(57)【要約】【課題】複数の部品が直線状に並べられたときの真直度を確認することが可能な真直度確認方法を提供すること。【解決手段】真直度を確認する対象である、直線状に配置された複数の部品１０の直線状の部材１３の両端部にそれぞれピンを立てると共に、両端部の中間部に、側面の一部に切欠き５２３が成形された切欠き付きピン５２を立てる工程と、両端部のピンに線状材６１の一端部と他端部とをそれぞれ固定する工程と、線状材６１の中間部に、切欠き付きピン５２の切欠き５２３が形成されていない側面の部分である非切欠き形成側面部５２４を接触させる工程と、切欠き付きピン５２を回転させ、切欠き付きピン５２の回転による線状材６１の振動の有無を確認する工程と、を備える真直度確認方法である。【選択図】図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれ直線状の部材を有する複数の部品を、前記直線状の部材同士が直線状になるように配置させ、前記直線状の部材同士の真直度を確認する真直度確認方法であって、
真直度を確認する対象である、直線状に配置された前記複数の部品の前記直線状の部材の両端部にそれぞれピンを立てると共に、前記両端部の中間部に、側面の一部に切欠きが成形された切欠き付きピンを立てる工程と、
前記両端部の前記ピンに線状材の一端部と他端部とをそれぞれ固定する工程と、
前記線状材の中間部に、前記切欠き付きピンの切欠きが形成されていない側面の部分である非切欠き形成側面部を接触させる工程と、
前記切欠き付きピンを回転させ、前記切欠き付きピンの回転による前記線状材の振動の有無を確認する工程と、を備える真直度確認方法。
【請求項２】
前記非切欠き形成側面部は、前記切欠き付きピンの軸方向において異なる複数の径を有し、
前記線状材の中間部に前記非切欠き形成側面部を接触させる工程では、一の径を有する前記非切欠き形成側面部の部分が前記線状材から離間して接触しない場合には、他の径を有する前記非切欠き形成側面部の部分を前記線状材に接触させるように、前記切欠き付きピンの軸方向における前記非切欠き形成側面部の位置を変えて、前記他の径を有する前記非切欠き形成側面部の部分を前記線状材に接触させる請求項１に記載の真直度確認方法。
【請求項３】
真直度を確認する対象は、前記直線状の部材同士が直線状になるように、前記複数の部品が直線状に配置されて構成された装置である請求項１又は請求項２に記載の真直度確認方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、直線状に配置された複数の部品の真直度確認方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
真直度を確認する方法としては、直線状に張られた糸とピンとの接触状態を、目視により確認する方法がある。この方法では、直線状に張られた糸がピンに押し付けられておらず、一点で接しているいわゆるゼロタッチの状態となっているか否かを、目視で判断することにより、真直度の確認を行う。
【０００３】
また、従来より、建物の基礎を施工する際に用いられる水平出しをする方法が知られている。
水平出しをする方法では、型枠に流し込まれたコンクリートにおいて最も高いと思われる箇所を基準箇所として、この箇所の型枠上に、周面に雄ねじが形成された棒状の治具本体を、保持体によって設置する。棒状の治具本体の下端部は、コンクリートの天端に接触させられ、治具本体の周面に形成された雄ねじに螺合するナット形状の固定体が、水糸に合わせられて固定される。そして、固定体の上面の位置に対応する目盛りであって、治具本体に設けられた目盛りを読み取ることにより、基準箇所における、水糸に対するコンクリートの天端の位置を認識する。そして、治具本体を保持体と共に型枠に沿って移動させてゆき、治具本体の下端部がコンクリートの天端にから離れたときに、その箇所に天端ならし剤を流し込むことにより、基準箇所と同一のコンクリートの天端の高さとなり、これが繰り返されることにより、コンクリートの天端が水平とされる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開昭５７−１９０４１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前述のように目視によってゼロタッチの状態を確認することは困難であり、これを、例えば複数の部品が並べられて直線状とされて構成される装置の真直度を確認するために用いることは、実際には困難である。
【０００６】
また、上記公報に記載されているような水平出しをする方法は知られているが、それを複数の部品が並べられて直線状とされて構成される装置の真直度を確認するために、そのまま用いることはできない。
【０００７】
本発明は、複数の部品が直線状に並べられたときの真直度を確認することが可能な真直度確認方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る真直度確認方法は、それぞれ直線状の部材（例えば、後述の長手方向板状部材１３、３３）を有する複数の部品（例えば、後述の走行軸部１０、３０）を、前記直線状の部材同士が直線状になるように配置させ、前記直線状の部材同士の真直度を確認する真直度確認方法であって、真直度を確認する対象である、直線状に配置された前記複数の部品の前記直線状の部材の両端部にそれぞれピン（例えば、後述のピン５１）を立てると共に、前記両端部の中間部に、側面の一部に切欠き（例えば、後述の切欠き５２３）が成形された切欠き付きピン（例えば、後述の切欠き付きピン５２）を立てる工程と、前記両端部の前記ピンに線状材（例えば、後述の糸６１）の一端部と他端部とをそれぞれ固定する工程と、前記線状材の中間部に、前記切欠き付きピンの切欠きが形成されていない側面の部分である非切欠き形成側面部（例えば、後述の非切欠き形成側面部５２４）を接触させる工程と、前記切欠き付きピンを回転させ、前記切欠き付きピンの回転による前記線状材の振動の有無を確認する工程と、を備える。
【０００９】
前記非切欠き形成側面部は、前記切欠き付きピン（例えば、後述の切欠き付きピン５２Ａ）の軸方向において異なる複数の径を有し、前記線状材の中間部に前記非切欠き形成側面部を接触させる工程では、一の径を有する前記非切欠き形成側面部の部分（例えば、後述の先端部側の半分の部分５２６Ａ）が前記線状材から離間して接触しない場合には、他の径を有する前記非切欠き形成側面部の部分（例えば、後述の基部側の半分の部分５２５Ａ）を前記線状材に接触させるように、前記切欠き付きピンの軸方向における前記非切欠き形成側面部の位置を変えて、前記他の径を有する前記非切欠き形成側面部（例えば、後述の非切欠き形成側面部５２４Ａ）の部分を前記線状材に接触させてもよい。
【００１０】
真直度を確認する対象は、前記直線状の部材同士が直線状になるように、前記複数の部品が直線状に配置されて構成された装置（例えば、後述の走行軸１）でもよい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、複数の部品が直線状に並べられたときの真直度を確認することが可能な真直度確認方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１実施形態による真直度確認方法により真直度が確認される対象である走行軸１を示す平面図である。
【図２】本発明の第１実施形態による真直度確認方法により真直度が確認される対象である複数の走行軸１の一端部を示す拡大平面図である。
【図３】本発明の第１実施形態による真直度確認方法により真直度が確認される対象である複数の走行軸１の他端部を示す拡大平面図である。
【図４】本発明の第１実施形態による真直度確認方法により真直度が確認される対象である複数の走行軸１の中央部を示す拡大平面図である。
【図５】本発明の第１実施形態による真直度確認方法において走行軸１に固定される切欠き付きピン５２を示す正面図である。
【図６】本発明の第１実施形態による真直度確認方法において走行軸１に固定される切欠き付きピン５２の切欠き５２３を示す側面図である。
【図７】本発明の第１実施形態による真直度確認方法において走行軸１に固定されるピン５１を示す側面図である。
【図８】本発明の第１実施形態による真直度確認方法において切欠き付きピン５２の非切欠き形成側面部５２４が糸６１に接触している様子を示す平面図である。
【図９】本発明の第１実施形態による真直度確認方法において切欠き付きピン５２の切欠き５２３が糸６１に対向している様子を示す平面図である。
【図１０】本発明の第２実施形態による真直度確認方法において走行軸１に固定される切欠き付きピン５２Ａを示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
次に、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。
先ず、本実施形態による真直度確認方法において真直度が確認される対象である、複数の走行軸部１０、３０により構成される走行軸１について説明する。
【００１４】
走行軸１は、走行軸１を構成する部品である走行軸部１０、３０が複数配置されて、例えば、図１に示すように、直線状に２つ並べられて配置されて用いられる。走行軸１上においては、ＬＭガイドが走行する。２つの走行軸部１０、３０は、同様の構成を有しているため、以下、主として図１の左側に配置された走行軸部１０について説明し、右側の走行軸部３０については、説明を省略する。図１は、本発明の第１実施形態による真直度確認方法により真直度が確認される対象である走行軸１を示す平面図である。
【００１５】
走行軸部１０、３０は、それぞれ２本の角形鋼管１１、３１と、幅方向板状部材１２、３２と、長手方向板状部材１３、３３とを備えている。２本の角形鋼管１１は、平行な位置関係で配置されている。幅方向板状部材１２は、２本の角形鋼管１１に跨がるように固定されている。また、長手方向板状部材１３は、２本の角形鋼管１１のそれぞれに平行に、且つ、２本の角形鋼管１１の上側にそれぞれ１つずつ重なる位置関係で、幅方向板状部材１２の端部に固定されている。
【００１６】
長手方向板状部材１３には、図２〜図４に示すように、複数の孔１３１が形成されている。孔１３１は、長手方向板状部材１３の長手方向に平行に、形成されている。また、長手方向板状部材１３においては、孔１３１の各列は、長手方向板状部材１３の幅方向における縁部からそれぞれ所定の距離だけ離れた位置に、所定の公差で高い精度で形成されている。
図２は、本発明の第１実施形態による真直度確認方法により真直度が確認される対象である複数の走行軸１の一端部を示す拡大平面図である。図３は、本発明の第１実施形態による真直度確認方法により真直度が確認される対象である複数の走行軸１の他端部を示す拡大平面図である。図４は、本発明の第１実施形態による真直度確認方法により真直度が確認される対象である複数の走行軸１の中央部を示す拡大平面図である。
【００１７】
次に、本実施形態による真直度確認方法において使用されるピン５１及び切欠き付きピン５２について説明する。図５は、本発明の第１実施形態による真直度確認方法において走行軸１に固定される切欠き付きピン５２を示す正面図である。図６は、本発明の第１実施形態による真直度確認方法において走行軸１に固定される切欠き付きピン５２の切欠き５２３を示す側面図である。図５、図６に示すように、切欠き付きピン５２は、孔１３１（図４等参照）等に固定される基部５２１と、糸６１に接触する先端部５２２とを有している。基部５２１は、円柱形状に形成されており、図１における中央近傍に位置している長手方向板状部材１３の部分に形成された孔１３１（図４参照）に挿入されて、長手方向板状部材１３に固定される。
【００１８】
先端部５２２は、基部５２１よりも大径の円柱形状に構成されており、基部５２１と軸心が一致する位置関係を有している。先端部５２２の一部には、切欠き付きピン５２の軸心に平行に先端部５２２の側面の一部を切欠いたような形状を有する切欠き５２３が形成されている。図５に示すように、切欠き５２３は、切欠き５２３の部分の平坦面に平行な方向から見た場合に、基部５２１に到達しない程度の深さで形成されている。
【００１９】
ピン５１は、図７に示すように、切欠き付きピン５２と同様に、基部５２１と先端部５１１とを有しているが、先端部５１１の形状が切欠き付きピン５２の先端部５２２とは異なる。これ以外の構成は、切欠き付きピン５２と同一であるため、同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。具体的には、ピン５１の先端部５１１は、切欠き５２３が形成されていない円柱形状に形成されている。図７は、本発明の第１実施形態による真直度確認方法において走行軸１に固定されるピン５１を示す側面図である。
【００２０】
次に、真直度確認方法について説明する。本実施形態においては、それぞれ直線状の長手方向板状部材１３、３３を有する複数の走行軸部１０、３０を、長手方向板状部材１３、３３同士が直線状になるように配置させ、長手方向板状部材１３、３３同士の真直度を確認する。
図８は、本発明の第１実施形態による真直度確認方法において切欠き付きピン５２の非切欠き形成側面部５２４が糸６１に接触している様子を示す平面図である。図９は、本発明の第１実施形態による真直度確認方法において切欠き付きピン５２の切欠き５２３が糸６１に対向している様子を示す平面図である。
【００２１】
真直度確認方法では、先ず、ピン５１及び切欠き付きピン５２を立てる工程を行う。ピン５１及び切欠き付きピン５２を立てる工程では、先ず、真直度を確認する対象である走行軸１を構成する走行軸部１０、３０を、クレーン等により運搬してほぼ一直線状に配置させる。より具体的には、一方の走行軸部１０の角形鋼管１１と、他方の走行軸部３０の角形鋼管３１と、が直線状になるように、また、一方の走行軸部１０の長手方向板状部材１３と、他方の走行軸部３０の長手方向板状部材３３と、が直線状になるように、２つの走行軸部１０、３０を配置する。
【００２２】
次に、長手方向板状部材１３、３３の孔１３１、３３１に、ピン５１及び切欠き付きピン５２を立てる。具体的には、走行軸１の両端部（図１の左右方向における両端部）に位置する長手方向板状部材１３、３３の部分に形成された孔１３１、３３１（図２、図３参照）に、ピン５１の基部５２１を挿入して、ピン５１を立てる。また、走行軸１の両端部（図１の左右方向における両端部）に対する中央部に位置する長手方向板状部材１３、３３の部分に形成された孔１３１、３３１（図４参照）に、切欠き付きピン５２の基部５２１を挿入して、切欠き付きピン５２を立てる。以上がピン５１及び切欠き付きピン５２を立てる工程である。
【００２３】
次に、ピン５１に線状材としての糸６１の一端部と他端部とをそれぞれ固定する工程を行う。具体的には、糸６１の一端部を図１の左端部のピン５１（図２に示すピン５１）に固定すると共に、糸６１の他端部を図１の右端部のピン５１（図３に示すピン５１）に固定する。これにより、糸６１は、直線状に張られた状態とされる。
【００２４】
次に、糸６１の中間部に、切欠き付きピン５２の切欠き５２３が形成されていない側面の部分である非切欠き形成側面部５２４を接触させる工程を行う。具体的には、ハンマー等を用いて、角形鋼管１１、３１を叩くことにより、走行軸部１０、３０の位置を僅かに移動させて、図８に示すように、切欠き付きピン５２の非切欠き形成側面部５２４に、目視により糸６１の中間部を接触させる。
【００２５】
次に、切欠き付きピン５２を回転させ、切欠き付きピン５２の回転による線状材の振動の有無を確認する工程を行う。具体的には、図９に示すように、切欠き付きピン５２を回転させて、糸６１の中間部に切欠き付きピン５２の非切欠き形成側面部５２４が接触している状態から、切欠き５２３が糸６１に対向する状態とする。
【００２６】
走行軸部１０、３０の長手方向板状部材１３、３３同士が高い精度で直線状に配置され真直度が高い場合には、糸６１が切欠き付きピン５２の非切欠き形成側面部５２４に押し付けられておらず、一点で接しているいわゆるゼロタッチの状態となっている。この状態で切欠き付きピン５２が回転しても糸６１が切欠き付きピン５２の非切欠き形成側面部５２４に押し付けられていないため、目視で判断できる程度には糸６１は振動しない。しかし、走行軸部１０、３０の長手方向板状部材１３、３３同士がそれほど高い精度で直線状に配置されておらず真直度が高くない場合には、糸６１が切欠き付きピン５２の非切欠き形成側面部５２４に押し付けられて強く接触している。この状態で切欠き付きピン５２が回転すると、糸６１が切欠き付きピン５２の非切欠き形成側面部５２４に押し付けられた状態で非切欠き形成側面部５２４に対して摺動するため、目視で判断できる程度に糸６１は振動する。走行軸部１０、３０を配置させる作業者は、この糸６１の振動の有無を確認し、配置された走行軸部１０、３０の真直度が高いか否かの確認を行う。
そして、糸６１が振動する場合には、ハンマー等を使って角形鋼管１１、３１を叩いて僅かに移動させ、最終的に、糸６１に対して非切欠き形成側面部５２４がゼロタッチの状態となるように調整し、ボルトで走行軸部１０、３０同士を固定する。
【００２７】
以上説明した本実施形態は、以下のような効果を奏する。
本実施形態では、それぞれ直線状の長手方向板状部材１３、３３を有する複数の走行軸部１０、３０を、長手方向板状部材１３、３３同士が直線状になるように配置させ、長手方向板状部材１３、３３同士の真直度を確認する真直度確認方法においては、真直度を確認する対象である、長手方向板状部材１３、３３の両端部にそれぞれピン５１を立てると共に、両端部の中間部に、側面の一部に切欠き５２３が成形された切欠き付きピン５２を立てる工程と、両端部のピン５１に線状材としての糸６１の一端部と他端部とをそれぞれ固定する工程と、糸６１の中間部に、非切欠き形成側面部５２４を接触させる工程と、切欠き付きピン５２を回転させ、切欠き付きピン５２の回転による糸６１の振動の有無を確認する工程と、を備える。
【００２８】
これにより、目視で糸６１と非切欠き形成側面部５２４との接触状態を確認しただけでは、糸６１が非切欠き形成側面部５２４に押し付けられておらず、一点で接しているいわゆるゼロタッチの状態となっているか否かを判断することが困難であるが、切欠き付きピン５２を回転させたときに糸６１の振動の有無を確認することで、容易にゼロタッチの状態になっているか否かを確認することが可能となる。
【００２９】
また、真直度を確認する対象は、長手方向板状部材１３、３３同士が直線状になるように、複数の走行軸部１０、３０が直線状に配置されて構成された走行軸１である。これにより、ＬＭガイドが走行してロボット等が移動するため高い真直性が要求される走行軸１において、十分に高い真直度を得ることが可能となる。
【００３０】
次に、本発明の第２実施形態について説明する。
【００３１】
第２実施形態においては、切欠き付きピン５２Ａの構成が、第１実施形態における切欠き付きピン５２の構成とは異なる。これに伴い、線状材としての糸６１の中間部に非切欠き形成側面部５２４Ａを接触させる工程において行う内容も異なる。これ以外の構成については、第１実施形態の構成と同様であるため、第１実施形態における各構成と同様の構成については、説明を省略する。図１０は、本発明の第２実施形態による真直度確認方法において走行軸１に固定される切欠き付きピン５２Ａを示す正面図である。
【００３２】
図１０に示すように、非切欠き形成側面部５２４Ａは、切欠き付きピン５２Ａの軸方向において異なる複数の径を有している。具体的には、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａにおいて先端部側の半分の部分５２６Ａは、第１実施形態における切欠き付きピン５２の非切欠き形成側面部５２４と同一の半径を有している。これに対して、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａにおいて基部５２１に接続されている基部側の半分の部分５２５Ａは、先端側の半分の部分５２６Ａよりも所定の値だけ大きい半径を有している。
【００３３】
真直度確認方法における、線状材としての糸６１の中間部に非切欠き形成側面部５２４Ａを接触させる工程では、先ず、第１実施形態と同様に、ハンマー等を用いて、角形鋼管１１、３１を叩くことにより、走行軸部１０、３０の位置を僅かに移動させて、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａに、目視により糸６１の中間部を接触させる。次に、切欠き付きピン５２Ａの軸心方向へ切欠き付きピン５２Ａを移動させて、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａの基部側の半分の部分５２５Ａに、目視により糸６１の中間部を接触させる。
【００３４】
このとき、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａに、目視により糸６１の中間部を接触させたように見えたものの、実際には、僅かに接触しておらず隙間が生じていた場合には、切欠き付きピン５２Ａの軸心方向へ切欠き付きピン５２Ａを移動させたときに、糸６１が振動することがある。
【００３５】
具体的には、糸６１と、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａとの最短距離が、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａの基部側の半分の部分５２５Ａと、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａとの半径の差よりも小さい場合には、切欠き付きピン５２Ａの軸心方向へ切欠き付きピン５２Ａを移動させたときに、非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａが糸６１に接触する。これにより糸６１に振動が生ずる。これに対して、糸６１と、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａとの最短距離が、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａの基部側の半分の部分５２５Ａと、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａとの半径の差よりも大きい場合には、切欠き付きピン５２Ａの軸心方向へ切欠き付きピン５２Ａを移動させたときに、非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａは糸６１に接触しない。このため、糸６１は振動しない。これにより、糸６１と、切欠き付きピン５２Ａの非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａとの最短距離がどの程度であるかを判断する。
【００３６】
以上説明した本実施形態は、以下のような効果を奏する。
本実施形態では、非切欠き形成側面部５２４Ａは、切欠き付きピン５２Ａの軸方向において異なる複数の径を有している。
糸６１の中間部に非切欠き形成側面部５２４Ａを接触させる工程では、非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａが糸６１から離間して接触しない場合には、他の径を有する非切欠き形成側面部５２４Ａの基部側の半分の部分５２５Ａを糸６１に接触させるように、切欠き付きピン５２Ａの軸方向における非切欠き形成側面部５２４Ａの位置を変えて、非切欠き形成側面部５２４Ａの基部側の半分の部分５２５Ａを糸６１に接触させる。
【００３７】
これにより切欠き付きピン５２Ａの軸方向における非切欠き形成側面部５２４Ａの位置を変えて、非切欠き形成側面部５２４Ａの基部側の半分の部分５２５Ａを糸６１に接触させたときに、糸６１の振動の有無によって、非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａから糸６１までが、どの程度離れているかを確認することが可能である。また、非切欠き形成側面部５２４Ａの先端部側の半分の部分５２６Ａが糸６１に接触しない場合であっても、非切欠き形成側面部５２４の基部側の半分の部分５２５Ａが糸６１に接触するのであれば、非切欠き形成側面部５２４の基部側の半分の部分５２５Ａを糸６１に接触させて、真直度確認方法を実施することが可能である。
【００３８】
以上本実施形態について説明をした。上述した実施形態は、本発明の好適な実施形態ではあるが、上記実施形態のみに本発明の範囲を限定するものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更を施した形態での実施が可能である。例えば、以下に説明する変形例のように変形をして実施することが可能である。
【００３９】
例えば、真直度確認方法により真直度が確認される対象は走行軸１であったが、これに限定されない。また、真直度確認方法においては糸６１が用いられたが、糸６１に限定されず線状材であればよい。また、真直度確認方法において用いられる各部材、例えば、ピンや切欠き付きピンの構成は、本実施形態におけるピン５１や切欠き付きピン５２の構成に限定されない。また、非切欠き形成側面部５２４Ａは、切欠き付きピン５２Ａの軸方向において異なる複数の径を有していたが、これに限定されず、第１実施形態における切欠き付きピンと同様に非切欠き形成側面部が１つの径を有する複数の切欠き付きピンであって、それぞれ異なる径を有する複数の切欠き付きピンが用いられてもよい。
【符号の説明】
【００４０】
１…走行軸  １０、３０…走行軸部（部品）  １３、３３…長手方向板状部材（直線状の部材）  ５１…ピン  ５２…切欠き付きピン  ６１…糸（線状材）  ５２１…基部  ５２３…切欠き  ５２４…非切欠き形成側面部  ５２５Ａ…基部側の半分の部分  ５２６Ａ…先端部側の半分の部分
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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