(57)【要約】【課題】長期間の使用などにより摺動部材が摩耗したときでも、円滑な摺動性を確保することができるスライド機構を提供する。【解決手段】スライド機構１は、本体部材１０と、ガイドレール２の上面と本体部材１０のとの間に設けられたライナー１２と、本体部材１０の側壁部１０ｂとガイドレール２の側面との間に設けられたギブ１３と、ギブ１３と互いに当接する押圧板１４と、押圧板１４をギブ１３側に押圧する止めねじ２２と、押圧板１４と側壁部１０ｂとの間隔を調整する調整ボルト２１と、を備える。左ギブ１３の傾斜面１３ｄと、右ギブ１３の傾斜面１３ｄとは、上方に向かうほど、互いの間隔がより大きくなるように構成されている。【選択図】図６
2019167969.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
直線状に延設された案内部材上をスライドするスライド機構であって、
前記案内部材の上面と対向する上壁部と、当該上壁部の両側端から下方にそれぞれ延び、前記案内部材の両側面に対向する一対の側壁部とを有する本体部材と、
前記案内部材の前記上面に当接するように当該本体部材の前記上壁部に設けられ、当該上面との当接面に滑性を有する第１摺動部材と、
前記本体部材の前記一対の側壁部と前記案内部材の両側面との間に位置するように前記本体部材にそれぞれ設けられ、当該両側面にそれぞれ当接するとともに、当該両側面との当接面に滑性を有する一対の第２摺動部材と、
前記一対の側壁部の各々と前記一対の第２摺動部材の各々との間に位置するように前記本体部材に設けられ、当該各第２摺動部材と互いに当接する当接部材と、
当該当接部材を当該各側壁部から離間するように前記各第２摺動部材側に押圧する押圧手段と、
前記当接部材と前記各側壁部との間隔を調整するとともに、当該調整した間隔を保持する調整保持手段と、
を備え、
前記各第２摺動部材の前記当接面は、前記案内部材の両側面の各々に下側から当接する部位を有するように構成されており、
前記一対の第２摺動部材の一方と前記当接部材との当接面である第１当接面と、前記一対の第２摺動部材の他方と前記当接部材との当接面である第２当接面とは、上方に向かうほど、互いの間隔がより大きくなる部位を有するように構成されていることを特徴とするスライド機構。
【請求項２】
直線状に延設された案内部材上をスライドするスライド機構であって、
前記案内部材の上面と対向する上壁部と、当該上壁部の両側端から下方にそれぞれ延び、前記案内部材の両側面に対向する一対の側壁部とを有する本体部材と、
前記案内部材の前記上面に当接するように当該本体部材の前記上壁部に設けられ、当該上面との当接面に滑性を有する第１摺動部材と、
前記本体部材の前記一対の側壁部と前記案内部材の両側面との間に位置するように前記本体部材にそれぞれ設けられ、当該両側面にそれぞれ当接するとともに、当該両側面との当接面に滑性を有する一対の第２摺動部材と、
前記一対の側壁部の一方と、当該一方の側壁部に対向する前記一対の第２摺動部材の一方との間に位置するように前記本体部材に設けられ、当該一方の第２摺動部材と互いに当接する当接部材と、
当該当接部材を前記一方の側壁部から離間するように前記一方の第２摺動部材側に押圧する押圧手段と、
前記当接部材と前記一方の側壁部との間隔を調整するとともに、当該調整した間隔を保持する調整保持手段と、
を備え、
前記一対の第２摺動部材の各々の前記当接面は、前記案内部材の両側面の各々に下側から当接する部位を有するように構成されており、
前記一対の側壁部の他方は、前記一対の第２摺動部材の他方と当接しており、
前記一方の第２摺動部材と前記当接部材との当接面である第１当接面と、前記他方の第２摺動部材と前記他方の側壁部との当接面である第２当接面とは、上方に向かうほど、互いの間隔がより大きくなる部位を有するように構成されていることを特徴とするスライド機構。
【請求項３】
前記第１当接面と前記第２当接面は、前記案内部材の延設方向に沿って延びるとともに、当該延設方向に沿う鉛直面を間にして互いに面対称に配置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のスライド機構。
【請求項４】
前記第１当接面と前記第２当接面は、前記案内部材の延設方向に沿って延びるとともに、当該延設方向に沿う鉛直面に対して互いに異なる傾斜角度で配置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のスライド機構。
【請求項５】
前記各第２摺動部材の前記当接面の前記案内部材の前記各側面に下側から当接する前記部位は、前記案内部材の延設方向を垂線方向とする横断面において、内側に向かって凸の円弧状の凸部の上側の表面であることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載のスライド機構。
【請求項６】
前記各第２摺動部材の前記当接面の前記案内部材の前記各側面に下側から当接する前記部位は、前記案内部材の延設方向を垂線方向とする横断面において、内側に向かって凸の台形状の凸部の上側の表面であることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載のスライド機構。
【請求項７】
前記第１当接面と前記第２当接面における、上方に向かうほど、互いの間隔がより大きくなる前記部位は、一定角度の傾斜面であることを特徴とする請求項１ないし６のいずれかに記載のスライド機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、直線状に延設された案内部材上をスライドするスライド機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、スライド機構として、特許文献１に記載されたものが知られている。このスライド機構は、直線状のガイドレール上をスライドするものであり、本体部材、上摺動部材及び２つの横摺動部材などを備えている。この本体部材は、天壁部と、その両側端から下方に延びる２つの側壁部とを備えており、この天壁部とガイドレールとの間には、上摺動部材が配置されている。
【０００３】
また、２つの横摺動部材はそれぞれ、２つの側壁部とガイドレールの側面との間に配置され、ガイドレールの側面の溝に嵌合しているとともに、取付ボルトを介して２つの側壁部に固定されている。さらに、２つの側壁部の一方には、調整ボルトが設けられている。この調整ボルトは、２つの横摺動部材とガイドレールの両側面との間に隙間が発生した場合、スライド機構のスライド時にがたつきが発生してしまうので、そのようながたつきを解消するために、調整ボルトを締め付けることで、上記の隙間を減少させるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実公昭６２−８２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１のスライド機構によれば、長期間の使用などに伴って、上摺動部材や横摺動部材が摩耗した場合、上述したように、調整ボルトを締め付けることで、２つの横摺動部材とガイドレールの両側面との間の隙間を減少させることができるものの、上摺動部材とガイドレールとの間の隙間を適切に減少させることができず、円滑な摺動性を確保しにくくなってしまう可能性がある。
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するためになされたもので、長期間の使用などにより摺動部材が摩耗したときでも、円滑な摺動性を確保することができるスライド機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明は、直線状に延設された案内部材上をスライドするスライド機構であって、案内部材の上面と対向する上壁部と、上壁部の両側端から下方にそれぞれ延び、案内部材の両側面に対向する一対の側壁部とを有する本体部材と、案内部材の上面に当接するように本体部材の上壁部に設けられ、上面との当接面に滑性を有する第１摺動部材と、本体部材の一対の側壁部と案内部材の両側面との間に位置するように本体部材にそれぞれ設けられ、両側面にそれぞれ当接するとともに、両側面との当接面に滑性を有する一対の第２摺動部材と、一対の側壁部の各々と一対の第２摺動部材の各々との間に位置するように本体部材に設けられ、各第２摺動部材と互いに当接する当接部材と、当接部材を各側壁部から離間するように各第２摺動部材側に押圧する押圧手段と、当接部材と各側壁部との間隔を調整するとともに、調整した間隔を保持する調整保持手段と、を備え、各第２摺動部材の当接面は、案内部材の両側面の各々に下側から当接する部位を有するように構成されており、一対の第２摺動部材の一方と当接部材との当接面である第１当接面と、一対の第２摺動部材の他方と当接部材との当接面である第２当接面とは、上方に向かうほど、互いの間隔がより大きくなる部位を有するように構成されていることを特徴とする。
【０００８】
このスライド機構によれば、スライド機構が案内部材上をスライドする際、第１摺動部材が滑性を有する当接面で案内部材の上面に当接し、一対の第２摺動部材が、滑性を有する当接面で案内部材の両側面にそれぞれ当接するので、スライド機構が長期間使用されるのに伴って、第１摺動部材及び一対の第２摺動部材が摩耗する可能性がある。そのように、一対の第２摺動部材の摩耗が発生した場合、当接部材が各第２摺動部材と互いに当接しており、この当接部材が押圧手段によって各側壁部から離間するように各第２摺動部材側に押圧されるので、２つの押圧手段により、一対の第２摺動部材を案内部材の両側面側に押圧し、両者の隙間を減少させることができるとともに、その状態を２つの調整保持手段によって保持することができる。
【０００９】
これに加えて、一対の第２摺動部材の一方と当接部材との接触面である第１接触面と、一対の第２摺動部材の他方と当接部材との接触面である第２接触面とが、上方に向かうほど、互いの間隔がより大きくなる部位を有するように構成されているので、当接部材が押圧手段によって第２摺動部材側に押圧されると、その押圧力の分力が第２摺動部材を上方に押し上げるように作用する。その際、各第２摺動部材の当接面は、案内部材の両側面の各々に下側から当接する部位を有するように構成されているので、２つの当接面を介して、この分力が第２摺動部材を介して案内部材の両側面を上方に押し上げるように作用し、それに起因する反力により、本体部材が下方に押し下げられることになる。それにより、第１摺動部材と案内部材の上面との隙間を減少させることができるとともに、その状態を２つの調整保持手段によって保持することができる。以上のように、長期間の使用などにより第１摺動部材及び一対の第２摺動部材が摩耗したときでも、これらと案内部材との間の隙間を適切に低減できるとともに、その状態を保持することができる。その結果、円滑な摺動性を確保することができる（なお、本明細書における「下側から当接する」ことは、斜め下側から当接することを含む）。
【００１０】
上記目的を達成するために、他の本発明は、直線状に延設された案内部材上をスライドするスライド機構であって、案内部材の上面と対向する上壁部と、上壁部の両側端から下方にそれぞれ延び、案内部材の両側面に対向する一対の側壁部とを有する本体部材と、案内部材の上面に当接するように本体部材の上壁部に設けられ、上面との当接面に滑性を有する第１摺動部材と、本体部材の一対の側壁部と案内部材の両側面との間に位置するように本体部材にそれぞれ設けられ、両側面にそれぞれ当接するとともに、両側面との当接面に滑性を有する一対の第２摺動部材と、一対の側壁部の一方と、一方の側壁部に対向する一対の第２摺動部材の一方との間に位置するように本体部材に設けられ、一方の第２摺動部材と互いに当接する当接部材と、当接部材を一方の側壁部から離間するように一方の第２摺動部材側に押圧する押圧手段と、当接部材と一方の側壁部との間隔を調整するとともに、調整した間隔を保持する調整保持手段と、を備え、一対の第２摺動部材の各々の当接面は、案内部材の両側面の各々に下側から当接する部位を有するように構成されており、一対の側壁部の他方は、一対の第２摺動部材の他方と当接しており、一方の第２摺動部材と当接部材との当接面である第１当接面と、他方の第２摺動部材と他方の側壁部との当接面である第２当接面とは、上方に向かうほど、互いの間隔がより大きくなる部位を有するように構成されていることを特徴とする。
【００１１】
このスライド機構によれば、スライド機構が案内部材上をスライドする際、第１摺動部材が滑性を有する当接面で案内部材の上面に当接し、一対の第２摺動部材が、滑性を有する当接面で案内部材の両側面にそれぞれ当接するので、スライド機構が長期間使用されるのに伴って、第１摺動部材及び一対の第２摺動部材が摩耗する可能性がある。そのように、一対の第２摺動部材の摩耗が発生した場合、当接部材が一方の第２摺動部材と互いに当接しており、この当接部材が押圧手段によって一方の側壁部から離間するように一方の第２摺動部材側に押圧されるので、押圧手段により、一方の第２摺動部材を案内部材の側面側に押圧すると、それに伴って、他方の第２摺動部材を案内部材の側面側に押圧することができる。それにより、一方の第２摺動部材と案内部材の両側面との隙間を減少させることができるとともに、その状態を調整保持手段によって保持することができる。
【００１２】
これに加えて、一方の第２摺動部材と当接部材との当接面である第１当接面と、他方の第２摺動部材と他方の側壁部との当接面である第２当接面とは、上方に向かうほど、互いの間隔がより大きくなる部位を有するように構成されているので、当接部材が押圧手段によって第２摺動部材側に押圧されると、その押圧力の分力が一方の第２摺動部材を上方に押し上げるように作用するとともに、他方の側壁部を介して、他方の第２摺動部材を上方に押し上げるように作用する。その際、一対の第２摺動部材の当接面は、案内部材の両側面の各々に下側から当接する部位を有するように構成されているので、２つの当接面を介して、この分力が第２摺動部材を介して案内部材の両側面を上方に押し上げるように作用し、それに起因する反力により、本体部材が下方に押し下げられることになる。それにより、第１摺動部材と案内部材の上面との隙間を減少させることができるとともに、その状態を調整保持手段によって保持することができる。以上のように、長期間の使用などにより第１摺動部材及び一対の第２摺動部材が摩耗したときでも、これらと案内部材との間の隙間を適切に低減できるとともに、その状態を保持することができる。その結果、円滑な摺動性を確保することができる。
【００１３】
本発明及び他の本発明において、第１当接面と第２当接面は、案内部材の延設方向に沿って延びるとともに、延設方向に沿う鉛直面を間にして互いに面対称に配置されていることが好ましい。
【００１４】
このスライド機構によれば、第１接触面と第２接触面は、案内部材の延設方向に沿って延びるとともに、延設方向に沿う鉛直面を間にして互いに面対称に配置されているので、案内部材の両側から均等な力を第１摺動部材に加えて、第１摺動部材と案内部材の上面との隙間を減少させることができる。それにより、第１摺動部材の片減りを抑制することができ、第１摺動部材の寿命を延ばすことができる。
【００１５】
本発明及び他の本発明において、第１当接面と第２当接面は、案内部材の延設方向に沿って延びるとともに、延設方向に沿う鉛直面に対して互いに異なる傾斜角度で配置されていることが好ましい。
【００１６】
このスライド機構によれば、第１接触面と第２接触面は、案内部材の延設方向に沿って延びるとともに、延設方向に沿う鉛直面に対して互いに異なる傾斜角度で配置されているので、第１摺動部材が片減りしやすい使用条件下にあるときでも、そのような第１摺動部材の片減りに対応しながら、第１摺動部材と案内部材の上面との隙間を減少させることができる。
【００１７】
本発明及び他の本発明において、各第２摺動部材の当接面の案内部材の各側面に下側から当接する部位は、案内部材の延設方向を垂線方向とする横断面において、内側に向かって凸の円弧状の凸部の上側の表面であることが好ましい。
【００１８】
本発明及び他の本発明において、各第２摺動部材の当接面の案内部材の各側面に下側から当接する部位は、案内部材の延設方向を垂線方向とする横断面において、内側に向かって凸の台形状の凸部の上側の表面であることが好ましい。
【００１９】
本発明及び他の本発明において、第１当接面と第２当接面における、上方に向かうほど、互いの間隔がより大きくなる部位は、一定角度の傾斜面であることが好ましい。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第１実施形態に係るスライド機構の構成を示す斜視図である。
【図２】スライド機構の構成を示す正面図である。
【図３】スライド機構の構成を示す平面図である。
【図４】スライド機構の構成を示す側面図である。
【図５】ガイドレールの正面図である。
【図６】図４のＡ−Ａ断面図である。
【図７】図４のＢ−Ｂ断面図である。
【図８】第１実施形態のガイドレール及びギブの構成を示す図である。
【図９】第２実施形態のガイドレール及びギブの構成を示す図である。
【図１０】第３実施形態のガイドレール及びギブの構成を示す図である。
【図１１】第４実施形態のガイドレール及びギブの構成を示す図である。
【図１２】第５実施形態のスライド機構の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、図面を参照しながら、本発明の一実施形態に係るスライド機構について説明する。図１〜４に示すように、本実施形態のスライド機構１は、案内部材としてのガイドレール２上に摺動自在に設けられ、物品などを載置して移送するのに用いられる。なお、以下の説明では、便宜上、図２の手前側を「前」、奥側を「後ろ」、左側を「左」、右側を「右」とそれぞれいう。また、同図は、ガイドレール２が水平に配置されている状態を示している。
【００２２】
ガイドレール２は、金属（例えば、ステンレス鋼又は機械構造用炭素鋼など）製の、直線状に延びるリニアガイドレールタイプのものであり、図５に示すように、その上面２ａ及び下面２ｂは互いに平行な平面として構成されている。
【００２３】
このガイドレール２の場合、左右の側面２ｃ，２ｃは、互いに面対称に構成されているので、以下、左側面２ｃを例にとって説明する。この左側面２ｃの中央部には、溝２ｄが形成されている。この溝２ｄは、前後方向に延びており、内側に向かって凸の、大径の円弧とその上端に連続する小径の円弧とを組み合わせた断面形状を有している。
【００２４】
さらに、左側面２ｃの上端部には、切欠部２ｅが形成されており、この切欠部２ｅは、前後方向に延びるとともに、内側に向かって凸の円弧状の断面形状を有している。また、左側面２ｃの溝２ｄと切欠部２ｅとの間は、外方に突出する凸部２ｆとなっている。左側面２ｃは、以上のように構成されており、右側面２ｃにも、左側面２ｃと同様に、溝２ｄ、切欠部２ｅ及び凸部２ｆが形成されている。
【００２５】
一方、スライド機構１は、本体部材１０及び前後の蓋板１１，１１を備えている。この本体部材１０は、金属（例えば、球状黒鉛鋳鉄、ねずみ鋳鉄、一般構造用圧延鋼又はステンレス鋼など）製のものであり、天壁部１０ａ及び左右の側壁部１０ｂ，１０ｂを備えている。天壁部１０ａ（上壁部）は、矩形の平面形状を備え、その上面と内面は互いに平行に構成されている。
【００２６】
天壁部１０ａの上面には、２つのボルト穴１０ｃ，１０ｃが形成されており、図示しないボルトがこれらのボルト穴１０ｃ，１０ｃに螺合することによって、物品移送用のテーブル（図示せず）などが天壁部１０ａに固定される。
【００２７】
また、本体部材１０の前後の端面は、互いに平行に形成されており、その前端面には、前蓋板１１が４つのねじ２０を介して固定され、後端面には、後蓋板１１が４つのねじ２０を介して固定されている。前蓋板１１は、金属板（例えば、冷間圧延鋼板又はステンレス鋼板など）で構成されており、その中央部の下側には、開口が形成されている。この開口の縁部は、ガイドレール２の外周の断面形状とほぼ同一で、ガイドレール２の表面に対して、隙間を有するような形状になっている。
【００２８】
この開口の形状により、スライド機構１は、ガイドレール２上を摺動するときに、前蓋板１１がガイドレール２に干渉することがなく、円滑に摺動することができる。前蓋板１１は以上のように構成されており、後蓋板１１も、前蓋板１１と同様に構成されている。
【００２９】
また、左右の側壁部１０ｂ，１０ｂの各々の前後方向の中央部付近には、２つのボルト孔１０ｄ（図６参照）が左右方向に貫通するように形成されており、これらのボルト孔１０ｄには、後述する調整ボルト２１（調整保持手段）が挿入されている。また、各側壁部１０ｂの前後方向の前後端部付近には、２つのねじ孔１０ｅ（図７参照）が左右方向に貫通するように形成されており、これらのねじ孔１０ｅには、後述する止めねじ２２（押圧手段）が螺合している。
【００３０】
次に、図６，７を参照しながら、スライド機構１の内部の構成について説明する。両図に示すように、スライド機構１は、ライナー１２、左右一対のギブ１３，１３、左右一対の押圧板１４，１４、調整ボルト２１及び止めねじ２２などを備えている。
【００３１】
ライナー１２（第１摺動部材）は、本体部材１０の天壁部１０ａの内面とガイドレール２の上面との間に配置されており、薄い矩形の金属板（例えば、冷間圧延鋼板、一般構造用圧延鋼板又はステンレス鋼板など）で構成されているとともに、その下面には、摺動被膜（図示せず）が形成されている。この摺動被膜は、ＰＴＦＥを焼成した合成樹脂被膜であり、高い滑性を備えている。ライナー１２は、この摺動被膜でガイドレール２の上面に当接しており、それにより、スライド機構１は、このライナー１２を介してガイドレール２上を円滑に摺動可能に構成されている。
【００３２】
このライナー１２の前後端部（図示せず）は、上方に折り曲げられており、天壁部１０ａの２つの溝（図示せず）にそれぞれ嵌合している。その状態で、ライナー１２の上面は、天壁部１０ａの内面に密着している。
【００３３】
また、このスライド機構１の場合、前述したように、ガイドレール２の左右の側面２ｃ，２ｃが互いに面対称に構成されているのに伴って、図６，７に示すように、スライド機構１の左半部と右半部の構成も互いに面対称に配置されているので、以下、スライド機構１の左半部の構成を例にとって説明する。
【００３４】
前述した左ギブ１３（第２摺動部材）は、合成樹脂（例えば、ポリアセタール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエチレン樹脂又はＰＴＦＥを主成分として添加剤を含むもの）製の部材であり、高い滑性を備えている。左ギブ１３は、左右方向において、ガイドレール２と左押圧板１４との間に配置され、前後方向に延びているとともに、図示しないが、その前後端部が前後の蓋板１１，１１の内面に接している。それにより、本体部材１０に対して、前後方向及び左右方向に移動不能に保持されている。
【００３５】
また、図８に示すように、左ギブ１３の内側面には、上下の凸部１３ａ，１３ｂと、これらの間に延びる凹部１３ｃとが形成されており、これらの要素１３ａ〜１３ｃは、図示しないが、左ギブ１３の前後方向の全長に渡って延びている。この上凸部１３ａは、内側に向かって凸の円弧状の断面形状を備えており、前述したガイドレール２の切欠部２ｅの表面に当接している。
【００３６】
また、下凸部１３ｂも、内側に向かって凸の円弧状の断面形状を備えており、前述したガイドレール２の溝２ｄの表面に当接しているとともに、その上側の表面で溝２ｄの表面に下側から当接している。さらに、凹部１３ｃは、外側に向かって凸の断面形状を備えており、前述したガイドレール２の凸部２ｆが遊嵌状態で嵌合している。
【００３７】
一方、左ギブ１３は、その外側面が斜め左上がりの一定角度の傾斜面１３ｄになっており、この傾斜面１３ｄで左押圧板１４の後述する傾斜面１４ａと面接触している。なお、本実施形態では、傾斜面１３ｄ，１４ａが第１当接面及び第２当接面の一方に相当する。
【００３８】
左押圧板１４（当接部材）は、金属板（例えば、一般構造用圧延鋼板又はステンレス鋼板など）で構成されており、前後方向に延びているとともに、図示しないが、その前後端部が前後の蓋板１１，１１の内面に接している。この左押圧板１４の内側面は、斜め左上がりの一定角度の傾斜面１４ａになっており、上述したように、この傾斜面１４ａで左ギブ１３の傾斜面１３ｄと面接触している。
【００３９】
一方、左押圧板１４には、２つのボルト孔１４ｂ（１つのみ図示）が左右方向に貫通するように形成されており（図６参照）、これらのボルト孔１４ｂの各々には、前述した調整ボルト２１が螺合している。
【００４０】
この調整ボルト２１は、六角穴付きボルトタイプのものであり、この調整ボルト２１により、左押圧板１４は、本体部材１０の左側壁部１０ｂに固定されている。この調整ボルト２１を六角レンチ（図示せず）で回すことにより、左押圧板１４と左側壁部１０ｂとの間の隙間を調整することができる。
【００４１】
また、前述した止めねじ２２は、その先端部が左押圧板１４の外側面１４ｃに当接した状態で、左側壁部１０ｂのねじ孔１０ｅに螺合している。止めねじ２２は、六角穴付きねじタイプのものであり、この止めねじ２２により、左押圧板１４は、左ギブ１３側に押圧されているとともに、この止めねじ２２を六角レンチ（図示せず）で回すことにより、左押圧板１４への押圧力を調整することができる。
【００４２】
このスライド機構１の場合、左押圧板１４を左側壁部１０ｂに固定するときには、まず、止めねじ２２によって左押圧板１４を介して左ギブ１３をガイドレール２の左側面に押し当てた後、調整ボルト２１を回すことによって、左押圧板１４を本体部材１０の左側壁部１０ｂ側に引き寄せ、止めねじ２２に押し付ける。それにより、左押圧板１４が左側壁部１０ｂに固定される。
【００４３】
スライド機構１の左半部は以上のように構成されており、スライド機構１の右半部も左半部と面対称に構成されている。すなわち、右ギブ１３は左ギブ１３と面対称に、右押圧板１４は左押圧板１４と面対称にそれぞれ構成されている。それにより、左ギブ１３の傾斜面１３ｄと、右ギブ１３の傾斜面１３ｄとは、上方に向かうほど、互いの間隔が広くなるように構成されている。
【００４４】
次に、以上のように構成された本実施形態のスライド機構１の機能について説明する。このスライド機構１の使用中、本体部材１０がライナー１２及び左右のギブ１３，１３を介して、ガイドレール２の表面上をスライドするので、使用期間が長くなるのに伴い、ライナー１２及び左右のギブ１３，１３の摩耗が発生する。
【００４５】
その際、載置物品などに起因する荷重がライナー１２に上方から直接的に作用する関係上、ライナー１２の方の摩耗度合いが、左右のギブ１３，１３の摩耗度合いよりも大きくなる。
【００４６】
以上のように、ライナー１２及び左右のギブ１３，１３が摩耗すると、ライナー１２とガイドレール２との間、及び左右のギブ１３，１３とガイドレール２との間の隙間が大きくなり、スライド機構１のスライド中にがたつきが発生することがある。
【００４７】
このようながたつきが発生した場合、左右の調整ボルト２１，２１を緩めた後、左右の止めねじ２２，２２を締め込むことにより、左右の押圧板１４，１４を内側に押圧すると、これらを介して左右のギブ１３，１３がガイドレール２側に押し込まれることによって、左右のギブ１３，１３とガイドレール２との間の隙間を適切に減少させることができる。
【００４８】
これに加えて、左右の押圧板１４，１４との接触面である左右のギブ１３の傾斜面１３ｄ，１３ｄは、上方に向かうほど、互いの間隔が広くなるように構成されているので、左右の押圧板１４，１４に作用する押圧力の分力が、左右のギブ１３，１３を上方に押し上げるように作用する。その場合、左右のギブ１３，１３の下凸部１３ｂ，１３ｂが、ガイドレール２の左右の溝２ｄ，２ｄに当接しているので、左右のギブ１３，１３を上方に押し上げるように作用する力が、これらの溝２ｄ，２ｄの上側の縁部を介してガイドレール２に作用する。
【００４９】
その結果、ガイドレール２からの反力によって、本体部材１０がガイドレール２側に押し付けられることになり、ライナー１２とガイドレール２との間の隙間も適切に減少させることができる。以上のように、ライナー１２及び左右のギブ１３，１３とガイドレール２との間の隙間を減少させた状態で、左右の調整ボルト２１，２１を締め込み、左押圧板１４を本体部材１０の左側壁部１０ｂ側に引き寄せ、止めねじ２２に押し付けることで、左右の押圧板１４，１４と左右の側壁部１０ｂ，１０ｂとの間隔を適切な状態に保持することができる。それにより、円滑な摺動性を確保することができる。
【００５０】
次に、図９を参照しながら、第２実施形態のスライド機構１Ａについて説明する。このスライド機構１Ａは、第１実施形態のガイドレール２と異なる形状のガイドレール３２（案内部材）に適用されたものであり、それに起因して、第１実施形態のスライド機構１と比べて、左右のギブ３３，３３（第２摺動部材）の構成のみが異なっている。したがって、以下、第１実施形態のスライド機構１と同じ構成の説明及び図示は省略するとともに、異なる点についてのみ説明する。
【００５１】
同図に示すように、このガイドレール３２の左右の側面には、溝３２ａ，３２ａが形成されている。これらの溝３２ａは、断面半円状で、内側に向かって凸の形状を備えており、ガイドレール３２の前後方向の全長に渡って延びている。
【００５２】
一方、左右のギブ３３，３３の各々には、凸部３３ａが形成されている。この凸部３３ａは、内側に向かって凸の円弧状の断面形状を備えており、図示しないが、各ギブ３３の前後方向の全長に渡って延びているとともに、前述したガイドレール３２の溝３２ａに当接している。また、各ギブ３３の傾斜面３３ｂは、一定角度に形成され、第１実施形態と同様に、図示しない押圧板の傾斜面に面接触している。
【００５３】
以上のように、構成された第２実施形態のスライド機構１Ａによれば、第１実施形態のスライド機構１と同じ作用効果を得ることができる。すなわち、ライナー１２及び左右のギブ３３，３３が摩耗したときでも、左右の止めねじ２２，２２を六角レンチで締め込むことにより、左右のギブ３３，３３とガイドレール３２との間の隙間を適切に減少させることができるとともに、ライナー１２とガイドレール３２との間の隙間も適切に減少させることができる。その状態で、左右の調整ボルト２１，２１を締め込むことによって、左右の押圧板１４，１４と左右の側壁部１０ｂ，１０ｂとの間隔を適切な状態に保持することができる。それにより、円滑な摺動性を確保することができる。
【００５４】
次に、図１０を参照しながら、第３実施形態のスライド機構１Ｂについて説明する。このスライド機構１Ｂは、第１実施形態のガイドレール２と異なる形状のガイドレール４２（案内部材）に適用されたものであり、それに起因して、第１実施形態のスライド機構１と比べて、左右のギブ４３，４３（第２摺動部材）の構成のみが異なっている。したがって、以下、第１実施形態のスライド機構１と同じ構成の説明及び図示は省略するとともに、異なる点についてのみ説明する。
【００５５】
同図に示すように、このガイドレール４２の左右の側面には、溝４２ａ，４２ａが形成されている。これらの溝４２ａは、断面台形状で、内側に向かって凸の形状を備えており、ガイドレール４２の前後方向の全長に渡って延びている。
【００５６】
一方、左右のギブ４３，４３の各々には、凸部４３ａが形成されている。この凸部４３ａは、内側に向かって凸の台形状の断面形状を備えており、図示しないが、各ギブ４３の前後方向の全長に渡って延びている。この凸部４３ａは、前述したガイドレール４２の溝４２ａに当接しているとともに、その上側の傾斜した表面で溝４２ａに下側から当接している。また、各ギブ４３の傾斜面４３ｂは、一定角度に形成され、第１実施形態と同様に、図示しない押圧板の傾斜面に面接触している。
【００５７】
以上のように、構成された第３実施形態のスライド機構１Ｂによれば、第１実施形態のスライド機構１と同じ作用効果を得ることができる。すなわち、ライナー１２及び左右のギブ４３，４３が摩耗したときでも、左右の止めねじ２２，２２を締め込むことにより、左右のギブ４３，４３とガイドレール４２との間の隙間を適切に減少させることができるとともに、ライナー１２とガイドレール４２との間の隙間も適切に減少させることができる。その状態で、左右の調整ボルト２１，２１を締め込むことによって、左右の押圧板１４，１４と左右の側壁部１０ｂ，１０ｂとの間隔を適切な状態に保持することができる。それにより、円滑な摺動性を確保することができる。
【００５８】
以上の第１〜第３実施形態のスライド機構１，１Ａ，１Ｂの場合、ガイドレール２，３２，４２としてはいずれも既存のものを用いている。すなわち、第１〜第３実施形態のスライド機構１，１Ａ，１Ｂによれば、既存のガイドレール２，３２，４２の側面形状に合わせて、これらの側面と対向するギブ１３，３３，４３の当接面の形状を構成することによって、ガイドレールを新たに作成することなく、既存のものにも適用することができる。それにより、高い商品性を確保することができる。なお、本発明のスライド機構の場合、既存のガイドレールに限らず、新規のガイドレールにも適用可能であり、その場合には、新規のガイドレールの側面形状に合わせて、その側面と対向するギブの当接面の形状を構成すればよい。
【００５９】
なお、第１〜第３実施形態の各々は、第１摺動部材として、ライナー１２を用いた例であるが、本発明の第１摺動部材はこれに限らず、案内部材の上面に当接するように本体部材の上壁部に設けられ、上面との当接面に滑性を有するものであればよい。例えば、第１摺動部材として、ライナー１２に代えて、ＰＴＦＥなどの合成樹脂製の板状部材や、ＰＴＦＥ以外のフッ素樹脂被膜、ポリアセタール樹脂被膜及びポリアミド樹脂被膜などが当接面に形成された金属板、良好な摺動性を有する金属焼結層からなる複層摺動部材などを用いてもよい。
【００６０】
また、各実施形態は、一対の第２摺動部材として、左右のギブ１３，１３、３３，３３、４３，４３を用いた例であるが、本発明の一対の第２摺動部材はこれらに限らず、本体部材の一対の側壁部と案内部材の両側面との間に位置するように本体部材にそれぞれ設けられ、両側面にそれぞれ当接するとともに、両側面との当接面に滑性を有するものであればよい。例えば、左右のギブ１３，１３に代えて、これらと同じ断面形状で摺動被膜が表面に形成された金属製の一対の部材を用いてもよい。
【００６１】
さらに、各実施形態は、第１当接面及び第２当接面として、傾斜面１３ｄ，１３ｄ、傾斜面３３ｂ，３３ｂ、及び傾斜面４３ｂ，４３ｂを用いた例であるが、本発明の第１当接面及び第２当接面はこれらに限らず、一対の第２摺動部材の一方と当接部材の一方との当接面である第１当接面と、一対の第２摺動部材の他方と当接部材の他方との当接面である第２当接面とは、上方に向かうほど、互いの間隔がより大きくなる部位を有するように構成されていればよい。例えば、第１当接面と第２当接面が、各実施形態の平面に代えて曲面で構成されていてもよい。また、第１当接面の一部が一方の当接部材に、第２当接面の一部が他方の当接部材にそれぞれ当接するように構成されていてもよい。さらに、第１当接面と第２当接面とが上下方向にずれた位置関係で配置されていてもよい。
【００６２】
また、第１実施形態は、第２摺動部材としてのギブ１３の下凸部１３ｂの当接面が案内部材としてのガイドレール２の溝２ｄに当接し、第２実施形態は、第２摺動部材としてのギブ３３の凸部３３ａの当接面が案内部材としてのガイドレール３２の溝３２ａに当接し、第３実施形態は、第２摺動部材としてのギブ４３の凸部４３ａの当接面が案内部材としてのガイドレール４２の溝４２ａに当接した例であるが、本発明の第２摺動部材の当接面はこれらに限らず、案内部材の両側面の各々に下側から当接する部位を有するように構成されていればよい。
【００６３】
一方、各実施形態は、案内部材として、ガイドレール２，３２，４２を用いた例であるが、本発明の案内部材はこれらに限らず、直線状に延設され、その上をスライド機構がスライドするものであればよい。例えば、案内部材として、断面Ｔ字形のガイドレールを用いてもよく、他の断面形状のガイドレールを用いてもよい。
【００６４】
また、各実施形態は、押圧手段として、止めねじ２２を用いた例であるが、本発明の押圧手段はこれに限らず、当接部材を第２摺動部材側に押圧するものであればよい。例えば、押圧部材として、ばねや、ばねとねじ／ボルトを組み合わせた構成、弾性体とねじ／ボルトを組み合わせた構成を用いてもよい。
【００６５】
さらに、各実施形態は、調整保持手段として、調整ボルト２１を用いた例であるが、本発明の調整保持手段はこれに限らず、当接部材と側壁部との間隔を調整するとともに、調整した間隔を保持するものであればよい。例えば、調整保持手段として、ねじや、弾性体とねじを組み合わせた構成を用いてもよい。
【００６６】
次に、図１１を参照しながら、第４実施形態のスライド機構１Ｃについて説明する。このスライド機構１Ｃは、第１実施形態のスライド機構１の右ギブ１３及び右押圧板１４に代えて、右ギブ１３’（第２摺動部材）及び右押圧板１４’（当接部材）を備えている点のみが異なっているので、以下、これらの点について説明する。
【００６７】
このスライド機構１Ｃの場合、左ギブ１３と左押圧板１４が互いに接触している傾斜面１３ｄ，１４ａ（第１当接面及び第２当接面の一方）の鉛直線に対する角度を傾斜角度θとし、右ギブ１３’と右押圧板１４’が互いに面接触している傾斜面１３ｄ’，１４ａ’（第１当接面及び第２当接面の他方）の鉛直線に対する角度を傾斜角度θ’とした場合、両者が互いに異なり、θ≠θ’が成立するように構成されている。
【００６８】
以上のように構成された第４実施形態のスライド機構１Ｃによれば、左右の止めねじ２２，２２を同じ角度分、回した場合でも、左押圧板１４を介して左ギブ１３に作用する力と、右押圧板１４’を介して右のギブ１３’に作用する力とが互いに異なる状態となる。それにより、例えば、スライド機構１Ｃによって移送される物品の形状などに起因して、ライナー１２の左右両側の摩耗が均等ではなく、片減りしやすい使用条件下にあるときや、左右のギブ１３，１３’の摩耗が均等でなく、片減りしやすい使用条件下にあるときでも、そのようなライナー１２又は左右のギブ１３，１３’の片減りに対応しながら、ライナー１２とガイドレール２との隙間を適切に減少させることができる。
【００６９】
次に、図１２を参照しながら、第５実施形態のスライド機構１Ｄについて説明する。このスライド機構１Ｄの場合、図６に示す第１実施形態のスライド機構１と比較すると明らかなように、右半部の構成は、第１実施形態のスライド機構１と同一であり、左半部の構成のみが異なっているので、以下、第１実施形態のスライド機構１と同じ構成については、同じ符号を付し、その説明は省略するとともに、異なる点についてのみ説明する。
【００７０】
同図に示すように、このスライド機構１Ｄの左側壁部１０ｂ’は、その断面が第１実施形態の左側壁部１０ｂと左押圧板１４とを一体に形成したのと同じ形状を有している。また、この左側壁部１０ｂ’の左ギブ１３との当接面は、斜め左上がりの傾斜面１０ｘになっている。この傾斜面１０ｘは、鉛直面に対する角度が傾斜面１４ａの鉛直面に対する角度と同一に設定されている。すなわち、傾斜面１０ｘ及び傾斜面１４ａは、面対称に配置されている。
【００７１】
以上のように、構成された第５実施形態のスライド機構１Ｄによれば、第１実施形態のスライド機構１と同様の作用効果を得ることができる。すなわち、ライナー１２及び左右のギブ１３，１３が摩耗したときでも、右止めねじ２２を締め込むことにより、左右のギブ１３，１３とガイドレール２との間の隙間を適切に減少させることができるとともに、ライナー１２とガイドレール４２との間の隙間も適切に減少させることができる。その状態で、右調整ボルト２１を締め込み、右押圧板１４を右側壁部１０ｂ側に引き寄せ、止めねじ２２に押し付けることによって、右押圧板１４と右側壁部１０ｂとの間隔を適切な状態に保持することができる。それにより、円滑な摺動性を確保することができる。
【００７２】
なお、本実施形態では、右押圧板１４が当接部材に、右側壁部１０ｂが一方の側壁部に、左側壁部１０ｂ’が他方の側壁部に、右ギブ１３と右押圧板１４が互いに接触している傾斜面１３ｄ，１４ａが第１当接面に、左側壁部１０ｂ’と左ギブ１３とが互いに接触している傾斜面１０ｘ，１３ｄが第２当接面にそれぞれ相当する。
【００７３】
また、本実施形態の場合、傾斜面１０ｘの鉛直面に対する角度を、傾斜面１４ａの鉛直面に対する角度と同一に設定した例であるが、前述した第４実施形態のように、互いに異なる角度に設定してもよい。
【００７４】
さらに、本実施形態の場合、左側壁部１０ｂ’を、その断面が第１実施形態の左側壁部１０ｂと左押圧板１４とを一体に形成したものと同じ形状とした例であるが、これに代えて、第１実施形態の左側壁部１０ｂと左押圧板１４を互いに隙間なくボルトで固定した構成としてもよい。
【００７５】
また、第２実施形態及び第３実施形態のスライド機構１Ａ，１Ｂにおいても、以上の第５実施形態のスライド機構１Ｄのように、一方の側壁部の断面形状を一方の側壁部と一方の押圧板とを一体に形成したのと同じ形状に構成してもよい。
【符号の説明】
【００７６】
１  スライド機構
２  ガイドレール（案内部材）
２ｄ  溝（案内部材の側面）
１０  本体部材
１０ａ  天壁部（上壁部）
１０ｂ  側壁部
１２  ライナー（第１摺動部材）
１３  ギブ（第２摺動部材）
１３ｂ  下凸部（内側に向かって凸の円弧状の断面形状を有する凸部）
１３ｄ  傾斜面（第１当接面、第２当接面）
１４  押圧板（当接部材）
１４ａ  傾斜面（第１当接面、第２当接面）
２１  調整ボルト（調整保持手段）
２２  止めねじ（押圧手段）
１Ａ  スライド機構
３２  ガイドレール（案内部材）
３２ａ  溝（案内部材の側面）
３３  ギブ（第２摺動部材）
３３ａ  凸部（内側に向かって凸の円弧状の断面形状を有する凸部）
１Ｂ  スライド機構
４２  ガイドレール（案内部材）
４２ａ  溝（案内部材の側面）
４３  ギブ（第２摺動部材）
４３ａ  凸部（内側に向かって凸の断面台形状の凸部）
１Ｃ  スライド機構
１３’  ギブ（第２摺動部材）
１３ｄ’傾斜面（第１当接面、第２当接面）
１４’  押圧板（当接部材）
１４ａ’傾斜面（第１当接面、第２当接面）
１Ｄ  スライド機構
１０ｂ  右側壁部（一方の側壁部）
１０ｂ’左側壁部（他方の側壁部）
１０ｘ  傾斜面（第２当接面）
１３  ギブ（第２摺動部材）
１３ｂ  下凸部（内側に向かって凸の円弧状の断面形状を有する凸部）
１３ｄ  傾斜面（第１当接面、第２当接面）
１４  右押圧板（当接部材）
１４ａ  傾斜面（第１当接面）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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