及び軽鎖をコードする遺伝子に特異的に結合することが可能なオリゴヌクレオチドプローブを使用することによって）容易に単離及び配列決定され得る。多くのベクターが利用可能である。ベクター成分には、一般に、以下のうち１又は複数が含まれるがこれらに限定されない：シグナル配列、複製開始点、１又は複数のマーカー遺伝子、エンハンサーエレメント、プロモーター及び転写終結配列。
【０２２１】
（ａ）シグナル配列成分
本発明の抗体は、直接組換え産生され得るだけでなく、好ましくはシグナル配列又は成熟タンパク質若しくはポリペプチドのＮ末端において特異的切断部位を有する他のポリペプチドである、異種ポリペプチドとの融合ポリペプチドとしても、産生され得る。選択された異種シグナル配列は、好ましくは、宿主細胞によって認識及びプロセシングされる（例えば、シグナルペプチターゼによって切断される）シグナル配列である。天然抗体シグナル配列を認識及びプロセシングしない原核宿主細胞のために、このシグナル配列は、例えば、アルカリホスファターゼ、ペニシリナーゼ、ｌｐｐ又は熱安定性エンテロトキシンＩＩリーダーの群から選択される原核生物シグナル配列によって置換される。酵母分泌のために、天然シグナル配列は、例えば、酵母インベルターゼリーダー、ａ因子リーダー（サッカロミセス属（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ）及びクルイベロミセス（Ｋｌｕｙｖｅｒｏｍｙｃｅｓ）のα−因子リーダーを含む）、若しくは酸性ホスファターゼリーダー、カンジダ・アルビカンス（Ｃ．ａｌｂｉｃａｎｓ）グルコアミラーゼリーダー、又は国際公開第９０／１３６４６号に記載されるシグナルによって、置換され得る。哺乳動物細胞発現では、哺乳動物シグナル配列並びにウイルス分泌リーダー、例えば、単純ヘルペスｇＤシグナルが、利用可能である。
【０２２２】
（ｂ）複製開始点
発現及びクローニングベクターの両方が、１又は複数の選択された宿主細胞においてベクターが複製するのを可能にする核酸配列を含む。一般に、クローニングベクターでは、この配列は、宿主染色体ＤＮＡとは独立してベクターが複製するのを可能にするものであり、複製開始点又は自律的に複製する配列が含まれる。かかる配列は、種々の細菌、酵母及びウイルスについて周知である。プラスミドｐＢＲ３２２由来の複製開始点は、ほとんどのグラム陰性細菌に適切であり、２μプラスミド開始点は、酵母に適切であり、種々のウイルス開始点（ＳＶ４０、ポリオーマ、アデノウイルス、ＶＳＶ又はＢＰＶ）が、哺乳動物細胞においてクローニングベクターとして有用である。一般に、複製開始点成分は、哺乳動物発現ベクターには必要でない（ＳＶ４０開始点は、それが早期プロモーターを含むことのみに起因して、典型的に使用され得る）。
【０２２３】
（ｃ）選択遺伝子成分
発現及びクローニングベクターは、選択マーカーとも呼ばれる選択遺伝子を含み得る。典型的な選択遺伝子は、（ａ）抗生物質若しくは他の毒素、例えば、アンピシリン、ネオマイシン、メトトレキサート若しくはテトラサイクリンに対する耐性を付与するタンパク質、（ｂ）栄養要求性欠損を補完するタンパク質、又は（ｃ）複合培地からは利用可能でない必須栄養素を供給するタンパク質をコードする、例えば、桿菌（Ｂａｃｉｌｌｉ）のためのＤ−アラニンラセマーゼをコードする遺伝子。
【０２２４】
選択スキームの一例は、宿主細胞の増殖を停止させる薬物を利用する。異種遺伝子で首尾よく形質転換された細胞は、薬物耐性を付与するタンパク質を産生し、したがって、選択レジメンを生き残る。かかる優性選択の例は、薬物ネオマイシン、ミコフェノール酸及びハイグロマイシンを使用する。
【０２２５】
哺乳動物細胞に適切な選択マーカーの別の例は、抗体コード核酸を取り込む能力がある細胞の同定を可能にするもの、例えば、ＤＨＦＲ、グルタミンシンテターゼ（ＧＳ）、チミジンキナーゼ、メタロチオネイン−Ｉ及び−ＩＩ、好ましくは霊長類メタロチオネイン遺伝子、アデノシンデアミナーゼ、オルニチンデカルボキシラーゼなどである。
【０２２６】
例えば、ＤＨＦＲ遺伝子で形質転換された細胞は、メトトレキサート（Ｍｔｘ）、ＤＨＦＲの競合的アンタゴニストを含む培地中で形質転換体を培養することによって同定される。これらの条件下で、ＤＨＦＲ遺伝子は、任意の他の共形質転換された核酸と一緒に増幅される。内因性のＤＨＦＲ活性が欠損したチャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞株（例えば、ＡＴＣＣ  ＣＲＬ−９０９６）が使用され得る。
【０２２７】
あるいは、ＧＳ遺伝子で形質転換された細胞は、Ｌ−メチオニンスルホキシイミン（Ｍｓｘ）、ＧＳの阻害剤を含む培地中で形質転換体を培養することによって同定される。これらの条件下で、ＧＳ遺伝子は、任意の他の共形質転換された核酸と一緒に増幅される。ＧＳ選択／増幅系は、上記ＤＨＦＲ選択／増幅系と組み合わせて使用され得る。
【０２２８】
あるいは、目的の抗体、野生型ＤＨＦＲ遺伝子及び別の選択マーカー、例えば、アミノグリコシド３’−ホスホトランスフェラーゼ（ＡＰＨ）をコードするＤＮＡ配列で形質転換又は共形質転換された宿主細胞（特に、内因性のＤＨＦＲを含む野生型宿主）は、その選択マーカーのための選択剤、例えば、アミノグリコシド抗生物質、例えば、カナマイシン、ネオマイシン又はＧ４１８を含む培地中での細胞増殖によって選択され得る。米国特許第４９６５１９９号を参照のこと。
【０２２９】
酵母での使用に適切な選択遺伝子は、酵母プラスミドＹＲｐ７中に存在するｔｒｐ１遺伝子である（Stinchcomb等, Nature, 282:39 (1979)）。このｔｒｐ１遺伝子は、トリプトファン中で増殖する能力を欠く酵母の突然変異体株、例えば、ＡＴＣＣ番号４４０７６又はＰＥＰ４−１に選択マーカーを提供する。Ｊｏｎｅｓ、Ｇｅｎｅｔｉｃｓ、８５：１２（１９７７）。次いで、酵母宿主細胞ゲノム中のｔｒｐ１病変の存在が、トリプトファンの非存在下での増殖によって形質転換を検出するための有効な環境を提供する。同様に、Ｌｅｕ２欠損酵母株（ＡＴＣＣ  ２０，６２２又は３８，６２６）は、Ｌｅｕ２遺伝子を有する公知のプラスミドによって補完される。
【０２３０】
さらに、１．６μｍ環状プラスミドｐＫＤ１由来のベクターは、クルイベロミセス酵母の形質転換に使用され得る。あるいは、組換え仔ウシキモシンの大規模産生のための発現系が、クルイベロミセス・ラクチス（Ｋ．ｌａｃｔｉｓ）について報告された。Ｖａｎ  ｄｅｎ  Ｂｅｒｇ、Ｂｉｏ／Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、８：１３５（１９９０）。クルイベロミセスの工業株による成熟組換えヒト血清アルブミンの分泌のための安定な多コピー発現ベクターもまた、開示されている。Ｆｌｅｅｒ等、Ｂｉｏ／Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、９：９６８−９７５（１９９１）。
【０２３１】
（ｄ）プロモーター成分
発現及びクローニングベクターは、一般に、宿主生物によって認識され、抗体をコードする核酸に動作可能に連結された、プロモーターを含む。原核生物宿主との使用に適切なプロモーターには、ｐｈｏＡプロモーター、β−ラクタマーゼ及びラクトースプロモーター系、アルカリホスファターゼプロモーター、トリプトファン（ｔｒｐ）プロモーター系、並びにハイブリッドプロモーター、例えば、ｔａｃプロモーターが含まれる。しかし、他の公知の細菌プロモーターが適切である。細菌系における使用のためのプロモーターは、抗体をコードするＤＮＡに動作可能に連結されたシャインダルガノ（Ｓ．Ｄ．）配列もまた含む。
【０２３２】
プロモーター配列は、真核生物について公知である。事実上全ての真核生物遺伝子が、転写が開始される部位からおよそ２５から３０塩基上流に位置するＡＴリッチ領域を有する。多くの遺伝子の転写の開始から７０から８０塩基上流に見出される別の配列は、ＣＮＣＡＡＴ領域であり、ここで、Ｎは任意のヌクレオチドであり得る。ほとんどの真核生物遺伝子の３’末端には、コード配列の３’末端へのポリＡテイルの付加のためのシグナルであり得るＡＡＴＡＡＡ配列がある。これらの配列は全て、真核生物発現ベクター中に適切に挿入される。
【０２３３】
酵母宿主との使用に適切なプロモーター配列の例には、３−ホスホグリセリン酸キナーゼ又は他の解糖酵素、例えば、エノラーゼ、グリセルアルデヒド−３−リン酸デヒドロゲナーゼ、ヘキソキナーゼ、ピルビン酸デカルボキシラーゼ、ホスホフルクトキナーゼ、グルコース−６−リン酸イソメラーゼ、３−ホスホグリセリン酸ムターゼ、ピルビン酸キナーゼ、トリオースリン酸イソメラーゼ、ホスホグルコースイソメラーゼ及びグルコキナーゼについてのプロモーターが含まれる。
【０２３４】
増殖条件によって制御される転写のさらなる利点を有する誘導性プロモーターである他の酵母プロモーターは、アルコールデヒドロゲナーゼ２、イソチトクロムＣ（ｉｓｏｃｙｔｏｃｈｒｏｍｅ  Ｃ）、酸性ホスファターゼ、窒素代謝と関連する分解性酵素、メタロチオネイン、グリセルアルデヒド−３−リン酸デヒドロゲナーゼ、並びにマルトース及びガラクトース利用を担う酵素についてのプロモーター領域である。酵母発現での使用に適切なベクター及びプロモーターは、ＥＰ７３６５７にさらに記載されている。酵母エンハンサーもまた、酵母プロモーターと共に有利に使用される。
【０２３５】
哺乳動物宿主細胞におけるベクターからの抗体転写は、例えば、ウイルス、例えば、ポリオーマウイルス、鶏痘ウイルス、アデノウイルス（例えば、アデノウイルス２）、ウシパピローマウイルス、トリ肉腫ウイルス、サイトメガロウイルス、レトロウイルス、Ｂ型肝炎ウイルス、シミアンウイルス４０（ＳＶ４０）のゲノムから、又は異種哺乳動物プロモーター、例えば、アクチンプロモーター若しくは免疫グロブリンプロモーターから、熱ショックプロモーターから取得されたプロモーターによって制御され得るが、かかるプロモーターが宿主細胞系と適合性であることを条件とする。
【０２３６】
ＳＶ４０ウイルスの早期及び後期プロモーターは、簡便には、ＳＶ４０ウイルス複製開始点もまた含むＳＶ４０制限断片として取得される。ヒトサイトメガロウイルスの最早期プロモーターは、簡便には、ＨｉｎｄＩＩＩ  Ｅ制限断片として取得される。ウシパピローマウイルスをベクターとして使用して哺乳動物宿主においてＤＮＡを発現させるための系は、米国特許第４４１９４４６号に開示されている。この系の修飾は、米国特許第４６０１９７８号に記載されている。単純ヘルペスウイルス由来のチミジンキナーゼプロモーターの制御下でのマウス細胞におけるヒトβ−インターフェロンｃＤＮＡの発現については、Ｒｅｙｅｓ等、Ｎａｔｕｒｅ  ２９７：５９８−６０１（１９８２）もまた参照のこと。あるいは、ラウス肉腫ウイルス長末端反復が、プロモーターとして使用され得る。
【０２３７】
（ｅ）エンハンサーエレメント成分
高等真核生物による本発明の抗体をコードするＤＮＡの転写は、ベクター中にエンハンサー配列を挿入することによってしばしば増加される。多くのエンハンサー配列が、現在、哺乳動物遺伝子から公知である（グロビン、エラスターゼ、アルブミン、α−フェトプロテイン及びインスリン）。しかし、典型的には、真核細胞ウイルス由来のエンハンサーを使用する。例には、複製開始点（ｂｐ１００−２７０）の後ろ側のＳＶ４０エンハンサー、サイトメガロウイルス早期プロモーターエンハンサー、複製開始点の後ろ側のポリオーマエンハンサー、及びアデノウイルスエンハンサーが含まれる。真核性プロモーターの活性化のための増強エレメントについては、Ｙａｎｉｖ、Ｎａｔｕｒｅ  ２９７：１７−１８（１９８２）もまた参照のこと。エンハンサーは、抗体コード配列に対して５’側又は３’側の位置においてベクター中にスプライスされ得るが、好ましくは、プロモーターの５’側の部位に位置する。
【０２３８】
（ｆ）転写終結成分
真核宿主細胞（酵母、真菌、昆虫、植物、動物、ヒト、又は他の多細胞生物由来の有核細胞）において使用される発現ベクターは、転写の終結及びｍＲＮＡの安定化に必要な配列もまた含む。かかる配列は、真核生物又はウイルスのＤＮＡ又はｃＤＮＡの５’非翻訳領域及び時折３’非翻訳領域から、一般に入手可能である。これらの領域は、抗体をコードするｍＲＮＡの非翻訳部分においてポリアデニル化断片として転写されるヌクレオチドセグメントを含む。１つの有用な転写終結成分は、ウシ成長ホルモンポリアデニル化領域である。国際公開第９４／１１０２６号及びそこに開示された発現ベクターを参照のこと。
【０２３９】
（ｇ）宿主細胞の選択及び形質転換
本明細書のベクター中のＤＮＡをクローニング又は発現するために適切な宿主細胞は、上記原核生物、酵母又は高等真核生物細胞である。この目的のために適切な原核生物には、真正細菌、例えば、グラム陰性又はグラム陽性生物、例えば、腸内細菌科、例えば、大腸菌属（Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ）、例えば、大腸菌、エンテロバクター属（Ｅｎｔｅｒｏｂａｃｔｅｒ）、エルウイニア属（Ｅｒｗｉｎｉａ）、クレブシエラ属（Ｋｌｅｂｓｉｅｌｌａ）、プロテウス属（Ｐｒｏｔｅｕｓ）、サルモネラ属（Ｓａｌｍｏｎｅｌｌａ）、例えば、ネズミチフス菌（Ｓａｌｍｏｎｅｌｌａ  ｔｙｐｈｉｍｕｒｉｕｍ）、セラチア属（Ｓｅｒｒａｔｉａ）、例えば、セラチア・マルセサンス（Ｓｅｒｒａｔｉａ  ｍａｒｃｅｓｃａｎｓ）、及びシゲラ属（Ｓｈｉｇｅｌｌａ）、並びに桿菌、例えば、枯草菌（Ｂ．ｓｕｂｔｉｌｉｓ）及びバチルス・リケニフォルミス（Ｂ．ｌｉｃｈｅｎｉｆｏｒｍｉｓ）（例えば、１９８９年４月１２日に公開されたＤＤ２６６７１０中に開示されたバチルス・リケニフォルミス（Ｂ．ｌｉｃｈｅｎｉｆｏｒｍｉｓ）４１Ｐ）、シュードモナス属（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）、例えば、緑膿菌（Ｐ．ａｅｒｕｇｉｎｏｓａ）、及びストレプトミセス属（Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ）が含まれる。１つの好ましい大腸菌クローニング宿主は、大腸菌２９４（ＡＴＣＣ  ３１，４４６）であるが、他の株、例えば、大腸菌Ｂ、大腸菌Ｘ１７７６（ＡＴＣＣ  ３１，５３７）及び大腸菌Ｗ３１１０（ＡＴＣＣ  ２７，３２５）が適切である。これらの例は、限定ではなく例示である。
【０２４０】
全長抗体、抗体融合タンパク質及び抗体断片は、特に、グリコシル化及びＦｃエフェクター機能が必要ない場合、例えば、治療抗体が、腫瘍細胞破壊においてそれ自体有効性を示す細胞傷害性剤（例えば、毒素）にコンジュゲートされる場合、細菌において産生され得る。全長抗体は、循環におけるより長い半減期を有する。大腸菌における産生は、より速く、よりコスト効率が高い。細菌における抗体断片及びポリペプチドの発現については、例えば、米国特許第５６４８２３７号（Ｃａｒｔｅｒ等）、米国特許第５７８９１９９号（Ｊｏｌｙ等）、発現及び分泌を最適化するための翻訳開始領域（ＴＩＲ）及びシグナル配列を記載する米国特許第５８４０５２３号（Ｓｉｍｍｏｎｓ等）を参照のこと。大腸菌における抗体断片の発現を記載する、Ｃｈａｒｌｔｏｎ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ、Ｖｏｌ．２４８（Ｂ．Ｋ．Ｃ．Ｌｏ編、Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、Ｎ．Ｊ．、２００３）、ｐｐ．２４５−２５４もまた参照のこと。発現後、抗体は、可溶型画分中の大腸菌細胞ペーストから単離され得、例えば、アイソタイプに依存して、プロテインＡ又はＧカラムを介して精製され得る。例えばＣＨＯ細胞において発現された抗体を精製するためのプロセスと類似の最終精製が、実施され得る。
【０２４１】
原核生物に加えて、真核微生物、例えば、糸状菌又は酵母は、抗体コードベクターに適切なクローニング又は発現宿主である。サッカロミセス・セレビシエ（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ  ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ）又は一般的なパン酵母は、下等真核宿主微生物のなかで最も一般的に使用される。しかし、いくつかの他の属、種及び株が、一般に入手可能であり、本明細書で有用である、例えば、分裂酵母（Ｓｃｈｉｚｏｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ  ｐｏｍｂｅ）；クルイベロミセス宿主、例えば、クルイベロミセス・ラクチス、クルイベロミセス・フラジリス（Ｋ．ｆｒａｇｉｌｉｓ）（ＡＴＣＣ  １２，４２４）、クルイベロミセス・ブルガリカス（Ｋ．ｂｕｌｇａｒｉｃｕｓ）（ＡＴＣＣ  １６，０４５）、クルイベロミセス・ウィッカーハミー（Ｋ．ｗｉｃｋｅｒｈａｍｉｉ）（ＡＴＣＣ  ２４，１７８）、クルイベロミセス・ワルティ（Ｋ．ｗａｌｔｉｉ）（ＡＴＣＣ  ５６，５００）、クルイベロミセス・ドロソフィラルム（Ｋ．ｄｒｏｓｏｐｈｉｌａｒｕｍ）（ＡＴＣＣ  ３６，９０６）、クルイベロミセス・サーモトレランス（Ｋ．ｔｈｅｒｍｏｔｏｌｅｒａｎｓ）及びクルイベロミセス・マルシアヌス（Ｋ．ｍａｒｘｉａｎｕｓ）など；ヤロウィア属（ｙａｒｒｏｗｉａ）（ＥＰ４０２２２６）；ピキア・パストリス（Ｐｉｃｈｉａ  ｐａｓｔｏｒｉｓ）（ＥＰ１８３０７０）；カンジダ属（Ｃａｎｄｉｄａ）；トリコデルマ・リージア（Ｔｒｉｃｈｏｄｅｒｍａ  ｒｅｅｓｉａ）（ＥＰ２４４２３４）；アカパンカビ（Ｎｅｕｒｏｓｐｏｒａ  ｃｒａｓｓａ）；シュワンニオミセス属（Ｓｃｈｗａｎｎｉｏｍｙｃｅｓ）、例えば、シュワンニオミセス・オクシデンタリス（Ｓｃｈｗａｎｎｉｏｍｙｃｅｓ  ｏｃｃｉｄｅｎｔａｌｉｓ）；並びに糸状菌、例えば、アカパンカビ属（Ｎｅｕｒｏｓｐｏｒａ）、アオカビ属（Ｐｅｎｉｃｉｌｌｉｕｍ）、トリポクラディウム属（Ｔｏｌｙｐｏｃｌａｄｉｕｍ）など、及びアスペルギルス（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ）宿主、例えば、アスペルギルス・ニデュランス（Ａ．ｎｉｄｕｌａｎｓ）及びアスペルギルス・ニガー（Ａ．ｎｉｇｅｒ）。治療タンパク質の産生のための酵母及び糸状菌の使用を議論する概説については、例えば、Ｇｅｒｎｇｒｏｓｓ、Ｎａｔ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．２２：１４０９−１４１４（２００４）を参照のこと。
【０２４２】
グリコシル化経路が「ヒト化」され、部分的に又は完全にヒトのグリコシル化パターンを有する抗体の産生を生じる、特定の真菌及び酵母株が選択され得る。例えば、Ｌｉ等、Ｎａｔ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．２４：２１０−２１５（２００６）（ピキア・パストリスにおけるグリコシル化経路のヒト化を記載している）；及びＧｅｒｎｇｒｏｓｓ等、上記を参照のこと。
【０２４３】
グリコシル化された抗体の発現に適切な宿主細胞は、多細胞生物（無脊椎動物及び脊椎動物）からも誘導される。無脊椎動物細胞の例には、植物及び昆虫細胞が含まれる。多数のバキュロウイルス株及び変異体、並びにヨトウガ（Ｓｐｏｄｏｐｔｅｒａ  ｆｒｕｇｉｐｅｒｄａ）（イモムシ）、ネッタイシマカ（Ａｅｄｅｓ  ａｅｇｙｐｔｉ）（蚊）、ヒトスジシマカ（Ａｅｄｅｓ  ａｌｂｏｐｉｃｔｕｓ）（蚊）、キイロショウジョウバエ（Ｄｒｏｓｏｐｈｉｌａ  ｍｅｌａｎｏｇａｓｔｅｒ）（ショウジョウバエ）及びカイコガ（Ｂｏｍｂｙｘ  ｍｏｒｉ）などの宿主由来の対応する許容昆虫宿主細胞が、同定されている。トランスフェクションのための種々のウイルス株、例えば、アウトグラファ・カリフォルニカ（Ａｕｔｏｇｒａｐｈａ  ｃａｌｉｆｏｒｎｉｃａ）ＮＰＶのＬ−１変異体及びカイコガＮＰＶのＢｍ−５株が、公に入手可能であり、かかるウイルスは、特にヨトウガ細胞のトランスフェクションのために、本発明に従って本明細書でウイルスとして使用され得る。
【０２４４】
ワタ、トウモロコシ、ジャガイモ、ダイズ、ペチュニア、トマト、ウキクサ（アマ科（Ｌｉｎａｃｅａｅ））、アルファルファ（タルウマゴヤシ（Ｍ．ｔｒｕｎｃａｔｕｌａ））及びタバコの植物細胞培養物もまた、宿主として利用され得る。例えば、米国特許第５９５９１７７号、米国特許第６０４０４９８号、米国特許第６４２０５４８号、米国特許第７１２５９７８号及び米国特許第６４１７４２９号（トランスジェニック植物において抗体を産生するためのＰＬＡＮＴＩＢＯＤＩＥＳ（商標）テクノロジーを記載している）を参照のこと。
【０２４５】
脊椎動物細胞が宿主として使用され得、培養物（組織培養物）中での脊椎動物細胞の繁殖は、常套的手順になっている。有用な哺乳動物宿主細胞株の例は、ＳＶ４０によって形質転換されたサル腎臓ＣＶ１株（ＣＯＳ−７、ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  １６５１）；ヒト胚腎臓株（懸濁培養での増殖のためにサブクローニングされた２９３又は２９３細胞、Graham等, J. Gen Virol. 36:59 (1977)）；ベビーハムスター腎臓細胞（ＢＨＫ、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  １０）；マウスセルトリ細胞（ＴＭ４、Mather, Biol. Reprod. 23:243-251 (1980)）；サル腎臓細胞（ＣＶ１  ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  ７０）；アフリカミドリザル腎臓細胞（ＶＥＲＯ−７６、ＡＴＣＣ  ＣＲＬ−１５８７）；ヒト子宮頸癌細胞（ＨＥＬＡ、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  ２）；イヌ腎臓細胞（ＭＤＣＫ、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  ３４）；ｂｕｆｆａｌｏラット肝臓細胞（ＢＲＬ  ３Ａ、ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  １４４２）；ヒト肺細胞（Ｗ１３８、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  ７５）；ヒト肝臓細胞（Ｈｅｐ  Ｇ２、ＨＢ  ８０６５）；マウス乳房腫瘍（ＭＭＴ  ０６０５６２、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ５１）；ＴＲＩ細胞（Mather等, Annals N.Y. Acad. Sci. 383:44-68 (1982)）；ＭＲＣ  ５細胞；ＦＳ４細胞；及びヒト肝がん株（Ｈｅｐ  Ｇ２）である。他の有用な哺乳動物宿主細胞株には、ＤＨＦＲ−ＣＨＯ細胞（Urlaub等, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 77:4216 (1980)）を含むチャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞；並びに骨髄腫細胞株、例えば、ＮＳ０及びＳｐ２／０が含まれる。抗体産生に適切な特定の哺乳動物宿主細胞株の概説については、例えば、Ｙａｚａｋｉ及びＷｕ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ、Ｖｏｌ．２４８（Ｂ．Ｋ．Ｃ．Ｌｏ編、Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、Ｎ．Ｊ．、２００３）、ｐｐ．２５５−２６８を参照のこと。
【０２４６】
宿主細胞は、抗体産生のために上記発現又はクローニングベクターで形質転換され、プロモーターを誘導するため、形質転換体を選択するため、又は所望の配列をコードする遺伝子を増幅するために必要に応じて修飾された従来の栄養培地中で培養される。
【０２４７】
（ｈ）宿主細胞を培養する
本発明の抗体を産生するために使用される宿主細胞は、種々の培地中で培養され得る。市販の培地、例えば、Ｈａｍ’ｓ  Ｆ１０（Ｓｉｇｍａ）、最小必須培地（（ＭＥＭ）、（Ｓｉｇｍａ）、ＲＰＭＩ−１６４０（Ｓｉｇｍａ）及びダルベッコ変法イーグル培地（（ＤＭＥＭ）、Ｓｉｇｍａ）が、宿主細胞を培養するために適切である。さらに、Ｈａｍ等、Ｍｅｔｈ．Ｅｎｚ．５８：４４（１９７９）、Ｂａｒｎｅｓ等、Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．１０２：２５５（１９８０）、米国特許第４７６７７０４号；米国特許第４６５７８６６号；米国特許第４９２７７６２号；米国特許第４５６０６５５号；若しくは米国特許第５１２２４６９号；国際公開第９０／０３４３０号；国際公開第８７／００１９５号；又は米国再特許第３０９８５号に記載された培地のいずれかが、宿主細胞のための培地として使用され得る。これらの培地のいずれかには、必要に応じて、ホルモン及び／又は他の増殖因子（例えば、インスリン、トランスフェリン又は上皮増殖因子）、塩（例えば、塩化ナトリウム、カルシウム、マグネシウム及びリン酸塩）、バッファー（例えば、ＨＥＰＥＳ）、ヌクレオチド（例えば、アデノシン及びチミジン）、抗生物質（例えば、ＧＥＮＴＡＭＹＣＩＮ（商標）薬物）、微量元素（マイクロモル範囲の最終濃度で通常存在する無機化合物として規定される）、並びにグルコース又は等価なエネルギー供給源が補充され得る。任意の他の必要なサプリメントもまた、当業者に公知の適切な濃度で含まれ得る。培養条件、例えば、温度、ｐＨなどは、発現のために選択された宿主細胞と共に以前に使用されたものであり、当業者に明らかである。
【０２４８】
（ｘｉｖ）抗体の精製
組換え技術を使用する場合、抗体は、細胞内で産生され得、細胞周辺腔中に、又は培地に直接分泌され得る。抗体が細胞内で産生される場合、第１の工程として、宿主細胞又は溶解された断片のいずれかの特定のデブリが、例えば、遠心分離又は限外濾過によって除去される。Ｃａｒｔｅｒ等、Ｂｉｏ／Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  １０：１６３−１６７（１９９２）は、大腸菌の細胞周辺腔に分泌される抗体を単離するための手順を記載している。簡潔に述べると、細胞ペーストが、酢酸ナトリウム（ｐＨ３．５）、ＥＤＴＡ及びフェニルメチルスルホニルフルオリド（ＰＭＳＦ）の存在下で、約３０分にわたって解凍される。細胞破片は、遠心分離によって除去され得る。抗体が培地中に分泌される場合、かかる発現系からの上清は、一般に、市販のタンパク質濃縮フィルター、例えば、Ａｍｉｃｏｎ又はＭｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｐｅｌｌｉｃｏｎ限外濾過ユニットを使用して、最初に濃縮される。プロテアーゼ阻害剤、例えば、ＰＭＳＦが、タンパク質分解を阻害するために、上述の工程のいずれか中に含まれ得、抗生物質が、偶発的な夾雑物の増殖を防止するために含まれ得る。
【０２４９】
細胞から調製された抗体組成物は、例えば、ヒドロキシルアパタイトクロマトグラフィー、疎水性相互作用クロマトグラフィー、ゲル電気泳動、透析及びアフィニティークロマトグラフィーを使用して精製され得、アフィニティークロマトグラフィーが、典型的に好ましい精製工程の１つの中にある。親和性リガンドとしてのプロテインＡの適切性は、抗体中に存在する任意の免疫グロブリンＦｃドメインの種及びアイソタイプに依存する。プロテインＡは、ヒトγ１、γ２又はγ４重鎖に基づく抗体を精製するために使用され得る（Lindmark等, J. Immunol. Meth. 62:1-13 (1983)）。プロテインＧは、全てのマウスアイソタイプ及びヒトγ３に推奨される（Guss等, EMBO J. 5:15671575 (1986)）。親和性リガンドが結合されるマトリックスは、アガロースである場合が最も多いが、他のマトリックスが利用可能である。機械的に安定なマトリックス、例えば、孔制御ガラス又はポリ（スチレンジビニル）ベンゼンは、アガロースを用いて達成できるものよりも、速い流速及び短い処理時間を可能にする。抗体がＣＨ３ドメインを含む場合、Ｂａｋｅｒｂｏｎｄ  ＡＢＸ（商標）樹脂（Ｊ．Ｔ．Ｂａｋｅｒ、Ｐｈｉｌｌｉｐｓｂｕｒｇ、Ｎ．Ｊ．）が、精製に有用である。タンパク質精製のための他の技術、例えば、イオン交換カラム上での分画、エタノール沈殿、逆相ＨＰＬＣ、シリカ上でのクロマトグラフィー、陰イオン又は陽イオン交換樹脂（例えば、ポリアスパラギン酸カラム）上のヘパリンＳＥＰＨＡＲＯＳＥ（商標）クロマトグラフィー上でのクロマトグラフィー、クロマトフォーカシング、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ、及び硫酸アンモニウム沈殿もまた、回収される抗体に依存して利用可能である。
【０２５０】
一般に、研究、試験及び臨床における使用のための抗体を調製するための種々の方法は、上記方法と一致して、及び／又は目的の特定の抗体のために当業者に適切と思われるように、当該技術分野で十分に確立されている。
【０２５１】
Ｃ．生物学的に活性な抗体を選択する
上記のように産生された抗体は、治療展望から有益な特性を有する抗体を選択するため、又は抗体の生物活性を保持する製剤若しくは条件を選択するために、１又は複数の「生物活性」アッセイに供され得る。抗体は、その抗体が惹起された抗原に結合するその能力について選択され得る。例えば、当該技術分野で公知の方法（例えば、ＥＬＩＳＡ、ウェスタンブロットなど）が使用され得る。
【０２５２】
例えば、抗ＰＤＬ１抗体について、抗体の抗原結合特性は、ＰＤＬ１に結合する能力を検出するアッセイにおいて評価され得る。一部の実施態様では、抗体の結合は、例えば、飽和結合；ＥＬＩＳＡ；及び／又は競合アッセイ（例えば、ＲＩＡ）によって決定され得る。また、抗体は、例えば、治療剤としてのその効率を評価するために、他の生物活性アッセイに供され得る。かかるアッセイは、当該技術分野で公知であり、標的抗原及び抗体についての目的の使用に依存する。例えば、抗体によるＰＤ−Ｌ１遮断の生物学的効果は、例えば、米国特許第８２１７１４９号に記載されるように、ＣＤ８＋Ｔ細胞、リンパ球性脈絡髄膜炎ウイルス（ＬＣＭＶ）マウスモデル及び／又は同系腫瘍モデルにおいて評価され得る。
【０２５３】
目的の抗原上の特定のエピトープに結合する抗体（例えば、ＰＤ−Ｌ１への実施例の抗ＰＤＬ１抗体の結合をブロックするもの）についてスクリーニングするために、常套的クロスブロッキングアッセイ、例えば、Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ、Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ、Ｅｄ  Ｈａｒｌｏｗ  ａｎｄ  Ｄａｖｉｄ  Ｌａｎｅ（１９８８）に記載されるものが、実施され得る。あるいは、例えば、Ｃｈａｍｐｅ等、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７０：１３８８−１３９４（１９９５）に記載されるようなエピトープマッピングが、目的のエピトープに抗体が結合するかどうかを決定するために実施され得る。
【０２５４】
Ｄ．薬学的組成物及び製剤
ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は本明細書に記載される抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、抗ＨＥＲ２抗体、又はＨＥＲ２及びＣＤ３を結合する二重特異性抗体）及び薬学的に許容される担体を含む薬学的組成物及び製剤もまた、本明細書で提供される。
【０２５５】
本明細書に記載されるような薬学的組成物及び製剤は、所望の程度の純度を有する活性成分（例えば、抗体又はポリペプチド）及び／又は抗ＨＥＲ２抗体を、１又は複数の任意選択の薬学的に許容される担体（Remington's Pharmaceutical Sciences 16th edition, Osol, A. 編 (1980)）と混合することによって、凍結乾燥製剤又は水溶液の形態で、調製され得る。薬学的に許容される担体は、一般に、使用される投薬量及び濃度においてレシピエントにとって非毒性であり、これには、以下が含まれるがこれらに限定されない：バッファー、例えば、ホスフェート、シトレート及び他の有機酸；アスコルビン酸及びメチオニンを含む抗酸化剤；防腐剤（例えば、オクタデシルジメチルベンジルアンモニウムクロリド；ヘキサメトニウムクロライド；ベンザルコニウムクロライド；ベンゼトニウムクロライド；フェノール、ブチル又はベンジルアルコール；アルキルパラベン、例えば、メチル又はプロピルパラベン；カテコール；レゾルシノール；シクロヘキサノール；３−ペンタノール；及びｍ−クレゾール）；低分子量（約１０残基未満）ポリペプチド；タンパク質、例えば、血清アルブミン、ゼラチン又は免疫グロブリン；親水性ポリマー、例えば、ポリビニルピロリドン；アミノ酸、例えば、グリシン、グルタミン、アスパラギン、ヒスチジン、アルギニン又はリジン；グルコース、マンノース又はデキストリンを含む、単糖類、二糖類及び他の糖（炭水化物）；キレート剤、例えば、ＥＤＴＡ；糖類、例えば、ショ糖、マンニトール、トレハロース又はソルビトール；塩形成対イオン、例えば、ナトリウム；金属錯体（例えば、Ｚｎ−タンパク質錯体）；及び／又は非イオン性界面活性剤、例えば、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）。本明細書の例示的な薬学的に許容される担体には、間質薬物分散剤、例えば、可溶型中性−活性ヒアルロニダーゼ糖タンパク質（ｓＨＡＳＥＧＰ）、例えば、ヒト可溶型ＰＨ−２０ヒアルロニダーゼ糖タンパク質、例えば、ｒＨｕＰＨ２０（ＨＹＬＥＮＥＸ（登録商標）、Ｂａｘｔｅｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｉｎｃ．）がさらに含まれる。ｒＨｕＰＨ２０を含む、特定の例示的ｓＨＡＳＥＧＰ及び使用の方法は、米国特許出願公開第２００５／０２６０１８６号及び米国特許出願公開第２００６／０１０４９６８号に記載されている。一態様では、ｓＨＡＳＥＧＰは、１又は複数のさらなるグリコサミノグリカナーゼ（ｇｌｙｃｏｓａｍｉｎｏｇｌｙｃａｎａｓｅ）、例えばコンドロイチナーゼと組み合わされる。
【０２５６】
例示的な凍結乾燥抗体製剤は、米国特許第６２６７９５８号に記載されている。水性抗体製剤には、米国特許第６１７１５８６号及び国際公開第２００６／０４４９０８号に記載されるものが含まれ、後者の製剤は、ヒスチジンアセテートバッファーを含む。
【０２５７】
一部の実施態様では、本明細書に記載される抗ＰＤＬ１抗体は、約６０ｍｇ／ｍＬの濃度の抗体、約２０ｍＭの濃度のヒスチジンアセテート、約１２０ｍＭの濃度のショ糖、及び０．０４％（ｗ／ｖ）の濃度のポリソルベート（例えば、ポリソルベート２０）を含む製剤中にあり、この製剤は、約５．８のｐＨを有する。一部の実施態様では、本明細書に記載される抗ＰＤＬ１抗体は、約１２５ｍｇ／ｍＬの濃度の抗体、約２０ｍＭの濃度のヒスチジンアセテート、約２４０ｍＭの濃度のショ糖、及び０．０２％（ｗ／ｖ）の濃度のポリソルベート（例えば、ポリソルベート２０）を含む製剤中にあり、この製剤は、約５．５のｐＨを有する。一部の実施態様では、本明細書に記載される抗ＨＥＲ２抗体は、抗体、α，α−トレハロース二水和物、Ｌ−ヒスチジンＨＣＬバッファー、Ｌ−ヒスチジン及びポリソルベートを含む製剤中にある。一部の実施態様では、本明細書に記載される抗ＨＥＲ２抗体は、約２２±２ｍｇ／ｍＬの濃度の抗体、約４．４ｍＭの濃度のヒスチジン、約５４ｍＭの濃度のトレハロース、及び約０．００９％の濃度のポリソルベート２０を含む製剤中にあり、この製剤は、約６．０のｐＨを有する。
【０２５８】
本明細書の組成物及び製剤は、治療されている特定の適応症にとって必要な場合には１つよりも多い活性成分、好ましくは、互いに有害な影響を与えない相補的活性を有するもの、もまた含み得る。かかる活性成分は、意図した目的のために有効な量で組合せ中に適切に存在する。
【０２５９】
活性成分は、例えば、コアセルベーション技術又は界面重合によって調製されたマイクロカプセル、例えば、それぞれ、ヒドロキシメチルセルロース若しくはゼラチン−マイクロカプセル及びポリ−（メチルメタクリレート）マイクロカプセル中に、コロイド状薬物送達系（例えば、リポソーム、アルブミンミクロスフェア、マイクロエマルジョン、ナノ粒子及びナノカプセル）中に、又はマクロエマルジョン中に、封入され得る。かかる技術は、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  １６ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ、Ｏｓｏｌ，Ａ．編（１９８０）に開示されている。
【０２６０】
徐放性調製物が調製され得る。徐放性調製物の例には、抗体を含む固体疎水性ポリマーの半透性マトリックスが含まれ、このマトリックスは、造形品、例えば、フィルム又はマイクロカプセルの形態である。インビボ投与に使用される製剤は、一般に滅菌である。無菌状態は、例えば、滅菌濾過膜を介した濾過によって、容易に達成され得る。
【０２６１】
ＩＶ．治療の方法
有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を個体に投与することを含む、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための方法が、本明細書で提供される。一部の実施態様では、この治療は、治療の休止後に、個体において持続性の応答をもたらす。本明細書に記載される方法は、増強された免疫原性が所望される状態を治療すること、例えば、がんの治療のために腫瘍免疫原性を増加させることにおいて、使用を見出し得る。有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体を個体に投与することを含む、がんを有する個体において免疫機能を増強する方法もまた、本明細書で提供される。当該技術分野で公知の又は本明細書に記載されるＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体のいずれかが、これらの方法において使用され得る。
【０２６２】
一部の実施態様では、この個体はヒトである。一部の実施態様では、この個体は、ＨＥＲ−２陽性がんを有する。一部の実施態様では、ＨＥＲ−２陽性がんは、乳がん、肺がん、卵巣がん、胃がん、膀胱がん、膵臓がん、子宮内膜がん、結腸がん、腎臓がん、食道がん又は前立腺がんである。一部の実施態様では、この乳がんは、乳房癌又は乳腺癌である。一部の実施態様では、この乳房癌は、浸潤腺管癌である。一部の実施態様では、この肺がんは、肺腺癌である。一部の実施態様では、この結腸がんは、結腸直腸腺癌である。一部の実施態様では、個体中のがん細胞は、ＰＤ−Ｌ１を発現する。一部の実施態様では、個体中のがん細胞は、検出可能な（例えば、当該技術分野で公知の方法を使用して検出可能な）レベルでＨＥＲ−２タンパク質を発現する。
【０２６３】
一部の実施態様では、この個体は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体との併用治療の前に、ＨＥＲ２標的化療法で治療されている。一部の実施態様では、このＨＥＲ２標的化療法は、１又は複数の抗体、例えば、トラスツズマブ又はペルツズマブによる治療を含む。一部の実施態様では、このＨＥＲ２標的化療法は、１又は複数の抗体−薬物コンジュゲート、例えば、アド−トラスツズマブエムタンシン（ＫＡＤＣＹＬＡ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）による治療を含む。一部の実施態様では、このＨＥＲ２標的化療法は、１又は複数の低分子、例えばラパチニブによる治療を含む。一部の実施態様では、この個体は、１又は複数のＨＥＲ２標的化療法に対して耐性であるがんを有する。一部の実施態様では、ＨＥＲ２標的化療法に対する耐性には、がんの再発又は難治性がんが含まれる。再発は、治療後の、元の部位又は新たな部位におけるがんの再出現を指し得る。一部の実施態様では、ＨＥＲ２標的化療法に対する耐性には、ＨＥＲ２標的化療法による治療の間の、がんの進行が含まれる。一部の実施態様では、ＨＥＲ２標的化療法に対する耐性には、治療に応答しないがんが含まれる。このがんは、治療の開始時に耐性であり得るか、又は治療の間に耐性になり得る。一部の実施態様では、このがんは、早期段階又は後期段階にある。
【０２６４】
一部の実施態様では、本発明の併用療法は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体の投与を含む。このＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体は、当該技術分野で公知の任意の適切な様式で投与され得る。例えば、このＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体は、連続的に（異なる時点で）又は同時発生的に（同時に）投与され得る。一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、抗ＨＥＲ２抗体とは別々の組成物中にある。一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、抗ＨＥＲ２抗体と同じ組成物中にある。
【０２６５】
このＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体は、同じ投与経路又は異なる投与経路によって投与され得る。一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、静脈内で、筋肉内で、皮下で、局所で、経口で、経皮で、腹腔内で、眼窩内で、移植により、吸入により、髄腔内で、脳室内で又は鼻腔内で投与される。一部の実施態様では、この抗ＨＥＲ２抗体は、静脈内で、筋肉内で、皮下で、局所で、経口で、経皮で、腹腔内で、眼窩内で、移植により、吸入により、髄腔内で、脳室内で又は鼻腔内で投与される。有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体が、疾患の予防又は治療のために投与され得る。ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＨＥＲ２抗体の適切な投薬量は、治療される疾患の型、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体の型、疾患の重症度及び過程、個体の臨床状態、個体の臨床歴及び治療に対する応答、並びに主治医の裁量に基づいて決定され得る。
【０２６６】
一般的な割合として、ヒトに投与される抗体の治療的有効量は、１回の投与によるものであれ複数回の投与によるものであれ、患者の体重１ｋｇ当たり約０．０１から約５０ｍｇの範囲である。一部の実施態様では、使用される抗体は、例えば、毎日投与される約０．０１から約４５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約４０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約３５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約３０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約２５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約２０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約１５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約１０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約５ｍｇ／ｋｇ又は約０．０１から約１ｍｇ／ｋｇである。一部の実施態様では、この抗体は、１５ｍｇ／ｋｇで投与される。しかし、他の投薬レジメンが有用であり得る。一実施態様では、本明細書に記載される抗ＰＤＬ１抗体は、２１日サイクルの１日目に、約１００ｍｇ、約２００ｍｇ、約３００ｍｇ、約４００ｍｇ、約５００ｍｇ、約６００ｍｇ、約７００ｍｇ、約８００ｍｇ、約９００ｍｇ、約１０００ｍｇ、約１１００ｍｇ、約１２００ｍｇ、約１３００ｍｇ又は約１４００ｍｇの用量でヒトに投与される。この用量は、点滴など、単一用量又は複数用量（例えば、２又は３用量）として投与され得る。併用治療で投与される抗体の用量は、単一治療と比較して低減され得る。この療法の進行は、従来の技術によって容易にモニタリングされる。
【０２６７】
一部の実施態様では、これらの方法は、さらなる療法をさらに含み得る。このさらなる療法は、放射線療法、手術（例えば、腫瘍摘出手術及び乳房切除術）、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、ＲＮＡ療法、免疫療法、骨髄移植、ナノ療法（ｎａｎｏｔｈｅｒａｐｙ）、モノクローナル抗体療法、又は上述の組合せであり得る。このさらなる療法は、アジュバント又はネオアジュバント療法の形態であり得る。一部の実施態様では、このさらなる療法は、低分子酵素阻害剤又は抗転移剤の投与である。一部の実施態様では、このさらなる療法は、副作用制限剤（例えば、治療の副作用の発生及び／又は重症度を低下させるための目的の薬剤、例えば、抗悪心剤など）の投与である。一部の実施態様では、このさらなる療法は、放射線療法である。一部の実施態様では、このさらなる療法は、手術である。一部の実施態様では、このさらなる療法は、放射線療法及び手術の組合せである。一部の実施態様では、このさらなる療法は、ガンマ照射である。一部の実施態様では、このさらなる療法は、ＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ／ｍＴＯＲ経路を標的化する療法、ＨＳＰ９０阻害剤、チューブリン阻害剤、アポトーシス阻害剤及び／又は化学防御剤である。このさらなる療法は、本明細書に記載される化学療法剤のうち１又は複数であり得る。
【０２６８】
他の併用療法
別の抗がん剤又はがん療法と併せてヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストを個体に投与することを含む、個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための方法もまた、本明細書で提供される。本明細書に記載される実施態様では、この方法は、ＨＥＲ２陽性がんを治療するために本明細書に記載される抗ＨＥＲ２抗体を投与することをさらに含み得る。
【０２６９】
一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、化学療法又は化学療法剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、放射線療法又は放射線療法剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、標的化療法又は標的化治療剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、免疫療法又は免疫療法剤、例えばモノクローナル抗体と併せて投与され得る。
【０２７０】
理論に束縛されることは望まないが、活性化共刺激分子を促進すること又は陰性共刺激分子を阻害することによってＴ細胞刺激を増強することは、腫瘍細胞死を促進し得、それによって、がんを治療する又はその進行を遅延させると考えられる。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、活性化共刺激分子に対するアゴニストと併せて投与され得る。一部の実施態様では、活性化共刺激分子には、ＣＤ４０、ＣＤ２２６、ＣＤ２８、ＯＸ４０、ＧＩＴＲ、ＣＤ１３７、ＣＤ２７、ＨＶＥＭ又はＣＤ１２７が含まれ得る。一部の実施態様では、活性化共刺激分子に対するアゴニストは、ＣＤ４０、ＣＤ２２６、ＣＤ２８、ＯＸ４０、ＧＩＴＲ、ＣＤ１３７、ＣＤ２７、ＨＶＥＭ又はＣＤ１２７に結合するアゴニスト抗体である。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、阻害性共刺激分子に対するアンタゴニストと併せて投与され得る。一部の実施態様では、阻害性共刺激分子には、ＣＴＬＡ−４（ＣＤ１５２としても公知）、ＰＤ−１、ＴＩＭ−３、ＢＴＬＡ、ＶＩＳＴＡ、ＬＡＧ−３、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＩＤＯ、ＴＩＧＩＴ、ＭＩＣＡ／Ｂ又はアルギナーゼが含まれ得る。一部の実施態様では、阻害性共刺激分子に対するアンタゴニストは、ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１、ＴＩＭ−３、ＢＴＬＡ、ＶＩＳＴＡ、ＬＡＧ−３、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＩＤＯ、ＴＩＧＩＴ、ＭＩＣＡ／Ｂ又はアルギナーゼに結合するアンタゴニスト抗体である。
【０２７１】
一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＴＬＡ−４（ＣＤ１５２としても公知）に対するアンタゴニスト、例えばブロッキング抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、イピリムマブ（ＭＤＸ−０１０、ＭＤＸ−１０１又はＹｅｒｖｏｙ（登録商標）としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、トレメリムマブ（チシリマブ（ｔｉｃｉｌｉｍｕｍａｂ）又はＣＰ−６７５，２０６としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、Ｂ７−Ｈ３（ＣＤ２７６としても公知）に対するアンタゴニスト、例えばブロッキング抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＭＧＡ２７１と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＴＧＦベータに対するアンタゴニスト、例えば、メテリムマブ（ｍｅｔｅｌｉｍｕｍａｂ）（ＣＡＴ−１９２としても公知）、フレソリムマブ（ｆｒｅｓｏｌｉｍｕｍａｂ）（ＧＣ１００８としても公知）又はＬＹ２１５７２９９と併せて投与され得る。
【０２７２】
一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、キメラ抗原受容体（ＣＡＲ）を発現するＴ細胞（例えば、細胞傷害性Ｔ細胞又はＣＴＬ）の養子移入を含む治療と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ドミナントネガティブＴＧＦベータ受容体、例えば、ドミナントネガティブＴＧＦベータＩＩ型受容体を含むＴ細胞の養子移入を含む治療と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＨＥＲＣＲＥＥＭプロトコール（例えば、ＣｌｉｎｉｃａｌＴｒｉａｌｓ．ｇｏｖ同定子ＮＣＴ００８８９９５４を参照のこと）を含む治療と併せて投与され得る。
【０２７３】
一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＤ１３７（ＴＮＦＲＳＦ９、４−１ＢＢ又はＩＬＡとしても公知）に対するアゴニスト、例えば活性化抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ウレルマブ（ｕｒｅｌｕｍａｂ）（ＢＭＳ−６６３５１３としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＤ４０に対するアゴニスト、例えば、活性化抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＰ−８７０８９３と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＯＸ４０（ＣＤ１３４としても公知）に対するアゴニスト、例えば活性化抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、抗ＯＸ４０抗体（例えば、ＡｇｏｎＯＸ）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＤ２７に対するアゴニスト、例えば活性化抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＤＸ−１１２７と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、インドールアミン−２，３−ジオキシゲナーゼ（ＩＤＯ）に対するアンタゴニストと併せて投与され得る。一部の実施態様では、このＩＤＯアンタゴニストは、１−メチル−Ｄ−トリプトファン（１−Ｄ−ＭＴとしても公知）である。
【０２７４】
一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、抗体−薬物コンジュゲートと併せて投与され得る。一部の実施態様では、この抗体−薬物コンジュゲートは、メルタンシン（mertansine）又はモノメチルアウリスタチンＥ（ＭＭＡＥ）を含む。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、抗ＮａＰｉ２ｂ抗体−ＭＭＡＥコンジュゲート（ＤＮＩＢ０６００Ａ又はＲＧ７５９９としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、トラスツズマブエムタンシン（Ｔ−ＤＭ１、アド−トラスツズマブエムタンシン又はＫＡＤＣＹＬＡ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈとしても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＤＭＵＣ５７５４Ａと併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、エンドセリンＢ受容体（ＥＤＮＢＲ）を標的化する抗体−薬物コンジュゲート、例えば、ＭＭＡＥとコンジュゲートしたＥＤＮＢＲに対する抗体と併せて投与され得る。
【０２７５】
一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、血管新生阻害剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＶＥＧＦ、例えばＶＥＧＦ−Ａに対する抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ベバシズマブ（アバスチン（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈとしても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、アンジオポエチン２（Ａｎｇ２としても公知）に対する抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＭＥＤＩ３６１７と併せて投与され得る。
【０２７６】
一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、抗腫瘍剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＳＦ−１Ｒ（Ｍ−ＣＳＦＲ又はＣＤ１１５としても公知）を標的化する薬剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、抗ＣＳＦ−１Ｒ（ＩＭＣ−ＣＳ４としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、インターフェロン、例えば、インターフェロンアルファ又はインターフェロンガンマと併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、Ｒｏｆｅｒｏｎ−Ａ（組換えインターフェロンアルファ−２ａとしても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＧＭ−ＣＳＦ（組換えヒト顆粒球マクロファージコロニー刺激因子、ｒｈｕＧＭ−ＣＳＦ、サルグラモスチム又はＬｅｕｋｉｎｅ（登録商標）としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−２（アルデスロイキン又はＰｒｏｌｅｕｋｉｎ（登録商標）としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−１２と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＤ２０を標的化する抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、このＣＤ２０を標的化する抗体は、オビヌツズマブ（ＧＡ１０１又はＧａｚｙｖａ（登録商標）としても公知）又はリツキシマブである。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＧＩＴＲを標的化する抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、このＧＩＴＲを標的化する抗体は、ＴＲＸ５１８である。
【０２７７】
一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、がんワクチンと併せて投与され得る。一部の実施態様では、このがんワクチンは、ペプチドがんワクチンであり、一部の実施態様では、これは、個別化ペプチドワクチンである。一部の実施態様では、このペプチドがんワクチンは、多価長ペプチド、マルチペプチド、ペプチドカクテル、ハイブリッドペプチド、又はペプチドパルスした樹状細胞ワクチンである（例えば、Yamada等, Cancer Sci, 104:14-21, 2013を参照のこと）。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、アジュバントと併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＴＬＲアゴニスト、例えば、Ｐｏｌｙ−ＩＣＬＣ（Ｈｉｌｔｏｎｏｌ（登録商標）としても公知）、ＬＰＳ、ＭＰＬ又はＣｐＧ  ＯＤＮを含む治療と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）アルファと併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−１と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＨＭＧＢ１と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−１０アンタゴニストと併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−４アンタゴニストと併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−１３アンタゴニストと併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＨＶＥＭアンタゴニストと併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、例えばＩＣＯＳ−Ｌの投与によってＩＣＯＳアゴニストと、又はＩＣＯＳに対するアゴニスト抗体と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＸ３ＣＬ１を標的化する治療と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＸＣＬ９を標的化する治療と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＸＣＬ１０を標的化する治療と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＣＬ５を標的化する治療と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＬＦＡ−１又はＩＣＡＭ１アゴニストと併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、セレクチンアゴニストと併せて投与され得る。
【０２７８】
一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、標的化療法と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、Ｂ−Ｒａｆの阻害剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ベムラフェニブ（Ｚｅｌｂｏｒａｆ（登録商標）としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ダブラフェニブ（Ｔａｆｉｎｌａｒ（登録商標）としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、エルロチニブ（Ｔａｒｃｅｖａ（登録商標）としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＭＥＫ、例えばＭＥＫ１（ＭＡＰ２Ｋ１としても公知）又はＭＥＫ２（ＭＡＰ２Ｋ２としても公知）の阻害剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、コビメチニブ（ＧＤＣ−０９７３又はＸＬ−５１８としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、トラメチニブ（Ｍｅｋｉｎｉｓｔ（登録商標）としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、Ｋ−Ｒａｓの阻害剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ｃ−Ｍｅｔの阻害剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、オナルツズマブ（ｏｎａｒｔｕｚｕｍａｂ）（ＭｅｔＭＡｂとしても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、Ａｌｋの阻害剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＡＦ８０２（ＣＨ５４２４８０２又はアレクチニブとしても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ホスファチジルイノシトール３−キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）の阻害剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＢＫＭ１２０と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、イデラリシブ（ＧＳ−１１０１又はＣＡＬ−１０１としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ペリフォシン（ＫＲＸ−０４０１としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、Ａｋｔの阻害剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＭＫ２２０６と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＧＳＫ６９０６９３と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＧＤＣ−０９４１と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ｍＴＯＲの阻害剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、シロリムス（ラパマイシンとしても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、テムシロリムス（ＣＣＩ−７７９又はＴｏｒｉｓｅｌ（登録商標）としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、エベロリムス（ＲＡＤ００１としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、リダフォロリムス（ＡＰ−２３５７３、ＭＫ−８６６９又はデフォロリムスとしても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＯＳＩ−０２７と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＡＺＤ８０５５と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＩＮＫ１２８と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、二重ＰＩ３Ｋ／ｍＴＯＲ阻害剤と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＸＬ７６５と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＧＤＣ−０９８０と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＢＥＺ２３５（ＮＶＰ−ＢＥＺ２３５としても公知）と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＢＧＴ２２６と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＧＳＫ２１２６４５８と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＰＦ−０４６９１５０２と併せて投与され得る。一部の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＰＦ−０５２１２３８４（ＰＫＩ−５８７としても公知）と併せて投与され得る。
【０２７９】
Ｖ．製造品又はキット
本発明の別の一実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＨＥＲ２抗体を含む製造品又はキットが提供される。一部の実施態様では、この製造品又はキットは、個体においてがんを治療する若しくはその進行を遅延させるため、又はがんを有する個体の免疫機能を増強するために、抗ＨＥＲ２抗体と併せてＰＤ−１軸結合アンタゴニストを使用するための説明書を含む添付文書をさらに含む。本明細書に記載されるＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＨＥＲ抗体のいずれかが、この製造品又はキット中に含まれ得る。
【０２８０】
一部の実施態様では、このＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体は、同じ容器中又は別々の容器中にある。適切な容器には、例えば、ビン、バイアル、バッグ及びシリンジが含まれる。この容器は、種々の材料、例えば、ガラス、プラスチック（例えば、ポリ塩化ビニル又はポリオレフィン）又は金属合金（例えば、ステンレス鋼又はハステロイ）から形成され得る。一部の実施態様では、この容器は、製剤を保持し、この容器上の又はこの容器に関連したラベルが、使用のための指示を示し得る。この製造品又はキットは、他のバッファー、希釈剤、フィルター、針、シリンジ及び使用説明書を伴う添付文書を含む、商業的及び使用者の観点から望ましい他の材料を、さらに含み得る。一部の実施態様では、この製造品は、別の薬剤（例えば、化学療法剤及び抗腫瘍剤）のうち１又は複数をさらに含む。１又は複数の薬剤に適切な容器には、例えば、ビン、バイアル、バッグ及びシリンジが含まれる。
【０２８１】
本明細書は、当業者が本発明を実施することを可能にするのに十分であるとみなされる。本明細書に示され記載されたものに加えた、本発明の種々の修飾は、上述の説明から当業者に明らかとなり、添付の特許請求の範囲の範囲内である。本明細書で引用された全ての刊行物、特許及び特許出願は、全ての目的のために、その全内容が本明細書に出典明示により援用される。
【実施例】
【０２８２】
本発明は、以下の実施例を参照して、より完全に理解される。しかし、これらは、本発明の範囲を限定すると解釈すべきではない。本明細書に記載される実施例及び実施態様は、例示のみを目的としていること、及びそれに照らした種々の修飾又は変化が当業者に示唆され、本出願の精神及び範囲内並びに添付の特許請求の範囲の範囲内に含まれることが理解される。
【０２８３】
実施例１：  ＨＥＲ２陽性がんの治療のためのＨＥＲ２  Ｔ細胞依存的二重特異性抗体（ＨＥＲ２−ＴＤＢ）
Ｔ細胞機能を回復させるために免疫抑制性機構をブロックする腫瘍免疫療法の近年の臨床的成功に基づいて、Ｔ細胞標的化療法の臨床開発に大きな関心が寄せられている。この需要を満たすために、トラスツズマブベースのＨＥＲ２  Ｔ細胞依存的二重特異性抗体（ＨＥＲ２−ＴＤＢ）が、本明細書に記載される。この全長ヒトＩｇＧ形式の二重特異性抗体は、条件的にＴ細胞を活性化して、低いピコモル濃度においてＨＥＲ２発現がん細胞の溶解を生じた。重要なことに、ＨＥＲ２−ＴＤＢは、現在承認されているＨＥＲ２療法に対して難治性の細胞を排除することができた。ＨＥＲ２−ＴＤＢの強力な抗腫瘍活性は、ＭＭＴＶ−ｈｕＨＥＲ２及びｈｕＣＤ３トランスジェニックマウスを含む４つのモデル系を使用して実証された。これらの結果は、二重特異性Ｔ細胞動員抗体の活性に対するＰＤ−Ｌ１発現の阻害効果を実証した。この耐性機構は、抗ＰＤ−Ｌ１抗体治療並びにＨＥＲ２−ＴＤＢ及び抗ＰＤ−Ｌ１免疫療法の組合せによって逆転され、腫瘍増殖の増強された阻害、増加した奏功率及び耐久性のある応答を生じた。
【０２８４】
材料及び方法
抗体の発現及び精製
ＨＥＲ２  ｈｕＩｇＧ１  ＴＤＢの「ノブ」アームは、ヒト化抗ＨＥＲ２  ４Ｄ５（トラスツズマブ）であり（Carter等, Proc Natl Acad Sci USA, 89:4285-9, 1992）、「ホール」アームは、ヒト化抗ＣＤ３  ＵＣＨＴ１．ｖ９であった（Zhu等, Int J Cancer, 62:319-24, 1995）。これらのｈｕＩｇＧ１二重特異性抗体を、以前に記載されたように（Spiess等, Nat Biotechnol., 2013）、２つの異なる手法によって産生した：２つの抗体アームの各々を発現する細菌の共培養、又は各アームを別々に発現させ、次いでそれらをインビトロでアニーリングすることによる。
【０２８５】
ＴＤＢに対する免疫応答を回避するために、マウスＩｇＧ２ａアイソタイプＨＥＲ２−ＴＤＢを、免疫適格性マウスを用いた実験において使用した。ｍｕＩｇＧ２ａとしての発現のために、等価なノブ・イントゥー・ホール突然変異（Atwell等, J Mol Biol., 270:26-35, 1997）を、Ｆｃ領域、並びにＤ２６５Ａ及びＮ２９７Ｇ（ＥＵ番号付け）中に導入して、エフェクター機能を消失させた。ｍｕＩｇＧ２ａ  ＨＥＲ２−ＴＤＢでは、「ノブ」アームはマウス抗ＨＥＲ２  ４Ｄ５であり、「ホール」は、キメラ抗マウスＣＤ３  ２Ｃ１１（Leo等, Proc Natl Acad Sci USA, 84:1374-8, 1987）（４Ｄ５／２Ｃ１１−ＴＤＢ）又はマウス抗ｈｕＣＤ３  ＳＰ３４（Pessano等, The EMBO journal, 4:337-44, 1985）（４Ｄ５／ＳＰ３４−ＴＤＢ）のいずれかである。このｍｕＩｇＧ２ａ二重特異性抗体を、ＣＨＯ細胞において発現させ、インビトロアセンブリによってアセンブルした。二重特異性抗体を、他の場所で記載されたように（Speiss等, Nat Biotechnol 31:753-8, 2013）、疎水性相互作用クロマトグラフィー（ＨＩＣ）によって夾雑物から精製した。得られた材料を、Ｅｎｄｏｓａｆｅ（登録商標）携帯型試験システム（Ｃｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ、ＵＳＡ）を使用してエンドトキシンレベルについて解析し、必要に応じて、エンドトキシン含有量を、０．１％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１１４でタンパク質を洗浄することによって低減させた。
【０２８６】
抗体特徴づけ
二重特異性抗体の分子量を、以前に記載されたように（Jackman等, The Journal of biological chemistry, 285:20850-9, 2010）、質量分析（ＬＣ−ＥＳＩ／ＴＯＦ）によって解析した。これらの抗体を、Ａｇｉｌｅｎｔ  １，１００  ＨＰＬＣシステム（Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、ＵＳＡ）を使用して、Ｚｅｎｉｘ（商標）ＳＥＣ−３００カラム（Ｓｅｐａｘ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、ＵＳＡ）において解析的サイズ排除クロマトグラフィーによっても解析した。残留抗体断片の存在を、２１００  Ｂｉｏａｎａｌｙｚｅｒ及びＰｒｏｔｅｉｎ  ２３０  Ｃｈｉｐ（Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を使用して電気泳動によって定量化した。
【０２８７】
ＨＥＲ２−ＴＤＢ親和性
競合的スキャッチャードアッセイは、他の場所に詳細に記載されている（Ramirez-Carrozzi等, Nature immunology, 12:1159-66, 2011）。
【０２８８】
乳がん細胞増殖
乳がん細胞増殖／生存率を、ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ（登録商標）Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｃｅｌｌ  Ｖｉａｂｉｌｉｔｙ  Ａｓｓａｙ（Ｐｒｏｍｅｇａ、Ｍａｄｉｓｏｎ、ＷＩ）を使用して検出した。このアッセイのために、５×１０３細胞／ウェルを、９６ウェルプレート中にプレートし、治療前に細胞結合のために一晩インキュベートした。
【０２８９】
血球分画
ＰＢＭＣを、リンパ球分離培地（ＭＰ  ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌｓ、Ｓｏｌｏｎ、ＯＨ）を使用して、健康な志願者の血液から分離した。ＣＤ８＋細胞を、陰性選択によって、ＭｉｌｔｅｎｙｉのヒトＣＤ８＋  Ｉｓｏｌａｔｉｏｎ  Ｋｉｔ（＃１３０−０９４−１５６）を使用して、ＰＢＭＣから抽出した。ＣＤ３＋−枯渇を、ＭｉｌｔｅｎｙｉのＣＤ３＋ＭｉｃｒｏＢｅａｄｓ（＃１３０−０５０−１０１）を使用して実施した。
【０２９０】
インビトロ細胞傷害性アッセイ（インビトロＡＤＣＣ、Ｔ細胞死滅）
インビトロ細胞傷害性アッセイ（Ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｋｉｔ；ＬＤＨ；Ｒｏｃｈｅ、Ｍａｎｎｈｅｉｍ、Ｇｅｒｍａｎｙ）を、以前に記載されたように（Junttila等, Cancer Res., 70:4481-9, 2010）実施した。あるいは、インビトロ細胞傷害性を、フローサイトメトリーによってモニタリングした。標的細胞を、ＣＦＳＥ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、＃Ｃ３４５５４）で標識した。標識された標的細胞及びＣＤ８＋細胞を、４−２６時間にわたって、ＴＤＢあり又はなしで混合した。インキュベーションの最後に、細胞を、トリプシンによって浮かせ、プレートから収集した。これらの細胞を、等容積のＰＢＳ＋２％ＦＢＳ＋１ｍＭ  ＥＤＴＡ＋ヨウ化プロピジウム（ＰＩ）中に再懸濁した。フローサイトメトリー解析を、自動フォーマットでＦＡＣＳＣａｌｉｂｕｒで実施した。生標的細胞の数を、ＣＦＳＥ＋／ＰＩ陰性細胞に対してゲーティングすることによって計数した。細胞傷害性の百分率を、以下のように計算した：％細胞傷害性（ＴＤＢなしの生標的細胞数−ＴＤＢありの生標的細胞数）／（ＴＤＢなしの生標的細胞数）×１００。
【０２９１】
Ｔ細胞活性化の解析
細胞を、ＣＤ８−ＦＩＴＣ（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ、５５５６３４）ＣＤ６９−ＰＥ（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ、５５５５３１）及びＣＤ１０７ａ−Ａｌｅｘａ−Ｆｌｕｏｒ６４７（ｅＢｉｏｓｃｉｅｎｃｅ、５１−１０７９）で染色した。あるいは、細胞を固定し、Ｃｙｔｏｆｉｘ／ＣｙｔｏＰｅｒｍ（商標）溶液（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ、５５４７２２）で透過処理し、抗グランザイムＢ−Ａｌｅｘａ−Ｆｌｕｏｒ６４７（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ、５６０２１２）で染色した。
【０２９２】
可溶型グランザイム及びパーフォリンの検出
可溶型パーフォリン（Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）、グランザイムＡ及びグランザイムＢ（ｅＢｉｏｓｃｉｅｎｃｅ）を、製造業者のプロトコールに従って、ＥＬＩＳＡによって増殖培地から検出した。
【０２９３】
ＰＤ−１誘導、及びＴＤＢ活性に対するＰＤ−Ｌ１発現の効果
ヒト末梢血から精製されたＣＤ８＋Ｔ細胞を、１００ｕｇ／ｍｌのＨＥＲ２−ＴＤＢ及び３：１の比のＳＫＢＲ３細胞で２４時間にわたってプライムした。２４時間のインキュベーション後、細胞ペレットを、Ｎｏｎ−Ｅｎｚｙｍｅ  Ｃｅｌｌ  Ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ（Ｓｉｇｍａ、＃Ｃ５７８９）で３７℃で１０分間消化し、ＣＤ８＋Ｔ細胞を、ヒトＣＤ８＋Ｍｉｃｒｏｂｅａｄｓ（Ｍｉｌｔｅｎｙｉ、＃１３０−０４５−２０１）を使用して回収した。プライムされた−ＣＤ８＋Ｔ細胞を、インビトロ細胞傷害性アッセイに使用した。平底９６ウェルプレート中で、ＣＦＳＥ標識された２９３細胞又は２９３−ＰＤＬ１細胞を、ＨＥＲ２−ＴＤＢ及び抗ＰＤ−Ｌ１抗体（クローン６Ｅ１１、ｍＩｇＧ２Ａ、Ｄ２６５Ａ及びＮ２９７Ａ）の存在下又は非存在下で、３：１の比で、プライムされたエフェクター細胞と混合した。２４時間後、細胞傷害性を、フローサイトメトリーによって生ＣＦＳＥ＋標的細胞を計数することによって測定した。
【０２９４】
ラットにおける薬物動態（ＰＫ）研究
８匹のラット（ｎ＝４／群）を、１０ｍｇ／ｋｇのＨＥＲ２−ＴＤＢ又はトラスツズマブのいずれかの単一静脈内（ＩＶ）ボーラスを受ける２つの投薬群にランダム化した。試料を、投薬後３５日間の間の時点で１群当たり４匹のラットから採取した。およそ０．２ｍＬの全血を、頸静脈を介して収集した（ＣＯ２／Ｏ２麻酔下）。これらの試料を凝血させ、冷蔵下で遠心分離して（２０００×ｇで５℃で１０分間）、血清を取得した。血清試料を、ＥＬＩＳＡによってヒトＩｇＧについてアッセイし、このとき、マイクロタイタープレートにコートされたロバ抗ｈｕＦｃを使用して、循環中のヒト化抗ＨＥＲ２抗体を捕捉し、検出のためにヤギ抗ｈｕＦｃ−ＨＲＰ（マウス吸着された）を使用した。ＰＫパラメータを、ＷｉｎＮｏｎｌｉｎ（登録商標）、バージョン５．２．１（Ｐｈａｒｓｉｇｈｔ  Ｃｏｒｐ．、Ｍｏｕｎｔａｉｎ  Ｖｉｅｗ、ＣＡ）を使用して、２区画法（モデル７）を用いて決定した。
【０２９５】
インビボ有効性
ＮＯＤ／ＳＣＩＤマウス（ＮＯＤ．ＣＢ１７−Ｐｒｋｄｃｓｃｉｄ／Ｊ、Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｓ  Ｗｅｓｔ）に、細胞接種の１から３日前に、腫瘍接種の反対の側腹部に皮下で、０．３６ｍｇの６０日徐放性エストロゲンペレット（Ｉｎｎｏｖａｔｉｖｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａ）を移植した。０日目に、ＨＢＳＳ−マトリゲル中の５００万のＭＣＦ７ｎｅｏ／ＨＥＲ２及び１０００万の非活性化ヒトＰＢＭＣを、右２／３の乳房脂肪体に接種した。第１の治療を、接種の２時間後に投与した。全ての治療を、合計３用量にわたって、ｉ．ｖ．尾静脈注射により、１×／週投与した。
【０２９６】
ＭＭＴＶ−ｈｕＨＥＲ２トランスジェニックマウスは、以前に記載されている（Finkle等, Clinical Cancer Research 10:2499-511, 2004）。同系腫瘍を用いた実験のために、１０万のＣＴ２６−ＨＥＲ２細胞を、Ｂａｌｂ／ｃ又はヒトＣＤ３εトランスジェニックマウスに皮下注射した（de la Hera等, J Exp Med., 173:7-17, 1991）。確立された腫瘍を有するマウスの治療は、図面のレジェンドに示される。ＴＤＢに対する免疫応答を回避するために、マウスＩｇＧ２ＡバージョンのＨＥＲ２−ＴＤＢを、免疫適格性マウスを用いた実験において使用した。抗ＰＤ−Ｌ１抗体クローン２５Ａ１（ｍＩｇＧ２Ａ、Ｄ２６５Ａ及びＮ２９７Ａ）を、ＰＤ−Ｌ１の治療的遮断に使用した。
【０２９７】
結果
ノブ・イントゥー・ホールテクノロジーを使用した、全長ＨＥＲ２−ＣＤ３二重特異性抗体（ＨＥＲ２−ＴＤＢ）の生成及び精製
ＨＥＲ２−ＴＤＢを、ノブ・イントゥー・ホール戦略を使用して生成した（Jefferis, Trends in pharmacological sciences, 30:356-62, 2009）（図１Ａ）。抗ＣＤ３アーム（ＵＣＨＴ１．ｖ９；ホール）及び抗ＨＥＲ２アーム（４Ｄ５；トラスツズマブ；ノブ）を、別々の大腸菌培養物において発現させ、あるいは共培養した（図１Ｂ）。完全にアセンブルした抗体を、プロテインＡで単離し、次いで、疎水性相互作用クロマトグラフィーによって抗体断片から精製した。サイズ排除クロマトグラフィーは、非常に低いレベルの凝集を示し（図１Ｃ、＜０．２％から０．９％）、質量分析解析は、ヘテロダイマーに対応する主要質量デコンボリューションピーク、及び顕著な量のいずれかのホモダイマーの非存在を示した（図１Ｄ）。これらの結果は、高品質のＨＥＲ２−ＴＤＢが、標準的な発現及び精製方法を使用して、効率的に産生され得ることを実証している。
【０２９８】
ＨＥＲ２−ＴＤＢのＴ細胞非依存的特性
トラスツズマブとは異なり、ＨＥＲ２−ＴＤＢは、一価であり、大腸菌において産生される。ＨＥＲ２−ＴＤＢのＴ細胞非依存的特性を、トラスツズマブ及びトラスツズマブ−Ｆａｂ断片と比較した（図１Ｅ−Ｆ）。スキャッチャード解析によるＨＥＲ２−ＴＤＢの標的アーム結合親和性（ＫＤ＝５．４ｎＭ、図１Ｅ）は、一価のトラスツズマブＦａｂと類似しており（ＫＤ＝３．９ｎＭ）、ＨＥＲ２に対する二価トラスツズマブの親和性（ＫＤ＝０．７ｎＭ）より低かった。Ｊｕｒｋａｔ細胞に対するＣＤ３アームの結合親和性についてのＫＤは、４．７ｎＭであった（示さず）。ＨＥＲ２−ＴＤＢがＳＫＢＲ３増殖を直接阻害する能力は、二価トラスツズマブと比較して低減された（図１Ｆ）。大腸菌において産生された抗体は、グリコシル化されず、抗体依存性細胞媒介性細胞傷害（ＡＤＣＣ）を媒介するために必要とされるＦｃγＲ結合の障害を生じる（Jefferis, Trends in pharmacological sciences, 30:356-62, 2009；Simmons等, Journal of immunological methods, 263:133-47, 2002）。大腸菌が産生したトラスツズマブ、及びＨＥＲ２  ＴＤＢは、ＮＫ細胞媒介性ＡＤＣＣを誘導できなかった（図１Ｇ）。
【０２９９】
標的依存的Ｔ細胞活性化及び細胞傷害性
ＣＤ８＋細胞を、ＨＥＲ２−ＴＤＢ、又はヒトＨＥＲ２を発現しない標的細胞（ＢＪＡＢ細胞、図２Ａ）と共にインキュベートした場合、Ｔ細胞活性化は検出されなかった。堅固なＴ細胞活性化が、ＨＥＲ２＋ＳＫＢＲ３細胞を標的として使用した場合に、細胞傷害性顆粒の放出を伴って見られた。可溶型パーフォリン、グランザイムＡ及びＢは、ＥＬＩＳＡによって増殖培地において検出されたが（図２Ｂ）、全ての重要な成分（ＨＥＲ２−ＴＤＢ、Ｔ細胞、ＨＥＲ２発現細胞）を反応に含めた場合だけであった。顕著なＨＥＲ２−ＴＤＢと一致した顆粒エキソサイトーシスは、カスパーゼ３／７活性の上昇、アポトーシス及び細胞傷害性（乳酸デヒドロゲナーゼ（ＬＤＨ）放出；図２Ｃ）を誘導した。
【０３００】
ベクタートランスフェクトされた３Ｔ３−細胞の死滅は検出されなかった（図２Ｄ）；対照的に、ＨＥＲ２トランスフェクトされた３Ｔ３−細胞は、非常に効率的に死滅された。死滅アッセイへのＨＥＲ２−ＥＣＤ又はトラスツズマブＦａｂの添加は、死滅活性を効率的に阻害した（図２Ｅ）。死滅のＴ細胞依存を確認するために、ＣＤ３＋細胞を、ＰＢＭＣから枯渇させた（図２Ｆ）。この枯渇は、標的細胞死滅活性の喪失を生じた。
【０３０１】
ＨＥＲ２−ＴＤＢによって誘導されるＴ細胞活性化及び死滅の反応速度論
ＨＥＲ２−ＴＤＢ治療を開始した４時間後に、Ｔ細胞活性化の早期徴候（ＣＤ６９）が出現した（図３Ａ）。しかし、後期活性化マーカー（細胞外ＣＤ１０７ａ）は、２４時間の時点で、後に検出された。Ｔ細胞の活性化は、ＨＥＲ２＋乳がん細胞の死滅に反映された（図３Ａ）。顕著な死滅活性は、４−１２時間の時点では検出されなかった。堅固な死滅は、２４時間の時点で検出され、死滅活性は、経時的に増加した。
【０３０２】
ＨＥＲ２−ＴＤＢは、Ｔ細胞増殖を誘導する
細胞傷害性は、エフェクター細胞滴定によって有意に低減された（図３Ｂ）。しかし、≦１：１のＥ：Ｔ比を用いた場合でさえ、弱いＬＤＨシグナル及びＴ細胞の堅固な活性化が検出された。ＨＥＲ２−ＴＤＢがＴ細胞増殖を誘導するかどうかを調査するために、ＣＤ８＋Ｔ細胞、標的細胞（ＳＫＢＲ３）及び０．１ｕｇ／ｍｌ  ＨＥＲ２−ＴＤＢを共培養し、その後、標的細胞及びＨＥＲ２−ＴＤＢの非存在下でＴ細胞培養を行った。３日後、ＴＤＢ及び標的細胞でパルスしたＴ細胞の７５％が細胞分裂を経たが（図４）、細胞数は増加しなかった。増殖培地にＩＬ−２（２０ｎｇ／ｍｌ）を補充すると、ＣＤ８＋細胞に生存シグナルが提供され、堅固なＴ細胞増殖がＴ細胞において検出されたが、ＨＥＲ２−ＴＤＢ及び標的細胞の両方にこれらを曝露させた場合だけであった（図４）。
【０３０３】
ＨＥＲ２−ＴＤＢ活性は、標的細胞のＨＥＲ２発現レベルと相関する
標的コピー数とＴＤＢ活性との間の関連性を調査するために、細胞膜上に所定の数のＨＥＲ２受容体を有するがん細胞株のパネルを選択した（図５Ａ及びＥ、（Aguilar等, Oncogene, 18:6050-62, 1999））。ＨＥＲ２増幅／過剰発現細胞株は、ＴＤＢ媒介性死滅に対して有意により感受性であり（ｐ＝０．０１５、ｔ検定）、フェムトモルから低ピコモル濃度において、効率的に溶解された（ＥＣ５０＝０．８−３ｐＭ；図５Ｂ）。低レベルのＨＥＲ２を発現する細胞株は、ＨＥＲ２−ＴＤＢ抗体に対する感受性が有意に低かった（ＥＣ５０＝３３−５１ｐＭ）。＜１０００コピーの低い標的抗原が、Ｔ細胞死滅を支持するのに十分であった。
【０３０４】
次に、ＭＣＦ７（低ＨＥＲ２発現）又はＢＪＡＢ細胞（ＨＥＲ２発現なし）を、同じ死滅アッセイにおいて、ＨＥＲ２増幅ＳＫＢＲ３細胞を用いて共標的化した。ＭＣＦ７細胞の死滅は、ＳＫＢＲ３死滅についてのＥＣ５０では、検出可能ではなかった（図５Ｃ）。ＢＪＡＢ細胞の顕著な死滅は、いずれのＨＥＲ２−ＴＤＢ濃度においても、検出可能ではなかった（図５Ｄ）。
【０３０５】
非常に低い標的占有率が、ＴＤＢ活性に十分である
ＨＥＲ２−ＴＤＢについてのＥＣ５０におけるＨＥＲ２占有率を、式［Ｄ］／［Ｄ］＋ＫＤ（式中、Ｄ＝薬物であり、ＨＥＲ２−ＴＤＢについてのＫＤは、５．４ｎＭであった）を使用して計算した。全ての試験した細胞株において、１％未満の標的占有率が、効率的な死滅に十分であり（図５Ｅ）、高ＨＥＲ２発現細胞株の場合、必要とされる占有率は、さらに低かった（０．０１−０．０５％）。ＥＣ５０におけるＨＥＲ２に結合したＴＤＢの計算された絶対数は、低発現細胞株では１０−１５０の低さであった。これらの結果は、ＨＥＲ２−ＴＤＢの極端な力価を示し、ＴＣＲ誘発の研究と一致しており、１−２５ほどのわずかなＴＣＲが、Ｔ細胞応答を誘発するためにエンゲージされる必要があることを示唆している（Irvine等, Nature, 419:845-9, 2002; Purbhoo等, Nature immunology, 5:524-30, 2004；Sykulev等, Immunity, 4:565-71, 1996）。
【０３０６】
ＨＥＲ２−ＴＤＢは、抗ＨＥＲ２療法に対して難治性のＨＥＲ２＋がん細胞の死滅において効率的である。
次に、高レベルのＨＥＲ２を発現するが、トラスツズマブ及びラパチニブのインビトロでの直接的細胞効果に対して感受性でないことが以前に示されている細胞株を試験した（Junttila等, Cancer Cell, 15:429-40, 2009；Junttila 等, Breast Cancer Res Treat, 2010）。一部の細胞株について、ＰＩ３Ｋ触媒サブユニットにおける獲得された活性化突然変異（ＫＰＬ４、ＨＣＣ２０２）に起因する、又はＰＴＥＮ喪失（ＨＣＣ１５９６）によるＰＩ３Ｋ経路の活性化は、耐性を引き起こし得る。Ｔ−ＤＭ１に対するこれらの細胞株の感受性は、以前に報告されている（Junttila等, Breast Cancer Res Treat, 2010; Lewis Phillips等, Cancer Res., 68:9280-90, 2008）。ＨＥＲ２−ＴＤＢ媒介性死滅についてのＥＣ５０は、フェムトモル又は低ピコモル範囲であった（図６Ａ）。さらに、ＨＥＲ２−ＴＤＢは、ＨＥＲ２＋肺がん細胞を死滅させるのに有効であった。２つの独立した細胞株モデル（ＢＴ４７４、図６Ｂ−Ｃ；ＫＰＬ−４、示さず）を使用して、Ｔ−ＤＭ１に対する獲得された耐性は、ＨＥＲ２−ＴＤＢに対する感受性に影響を与えなかった。
【０３０７】
ラットにおけるＨＥＲ２−ＴＤＢの薬物動態
ＨＥＲ２−ＴＤＢの薬物動態（ＰＫ）プロファイルを評価するために、Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットに、１０ｍｇ／ｋｇのＨＥＲ２−ＴＤＢ又はトラスツズマブのいずれかの単一静脈内（ＩＶ）用量を投与した。ＨＥＲ２−ＴＤＢは、ラットＣＤ３ともラットＨＥＲ２とも交差反応せず、短い分配期及び減速された排除期を伴う、ＩｇＧ１に典型的な二相性動態を示した（図７）。ＨＥＲ２−ＴＤＢのクリアランス及び半減期の両方が、トラスツズマブと類似であり、ラットにおける典型的ＩｇＧ１の予測された範囲内であった。
【０３０８】
ＨＥＲ２−ＴＤＢは、免疫不全マウスにおいて腫瘍増殖をインビボで阻害する
ＨＥＲ２−ＴＤＢのインビボ有効性を、内因性の機能的Ｔ及びＢ細胞を欠き、低減されたレベルのＮＫ、ＤＣ及びマクロファージ細胞型を有する、ＮＯＤ−ＳＣＩＤマウスにおいて試験した。ＭＣＦ７−ｎｅｏ／ＨＥＲ２細胞を、健康なドナー由来の非活性化ヒトＰＢＭＣと一緒に、マウスの乳房脂肪体に移植した。マウスに、腫瘍細胞接種の当日に開始して、０．５ｍｇ／ｋｇのＨＥＲ２−ＴＤＢ又はコントロール−ＴＤＢを、週に１回のスケジュールで、静脈内投薬した。ＨＥＲ２−ＴＤＢは、ＨＥＲ２発現腫瘍の増殖を予防した（図８Ａ）。予測されたように、ｈｕＰＢＭＣを省いた場合、マウスにおいて有効性は検出されなかった（図１５Ａ）。ＨＥＲ２−ＴＤＢと同じＣＤ３アームを共有する（しかし、ＭＣＦ７−ｎｅｏ／ＨＥＲ２、ヒトＰＢＭＣ又はマウス細胞に結合しない無関係な標的アームを有する）コントロールＴＤＢは、腫瘍増殖に対して影響を有さなかった（図１５Ｂ）。
【０３０９】
ＨＥＲ２−ＴＤＢは、ｈｕＨＥＲ２トランスジェニックマウスにおける大きい乳房腫瘍の縮小を引き起こす
免疫適格性マウスにおいてＨＥＲ２−ＴＤＢの活性をモデル化するために、ヒトＭＭＴＶ−ｈｕＨＥＲ２トランスジェニックマウスを使用し（Finkle等; Clinical Cancer Research; 10:2499-511; 2004）、マウスＣＤ３反応性抗体クローン２Ｃ１１（Leo等, Proc Natl Acad Sci USA, 84:1374-8, 1987）を使用する代用ＴＤＢを生成した。４Ｄ５／２Ｃ１１−ＴＤＢのインビトロ活性は、ヒトＣＤ３反応性ＨＥＲ２−ＴＤＢと類似していた（図１０）。１つの腫瘍を除き、４Ｄ５／２Ｃ１１−ＴＤＢは、縮小を生じた（図８Ｂ−Ｃ）。＞５０％腫瘍縮小が、５７％のマウスにおいて検出され、４３％のマウスは、検出可能な腫瘍を有さなかった。応答者は、治療の開始時に＞１０００ｍｍ３であった腫瘍を含んだ（図８Ｄ）。腫瘍増殖は、ＣＤ３アームがヒトＣＤ３特異的に切り替わった、又は標的アームが無関係なものに切り替わったコントロールＴＤＢによっては、影響を受けなかった（図８Ｅ）。
【０３１０】
ＨＥＲ２−ＴＤＢは、免疫適格性マウスにおける確立された腫瘍の増殖を阻害する
ヒトＣＤ３εトランスジェニックマウス（ＣＤ３−ＴＧ、（de la Hera等, J Exp Med., 173:7-17, 1991））を使用して、免疫適格性マウスにおいてＨＥＲ２−ＴＤＢの活性をモデル化した。ＣＤ３−ＴＧ  Ｔ細胞は、それぞれのＢａｌｂ／ｃマウス又はヒトＴ細胞のおよそ５０％で、マウス及びヒトの両方のＣＤ３を発現する（図９）。ＣＤ３−ＴＧ  Ｔ細胞は、ヒトＨＥＲ２発現標的細胞をインビトロで死滅させたが（図１０）、マウス脾臓Ｔ細胞の死滅活性は、ヒト末梢Ｔ細胞と比較して、一貫してより低かった。ヒトＨＥＲ２トランスフェクトされたＣＴ２６腫瘍細胞を、ＣＤ３−ＴＧマウスにおいて皮下で増殖させ、確立された腫瘍を、週に１回の０．５ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ用量のＨＥＲ２−ＴＤＢで治療した。ＨＥＲ２−ＴＤＢは、確立された腫瘍の増殖を明確に阻害したが、この効果は一過性であり、完全寛解は見られなかった（図８Ｆ）。ＨＥＲ２−ＴＤＢは、非ＣＤ３トランスジェニックマウスにおいて影響を有さなかったので（図１１）、ＨＥＲ２−ＴＤＢの活性は、Ｔ細胞に依存した。４Ｄ５／２Ｃ１１  ＴＤＢを使用してＢａｌｂ／ｃマウスにおいて検出されたインビボ応答は、ヒト特異的ＣＤ３アームベースのＴＤＢを用いてＣＤ３−ＴＧマウスにおいて見られた応答と類似であった（図８Ｆ−Ｇ）。不完全寛解にもかかわらず、ＨＥＲ２−ＴＤＢは、腫瘍進行までの時間を有意に延長させた（ログランク検定、ｐ値＜０．０００１）。無関係な腫瘍アームを有するコントロール−ＴＤＢは、腫瘍増殖に対して影響を有さなかった。さらに、これらの腫瘍は、Ｔ−ＤＭ１に対して非感受性であった（図８Ｇ）。
【０３１１】
標的細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現は、ＨＥＲ２−ＴＤＢ活性を阻害する。
ＣＴ２６−ＨＥＲ２腫瘍の細胞組成をさらに分析して、不完全な腫瘍応答の特徴を明らかにした。ＣＴ２６−ＨＥＲ２腫瘍中のＣＤ４５＋細胞の１０−３０％は、ＣＤ８＋Ｔ細胞であった（図１２−１３）。ほとんど全てのＴ細胞は、活性化のマーカーを示し、ＰＤ−１について陽性であった（８０−９５％ＣＤ６９＋、９５％ＰＤ−１＋）。全てのＣＤ４５−細胞は、ＰＤ−Ｌ１について陽性であった。ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１シグナル伝達がＨＥＲ２−ＴＤＢ活性に干渉するかどうかを試験するために、ヒトＴ細胞を使用した。Ｔ細胞におけるＰＤ−１の上方調節が、ＳＫＢＲ３細胞及びＨＥＲ２−ＴＤＢとの一晩共培養の際に検出された（図１４Ａ）。次いで、Ｔ細胞を、ＰＤ−Ｌ１又はベクタートランスフェクトされた２９３細胞上に移した。２９３細胞は、低レベルのＨＥＲ２を発現し、プライムされたＴ細胞は、２９３細胞を効率的に死滅させたが、ＨＥＲ２−ＴＤＢを添加した場合のみであった（図１４Ｂ）。２９３細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現は、死滅活性を有意に阻害したが、この阻害は、ＰＤ−Ｌ１ブロッキング抗体によって完全に逆転された。これらの結果を合わせると、ＨＥＲ２−ＴＤＢ及び抗ＰＤ−Ｌ１併用治療の治療的利益が実証される。
【０３１２】
ＨＥＲ２−ＴＤＢ＋抗ＰＤＬ１組合せは、確立されたＣＴ２６−ＨＥＲ２腫瘍の治療において有効である。
ＣＤ３−ＴＧマウスを使用する次の実験において、類似の一過性であるが顕著な応答が、ＨＥＲ２−ＴＤＢで見られた。以前の研究とは対照的に、２の完全寛解が観察された（図１４Ｃ）。腫瘍増殖は、コントロールマウスと比較して、単一薬剤コホートの両方において有意により緩徐であり、ＨＥＲ２−ＴＤＢ及びＰＤ−Ｌ１遮断の組合せは、応答をさらに改善した（図１４Ｃ）。組合せは、耐久性のある応答を生じた；最初の用量の８０日後に研究を終結するまで、マウスの６０％は、腫瘍なしで生存した（示さず）。反復研究において（図１４Ｄ）、全てのマウスがこの組合せに応答し、８２％が完全寛解を示し、腫瘍増殖は、この組合せコホート中の１匹のマウスを除いて、この治療によって制御された。まとめると、ＨＥＲ２−ＴＤＢと抗ＰＤ−Ｌ１免疫療法との組合せは、腫瘍増殖の増強された阻害、増加した奏功率及び耐久性のある応答を生じた。
【０３１３】
ＨＥＲ２−ＴＤＢの活性を、この研究において特徴を明らかにしたところ、ＨＥＲ２結合なしのＴ細胞活性化の証拠は見出されなかった。標的発現細胞が存在したとき、ＨＥＲ２−ＴＤＢ治療は、Ｔ細胞の堅固な活性化、細胞傷害性顆粒の放出、及びＨＥＲ２発現細胞の死を生じた。重要なことに、非標的発現細胞に対するバイスタンダー効果は、同じ培養物中のほとんどのＨＥＲ２＋細胞が死滅される条件下では、検出されなかった。ＨＥＲ２−ＴＤＢは、腫瘍浸潤性リンパ球の増幅のために重要であり得るＴ細胞の増殖及びポリクローン増殖を誘導した。
【０３１４】
ＨＥＲ２−ＴＤＢの力価は、一貫して、低ピコモルからフェムトモル範囲であった。さらに、１０−５００ほどの少ないＨＥＲ２結合ＴＤＢが、顕著なインビトロ細胞傷害性を誘導するのに十分であった。原形質膜上の〜１０００ほどの少ないコピーのＨＥＲ２が、死滅を誘導するのに十分であった。これらの研究は、標的発現レベルとＨＥＲ２−ＴＤＢに対するインビトロ感受性との間の相関もまた実証した。
【０３１５】
最後に、ＨＥＲ２−ＴＤＢによるＴ細胞死滅活性の動員は、ＨＥＲ２発現に依存するが、ＨＥＲ２シグナル伝達経路には非依存的であり、これは、ＨＥＲ２−ＴＤＢが、現行の抗ＨＥＲ２療法に対して難治性の腫瘍の治療において効率的であり得ることを示唆している。したがって、データは、感受性細胞と比較して、複数のトラスツズマブ／ラパチニブ耐性細胞株の治療における等しい活性を実証した。これらの細胞における耐性は、ＨＥＲ２経路に影響を与える種々の機構によって生成される。本明細書に示されるデータは、ＨＥＲ２−ＴＤＢを使用することによって代替的作用機序に切り替えることで、抗体−薬物コンジュゲート（例えば、Ｔ−ＤＭ１）、標的化低分子阻害剤（例えば、ラパチニブ）及び経路のシグナル伝達をブロックする治療モノクローナル抗体（例えば、トラスツズマブ）に対する耐性を広く克服することが可能になり得ることを示唆している。この研究は、ＭＭＴＶ−ｈｕＨＥＲ２トランスジェニックマウスにおける劇的な応答を含む、４つの独立したモデル系を使用したＨＥＲ２−ＴＤＢの強力なインビボ活性を実証した。ＨｕＣＤ３トランスジェニックマウスは、ｈｕＣＤ３標的化分子についての新規有効性モデルとして使用され得る。重要なことに、この研究は、腫瘍細胞によって発現されるＰＤ−Ｌ１が、Ｔ細胞動員抗体の活性を阻害し得ること、及びこの阻害が抗ＰＤ−Ｌ１抗体によって逆転され得ることを発見した。この知見は、大きな診断的影響を有するＴ細胞動員分子についての潜在的な一般的耐性機構を示唆している。この知見はまた、応答の顕著な増強及び耐久性のある長期治癒を生じた、ＨＥＲ２−ＴＤＢとＰＤ−Ｌ１遮断との組合せについての合理的な機構を提供する。
【０３１６】
まとめると、この研究は、現行のＨＥＲ２標的化療法に対して耐性の細胞において広く有効な、代替的な極度に強力な作用機序を有する、ＨＥＲ２＋乳がんに対する新たな免疫療法を提示する。いくつかの顕著な進歩が、二重特異性Ｔ細胞動員抗体に提供される：ｉ）重要な耐性機構を特徴付ける、ｉｉ）潜在的な診断剤を発見する、ｉｉｉ）新規ｈｕＣＤ３トランスジェニック有効性モデルを導入する、及びｉｖ）天然構造を有する全長抗体に基づくテクノロジーを使用することによって、薬物様特性を顕著に改善する。２つの免疫療法を組み合わせることの利益が実証された：Ｔ細胞抑制性ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１シグナル伝達を阻害することと合わせた、Ｔ細胞活性の直接的ポリクローナル動員）、増強されかつ耐久性のある長期応答を生じる。
【０３１７】
実施例で使用した抗体の配列
α−ＰＤＬ１軽鎖可変領域：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）
α−ＰＤＬ１重鎖可変領域：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫ（配列番号２６）
α−ＰＤＬ１全長軽鎖：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号３３）
α−ＰＤＬ１全長重鎖：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＳＳＫＳＴＳＧＧＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＱＴＹＩＣＮＶＮＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＫＶＥＰＫＳＣＤＫＴＨＴＣＰＰＣＰＡＰＥＬＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＨＥＤＰＥＶＫＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＹＡＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＡＬＰＡＰＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＲＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＫＬＴＶＤＫＳＲＷＱＱＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＰＧ（配列番号３２）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ−Ｅ】
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【図８Ｆ−Ｇ】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【配列表】
2019142900000001.app
【手続補正書】
【提出日】令和1年5月9日(2019.5.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストを含む、個体において抗ＨＥＲ２抗体と組み合わせてがんを治療する又はその進行を遅延させるための、或いはがんを有する個体において抗ＨＥＲ２抗体と組み合わせて免疫機能を増強するための医薬であって、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体であり、該抗ＨＥＲ２抗体が、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む二重特異性抗体である、医薬。
【請求項２】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害するか、Ｂ７−１へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害するか、或いはＰＤ−１及びＢ７−１の両方へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、請求項１に記載の医薬。
【請求項３】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＭＤＸ−１１０５及びＭＥＤＩ４７３６からなる群から選択される、請求項１に記載の医薬。
【請求項４】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体が、配列番号１９のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号２０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号２１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖；並びに配列番号２２のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号２３のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号２４のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含み、任意選択的に、配列番号２５のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域及び配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１に記載の医薬。
【請求項５】
二重特異性抗体の第１の抗原結合ドメインが、配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号５０のＨＶＲ−Ｈ２配列及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）並びに配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）を含み；
任意選択的に、重鎖可変領域（ＶＨＨＥＲ２）が、配列番号３４のアミノ酸配列を含み、及び軽鎖可変領域（ＶＬＨＥＲ２）が、配列番号３５のアミノ酸配列を含み；
第２の抗原結合ドメインが、ヒトＣＤ３ポリペプチドに結合し；
任意選択的に、ＣＤ３ポリペプチドが、ヒトＣＤ３εポリペプチド又はヒトＣＤ３γポリペプチドであり；
任意選択的に、第２の抗原結合ドメインが、他のＴＣＲサブユニットと会合した天然Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）複合体中のヒトＣＤ３εポリペプチド又はヒトＣＤ３γポリペプチドに結合する、請求項１から４の何れか一項に記載の医薬。
【請求項６】
二重特異性抗体が、第１の抗原結合ドメイン及び第２の抗原結合ドメインを含む単鎖二重特異性抗体であり；任意選択的に、単鎖二重特異性抗体が、Ｎ末端からＣ末端へと配置された、（１）ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、（２）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２、（３）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＨＥＲ２、（４）ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２−ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３、（５）ＶＬＨＥＲ２−ＶＨＨＥＲ２−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、又は（６）ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３−ＶＨＨＥＲ２−ＶＬＨＥＲ２からなる群から選択される可変領域を含む、請求項５に記載の医薬。
【請求項７】
（ａ）二重特異性抗体の第１の抗原結合ドメインが、１又は複数の重鎖定常ドメインを含み、１又は複数の重鎖定常ドメインが、第１のＣＨ１（ＣＨ１１）ドメイン、第１のＣＨ２（ＣＨ２１）ドメイン、第１のＣＨ３（ＣＨ３１）ドメインから選択され、（ｂ）二重特異性抗体の第２の抗原結合ドメインが、１又は複数の重鎖定常ドメインを含み、１又は複数の重鎖定常ドメインが、第２のＣＨ１（ＣＨ１２）ドメイン、第２のＣＨ２（ＣＨ２２）ドメイン及び第２のＣＨ３（ＣＨ３２）ドメインから選択され；
任意選択的に、第１の抗原結合ドメインの１又は複数の重鎖定常ドメインのうち少なくとも１つが、第２の抗原結合ドメインの別の重鎖定常ドメインと対になっており；および
任意選択的に、ＣＨ３１及びＣＨ３２ドメインが、各々、突出又は空洞を含み、ＣＨ３１ドメイン中の突出又は空洞が、それぞれ、ＣＨ３２ドメイン中の空洞又は突出において位置付け可能であり、ＣＨ３１及びＣＨ３２ドメインが、任意選択的に、前記突出と空洞との間の接触面において接触するか；または
任意選択的に、ＣＨ２１及びＣＨ２２ドメインが、各々、突出又は空洞を含み、ＣＨ２１ドメイン中の突出又は空洞が、それぞれ、ＣＨ２２ドメイン中の空洞又は突出において位置付け可能であり、ＣＨ２１及びＣＨ２２ドメインが、任意選択的に、前記突出と空洞との間の接触面において接触する、
請求項５に記載の医薬。
【請求項８】
二重特異性抗体が、非グリコシル化部位突然変異を含み；
任意選択的に、非グリコシル化部位突然変異が置換突然変異であり；
任意選択的に、置換突然変異が、アミノ酸残基Ｎ２９７、Ｌ２３４、Ｌ２３５及び／又はＤ２６５（ＥＵ番号付け）にあり；
任意選択的に、置換突然変異が、Ｎ２９７Ｇ、Ｎ２９７Ａ、Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ及びＤ２６５Ａからなる群から選択され；
任意選択的に、置換突然変異が、Ｄ２６５Ａ突然変異及びＮ２９７Ｇ突然変異であり；
非グリコシル化部位突然変異が、任意選択的に、二重特異性抗体のエフェクター機能を低減させる、
請求項１から７の何れか一項に記載の医薬。
【請求項９】
がんがＨＥＲ２陽性がんであって、任意選択的に、がんが、乳がん、肺がん、卵巣がん、胃がん、膀胱がん、膵臓がん、子宮内膜がん、結腸がん、腎臓がん、食道がん又は前立腺がんである、請求項１から８のいずれか一項に記載の医薬。
【請求項１０】
個体中のがん細胞が、ＰＤ−Ｌ１を発現する、請求項１に記載の医薬。
【請求項１１】
個体が、ＨＥＲ２標的化療法に対して耐性又は難治性であるがんを有し、任意選択的に、ＨＥＲ２標的化療法が、抗ＨＥＲ２抗体又はＨＥＲ２経路の阻害剤による治療であり、任意選択的に、ＨＥＲ２標的化療法が、トラスツズマブ、ペルツズマブ、アド−トラスツズマブエムタンシン又はラパチニブによる治療である、請求項１に記載の医薬。
【請求項１２】
二重特異性抗体が、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストの前に、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストと同時に、又はＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストの後に投与される、請求項１から１１の何れか一項に記載の医薬。
【請求項１３】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及び／又は二重特異性抗体が、静脈内、筋肉内、皮下、局所、経口、経皮、腹腔内、眼窩内、移植により、吸入により、髄腔内、脳室内又は鼻腔内投与される、請求項１から１２の何れか一項に記載の医薬。
【請求項１４】
さらに、がんを治療する又はその進行を遅延させるための化学療法剤を組み合わせる、請求項１から１３の何れか一項に記載の医薬。
【請求項１５】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための医薬の製造におけるヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストの使用であって、医薬は、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含み、治療は、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせた医薬の投与を含み、該抗ＨＥＲ２抗体が、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む二重特異性抗体であり、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体である、使用。
【請求項１６】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための医薬の製造における抗ＨＥＲ２抗体の使用であって、医薬は、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含み、該抗ＨＥＲ２抗体が、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む二重特異性抗体であり、治療は、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせた医薬の投与を含み、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体である、使用。
【請求項１７】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるのに使用するための、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物であって、治療は、第２の組成物と組み合わせた前記組成物の投与を含み、第２の組成物は、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含み、該抗ＨＥＲ２抗体が、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む二重特異性抗体であり、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体である、組成物。
【請求項１８】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるのに使用するための、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物であって、治療は、第２の組成物と組み合わせた前記組成物の投与を含み、第２の組成物は、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含み、該抗ＨＥＲ２抗体が、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む二重特異性抗体であり、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体である、組成物。
【請求項１９】
個体において、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む二重特異性抗ＨＥＲ２抗体並びに任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせてがんを治療する又はその進行を遅延させるためのキットであって、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む医薬、並びに個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための、二重特異性抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせた医薬の投与についての説明書を含む添付文書を含み、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体である、キット。
【請求項２０】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるためのキットであって、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む第１の医薬、並びに抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む第２の医薬を含み、該抗ＨＥＲ２抗体が、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む二重特異性抗体であり、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体である、キット。
【請求項２１】
個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための第１の医薬及び第２の医薬の投与についての説明書を含む添付文書をさらに含む、請求項２０に記載のキット。
【請求項２２】
個体において、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせてがんを治療する又はその進行を遅延させるためのキットであって、抗ＨＥＲ２抗体及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む医薬、並びに個体においてがんを治療する又はその進行を遅延させるための、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及び任意選択の薬学的に許容される担体を含む組成物と組み合わせた医薬の投与についての説明書を含む添付文書を含み、該抗ＨＥＲ２抗体が、ＨＥＲ２に結合する第１の抗原結合ドメイン及びＣＤ３に結合する第２の抗原結合ドメインを含む二重特異性抗体であり、ヒトＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体である、キット。
【外国語明細書】
2019142900000001.pdf