(57)【要約】      （修正有）【課題】局所用組成物及びこの局所用組成物を使用する方法の提供。【解決手段】第１の増粘剤と、少なくとも１つの多価アルコールと、少なくとも１つの緩衝化剤と、少なくとも１つの防腐剤と、第２の増粘剤と、少なくとも１つの有機溶媒と、少なくとも１つの保湿剤と、少なくとも１つの医薬品有効成分と水とを含み、約３から約８までのｐＨに緩衝化されている、組成物。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の増粘剤と、
少なくとも１つの多価アルコールと、
少なくとも１つの緩衝化剤と、
少なくとも１つの防腐剤と、
第２の増粘剤と、
少なくとも１つの有機溶媒と、
少なくとも１つの保湿剤と、
少なくとも１つの医薬品有効成分と
水と
を含み、
約３から約８までのｐＨに緩衝化されている、組成物。
【請求項２】
前記少なくとも１つの医薬品有効成分、前記第２の増粘剤、前記少なくとも１つの有機
溶媒及び前記少なくとも１つの保湿剤が、前記少なくとも１つの多価アルコール、前記第
１の増粘剤、前記少なくとも１つの防腐剤、前記少なくとも１つの緩衝化剤及び前記水と
の混和物の形態で前記組成物中に存在する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記混和物が、前記少なくとも１つの一酸化窒素放出性医薬品有効成分、前記第２の増
粘剤、前記少なくとも１つの有機溶媒及び前記少なくとも１つの保湿剤で構成される１部
と、前記少なくとも１つの多価アルコール、前記第１の増粘剤、前記少なくとも１つの防
腐剤、前記少なくとも１つの緩衝化剤及び前記水で構成される３部とを含む、請求項２に
記載の組成物。
【請求項４】
混和物が、混合することにより形成される、請求項２に記載の組成物。
【請求項５】
前記医薬品有効成分が、一酸化窒素放出性医薬品有効成分を含む、請求項１に記載の組
成物。
【請求項６】
前記一酸化窒素放出性医薬品有効成分が、ジアゼニウムジオレート官能基を有する一酸
化窒素放出性化合物を含む、請求項５に記載の組成物。
【請求項７】
前記一酸化窒素放出性化合物が、ＮＯ放出性の共縮合されたシリカ粒子を含む、請求項
６に記載の組成物。
【請求項８】
少なくとも１つの撥水剤をさらに含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項９】
少なくとも１つの中和剤をさらに含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
対象の皮膚に局所施用される際に、前記組成物が約３から約８までのｐＨを有する、請
求項１に記載の組成物。
【請求項１１】
美容的にエレガントである、請求項１に記載の組成物。
【請求項１２】
前記少なくとも１つの一酸化窒素放出性医薬品有効成分が、前記組成物を対象の皮膚に
局所施用後に約３時間以下の期間にわたって、少なくとも約５０％の量で一酸化窒素を放
出する、請求項５に記載の組成物。
【請求項１３】
組成物であって、
前記組成物の重量に対して約１％から約３０％までの量で存在する少なくとも１つの多
価アルコールと、
前記組成物の重量に対して約０．１％から約５％までの量で存在する少なくとも１つの
増粘剤と、
前記組成物の重量に対して約０．０１％から約２％までの量で存在する少なくとも１つ
の緩衝化剤と、
前記組成物の重量に対して約０．０１％から約１％までの量で存在する少なくとも１つ
の防腐剤と、  前記組成物の重量に対して約７０％から約９９％までの量で存在する水と
を含み、
約３から約８までのｐＨに緩衝化されている、組成物。
【請求項１４】
前記少なくとも１つの多価アルコールが、グリセロール、プロピレングリコール、ポリ
プロピレングリコール、ネオペンタルグリコール、トリエタノールアミン、ジエタノール
アミン、エタノールアミオン（ｅｔｈａｎｏｌａｍｉｏｎｅ）、ブチレングリコール、ポ
リエチレングリコール、ｎ−メチルジエタノールアミン、イソプロパノールアミン、及び
これらの任意の組合せから成る群から選択される、請求項１３に記載の組成物。
【請求項１５】
前記少なくとも１つの多価アルコールが無水グリセロールである、請求項１３に記載の
組成物。
【請求項１６】
前記少なくとも１つの増粘剤が、カルボキシポリメチレン、ポリアクリル酸ポリマー、
セルロースエーテル、メタクリレート、ポリビニルピロリドン、多糖、ガム、タンパク質
、デンプン、及びこれらの任意の組合せから成る群から選択される、請求項１３に記載の
組成物。
【請求項１７】
前記少なくとも１つの増粘剤が、カルボキシポリメチレンである、請求項１３に記載の
組成物。
【請求項１８】
前記防腐剤が、ソルビン酸、安息香酸、メチルパラベン、プロピルパラベン、及びこれ
らの任意の組合せから成る群から選択される、請求項１３に記載の組成物。
【請求項１９】
中和剤をさらに含む、請求項１３に記載の組成物。
【請求項２０】
前記中和剤が、前記組成物のｐＨを約３から約８までのｐＨに調整するのに十分な量で
存在する、請求項１９に記載の組成物。
【請求項２１】
前記中和剤が、トロラミン、炭酸ナトリウム、トロメタミン、アミノメチルプロパノー
ル、トリイソプロパノールアミン、アミノメチルプロパノール、テトラヒドロキシプロピ
ルエチレンジアミン、ＥＤＴＡ四ナトリウム、スットシドＡ、及びこれらの任意の組合せ
から成る群から選択される、請求項１９に記載の組成物。
【請求項２２】
前記組成物が抗菌性である、請求項１３に記載の組成物。
【請求項２３】
前記組成物がヒドロゲルの形態である、請求項１３に記載の組成物。
【請求項２４】
前記組成物が約５，０００ｃＰから約２５，０００ｃＰの粘度を有する、請求項１３に
記載の組成物。
【請求項２５】
前記組成物が、第２の組成物のｐＨ及び第２の組成物中に存在する医薬品有効成分の放
出のうち少なくとも一方をモジュレートするように構成される、請求項１３に記載の組成
物。
【請求項２６】
前記医薬品有効成分が、一酸化窒素放出性医薬品有効成分である、請求項２５に記載の
組成物。
【請求項２７】
前記一酸化窒素放出性医薬品有効成分が、ジアゼニウムジオレート官能基を有する一酸
化窒素放出性化合物を含む、請求項２６に記載の組成物。
【請求項２８】
前記一酸化窒素放出性化合物が、ＮＯ放出性の共縮合されたシリカ粒子を含む、請求項
２７に記載の組成物。
【請求項２９】
前記第２の組成物が、無水組成物である、請求項２５に記載の組成物。
【請求項３０】
前記第２の組成物が、無水組成物であり、
前記組成物の重量に対して約０．５％から約３０％までの量で前記第２の組成物中に存
在する第２の増粘剤と、
前記組成物の重量に対して約５０％から約９０までの量で前記第２の組成物中に存在す
る少なくとも１つの有機溶媒と、
前記組成物の重量に対して約２％から約２０％までの量で前記第２の組成物中に存在す
る少なくとも１つの保湿剤とを含む、請求項２５に記載の組成物。
【請求項３１】
組成物の重量に対して約１％から約３０％までの量で存在する少なくとも１つの多価ア
ルコール、
前記組成物の重量に対して約０．１％から約５％までの量で存在する少なくとも１つの
増粘剤、及び
前記組成物の重量に対して約７０％から約９９％までの量で存在する水
を含む第１の組成物と、
無水物である第２の組成物と
を備えるキット。
【請求項３２】
前記第２の組成物が、
前記組成物の重量に対して約０．５％から約３０％までの量で前記第２の組成物中に存
在する第２の増粘剤、
前記組成物の重量に対して約５０％から約９０までの量で前記第２の組成物中に存在す
る少なくとも１つの有機溶媒、及び
前記組成物の重量に対して約２％から約２０％までの量で前記第２の組成物中に存在す
る少なくとも１つの保湿剤
を含む、請求項３１に記載のキット。
【請求項３３】
前記第２の組成物が、一酸化窒素放出性医薬品有効成分を含む、請求項３２に記載のキ
ット。
【請求項３４】
前記一酸化窒素放出性医薬品有効成分が、ジアゼニウムジオレート官能基を有する一酸
化窒素放出性化合物を含む、請求項３３に記載のキット。
【請求項３５】
前記一酸化窒素放出性化合物が、ＮＯ放出性の共縮合されたシリカ粒子を含む、請求項
３４に記載のキット。
【請求項３６】
前記第１の組成物と第２の組成物とが別々に保存されている、請求項３１に記載のキッ
ト。
【請求項３７】
ジアゼニウムジオレート修飾された巨大分子を含有する局所用無水ゲルからの一酸化窒
素の放出を増大させる方法であって、
前記局所用無水ゲルを、４から約６までのｐＨを有するヒドロゲルと接触させて、複合
組成物にするステップと、
前記複合組成物を対象の皮膚に施用するステップと
を含む方法。
【請求項３８】
接触させるステップが、前記対象の皮膚上で行われる、請求３７に記載の方法。
【請求項３９】
前記接触させるステップが、前記複合組成物を前記対象の皮膚に施用する前に行われる
、請求３７に記載の方法。
【請求項４０】
前記ヒドロゲルが、ｐＨ緩衝化されたヒドロゲルを含む、請求３４に記載の方法。
【請求項４１】
ジアゼニウムジオレート修飾されたポリシロキサン分子を含む局所用無水ゲルと、
前記局所用無水ゲルのｐＨを低減させるための手段を含むヒドロゲルと
を含む、医薬組成物。
【請求項４２】
前記ヒドロゲルが、前記ジアゼニウムジオレート修飾されたポリシロキサン巨大分子か
ら一酸化窒素を放出するための手段をさらに含む、請求項４１に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
[関連出願]
本出願は、２０１３年２月２８日に出願された米国特許仮出願第６１／７７０，６１５
号の利益及び優先権を主張するものであり、同文献の開示内容は、ここに引用することに
よりその全体を本明細書の一部となすものとする。
【０００２】
本発明は、一般的には、組成物及びこれを使用する方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
皮膚障害は、多様な医薬組成物を用いて局所的に治療することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、局所用組成物及びこの局所用組成物を使用する方法を提供することにより、
当技術分野におけるこれまでの欠点に対処するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の第１の態様は、第１の増粘剤（ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ  ｉｎｃｒｅａｓｉｎｇ  
ａｇｅｎｔ：粘度増加剤）、少なくとも１つの多価アルコール、少なくとも１つの緩衝化
剤（ｂｕｆｆｅｒｉｎｇ  ａｇｅｎｔ：緩衝剤）、少なくとも１つの防腐剤（ｐｒｅｓｅ
ｒｖａｔｉｖｅ：保存剤）、第２の増粘剤、少なくとも１つの有機溶媒、少なくとも１つ
の保湿剤（ｈｕｍｅｃｔａｎｔ：湿潤剤）、少なくとも１つの医薬品有効成分及び水を含
み、約３から約１１までのｐＨに緩衝化（ｂｕｆｆｅｒ：中和）されている組成物を含む
。いくつかの実施形態において、組成物のｐＨは、約３から約８までであり得る。本組成
物は、美容的にエレガントな（ｃｏｓｍｅｔｉｃａｌｌｙ  ｅｌｅｇａｎｔ）ものであり
得る。
【０００６】
本発明の第２の態様は、組成物の重量に対して約１％から約３０％までの量で存在する
少なくとも１つの多価アルコール、組成物の重量に対して約０．１％から約５％までの量
で存在する少なくとも１つの増粘剤、組成物の重量に対して約７０％から約９９％までの
量で存在する水、組成物の重量に対して約０．０１％から約２％までの量で存在する少な
くとも１つの緩衝化剤、及び組成物の重量に対して約０．０１％から約１％までの量で存
在する少なくとも１つの防腐剤を含み、約３から約８までのｐＨに緩衝化されている組成
物を含む。本組成物は、美容的にエレガントなものであり得る。
【０００７】
本発明のさらなる一態様は、組成物の重量に対して約１％から約３０％までの量で存在
する少なくとも１つの多価アルコール、組成物の重量に対して約０．１％から約５％まで
の量で存在する少なくとも１つの増粘剤、及び組成物の重量に対して約７０％から約９９
％までの量で存在する水を含む第１の組成物と、無水物である第２の組成物とを備えるキ
ットを含む。本組成物は、美容的にエレガントなものであり得る。
【０００８】
本発明の別の態様は、一酸化窒素放出性医薬品有効成分（ｎｉｔｒｉｃ  ｏｘｉｄｅ−
ｒｅｌｅａｓｉｎｇ  ａｃｔｉｖｅ  ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ｉｎｇｒｅｄｉｅ
ｎｔ）を含有する局所用無水ゲルからの一酸化窒素の放出を増大させる方法であって、該
局所用無水ゲルを、約４から約６までのｐＨを有する本発明の第１の組成物（例えば、本
発明のヒドロゲル）と接触させて、複合組成物（ｃｏｍｂｉｎｅｄ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉ
ｏｎ：混ぜ合わさった組成物）にすることを含む方法を含む。いくつかの実施形態におい
て、この複合組成物は、対象の皮膚に施用され得る。この複合組成物は、美容的にエレガ
ントなものであり得る。一酸化窒素放出性医薬品有効成分は、ジアゼニウムジオレート修
飾された巨大分子であり得る。
【０００９】
本発明のさらなる一態様は、水分に敏感な医薬品有効成分を含む局所用無水ゲルと、該
局所用無水ゲルのｐＨを低減させるための手段を含む本発明の第１の組成物（例えば、本
発明のヒドロゲル）とを含む、医薬組成物を含む。水分に敏感な医薬品有効成分は、一酸
化窒素放出性医薬品有効成分であり得、一酸化窒素放出性医薬品有効成分は、ジアゼニウ
ムジオレート修飾されたポリシロキサン分子であり得る。
【００１０】
本発明の別の態様は、本発明の組成物を対象の皮膚に局所施用することを含む、尋常性
座瘡を治療する方法を含む。治療有効量の組成物が施用され得る。
【００１１】
本発明のさらなる一態様は、対象における炎症性及び／又は非炎症性病変を低減させる
方法であって、本発明の組成物を対象の皮膚に局所施用することを含む方法を含む。治療
有効量の組成物が施用され得る。いくつかの実施形態において、本組成物は、一酸化窒素
放出性医薬品有効成分を、組成物の重量に対して約０．５％から約１０％までの量で含む
ことができる。本組成物は、一酸化窒素を、組成物の重量に対して約０．０５％から約３
％までの量で貯蔵及び／又は放出することができる。本方法は、定められた期間にわたり
、本発明の組成物をそれと同じ長さの期間にわたって施用しなかった対象に比して、炎症
性及び／又は非炎症性病変を約１０％以上低減させることができる。いくつかの実施形態
において、本方法は、上記と同じ期間にわたって、一酸化窒素放出性医薬品有効成分を含
む組成物を施用しなかった対象に比して、対象における炎症性及び／又は非炎症性病変を
低減させることができる。対象は、１２週間以内又はそれより早く、いくつかの実施形態
においては８週間以内又はそれより早く、さらなる実施形態においては４週間以内又はそ
れより早く、炎症性及び／又は非炎症性病変の低減を実感することができる。
【００１２】
本発明の別の態様は、対象におけるアクネ菌数を低減させる方法であって、本発明の組
成物を対象の皮膚に局所施用することを含む方法を含む。治療有効量の組成物が施用され
得る。いくつかの実施形態において、本組成物は、一酸化窒素放出性医薬品有効成分を、
組成物の重量に対して約０．５％から約１０％までの量で含むことができる。本組成物は
、一酸化窒素を、組成物の重量に対して約０．０５％から約３％までの量で貯蔵及び／又
は放出することができる。本方法は、定められた期間にわたり、本発明の組成物をそれと
同じ長さの期間にわたって施用しなかった対象に比して、アクネ菌数を約１０％以上減少
させることができる。いくつかの実施形態において、本方法は、上記と同じ期間にわたっ
て、一酸化窒素放出性医薬品有効成分を含む組成物を施用しなかった対象に比して、対象
におけるアクネ菌数を低減させることができる。対象は、１２週間以内又はそれより早く
、いくつかの実施形態においては８週間以内又はそれより早く、さらなる実施形態におい
ては４週間以内又はそれより早く、アクネ菌数の低減を実感することができる。
【００１３】
次に、前述したもの及びその他のものを含めた本発明の態様を、本明細書に記載するそ
の他の実施形態に関して、より詳細に記載する。本発明は種々の形態で実施できるもので
あり本明細書に記載する実施形態に限定されると解釈されるべきではない、ということは
理解されるべきである。むしろ、これらの実施形態を提供することで、本開示は、詳細に
わたる完全なものとなるであろうし、本発明の範囲を当業者に対して十分に伝達するもの
となろう。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルの濃度（ｓｔｒｅｎｇｔｈ）、ヒドロゲルのｐＨ、及び、ヒドロゲル対Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルの比率が混和物（ａｄｍｉｘｔｕｒｅ：混合物）のｐＨに及ぼす効果を示すグラフである。
【図２】緩衝化されていないヒドロゲル（ｐＨ４）又は緩衝化されている（０．１％クエン酸）ヒドロゲル（ｐＨ４）と混和した際のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルについてインビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）でのｐＨを決定したグラフである。
【図３】緩衝化されていないｐＨ４のヒドロゲル又は緩衝化されているｐＨ４のヒドロゲルと８％ｗ／ｗ  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルとの混和物について皮膚表面でのｐＨを決定したグラフである。
【図４】Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルの濃度及びヒドロゲルの比率がＣｍａｘに及ぼす効果を示すグラフである。
【図５】Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルの濃度及びヒドロゲルの比率が一酸化窒素（ＮＯ）の累積放出量に及ぼす効果を示すグラフである。
【図６】緩衝化されていないヒドロゲルのｐＨ及び比率が、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルの濃度と関連して混和物のｐＨに及ぼす効果を示すグラフである。
【図７】２％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル製剤について、時間の経過に伴うインビトロでの一酸化窒素放出プロファイルを示すグラフである。
【図８】２％、６％及び１２％のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル製剤について、ｐＨ４のヒドロゲルと混合した際における、時間の経過に伴うインビトロでの一酸化窒素放出プロファイルを示すグラフである。
【図９】共分散分析（ＡＮＣＯＶＡ）に基づく、時間の経過に伴うアクネ菌数（ｌｏｇ／ｃｍ２）の変化を示すグラフである。
【図１０】プロトコルに従った集団における非炎症性病変について、時間の経過に伴う低減百分率の平均値（ｍｅａｎ  ｐｅｒｃｅｎｔａｇｅ  ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ）を示すグラフである。
【図１１】プロトコルに従った集団における炎症性病変について、時間の経過に伴う低減百分率の平均値を示すグラフである。
【図１２】ヒドロゲルを含有しない２％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル、及び、ヒドロゲルを含有する１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル（ゲル対ヒドロゲルの比率は１：１であった）について、一酸化窒素の累積放出量を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
次に、以下に本発明をより詳細に記載する。但し、本発明は種々の形態で実施し得るも
のであり、本明細書に記載する実施形態に限定されると解釈されるべきではない。むしろ
、これらの実施形態を提供することで、本開示は、詳細にわたる完全なものとなるであろ
うし、本発明の範囲を当業者に対して十分に伝達するものとなろう。
【００１６】
本明細書において本発明の説明に使用する術語は、特定の実施形態のみを説明すること
を目的としたものであり、本発明の限定を意図したものではない。本発明の説明及び添付
の特許請求の範囲において使用する場合、単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」には、
文脈によりそうでないことが明確に示されていない限り、複数形も同様に含まれるものと
する。
【００１７】
別途定義されない限り、本明細書において使用するすべての用語（技術用語及び科学用
語を含む）は、本発明が属する分野の当業者に一般に理解されるものと同じ意味を有する
。さらに、一般に使用される辞書で定義されている用語などは、本出願の文脈及び関連分
野におけるそれらの意味と矛盾しない意味を有すると解釈されるべきであり、本明細書に
おいて明示的にそのように定義しない限り、理想化された又は過度に形式張った意味合い
で解釈されるべきではないということは理解されよう。本明細書において本発明の説明に
使用する術語は、特定の実施形態のみを説明することを目的としたものであり、本発明の
限定を意図したものではない。本明細書において言及する刊行物、特許出願、特許及びそ
の他の参考文献はすべて、ここに引用することによりその全体を本明細書の一部となすも
のとする。術語に矛盾がある場合には、本明細書が優先する。
【００１８】
さらに、本明細書において使用する場合、「及び／又は」は、関連する列挙された項目
のうち１つ又は複数のありとあらゆる可能な組合せを、並びに、代替的な形で解釈される
際（「又は」）は組合せがないことを指し、且つ包含する。
【００１９】
文脈によりそうでないことが示されていない限り、本明細書に記載する本発明の多様な
特徴は任意の組合せで使用できる、ということが明確に意図されている。さらに、本発明
は、本発明のいくつかの実施形態においては、本明細書に記載する任意の特徴又は複数の
特徴の組合せを排除又は除外できることも企図している。例を挙げると、本明細書に、あ
る複合体（ｃｏｍｐｌｅｘ）は成分Ａ、Ｂ及びＣを含むと書かれていれば、Ａ、Ｂ若しく
はＣ又はこれらの組合せのいずれも除外し特許請求の対象外とすることができることが明
確に意図されている。
【００２０】
本明細書において使用する場合、移行句「〜から本質的に成る」（及び文法的な変形）
は、挙げられている材料又はステップ「及び、今回特許請求する発明の基本的且つ新規の
特徴（複数可）に物質的に影響を及ぼさない材料又はステップ」を包含すると解釈された
い。Ｉｎ  ｒｅ  Ｈｅｒｚ，５３７  Ｆ．２ｄ  ５４９，５５１−５２，１９０  Ｕ．Ｓ
．Ｐ．Ｑ．４６１，４６３（ＣＣＰＡ  １９７６）（強調は原文のまま）を参照のこと。
ＭＰＥＰ  §２１１１．０３も参照のこと。したがって、用語「〜から本質的に成る」は
、本明細書において使用する場合、「〜を含む」と同等であると解釈されるべきではない
。
【００２１】
用語「約」には、測定可能な値、例えば量又は濃度などに言及する際に本明細書におい
て使用する場合、明記された値だけでなく、明記された値の±２０％まで、限定されるも
のではないが、例えば、明記された値の±１０％、±５％、±１％、±０．５％、又はさ
らには±０．１％の変動値にも言及する意図が込められている。例えば、「約Ｘ」（ここ
で、Ｘは測定可能な値である）には、Ｘ、並びに、Ｘの±２０％、±１０％、±５％、±
１％、±０．５％、又はさらには±０．１％の変動値を含めるという意図が込められてい
る。測定可能な値について、本明細書に記載される範囲には、任意のその他の範囲及び／
又はそれらの範囲内の個々の値が含まれ得る。
【００２２】
本発明のいくつかの実施形態によれば、本発明では、局所用組成物が提供される。本発
明の組成物は、少なくとも２つの部分を備えることができる。いくつかの実施形態におい
て、本発明の組成物は、第１の組成物を含む第１の部分と、第２の組成物を含む第２の部
分とを備える。本発明の組成物の第２の部分は、一酸化窒素放出性医薬品有効成分（ＮＯ
放出性ＡＰＩ）を含むことができる。いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、
第１の組成物を含む第１の部分を備えることができ、第１の組成物は、ヒドロゲルの形態
であり得る。「ヒドロゲル」は、本明細書において使用する場合、ゲルマトリックスと水
とを含む親水性ゲルを指す。いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、少
なくとも１つの多価アルコール、少なくとも１つの増粘剤及び水を含む。
【００２３】
特定の実施形態において、本発明の組成物は、本発明の第１の組成物及び第２の組成物
を含む又はこれらから本質的に成る又はこれらから成る。ここで、第１の組成物と第２の
組成物は、これらを一緒に混合し及び／又は合わせて本発明の組成物とすることができる
ように、互いに相溶性(ｃｏｍｐａｔｉｂｌｅ)である。本発明の組成物は、いくつかの実
施形態において、「複合組成物」と呼ぶことがある。さらなる態様において、複合組成物
は、対象の皮膚への局所施用に適したものであり得る。
【００２４】
本発明の第１の組成物中に存在することができる例示的な多価アルコールとしては、限
定されるものではないが、グリセロール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコー
ル、ポリプロピレングリコール、トリエチレングリコール、ネオペンタル（ｎｅｏｐｅｎ
ｔａｌ）グリコール、ブチレングリコール、ポリエチレングリコール、ソルビトール、ア
ラビトール、エリトリトール、ＨＳＨ、イソマルト、ラクチトール、マルチトール、マン
ニトール、キシリトール、トレイトール、リビトール、ガラクチトール、フシトール、イ
ジトール、イノシトール、ボレミトール、及びこれらの任意の組合せが挙げられる。いく
つかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、グリセロール、限定されるものでは
ないが例えば、無水グリセロールを含む。
【００２５】
多価アルコールは、本発明の第１の組成物中に、第１の組成物の重量の約１％から約３
０％まで又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値の量で、限定されるものではな
いが、例えば、第１の組成物の重量の約１％から約２０％まで、約１％から約１０％まで
、又は約５％から約１５％までの量で、存在することができる。いくつかの実施形態にお
いて、多価アルコールは、本発明の第１の組成物中に、第１の組成物の重量の約１％、２
％、３％、４％、５％、６％、７％、８％、９％、１０％、１１％、１２％、１３％、１
４％、１５％、１６％、１７％、１８％、１９％、２０％、２１％、２２％、２３％、２
４％、２５％、２６％、２７％、２８％、２９％又は３０％又はその中の任意の範囲及び
／若しくは個々の値の量で存在することができる。
【００２６】
本発明の第１の組成物中に存在することができる例示的な増粘剤としては、限定される
ものではないが、カルボキシポリメチレン；ポリアクリル酸ポリマー、例えば、ポリアク
リル酸、ポリアクリレートポリマー、架橋ポリアクリレートポリマー、架橋ポリアクリル
酸、及びこれらの混合物；ヒドロキシアルキルセルロースポリマーなどのセルロースエー
テル、例えば、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）、ヒドロキシプロピル
セルロース、ヒルドキシエチル（ｈｙｒｄｏｘｙｅｔｈｙｌ）セルロース、メチルセルロ
ース、カルボキシメチルセルロース、及びこれらの混合物；メタクリレート；ポリビニル
ピロリドン（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌｐｙｒｏｌｌｉｄｏｎｅ）；架橋ポリビニルピロリドン
；ポリビニルピロリドン−酢酸ビニルコポリマー；ポリビニルアルコール；ポリエチレン
オキシド；ポリエチレングリコール；ポリビニルアルキルエーテル−マレイン酸コポリマ
ー；カルボキシビニルポリマー；多糖；ガム、例えば、アルギン酸ナトリウム、カラギー
ナン、キサンタム（ｘａｎｔｈａｍ）ガム、アカシアガム、アラビアガム、グアー（ｇｕ
ａｒ）ガム、プルラン、寒天、キチン、キトサン、ペクチン、カラヤガム、ゼイン、ホル
デイン、グリアジン、ローカストビーンガム、トラガカンタ（ｔｒａｇａｃａｎｔｈａ）
、及びこれらの混合物；タンパク質、例えば、コラーゲン、乳清タンパク質分離物、カゼ
イン、乳タンパク質、ダイズタンパク質、ゼラチン、及びこれらの混合物；デンプン、例
えば、マルトデキストリン、アミロース（ａｍｙｌｏｓｅ）、高アミロースデンプン、ト
ウモロコシデンプン、バレイショデンプン、米デンプン、タピオカデンプン、エンドウデ
ンプン、サツマイモデンプン、オオムギデンプン、コムギデンプン、ワキシートウモロコ
シデンプン、加工デンプン（例えば、ヒドロキシプロピル化高アミロースデンプン）、デ
キストリン、レバン、エルシナン、グルテン、及びこれらの混合物；ベントナイト；ステ
アリン酸カルシウム；カラトニア；コロイド状二酸化ケイ素；デキストリン；ヒプロメロ
ース（ｈｙｐｒｏｍｅｌｌｏｓｅ）；ポリカルボフィル（ｐｏｌｙｃａｒｂｏｐｈｉｌ）
；カオリン；サポナイト（ｓａｐｏｎｉｔｅ）；ソルビタンエステル；スクロース；ゴマ
油；トラガント；アルギン酸カリウム；ポビドン；デンプングリコール酸ナトリウム；リ
ン脂質；及びこれらの任意の組合せが挙げられる。
【００２７】
いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、カルボキシポリメチレン、限
定されるものではないが例えば、Ｗｉｃｋｌｉｆｆｅ、ＯｈｉｏのＬｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃ
ｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商品名Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）で市販されているものを
含む。本発明の第１の組成物中に存在することができる例示的なＣａｒｂｏｐｏｌ（登録
商標）ポリマーとしては、限定されるものではないが、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９
７４Ｐ  ＮＦポリマー、例えば、タイプＡ、タイプＢ及び／又はタイプＣホモポリマー；
Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）Ｕｌｔｒｅｚ  １０、２０、２１  ＮＦポリマー；Ｃａｒ
ｂｏｐｏｌ（登録商標）９７１Ｐ  ＮＦポリマー；Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９８０
ホモポリマー  タイプＣポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９８０  ＮＦポリマー
、Ｃａｒｐｏｂｏｌ（登録商標）９８０Ｐポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＥＴ
Ｄ  ２０２０  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）７１Ｇ  ＮＦポリマー、Ｃ
ａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９８１Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９
７０Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９８１Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒ
ｂｏｐｏｌ（登録商標）５９８４Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９３
４Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９４０Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂ
ｏｐｏｌ（登録商標）９４１Ｐ  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）１３２４
２  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＡＡ−１  ＵＳＰ  ＮＦポリマー、Ｃ
ａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＴＲ１  ＮＦポリマー、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＴＲ
２  ＮＦポリマー、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ａｑｕａ  ＣＣポリマー及びＳＦ−２ポリマー、
並びにこれらの任意の組合せが挙げられる。
【００２８】
いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物中に存在する増粘剤は、酸性基、
限定されるものではないが例えばカルボン酸基を含むポリマーであり得る。ポリマーの酸
性基は、本発明の第１の組成物中で部分的に中和（ｎｅｕｔｒａｌｉｚｅ）され得る。い
くつかの実施形態において、本発明の第１の組成物中に存在する増粘剤は、カルボキシポ
リメチレンであり得る。いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物中に存在す
るカルボキシポリメチレンは、部分的に中和され得る。本発明の第１の組成物は、カルボ
キシポリメチレンを含むことができ、約３から約７まで、約３．５から約６．５まで、約
３．５から約６まで、又は約４から約６までのｐＨを有することができる。いくつかの実
施形態において、本発明の第１の組成物は、カルボキシポリメチレンを含むことができ、
約３、３．５、４、４．５、５、５．５、６、６．５又は７のｐＨを有することができる
。
【００２９】
増粘剤は、本発明の第１の組成物中に存在することができる。いくつかの実施形態にお
いて、本発明の組成物は、少なくとも２つの増粘剤を含むことができ、これらの増粘剤は
、同じであっても異なっていてもよい。いくつかの実施形態において、第１の増粘剤は、
本発明の第１の組成物中に、第１の組成物の重量の約０．０１％から約５％まで又はその
中の任意の範囲及び／若しくは個々の値、限定されるものではないが例えば、第１の組成
物の重量の約０．０５％から約３％まで、又は約０．１％から約１．５％までの量で存在
することができる。いくつかの実施形態において、第１の増粘剤は、本発明の第１の組成
物中に、第１の組成物の重量の約０．０１％、０．０２％、０．０３％、０．０４％、０
．０５％、０．０６％、０．０７％、０．０８％、０．０９％、０．１％、０．２％、０
．３％、０．４％、０．５％、０．６％、０．７％、０．８％、０．９％、１％、１．５
％、２％、２．５％、３％、３．５％、４％、４．５％若しくは５％、又はその中の任意
の範囲及び／若しくは個々の値の量で存在する。
【００３０】
水は、本発明の第１の組成物中に、第１の組成物の重量の約７０％から約９９％まで又
はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値、限定されるものではないが例えば、第１
の組成物の重量の約７５％から約９５％まで、又は約８０％から約９０％までの量で存在
することができる。いくつかの実施形態において、水は、本発明の第１の組成物中に、第
１の組成物の重量の約７０％、７１％、７２％、７３％、７４％、７５％、７６％、７７
％、７８％、７９％、８０％、８１％、８２％、８３％、８４％、８５％、８６％、８７
％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７
％、９８％若しくは９９％又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値の量で存在す
る。
【００３１】
いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、第１の組成物の重量に対して
約１％から約３０％までの量で存在する少なくとも１つの多価アルコール、第１の組成物
の重量に対して約０．１％から約５％までの量で存在する少なくとも１つの増粘剤、第１
の組成物の重量に対して約７０％から約９９％までの量で存在する水を含む又はこれらか
ら本質的に成る又はこれらから成る。いくつかの実施形態において、増粘剤は、カルボキ
シポリメチレンであり得る。第１の組成物は、ヒドロゲルであり得る。
【００３２】
本発明の第１の組成物は、防腐剤を含むことができる。防腐剤は、本発明の第１の組成
物中に、第１の組成物の重量に対して約０．０１％から約１％まで又はその中の任意の範
囲及び／若しくは個々の値、限定されるものではないが例えば、第１の組成物の重量に対
して約０．０１％から約０．１％まで、約０．０５％から約１％まで、又は約０．１％か
ら約１％までの量で存在することができる。いくつかの実施形態において、防腐剤は、本
発明の第１の組成物中に、第１の組成物の重量に対して約０．０１％、０．０２％、０．
０３％、０．０４％、０．０５％、０．０６％、０．０７％、０．０８％、０．０９％、
０．１％、０．２％、０．３％、０．４％、０．５％、０．６％、０．７％、０．８％、
０．９％若しくは１％又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値の量で存在する。
本発明の第１の組成物中に存在することができる例示的な防腐剤としては、限定されるも
のではないが、ソルビン酸、安息香酸、メチルパラベン、プロピルパラベン、メチルクロ
ロイソチアゾリノン、メトールイソチアゾリノン（ｍｅｔｈｏｌｉｓｏｔｈｉａｚｏｌｉ
ｎｏｎｅ）、ジアゾリジニル尿素、クロロブタノール、トリクロサン、塩化ベンゼトニウ
ム、ｐ−ヒドロキシベンゾエート、クロルヘキシジン、ジグルコネート、臭化ヘキサデシ
ルトリメチルアンモニウム、アルコール、塩化ベンザルコニウム、ホウ酸、ブロノポール
、ブチルパラベン、ブチレンカルシウムアセテート（ｂｕｔｙｌｅｎｅ  ｃａｌｃｉｕｍ
ａｃｅｔａｔｅ）、塩化カルシウム、乳酸カルシウム、二酸化炭素、カチオン性防腐剤
、及びベントナイト、セトリミド、塩化セチルピリジニウム、クロルヘキシジン、クロロ
ブタノール、クロロクレゾール、クロロキシレノール、クエン酸一水和物、クレゾール、
ジメチルエーテル、エチルパラベン、グリセリン、ヘキセチジン、イミド尿素、イソプロ
ピルアルコール、乳酸、モノチオグリセロール、ペンテト酸、フェノール、フェノキシエ
タノール、フェニルエチルアルコール、酢酸フェニル水銀、ホウ酸フェニル水銀、硝酸フ
ェニル水銀、安息香酸カリウム、メタ重亜硫酸カリウム、ソルビン酸カリウム、プロピオ
ン酸、没食子酸プロピル、プロピレングリコール、酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム
、ホウ酸ナトリウム、乳酸ナトリウム、亜硫酸ナトリウム、プロピオン酸ナトリウム、メ
タ亜硫酸水素ナトリウム、キシリトール、二酸化硫黄、二酸化炭素、並びにこれらの任意
の組合せが挙げられる。
【００３３】
本発明の第１の組成物は、中和剤を含むことができる。中和剤は、所望のｐＨ、限定さ
れるものではないが例えば、約３から約１１まで又はその中の任意の範囲及び／若しくは
個々の値、限定されるものではないが例えば、約３から約８まで、約４から約７まで、又
は約６から約７まで、又は約６から１１までのｐＨをもたらすのに十分な量で、本発明の
第１の組成物中に存在することができる。
【００３４】
いくつかの実施形態において、中和剤は、第１の組成物中に、第１の組成物を約３から
約８までの間のｐＨにするのに十分な量で存在することができる。
【００３５】
いくつかの実施形態において、中和剤は、本発明の第１の組成物中に、第１の組成物と
第２の部分（例えば、第２の組成物）とを合わせた時点で、並びに／又は、第１の組成物
及び／若しくは第１の組成物と第２の部分とを含む組成物を対象の皮膚に投与した時点で
本発明の組成物を所望のｐＨにするのに十分な量で、存在することができる。中和剤は、
本発明の第１の組成物中に、本発明の組成物（例えば、第１の組成物と第２の組成物とを
含む組成物）を所望のｐＨ、限定されるものではないが例えば、約３から約１１まで又は
その中の任意の範囲及び／若しくは個々の値のｐＨにするのに十分な量で存在することが
できる。
【００３６】
本発明の組成物のｐＨは、本発明の組成物の第１の部分と第２の部分とを接触させ、複
合させ及び／又は混合してから定常状態でｐＨが得られた時点で決定することができる。
代替的に、又は加えて、本発明の組成物のｐＨは、定められた期間の経過後に、限定され
るものではないが例えば、約５分、約１０分、約１５分、約２０分、約２５分、約３０分
、約３５分、約４０分、約４５分、約５０分、約５５分、約６０分又はそれを超える期間
の経過後に、決定することができる。本発明の組成物のｐＨは、本発明の組成物の第１の
部分と第２の部分とを接触させ、複合させ及び／又は混合してからインビトロにて測定す
ることができる。代替的に、又は加えて、本発明の組成物のｐＨは、対象に投与してから
測定することができ、例を挙げれば例えば、本発明の組成物を対象の皮膚に投与した後に
皮膚表面でのｐＨを測定することができる。
【００３７】
いくつかの実施形態において、中和剤は、本発明の第１の組成物及び／又は組成物のｐ
Ｈを調整する。本発明のいくつかの実施形態において、中和剤は、本発明の第１の組成物
中に、第１の組成物が約３、３．５、４、４．５、５、５．５、６、６．５、７、７．５
若しくは８又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値のｐＨを有するのに十分な量
で存在する。本発明のいくつかの実施形態において、中和剤は、本発明の組成物中に、組
成物が約３、３．５、４、４．５、５、５．５、６、６．５、７、７．５、８、８．５、
９、９．５、１０、１０．５若しくは１１又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の
値のｐＨを有するのに十分な量で存在する。
【００３８】
本発明の第１の組成物中に存在することができる例示的な中和剤としては、限定される
ものではないが、塩基、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、及びこれらの混合
物；酸、例えば、塩酸、クエン酸、乳酸、グリコール酸、酢酸、及びこれらの混合物；炭
酸ナトリウム；トロラミン；トロメタミン；アミノメチルプロパノール；トリイソプロパ
ノールアミン；アミノメチルプロパノール；テトラヒドロキシプロピルエチレンジアミン
；ＥＤＴＡ四ナトリウム；スットシドＡ（ｓｕｔｔｏｃｉｄｅ  Ａ）；並びにこれらの任
意の組合せが挙げられる。
【００３９】
中和剤は、本発明の第１の組成物中に、第１の組成物の重量に対して約０．０１％から
約１％まで又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値、限定されるものではないが
例えば、第１の組成物の重量に対して約０．０１％から約０．１％まで、約０．０５％か
ら約１％まで、又は約０．１％から約１％までの量で存在することができる。いくつかの
実施形態において、中和剤は、本発明の第１の組成物中に、第１の組成物の重量に対して
約０．０１％、０．０２％、０．０３％、０．０４％、０．０５％、０．０６％、０．０
７％、０．０８％、０．０９％、０．１％、０．２％、０．３％、０．４％、０．５％、
０．６％、０．７％、０．８％、０．９％若しくは１％又はその中の任意の範囲及び／若
しくは個々の値の量で存在することができる。
【００４０】
本発明の第１の組成物は、緩衝化されていないものでも緩衝化されているものでもよい
。いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、緩衝化されていないものであ
ってよい。他の実施形態では、本発明の第１の組成物は、緩衝化されているものであって
よい。本発明の第１の組成物中に存在することができる例示的な緩衝剤としては、限定さ
れるものではないが、酢酸／酢酸塩緩衝剤；塩酸／リン酸塩緩衝剤；シトロホスフェート
緩衝剤（ｃｉｔｒｏ−ｐｈｏｓｐｈａｔｅ  ｂｕｆｆｅｒ）；リン酸塩緩衝剤；クエン酸
／クエン酸塩緩衝剤；乳酸緩衝剤；酒石酸緩衝剤；リンゴ酸緩衝剤；グリシン／ＨＣｌ緩
衝剤；生理食塩水緩衝剤、例えば、リン酸塩緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）、トリス緩衝生理
食塩水（ＴＢＳ）、トリス−ＨＣｌ、ＮａＣｌ、Ｔｗｅｅｎ緩衝生理食塩水（ＴＮＴ）、
リン酸塩緩衝生理食塩水、Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００（ＰＢＴ）及びこれらの混合物；カ
コジル酸塩（ｃａｃｏｄｙｌａｔｅ）緩衝剤；バルビタール(ｂａｒｂｉｔａｌ)緩衝剤；
トリス緩衝剤；並びにこれらの任意の組合せが挙げられる。
【００４１】
いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、緩衝化剤を含むことができる
。例示的な緩衝化剤としては、限定されるものではないが、クエン酸、酢酸、乳酸、ホウ
酸、コハク酸、リンゴ酸、及びこれらの任意の組合せが挙げられる。緩衝化剤は、本発明
の第１の組成物中に、第１の組成物の重量に対して約０．０１％から約２％まで又はその
中の任意の範囲及び／若しくは個々の値、限定されるものではないが例えば、第１の組成
物の重量に対して約０．０１％から約０．１％まで、約０．０５％から約１％まで、約０
．１％から約０．５％まで、又は約０．１％から約２％までの量で存在することができる
。いくつかの実施形態において、緩衝化剤は、本発明の第１の組成物中に、第１の組成物
の重量に対して約０．０１％、０．０２％、０．０３％、０．０４％、０．０５％、０．
０６％、０．０７％、０．０８％、０．０９％、０．１％、０．２％、０．３％、０．４
％、０．５％、０．６％、０．７％、０．８％、０．９％、１％、１．１％、１．２％、
１．３％、１．４％、１．５％、１．６％、１．７％、１．８％、１．９％若しくは２％
又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値の量で存在する。
【００４２】
いくつかの実施形態において、緩衝剤及び／又は緩衝化剤は、本発明の第１の組成物中
に、第１の組成物が約３から約８まで又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値、
限定されるものではないが例えば、約３から約６まで、約３から約５まで、約４から約７
まで、約５から約７まで、若しくは約６から約７までのｐＨを有するのに十分な量で存在
する。本発明のいくつかの実施形態において、緩衝剤及び／又は緩衝化剤は、本発明の第
１の組成物中に、第１の組成物が約３、３．５、４、４．５、５、５．５、６、６．５、
７、７．５若しくは８又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値のｐＨを有するの
に十分な量で存在することができる。
【００４３】
いくつかの実施形態において、緩衝剤及び／又は緩衝化剤は、本発明の第１の組成物中
に、第１の組成物と第２の部分（例えば、第２の組成物）とを含む本発明の組成物に所望
のｐＨをもたらすのに十分な量で存在することができる。例えば、本発明の組成物は、第
２の組成物と、緩衝剤及び／又は緩衝化剤を含む第１の組成物とを含むことができる。こ
こで、緩衝剤及び／又は緩衝化剤は、本発明の組成物を約３から約１１まで、限定される
ものではないが例えば、約３から約８まで、約７から約１１まで、約８から約１０まで、
約３から約５まで、約４から約７まで、約５から約７まで、又は約６から約７までのｐＨ
にするのに十分な量で存在する。本発明のいくつかの実施形態において、緩衝剤及び／又
は緩衝化剤は、本発明の第１の組成物中に、組成物が約３、３．５、４、４．５、５、５
．５、６、６．５、７、７．５、８、８．５、９、９．５、１０、１０．５若しくは１１
又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値のｐＨを有するのに十分な量で存在する
ことができる。いくつかの実施形態において、緩衝剤及び／又は緩衝化剤は、第１の組成
物と第２の部分とを含む本発明の組成物を対象の皮膚に投与した時点で所望のｐＨをもた
らすのに十分な量で、本発明の第１の組成物中に存在することができる。
【００４４】
いくつかの実施形態において、緩衝剤、緩衝化剤及び／又は中和剤は、本発明の第１の
組成物中に、本発明の組成物及び／又は本発明の第１の組成物を所望のｐＨにするのに十
分な量で存在することができる。
【００４５】
いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、第１の組成物の重量に対して
約１％から約３０％までの量で存在する少なくとも１つの多価アルコール、第１の組成物
の重量に対して約０．１％から約５％までの量で存在する少なくとも１つの増粘剤、第１
の組成物の重量に対して約７０％から約９９％までの量で存在する水、及び第１の組成物
の重量に対して約０．０１％から約１％までの量の少なくとも１つの防腐剤を含む。第１
の組成物は、約３から約８まで、約３から約６まで、又は約６から約８までの範囲のｐＨ
を有するように緩衝化されていてもよい。第１の組成物は、ヒドロゲルであり得る。
【００４６】
いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、第１の組成物の重量に対して
約１％から約３０％までの量の多価アルコール、第１の組成物の重量に対して約０．０１
％から約５％までの量の増粘剤、第１の組成物の重量に対して約７０％から約９９％まで
の量の水、任意で、第１の組成物の重量に対して約０．００１％から約２％までの量の緩
衝化剤、任意で、第１の組成物の重量に対して約０．００１％から約１％までの量の防腐
剤、及び任意で、第１の組成物の重量に対して約０．００１％から約１％までの量の中和
剤を含む又はこれらから本質的に成る又はこれらから成ることができる。第１の組成物は
、約３から約５まで、又は約５から約７までの範囲のｐＨを有することができる。いくつ
かの実施形態において、第１の組成物中に存在する増粘剤は、カルボキシポリメチレンで
あり得る。いくつかの実施形態において、第１の組成物は、美容的にエレガントなもので
あり得る。第１の組成物は、ヒドロゲルであり得る。
【００４７】
当業者には本開示に照らせば認識されるであろうが、本発明の第１の組成物の特性は、
それと同じ及び／又は似た特性を本発明の組成物に付与する及び／又はもたらすことがで
きる。例えば、いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、第１の組成物及
び／又は本発明の組成物に抗菌活性をもたらすのに十分な量で存在する防腐剤を含むこと
ができる。したがって、いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物及び／又は
組成物は、抗菌性（ａｎｔｉｍｉｃｒｏｂｉａｌ）であり得る。
【００４８】
本発明の組成物及び／又は第１の組成物は、約５，０００ｃＰから約２５，０００ｃＰ
までの範囲又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値、限定されるものではないが
例えば、約５，０００ｃＰから約２０，０００ｃＰまで、又は約７，０００ｃＰから約１
５，０００ｃＰまでの粘度を有することができる。いくつかの実施形態において、本発明
の組成物及び／又は第１の組成物は、約５，０００、５，５００、６，０００、６，５０
０、７，０００、７，５００、８，０００、８，５００、９，０００、９，５００、１０
，０００、１０，５００、１１，０００、１１，５００、１２，０００、１２，５００、
１３，０００、１３，５００、１４，０００、１４，５００、１５，０００、１５，５０
０、１６，０００、１６，５００、１７，０００、１７，５００、１８，０００、１８，
５００、１９，０００、１９，５００、２０，０００、２０，５００、２１，０００、２
１，５００、２２，０００、２２，５００、２３，０００、２３，５００、２４，０００
、２４，５００若しくは２５，０００ｃＰ又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の
値の粘度を有することができる。
【００４９】
いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、本発明の組成物の第２の部分と混合
すること及び／又は複合することを可能にする粘度を有する本発明の第１の組成物を含む
ことができる。例えば、本発明の第１の組成物は、人間の手の中で及び／又は対象の皮膚
の上で本発明の組成物の第２の部分と混合する及び／又は複合するのに適した及び／又は
十分な粘度を有することができる。第１の組成物の粘度が低すぎると、混合する及び／又
は複合する前に対象の皮膚から流れ落ちる可能性がある。第１の組成物の粘度が高すぎる
と、本発明の組成物の第２の部分と混合することが困難になる可能性があり、並びに／又
は、複合組成物を対象の皮膚の上に広げる及び／若しくは施用することが困難になる可能
性がある。
【００５０】
本発明の組成物及び／又は第１の組成物は、医薬品有効成分（ＡＰＩ）を含むことがで
きる。任意の適当なＡＰＩ又は複数のＡＰＩの組合せが、本発明の組成物及び／又は第１
の組成物中に含まれていてもよい。ＡＰＩの例としては、限定されるものではないが、抗
菌剤、抗座瘡剤、抗炎症剤、鎮痛剤、麻酔剤、抗ヒスタミン剤、消毒剤、免疫抑制薬、抗
出血剤、血管拡張薬、創傷治癒剤、抗バイオフィルム剤、及びこれらの任意の組合せが挙
げられる。例示的なＡＰＩとしては、限定されるものではないが、国際公開第２０１３／
００６６０８号に記載されているものが挙げられ、同文献は、ここに引用することにより
その全体を本明細書の一部となすものとする。
【００５１】
いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、ＡＰＩを含まなくてもよい。
いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、一酸化窒素（ＮＯ）放出性ＡＰ
Ｉを含有しない。いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は少なくとも１つ
のＡＰＩを含むことができるが、第１の組成物は、ＮＯ放出性ＡＰＩを含まなくてもよい
。
【００５２】
いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、ＡＰＩを含むことができる。
第１の組成物中のＡＰＩは、水分に敏感なＡＰＩであってもよい。いくつかの実施形態に
おいて、本発明の第１の組成物はＡＰＩ（例えば、水分に敏感なＡＰＩ）を含み、本発明
の組成物の第２の部分及び／又は第２の組成物は第２のＡＰＩを含み、このとき、第１の
組成物中のＡＰＩと、第２の部分及び／又は第２の組成物中の第２のＡＰＩとは、本発明
の組成物中で化学的に相溶及び／又は安定でなくてもよい。例えば、第１の組成物中のＡ
ＰＩと、第２の部分及び／又は第２の組成物中の第２のＡＰＩとは、本発明の組成物中に
一緒に貯蔵されている時点では、化学的に相溶及び／又は安定でなくてもよい。
【００５３】
本発明の第１の組成物は、１つ又は複数の、限定されるものではないが例えば２つ、３
つ、４つ又はそれを超える組成物と共に使用する及び／又は複合するのに適したものであ
ってよく、そのような１つ又は複数の組成物は、同じ及び／又は異なるものであってよい
。いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、１つ又は複数の医薬組成物と
共に使用する及び／又は複合するのに適したものであり得る。本発明の第１の組成物は、
薬物送達系及び／又は薬物放出系として使用することができる。例えば、本発明の第１の
組成物は、本発明の第１の組成物（例えば、本発明のヒドロゲル）と第２の組成物とが接
触した時点で、第２の組成物中のＡＰＩの放出をモジュレート（ｍｏｄｕｌａｔｅ：調節
）するように構成され得る。代替的に、又は加えて、本発明の第１の組成物は、本発明の
第１の組成物（例えば、本発明のヒドロゲル）と第２の組成物とが接触した時点で、第２
の組成物のｐＨをモジュレートするように構成され得る。いくつかの実施形態において、
本発明の第１の組成物は、一酸化窒素（ＮＯ）放出性ＡＰＩを含む第２の組成物のｐＨ、
及び／又は、第２の組成物中のＮＯ放出性ＡＰＩからの一酸化窒素の放出をモジュレート
するように構成され得る。
【００５４】
「モジュレートする（ｍｏｄｕｌａｔｅ）」、「モジュレートすること（ｍｏｄｕｌａ
ｔｉｎｇ）」、「モジュレーション（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）」、及びこれらの文法的変
化形は、本明細書において使用する場合、第２の組成物のｐＨ及び／又は第２の組成物中
のＡＰＩの放出を、本発明の第１の組成物の非存在下における第２の組成物のｐＨ及び／
又は第２の組成物中のＡＰＩの放出に比して、増大させる又は低減させることを指す。本
明細書において使用する場合、用語「増大する（ｉｎｃｒｅａｓｅ）」、「増大（する）
（ｉｎｃｒｅａｓｅｓ）」、「増大した（ｉｎｃｒｅａｓｅｄ）」、「増大させること（
ｉｎｃｒｅａｓｉｎｇ）」及び同様の用語は、ｐＨ及び／又は放出量が、本発明の第１の
組成物の非存在下におけるｐＨ及び／又は放出量に比して、少なくとも約５％、１０％、
２５％、５０％、７５％、１００％、１５０％、２００％、３００％、４００％、５００
％又はそれを超えて高くなることを示している。本明細書において使用する場合、用語「
低減する（ｒｅｄｕｃｅ）」、「低減する（ｒｅｄｕｃｅｓ）」、「低減した（ｒｅｄｕ
ｃｅｄ）」、「低減（ｒｅｄｕｃｉｎｇ）」及び同様の用語は、ｐＨ及び／又は放出量が
、本発明の第１の組成物の非存在下におけるｐＨ及び／又は放出量に比して、少なくとも
約５％、１０％、２５％、３５％、５０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％、
９７％又はそれを超えて低くなることを指す。
【００５５】
「接触（させる）」は、本明細書において本発明の第１の組成物（例えば、本発明のヒ
ドロゲル）と第２の部分及び／又は第２の組成物に関して使用する場合、第１の組成物中
の少なくとも１つの成分を第２の部分及び／又は第２の組成物に直接的及び／又は間接的
に曝露させることを指す。第１の組成物と第２の部分及び／又は第２の組成物との接触は
、任意の手段によって、限定されるものではないが例えば、混合すること、撹拌すること
、ブレンドすること、分散させること、すりつぶすこと、均質化(homogenize)すること、
複合すること、同じ部位又は領域に施用することなどによって遂行することができ、また
、いくつかの実施形態においては、接触させることで、本発明の複合組成物を任意に形成
することができる。例えば、第１の組成物は、第２の組成物と直接接触させてもよく、そ
の手段は、限定されるものではないが例えば、対象への局所施用の前、途中及び／又は後
に、第１の組成物と第２の組成物とを混合及び／又は複合して本発明の複合組成物を形成
することによる。第１の組成物と第２の組成物との直接的な接触は、第２の組成物を対象
に１回若しくは複数回重ねて施用し、次いで、第１の組成物を対象に１回若しくは複数回
重ねて施用すること又はその逆の手段で本発明の複合組成物を形成することによって、生
じさせてもよい。間接的な接触は、第２の組成物を対象に施用し、次いで、基材、限定さ
れるものではないが例えば、布、包帯、ガーゼなどを介して第１の組成物を対象に施用す
ること又はその逆の手段で本発明の複合組成物を任意に形成することによって、生じさせ
てもよい。
【００５６】
本発明のいくつかの実施形態によれば、本発明の第１の組成物と第２の組成物とを接触
させた時点で、本発明の第１の組成物は、第２の組成物中に存在するＡＰＩ、限定される
ものではないが例えばＮＯ放出性ＡＰＩの放出をモジュレートするように構成され得る。
いくつかの実施形態においては、本発明の第１の組成物中に存在する水及び／又はプロト
ン（複数可）が、第２の組成物と接触して、第２の組成物中に存在するＡＰＩ、限定され
るものではないが例えばＮＯ放出性ＡＰＩの放出をモジュレートすることができる。代替
的に、又は加えて、いくつかの実施形態においては、本発明の第１の組成物を第２の組成
物と接触させることで第２の組成物のｐＨをモジュレートし、それにより、第２の組成物
中に存在するＡＰＩ、限定されるものではないが例えばＮＯ放出性ＡＰＩの放出をモジュ
レートすることができる。いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、水及
び／又はプロトン（複数可）を第２の組成物に供給するように構成される、及び／又は、
第２の組成物のｐＨをモジュレートするように構成される。
【００５７】
本発明の発明者らは、本発明の実施形態が、驚くべきことに、ＮＯ放出性ＡＰＩを含む
組成物から放出される一酸化窒素の量を有意に増大させることができる、及び／又は、Ｎ
Ｏ放出性ＡＰＩを含む組成物から一酸化窒素を連続放出させることができる、ということ
を見出した。例えば、このことは、本発明の第１の組成物を含まない組成物（すなわち、
２％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル）と本発明の第１の組成物を含む本発明の
組成物（すなわち、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル）とを比較している図
１２からわかる。２％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルと、ＮＯ放出性ＡＰＩを
含んでいる１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルの部分は、同じ量のＮＯ放出性
ＡＰＩを含有していた。図１２は、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルは、２
％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルとの比較で、一酸化窒素の放出量が有意に多
かったこと、さらに、ある期間にわたって一酸化窒素の連続放出をもたらしたことを実証
するものである。
【００５８】
いかなる特定の理論にも拘束されることを望まないが、本発明の第１の組成物とＮＯ放
出性ＡＰＩとを含む本発明の組成物は、本発明の組成物から一酸化窒素を大量放出させる
及び／又は本発明の組成物から一酸化窒素を連続的に放出させることができるプロトン供
与系をもたらし得るのではないかと考えられる。いかなる特定の理論にも拘束されること
を望まないが、プロトン供与系は、本発明の組成物（例えば、本明細書に記載するとおり
の、本発明の第１の組成物と第２の組成物とを含む組成物）及び／又は本発明の第１の組
成物（例えば、本発明のヒドロゲル）によって形成され得る酸である可能性がある。本発
明の組成物は、ＮＯ放出性ＡＰＩ中のＮＯ供与体にプロトンを与える及び／又はプロトン
がＮＯ放出性ＡＰＩ中のＮＯ供与体に極めて近接することを可能にすることにより、一酸
化窒素の放出を可能にすることができる。本発明の組成物は、長期間にわたってプロトン
を与える及び／又はプロトンがＮＯ供与体に近接することを可能にすることで、約１時間
又はそれを超える時間、限定されるものではないが例えば、２時間、３時間、４時間、５
時間、６時間、７時間、８時間、９時間、１０時間、１１時間、１２時間又はそれを超え
る時間にわたってＮＯを連続放出させることができる。
【００５９】
プロトン供与系は、本発明の第１の組成物によりもたらされ得る。例えば、プロトン供
与系は、酸性ポリマー、限定されるものではないが例えばカルボキシポリメチレンを含む
本発明の第１の組成物によりもたらされ得る。ここで、酸性ポリマーは部分的に中和され
ており、第１の組成物は、約３から約８まで又はその中の任意の範囲、限定されるもので
はないが例えば、約３から約６まで、約３から約６まで、又は約５から約７までのｐＨを
有する。いかなる特定の理論にも拘束されることを望まないが、部分的に中和された酸性
ポリマーは、コイル状構造を有するポリマーゲルマトリックスを第１の組成物にもたらす
ことができる。ポリマーゲルマトリックスのコイル状構造は、プロトンが本発明の組成物
中のＮＯ供与体に近接しているときにはプロトンを与える及び／又は供与することができ
、また、このコイル状構造は、一部のプロトン（例えば、内側のプロトン）を、組成物中
のＮＯ供与体と反応しないように保護することができる。ポリマーゲルマトリックスのコ
イルがほどけるのに伴い（例えば、組成物のｐＨがより塩基性になっていく及び／又はポ
リマーゲルマトリックスが中和されていくのに伴い）、さらなるプロトン（例えば、保護
されていたプロトン）がＮＯ供与体に近接することができ、これにより、組成物から一酸
化窒素をより長い期間にわたって放出させること、及び／又は、組成物から放出される一
酸化窒素の量を多くすることができる。
【００６０】
特定の実施形態において、本発明の第１の組成物は、第１の組成物と第２の組成物とが
接触された及び／又は対象の皮膚に施用された際に、第２の組成物及び／又は複合組成物
（すなわち、本発明の組成物）のｐＨが、約１１未満（ｌｅｓｓ  ｔｈａｔ）、いくつか
の実施形態においては約１０未満、いくつかの実施形態においては約８．５未満、さらな
る実施形態においては約７未満、またさらなる実施形態においては約６から約８の間にな
るように、第２の組成物のｐＨをモジュレートする。
【００６１】
いくつかの実施形態において、本発明の複合組成物のｐＨは、複合組成物が対象の皮膚
に施用された時点で変化する。特定の実施形態において、本発明の複合組成物のｐＨは、
複合組成物が対象の皮膚に施用された時点で皮膚の緩衝能（ｂｕｆｆｅｒｉｎｇ  ｃａｐ
ａｃｉｔｙ）により低減する。いくつかの実施形態において、本発明の複合組成物を対象
の皮膚に施用した後の複合組成物のｐＨは、第１の組成物を伴わずに皮膚に施用された第
２の組成物のｐＨを下回る。第２の組成物中のＡＰＩの放出動態がｐＨにより変化する実
施形態においては、皮膚の緩衝能を利用して、複合した後及び施用する前における複合組
成物の安定性を改善しながら放出をモジュレートすることができる。つまり、例えば、一
酸化窒素放出性巨大分子を含んでいる第２の組成物のｐＨは、混合する前は１０超であり
、混合した後は９であり、皮膚に施用した後は８である、ということが可能である。ｐＨ
が低減するごとに、巨大分子からの一酸化窒素の放出は増大され得る。したがって、変化
するｐＨ及び皮膚の緩衝能を活かせば、本発明の複合組成物にかける作業時間（例えば、
混合及び施用する時間）を増やすことが可能になり得る。
【００６２】
いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、第２の組成物を含むことができ、こ
の第２の組成物は、無水組成物であり得る。「無水（の）」は、本明細書において使用す
る場合、調製中の時点では第２の組成物への直接的な水の付加がないことを意味する。し
かし、当業者であれば、水は、第２の組成物の調製中、保存中及び／又は使用中のどの時
点でも、第２の組成物により及び／又は第２の組成物中の１つ又は複数の原料により物理
的及び／又は化学的に吸収され得る（すなわち、第２の組成物への間接的な水の付加）と
いうことを認識するであろう。いくつかの実施形態において、用語「無水（の）」は、第
２の組成物の含水量が第２の組成物の重量に対して５％未満又はその中の任意の範囲及び
／若しくは個々の値であることを意味する。第２の組成物の含水量は、第２の組成物の重
量に対して５、４．５、４、３．５、３、２．５、２、１．５、１若しくは０．５％未満
又はその中の任意の範囲であってよい。含水量は、当業者に公知の方法、限定されるもの
ではないが例えばカール・フィッシャー滴定により測定することができる。いくつかの実
施形態においては、第２の組成物と接触した時点で、本発明の組成物は第２の組成物に水
を付加し、及び／又は、第２の組成物は本発明の組成物から水を吸収する。
【００６３】
本発明の第１の組成物と接触させて使用及び／又は配置（ｐｌａｃｅ）することができ
る例示的な第２の組成物としては、限定されるものではないが、国際公開第２０１３／０
０６６０８号に記載されているものが挙げられ、同文献は、ここに引用することによりそ
の全体を本明細書の一部となすものとする。本発明の組成物（例えば、本発明の複合組成
物）を形成するために本発明の第１の組成物と接触させて使用及び／又は配置することが
できる例示的な第２の組成物は、第２の組成物の重量に対して約０．５％から約３０％ま
での量で第２の組成物中に存在する少なくとも１つの増粘剤、第２の組成物の重量に対し
て約５０％から約９０までの量で第２の組成物中に存在する少なくとも１つの有機溶媒、
及び第２の組成物の重量に対して約２％から約２０％までの量で第２の組成物中に存在す
る少なくとも１つの保湿剤を含む、無水組成物を含むことができる。第２の組成物は、少
なくとも１つの撥水化剤（ｗａｔｅｒ  ｒｅｐｅｌｌｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、別名撥水剤
（ｗａｔｅｒ  ｒｅｐｅｌｌａｎｔ）をさらに含むことができる。いくつかの実施形態に
おいて、第２の組成物は、表１１に記載されている組成物を含むことができる。
【００６４】
第２の組成物に使用するための例示的な増粘剤としては、限定されるものではないが、
カルボキシメチルセルロースとアクリル酸とのコポリマー、Ｎ−ビニルピロリドン、ポリ
アルキレングリコール（例えば、ポリ（エチレングリコール））、ポリアルキレンオキシ
ド（例えば、ポリエチレンオキシド）、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、
ポリシロキサン、ポリ（ビニルアセテート）、セルロース、誘導体化されたセルロース、
アルギネート、これらのコポリマー及びこれらのブレンドが挙げられる。第２の組成物の
ための粘性剤（ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ  ａｇｅｎｔ）の具体例は、ヒドロキシプロピルセル
ロース、例えば、Ｋｌｕｃｅｌ（登録商標）ヒドロキシプロピルセルロース（例：Ｋｌｕ
ｃｅｌ（登録商標）ＭＦ  Ｐｈａｒｍグレード）である。増粘剤は、第２の組成物中に、
第２の組成物の重量に対して約０．１％から約３０％まで又はその中の任意の範囲及び／
若しくは個々の値、限定されるものではないが例えば、第２の組成物の重量に対して約０
．５％から約２０％まで、約１％から約１０％まで、又は約１％から約５％までの量で存
在することができる。いくつかの実施形態において、増粘剤は、第２の組成物中に、第２
の組成物の重量に対して約０．１％、０．２５％、０．５％、０．７５％、１％、２％、
３％、４％、５％、６％、７％、８％、９％、１０％、１１％、１２％、１３％、１４％
、１５％、１６％、１７％、１８％、１９％、２０％、２１％、２２％、２３％、２４％
、２５％、２６％、２７％、２８％、２９％若しくは３０％又はその中の任意の範囲及び
／若しくは個々の値の量で存在することができる。
【００６５】
第２の組成物に使用するための例示的な有機溶媒としては、限定されるものではないが
、アセトン、メチルアルコール、エタノール、イソプロパノール、ブチルアルコール、酢
酸エチル、ジメチルイソソルビド、プロピレングリコール、グリセロール、エチレングリ
コール、ポリエチレングリコール、ジエチレングリコールモノエチルエーテル又はこれら
の混合物が挙げられる。本発明のいくつかの実施形態において、第２の組成物中の有機溶
媒は、エタノール及び／又はイソプロピルアルコールであり得る。有機溶媒は、第２の組
成物中に、第２の組成物の重量に対して約５０％から約９０％まで又はその中の任意の範
囲及び／若しくは個々の値、限定されるものではないが例えば、第２の組成物の重量に対
して約６０％から約９０％まで、約７０％から約９０％まで、又は約７５％から約８５％
までの量で存在することができる。いくつかの実施形態において、有機溶媒は、第２の組
成物中に、第２の組成物の重量に対して約５０％、５１％、５２％、５３％、５４％、５
５％、５６％、５７％、５８％、５９％、６０％、６１％、６２％、６３％、６４％、６
５％、６６％、６７％、６８％、６９％、７０％、７１％、７２％、７３％、７４％、７
５％、７６％、７７％、７８％、７９％、８０％、８１％、８２％、８３％、８４％、８
５％、８６％、８７％、８８％、８９％若しくは９０％又はその中の任意の範囲及び／若
しくは個々の値の量で存在することができる。
【００６６】
第２の組成物に使用するための例示的な保湿剤としては、限定されるものではないが、
グリコール、例えば、ジエチレングリコールモノエチルエーテル；グリセロール；糖ポリ
オール、例えば、ソルビトール、キシリトール及びマルチトール；ポリオール、例えば、
ポリデキストロース；キラヤ、尿素、並びにこれらのブレンドが挙げられる。いくつかの
実施形態において、第２の組成物中の保湿剤は、アルキレングリコール、例えばヘキシレ
ングリコールなどを含むことができる。保湿剤は、第２の組成物中に、第２の組成物の重
量に対して約２％から約２０％まで又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値、限
定されるものではないが例えば、第２の組成物の重量に対して約２％から約１５％まで、
約５％から約１５％まで、又は約１５％から約２０％までの量で存在することができる。
いくつかの実施形態において、保湿剤は、第２の組成物中に、第２の組成物の重量に対し
て約２％、３％、４％、５％、６％、７％、８％、９％、１０％、１１％、１２％、１３
％、１４％、１５％、１６％、１７％、１８％、１９％若しくは２０％又はその中の任意
の範囲及び／若しくは個々の値の量で存在することができる。
【００６７】
第２の組成物に使用するための例示的な撥水剤としては、限定されるものではないが、
シリコーン、例えば、シクロメチコン、ジメチコン、シメチコン、Ｃ２６〜２８アルキル
ジメチコン、Ｃ２６〜２８アルキルメチコン、ポリフェニルシスキオキサン（ｐｏｌｙｐ
ｈｅｎｙｌｓｅｓｑｕｉｏｘａｎｅ）、トリメチルシロキシシリケート、並びに、シクロ
ペンタシロキサン及びジメチコン／ビニルトリメチルシロキシシリケートのクロスポリマ
ー、並びにこれらのブレンドが挙げられる。いくつかの実施形態において、第２の組成物
は、シクロメチコンを含むことができる。撥水剤は、第２の組成物中に、第２の組成物の
重量に対して約０．５％から約１５％まで又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の
値、限定されるものではないが例えば、第２の組成物の重量に対して約０．５％から約１
０％まで、約１％から約５％まで、又は約２％から約５％までの量で存在することができ
る。いくつかの実施形態において、撥水剤は、第２の組成物中に、第２の組成物の重量に
対して約０．５％、１％、２％、３％、４％、５％、６％、７％、８％、９％、１０％、
１１％、１２％、１３％、１４％若しくは１５％又はその中の任意の範囲及び／若しくは
個々の値の量で存在することができる。
【００６８】
したがって、本発明の組成物は、少なくとも１つの多価アルコール、第１の増粘剤、少
なくとも１つの防腐剤、少なくとも１つの緩衝化剤、水、第２の増粘剤、少なくとも１つ
の有機溶媒、少なくとも１つの保湿剤、及び、任意で撥水化剤を含むことができる。
【００６９】
本発明の組成物（例えば、本発明の第１の組成物及び第２の組成物）は、約３から約１
１まで、限定されるものではないが例えば、約３から約９．５まで、又は約３から約８ま
でのｐＨに緩衝化されていてもよい。いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、
９．５以上のｐＨを有することができる。いくつかの実施形態において、本発明の組成物
は、少なくとも１つのＡＰＩ、限定されるものではないが例えば一酸化窒素放出性医薬品
有効成分を含む。いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、一酸化窒素放出性医
薬品有効成分を含む第２の組成物を含むことができる。
【００７０】
いくつかの実施形態において、本発明の組成物は第２の組成物を含み、ここで、第２の
組成物は、水分に敏感なＡＰＩを含む。第２の組成物は、水分に敏感なＡＰＩを安定に貯
蔵することができる。いくつかの実施形態において、水分に敏感なＡＰＩは、ＮＯ放出性
ＡＰＩ、限定されるものではないが例えばジアゼニウムジオレート修飾された巨大分子を
含むことができる。
【００７１】
「一酸化窒素放出性医薬品有効成分」及び「ＮＯ放出性ＡＰＩ」は、本明細書において
使用する場合、対象の皮膚に一酸化窒素をもたらす化合物又は他の組成物を指すが、気体
の一酸化窒素ではない。いくつかの実施形態において、ＮＯ放出性ＡＰＩには一酸化窒素
放出性化合物が含まれ、これを本明細書では以後「ＮＯ放出性化合物」と呼ぶ。ＮＯ放出
性化合物は、少なくとも１つのＮＯ供与体を含んでおり、このＮＯ供与体は、一定の条件
下で一酸化窒素を放出することができる官能基である。いくつかの実施形態において、Ｎ
Ｏ放出性化合物の少なくとも１つのＮＯ供与体は、本発明の組成物と接触した時点でＮＯ
を放出する。いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、ＮＯ放出性化合物から放
出されるＮＯの量及び／又はＮＯ放出性化合物から放出されるＮＯの速度をモジュレート
する。いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、ＮＯ放出性化合物から放出され
るＮＯの量及び／又はＮＯ放出性化合物から放出されるＮＯの速度を増大させる。
【００７２】
任意の適当なＮＯ放出性化合物を使用することができる。いくつかの実施形態において
、ＮＯ放出性化合物としては、ＮＯ供与基を含んでいる小分子化合物が挙げられる。「小
分子化合物」は、本明細書において使用する場合、分子量が５００ダルトン未満である化
合物と定義され、これには有機及び／又は無機小分子化合物が含まれる。いくつかの実施
形態において、ＮＯ放出性化合物としては、ＮＯ供与基を含んでいる巨大分子が挙げられ
る。「巨大分子」は、本明細書においては、分子量が５００ダルトン以上である任意の化
合物と定義される。任意の適当な巨大分子を使用することができ、その例としては、架橋
している又は架橋していないポリマー、デンドリマー、金属化合物、有機金属化合物、無
機系化合物、及び他の巨大分子付着物（ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｓｃａｆｆｏｌ
ｄ）などが挙げられる。いくつかの実施形態において、巨大分子は、公称径（ｎｏｍｉｎ
ａｌ  ｄｉａｍｅｔｅｒ）が約０．１ｎｍから約１００μｍまでの範囲であり、２つ以上
の巨大分子が凝集して構成されていてもよい。これにより、巨大分子構造は、ＮＯ供与基
でさらに修飾される。
【００７３】
いくつかの実施形態において、ＮＯ放出性化合物は、ＮＯ供与体としてジアゼニウムジ
オレート官能基を含んでいる。ジアゼニウムジオレート官能基は、一定の条件下で、例え
ば水に曝露された時点で、一酸化窒素を生成することができる。別の例として、いくつか
の実施形態では、ＮＯ放出性化合物は、ＮＯ供与体としてニトロソチオール官能基を含ん
でいる。ＮＯ供与体は、一定の条件下で、例えば光に曝露された時点で、一酸化窒素を生
成することができる。他のＮＯ供与基の例としては、ニトロソアミン、ヒドロキシルニト
ロソアミン、ヒドロキシルアミン及びヒドロキシ尿素が挙げられる。ＮＯ供与体及び／又
はＮＯ放出性化合物の任意の適当な組合せを、本明細書に記載の第２の組成物中で使用す
ることもできる。加えて、ＮＯ供与体は、共有結合的及び／又は非共有結合的な相互作用
を介して小分子又は巨大分子の中又は上に組み込まれてもよい。
【００７４】
ＮＯ放出性巨大分子は、米国特許出願公開第２００９／０２１４６１８号に記載されて
いるものなどのＮＯ放出性粒子の形態であってもよく、同文献の開示内容は、ここに引用
することによりその全体を本明細書の一部となすものとする。ＮＯ放出性化合物のその他
の非限定的な例としては、米国特許出願公開第２００６／０２６９６２０号又は同第２０
１０／０３３１９６８号に記載のＮＯ放出性ゼオライト；米国特許出願公開第２０１０／
０２３９５１２号又は同第２０１１／００５２６５０号に記載のＮＯ放出性の金属有機構
造体（ＭＯＦ）；ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０５２３５０、発明の名称「Ｔｕｎａｂｌｅ  
Ｎｉｔｒｉｃ  Ｏｘｉｄｅ−Ｒｅｌｅａｓｉｎｇ  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  Ｈａ
ｖｉｎｇ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｎｉｔｒｉｃ  Ｏｘｉｄｅ  Ｄｏｎｏｒ  Ｓｔｒｕｃｔｕ
ｒｅｓ」に記載のＮＯ放出性の多重供与体化合物（ｍｕｌｔｉ−ｄｏｎｏｒ  ｃｏｍｐｏ
ｕｎｄ）；米国出願公開第２００９／０２１４６１８号に記載のＮＯ放出性のデンドリマ
ー又は金属構造体；米国出願公開第２０１１／００８６２３４号に記載の一酸化窒素放出
性コーティング；及び米国出願公開第２０１０／００９８７３３号に記載の化合物が挙げ
られる。この段落に記載する参考文献のそれぞれの開示内容は、ここに引用することによ
りその全体を本明細書の一部となすものとする。加えて、ＮＯ放出性巨大分子は、２０１
２年１月２０日に出願されたＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２２０４８、発明の名称「Ｔｅｍ
ｐｅｒａｔｕｒｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｓｏｌ−Ｇｅｌ  Ｃｏ−Ｃｏｎｄｅｎｓａｔ
ｉｏｎ」の記載に従って作製することができ、同文献の開示内容は、ここに引用すること
によりその全体を本明細書の一部となすものとする。
【００７５】
一例であるが、本発明のいくつかの実施形態において、一酸化窒素放出性医薬品有効成
分としては、ＮＯが担持された沈降(ｐｒｅｃｉｐｉｔａｔｅ)シリカを挙げることができ
る。ＮＯが担持された沈降シリカは、一酸化窒素供与体で修飾されたシランモノマーから
、共縮合（ｃｏ−ｃｏｎｄｅｎｓｅ）されたシロキサンネットワークの形態になることが
できる。本発明の一実施形態において、一酸化窒素供与体は、Ｎ−ジアゼニウムジオレー
トであり得る。本発明のいくつかの実施形態において、一酸化窒素放出性医薬品有効成分
は、ジアゼニウムジオレート（例えば、Ｎ−ジアゼニウムジオレート）を含む共縮合され
たシロキサンネットワークを含む又はこれらから本質的に成る又はこれらから成ることが
できる。
【００７６】
いくつかの実施形態において、一酸化窒素供与体は、プレチャージング法（ｐｒｅ−ｃ
ｈａｒｇｉｎｇ  ｍｅｔｈｏｄ）によりアミノアルコキシシランから形成することができ
、共縮合されたシロキサンネットワークは、アルコキシシランとアミノアルコキシシラン
とを含んでいるシラン混合物を縮合させることにより合成して、一酸化窒素供与体で修飾
された共縮合されたシロキサンネットワークの形態にすることができる。本明細書におい
て使用する場合、「プレチャージング法」は、アミノアルコキシシランが、アルコキシシ
ランとの共縮合に先立ち一酸化窒素で「前処理」されている又は「プレチャージ」されて
いることを意味する。いくつかの実施形態において、一酸化窒素のプレチャージングは、
化学的な方法によって遂行することができる。別の実施形態においては、「プレチャージ
ング」法は、ＮＯ供与体でより高密度に官能化された共縮合されたシロキサンネットワー
ク及び材料を創出するために使用してもよい。本発明のいくつかの実施形態において、一
酸化窒素放出性医薬品有効成分は、アルコキシシランと、ジアゼニウムジオレート（例え
ば、Ｎ−ジアゼニウムジオレート）でアミン置換されている少なくとも１つのアミノアル
コキシシランとを含むシラン混合物を縮合させることにより合成された共縮合されたシリ
カネットワークを含む又はこれらから本質的に成る又はこれらから成ることができる。
【００７７】
共縮合されたシロキサンネットワークは、均一な粒径のシリカ粒子、さまざまな粒径の
シリカ粒子の集まり、非晶質シリカ、フュームドシリカ、ナノ結晶シリカ、セラミックシ
リカ、コロイド状シリカ、シリカコーティング、シリカフィルム、有機修飾シリカ、メソ
多孔性シリカ、シリカゲル、生体活性ガラス、又は任意の適当な形態若しくは状態のシリ
カであってよい。
【００７８】
いくつかの実施形態において、アルコキシシランは、式Ｓｉ（ＯＲ）４（式中、Ｒはア
ルキル基である）を有するテトラアルコキシシランである。Ｒ基は、同じであっても異な
っていてもよい。いくつかの実施形態において、テトラアルコキシシランは、テトラメチ
ルオルトシリケート（ＴＭＯＳ）又はテトラエチルオルトシリケート（ＴＥＯＳ）として
選択される。いくつかの実施形態において、アミノアルコキシシランは、次式：Ｒ”−（
ＮＨ−Ｒ’）ｎ−Ｓｉ（ＯＲ）３（式中、Ｒはアルキル基であり、Ｒ’は、アルキレン、
分岐アルキレン又はアラルキレンであり、ｎは１又は２であり、Ｒ”は、アルキル、シク
ロアルキル、アリール及びアルキルアミンから成る群から選択される）を有する。
【００７９】
いくつかの実施形態において、アミノアルコキシシランは、Ｎ−（６−アミノヘキシル
）アミノプロピルトリメトキシシラン（ＡＨＡＰ３）、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−
アミノプロピルトリメトキシシラン（ＡＥＡＰ３）、（３−トリメトキシシリルプロピル
）ジエチレントリアミン（ＤＥＴ３）、（アミノエチルアミノメチル）フェネチルトリメ
トキシシラン（ＡＥＭＰ３）、［３−（メチルアミノ）プロピル］トリメトキシシラン（
ＭＡＰ３）、Ｎ−ブチルアミノプロピルトリメトキシシラン（ｎ−ＢＡＰ３）、ｔ−ブチ
ルアミノプロピルトリメトキシシラン（ｔ−ＢＡＰ３）、Ｎ−エチルアミノイソブチルト
リメトキシシラン（ＥＡｉＢ３）、Ｎ−フェニルアミノプロピルトリメトキシシラン（Ｐ
ＡＰ３）及びＮ−シクロヘキシルアミノプロピルトリメトキシシラン（ｃＨＡＰ３）から
選択することができる。
【００８０】
いくつかの実施形態において、アミノアルコキシシランは、次式：ＮＨ［Ｒ’−Ｓｉ（
ＯＲ）３］２（式中、Ｒはアルキルであり、Ｒ’はアルキレンである）を有する。いくつ
かの実施形態において、アミノアルコキシシランは、ビス（３−トリエトキシシリルプロ
ピル）アミン、ビス−［３−（トリメトキシシリル）プロピル］アミン及びビス−［（３
−トリメトキシシリル）プロピル］エチレンジアミンから選択することができる。
【００８１】
いくつかの実施形態においては、本明細書において先に記載のとおり、アミノアルコキ
シシランはＮＯ放出のためにプレチャージされ、アミノ基はジアゼニウムジオレートで置
換されている。したがって、いくつかの実施形態においては、アミノアルコキシシランは
、次式：Ｒ”−Ｎ（ＮＯＮＯ−Ｘ＋）−Ｒ’−Ｓｉ（ＯＲ）３（式中、Ｒはアルキルであ
り、Ｒ’はアルキレン又はアラルキレンであり、Ｒ”はアルキル又はアルキルアミンであ
り、Ｘ＋は、Ｎａ＋、Ｋ＋及びＬｉ＋から成る群から選択されるカチオンである）を有す
る。
【００８２】
シロキサンネットワークの組成（例えば、アミノアルコキシシランの量又は化学組成）
及び一酸化窒素チャージング条件（例えば、溶媒及び塩基）は、一酸化窒素放出の量及び
持続期間を最適化するために変化させることができる。したがって、いくつかの実施形態
においては、シリカ粒子の組成を変更することで、シリカ粒子からのＮＯ放出量の半減期
を調節することができる。
【００８３】
別の実施形態においては、アミノアルコキシシランのアミノ基はジアゼニウムジオレー
トで置換されており、この場合のアミノアルコキシシランは、式：Ｒ”−Ｎ（ＮＯＮＯ−
Ｘ＋）−Ｒ’−Ｓｉ（ＯＲ）３（式中、Ｒはアルキルであり、Ｒ’はアルキレン又はアラ
ルキレンであり、Ｒ”はアルキル又はアルキルアミンであり、Ｘ＋は、Ｎａ＋及びＫ＋か
ら成る群から選択されるカチオンである）を有する。
【００８４】
いくつかの実施形態において、ＮＯ放出性ＡＰＩは、ジアゼニウムジオレート化された
（ｄｉａｚｅｎｉｕｍｄｉｏｌａｔｅｄ）アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラ
ン（ＡＥＡＰ３）とテトラメチルオルトシリケート（ＴＭＯＳ）とを含む共縮合されたシ
リカネットワーク、及び／又は、ジアゼニウムジオレート化されたアミノエチルアミノプ
ロピルトリメトキシシラン（ＡＥＡＰ３）とテトラエチルオルトシリケート（ＴＥＯＳ）
とを含む共縮合されたシリカネットワークを含むことができる。いくつかの実施形態にお
いて、ＮＯ放出性ＡＰＩは、ジアゼニウムジオレート化されたメチルアミノプロピルトリ
メトキシシラン（ＭＡＰ３）とテトラメチルオルトシリケート（ＴＭＯＳ）とを含む共縮
合されたシリカネットワーク、及び／又は、ジアゼニウムジオレート化されたメチルアミ
ノプロピルトリメトキシシラン（ＭＡＰ３）とテトラエチルオルトシリケート（ＴＥＯＳ
）とを含む共縮合されたシリカネットワークを含むことができる。
【００８５】
本発明のいくつかの実施形態において、ＮＯ放出性ＡＰＩの粒径は、約２０ｎｍから約
２０μｍまで又はその中の任意の範囲、限定されるものではないが例えば、約１００ｎｍ
から約２０μｍまで、若しくは約１μｍから約２０μｍまでの範囲であってよい。粒径は
、毒性を最小化させる若しくは防止するために、並びに／又は、上皮（若しくは、損なわ
れた真皮）を通して且つ血管中に浸透させるために調整することができる。特定の実施形
態において、粒径は、２０μｍ未満又はその中の任意の範囲の平均粒径前後に分布してお
り、そのような粒径であれば、粒子を毛包（ｆｏｌｌｉｃｌｅ）に入り込ませることが可
能になる。いくつかの実施形態において、ＮＯ放出性ＡＰＩは、約２０、１９、１８、１
７、１６、１５、１４、１３、１２、１１、１０、９、８、７、６、５、４、３、２又は
１μｍの平均粒径前後に分布している粒径を有することができる。さらなる実施形態にお
いて、ＮＯ放出性ＡＰＩは、１０μｍ未満又はその中の任意の範囲、限定されるものでは
ないが例えば、約２μｍから約１０μｍまで、若しくは約４μｍから約８μｍまでの平均
粒径前後に分布している粒径を有することができる。他の実施形態においては、粒径は、
２０μｍ超又はその中の任意の範囲の平均粒径前後に分布していてよく、そのような粒径
であれば、粒子が毛包に入り込まないようにすることができる。またさらなる実施形態で
は、平均粒径が２つ以上の平均粒径前後に分布している粒子の混合物が提供され得る。Ｎ
Ｏ放出性ＡＰＩは、微粉化させる（例えば、ボールミル及び／又はジェットミルにかける
）ことができる。所望の粒径及び／又は微粒子化をもたらすための方法としては、限定さ
れるものではないが、米国特許出願公開第２０１３／０３１０５３３号に記載されている
ものが挙げられ、同文献は、ここに引用することによりその全体を本明細書の一部となす
ものとする。
【００８６】
一酸化窒素放出性医薬品有効成分は、本発明の組成物中に、組成物の重量に対して約０
．５％から約１０％まで、限定されるものではないが例えば、約１％から約８％まで、又
は約２％から約６％までの量で存在することができる。いくつかの実施形態において、一
酸化窒素放出性医薬品有効成分は、本発明の組成物中に、約０．５％、１％、２％、３％
、４％、５％、６％、７％、８％、９％又は１０％の量で存在することができる。本発明
の組成物は、一酸化窒素放出性医薬品有効組成物（ｎｉｔｒｉｃ  ｏｘｉｄｅ−ｒｅｌｅ
ａｓｉｎｇ  ａｃｔｉｖｅ  ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）
を含むことができ、一酸化窒素を、組成物の重量に対して約０．０５％から約３％まで、
限定されるものではないが例えば、約０．１５％から約２％まで、約０．１５％から約１
％まで、約０．３％から約１．２％までの量で貯蔵及び／又は放出することができる。い
くつかの実施形態において、本発明の組成物は、一酸化窒素放出性有効医薬品（ａｃｔｉ
ｖｅ  ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ）を含むことができ、一酸化窒素を、約０．１５％
、０．３％、０．６％、０．９％、１％、１．２％、１．５％、１．７５％、２％、２．
２５％、２．５％、２．７５％又は３％の量で貯蔵及び／又は放出することができる。
【００８７】
いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、組成物（例えば、ＮＯ放出性
ＡＰＩを含む第２の組成物）から放出されるＮＯの量を、本発明の第１の組成物の非存在
下において同じ期間にわたって該組成物から放出されたＮＯの量に比して増大させること
ができる。いくつかの実施形態において、本発明の第１の組成物は、第１の組成物とＮＯ
放出性ＡＰＩとを含む本発明の組成物から放出されるＮＯの量を、本発明の第１の組成物
の非存在下において同じ期間にわたって放出されたＮＯの量に比して、少なくとも約１０
％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０若しくはそれを超
えて又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値分だけ増大させることができる。し
たがって、本発明の組成物（例えば、本発明の第１の組成物とＮＯ放出性ＡＰＩを含む第
２の組成物とを含む組成物）は、本発明の第１の組成物の非存在下で（例えば、第２の組
成物のみで）同じ期間にわたって放出されたＮＯの量より約１．５倍から約１００倍多い
ＮＯ又はその中の任意の範囲及び／若しくは個々の値、限定されるものではないが例えば
、約２倍から１０倍多いＮＯ、又は、約５倍から約５０倍多いＮＯを放出することができ
る。
【００８８】
例えば、本発明の組成物がＮＯ放出に及ぼし得る効果は、図７及び図８からわかる。図
７は、表１に記載されているとおりの処方を有する２％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶ
Ｎ１ゲルを用いた場合の、時間の経過に伴うインビトロでの一酸化窒素放出プロファイル
を示すものである。図８は、表１に記載されているとおりの処方を有する２％  Ｎｉｔｒ
ｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル並びに６％及び１２％のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ
１ゲルについて、表２に記載されているとおりの処方を有するｐＨ４の本発明の第１の組
成物と１：３の比率（ゲル：第１の組成物）で混合した際における、時間の経過に伴うイ
ンビトロでの一酸化窒素放出プロファイルを示すものである。図７及び図８からわかるよ
うに、２％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルを用いた場合のＮＯ累積放出量は、
本発明の第１の組成物と接触することで増大した。
【００８９】
【表１】
2019167364.tif 000003
【００９０】
【表２】
2019167364.tif 000004
【００９１】
本発明の組成物は、本明細書に記載の本発明の第１の組成物及び第２の組成物を含むこ
とができる。当業者には認識されるであろうが、本発明の組成物中の個々の成分の量又は
濃度は、組成物中に存在する第１の組成物及び第２の組成物の量（例えば、組成物中に存
在する第１の組成物と第２の組成物との比率）によって変動し得る。いくつかの実施形態
において、本発明の組成物における本発明の第１の組成物の第２の組成物に対する比率は
、約５：１以下、さらなる実施形態においては約４：１以下、約３：１以下、約２：１以
下、約１：１以下、約０．５：１以下、又は約０．２：１以下であり得る。特定の実施形
態において、この比率は、約３：１であり得る。さらなる実施形態において、この比率は
、約１：１であり得る。
【００９２】
いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、組成物の重量に対して約１％から約
１０％までの量の多価アルコール、組成物の重量に対して約０．０１％から約３％までの
量の第１の増粘剤、組成物の重量に対して約３０％から約５０％までの量の水、組成物の
重量に対して約０．０１％から約１０％までの量の第２の増粘剤、組成物の重量に対して
約３０％から約５０％までの量の有機溶媒、組成物の重量に対して約２％から約１０％ま
での量で第２の組成物中に存在する保湿剤、組成物の重量に対して約０．１％から約１０
％までの量の撥水化剤、組成物の重量に対して約０．５％から約１０％までの量のＮＯ放
出性ＡＰＩ、任意で、組成物の重量に対して約０．００１％から約１％までの量の緩衝化
剤、任意で、組成物の重量に対して約０．００１％から約１％までの量の防腐剤、及び任
意で中和剤を含む又はこれらから本質的に成る又はこれらから成ることができる。中和剤
は、約３から約８までのｐＨを組成物の第１の部分にもたらすのに十分な量で存在するこ
とができる。本組成物は、約１１未満、限定されるものではないが例えば、約９．５未満
、約７未満又は約６未満のｐＨを有することができる。第１の増粘剤と第２の増粘剤とは
、同じであってもよい及び／又は異なっていてもよい。いくつかの実施形態において、第
１の増粘剤はカルボキシポリメチレンであり得、第２の増粘剤は、セルロース、限定され
るものではないが例えばヒドロキシプロピルセルロースであり得る。いくつかの実施形態
において、本組成物は、美容的にエレガントなものであり得る。
【００９３】
いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、組成物の重量に対して約２％から約
７％までの量の多価アルコール、組成物の重量に対して約０．１％から約１％までの量の
第１の増粘剤、組成物の重量に対して約４０％から約４５％までの量の水、組成物の重量
に対して約０．１％から約１％までの量の第２の増粘剤、組成物の重量に対して約３５％
から約４５％までの量の有機溶媒、組成物の重量に対して約２％から約７％までの量で第
２の組成物中に存在する保湿剤、組成物の重量に対して約０．１％から約５％までの量の
撥水化剤、組成物の重量に対して約０．５％から約１０％までの量のＮＯ放出性ＡＰＩ、
任意で、組成物の重量に対して約０．０１％から約０．２％までの量の緩衝化剤、任意で
、組成物の重量に対して約０．０１％から約０．３％までの量の防腐剤及び任意で中和剤
を含む又はこれらから本質的に成る又はこれらから成ることができる。中和剤（ｔｈｅ  
ｎｅｕｔｒａｌｉｚｉｎｇ）は、約４又は約６のｐＨを組成物の第１の部分にもたらすの
に十分な量で存在することができる。本組成物は、約１１未満、限定されるものではない
が例えば、約９．５未満、約７未満又は約６未満のｐＨを有することができる。第１の増
粘剤と第２の増粘剤とは、同じであってもよい及び／又は異なっていてもよい。いくつか
の実施形態において、第１の増粘剤はカルボキシポリメチレンであってよく、第２の増粘
剤は、セルロース、限定されるものではないが例えばヒドロキシプロピルセルロースであ
ってよい。いくつかの実施形態において、本組成物は、美容的にエレガントなものであり
得る。いくつかの実施形態において、本組成物は、表１３に記載されているとおりの組成
物を含むことができる。
【００９４】
本発明の組成物は、少なくとも２つの異なる増粘剤を含むことができる。一方の増粘剤
は、本発明の組成物の第１の部分中に存在することができ、他方の増粘剤は、組成物の第
２の部分中に存在することができる。いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、
カルボキシポリメチレン及びセルロース、限定されるものではないが例えばヒドロキシプ
ロピルセルロースを含む。カルボキシポリメチレンは本発明の第１の組成物中に存在する
ことができ、セルロースは第２の組成物中に存在することができ、これらが合わされて本
発明の組成物を形成してもよい。少なくとも２つの異なる増粘剤を含む本発明の組成物は
、ＡＰＩ、限定されるものではないが例えば微粒子状ＡＰＩ及び／又は不溶性ＡＰＩ（例
えば、水性及び／又は水分不溶性の（ｍｏｉｓｔｕｒｅ  ｉｎｓｏｌｕｂｌｅ）ＡＰＩ、
例えば過酸化ベンゾイルなど）を含む、美容的にエレガントな組成物となり得る。
【００９５】
本発明の組成物は、ＡＰＩ、限定されるものではないが例えば微粒子状ＡＰＩ及び／又
は不溶性ＡＰＩを懸濁させるのに適した構造をもたらすことができる。いくつかの実施形
態において、本発明の組成物は、ＡＰＩ、限定されるものではないが例えば微粒子状ＡＰ
Ｉ及び／又は不溶性ＡＰＩをカプセル化することができる。例えば、本発明の組成物は、
少なくとも１つの増粘剤中でＡＰＩをカプセル化することができる及び／又はＡＰＩのカ
プセル化に適した構造をもたらすことができる。本発明の組成物は、組成物中のＡＰＩの
凝集化（ａｇｇｌｏｍｅｒａｔｉｏｎ：集塊化）を防止する及び／又は低減することがで
きる。いかなる特定の理論にも拘束されることを望まないが、本発明の第１の組成物は、
ＡＰＩを懸濁させる及び／又はカプセル化するための手段、並びに／又は、組成物中のＡ
ＰＩの凝集化を防止する及び／若しくは低減させるための手段をもたらすことができる。
例えば、本発明の第１の組成物は、本発明の組成物におけるＡＰＩを懸濁化及び／又はカ
プセル化するのに適した、並びに／又は、本発明の組成物中のＡＰＩの凝集化を防止する
及び／若しくは低減させるのに適した構造（例えば、ゲルマトリックス）をもたらすこと
ができる。
【００９６】
本発明の組成物は、ＡＰＩ、カルボキシポリメチレン及びセルロースを含むことができ
、美容的にエレガントな組成物であり得る。本組成物は、ザラついていないものであり得
、及び／又は、本発明の組成物の非存在下におけるＡＰＩに比して、ザラつきが低減して
いるものであり得る。本組成物は、ベタついて（すなわち、粘ついて）いないものであり
得、及び／又は、本発明の組成物の非存在下におけるＡＰＩに比して、ベタつき（すなわ
ち、粘つき）が低減しているものであり得る。本組成物は、ゴワつき（すなわち、硬度）
が低減及び／又は増大しているものであり得、及び／又は、本発明の組成物の非存在下に
おけるＡＰＩに比して均質性が増大しているものであり得る。いくつかの実施形態におい
て、本発明の組成物は、ＡＰＩを含むことができ、美容的にエレガントな均質な組成物で
あり得る。いかなる特定の理論にも拘束されることを望まないが、本発明の第１の組成物
は、美容的にエレガントな均質な組成物とするための手段をもたらすことができる。例え
ば、本発明の第１の組成物は、美容的にエレガントな均質な組成物とするのに適した構造
（例えば、ゲルマトリックス）をもたらすことができる。
【００９７】
本発明の組成物の第１の部分及び／又は第１の組成物と、本発明の組成物の第２の部分
及び／又は第２の組成物は、本発明の組成物を配合するプロセス中に接触させる（例えば
、混合する、撹拌する、ブレンドする、均質化するなど）ことができる。次いで、本発明
の組成物は、第１の部分及び／又は第１の組成物と、第２の部分及び／又は第２の組成物
が複合された状態で（例えば、同一の容器及び／又はコンテナーの中で）保存することが
できる。
【００９８】
本発明の組成物は、製剤化することが難しいＡＰＩ、限定されるものではないが例えば
、局所用組成物として製剤化することが難しいＡＰＩを含むことができる。例えば、ＡＰ
Ｉは、微粒子状ＡＰＩ、不溶性ＡＰＩ（例えば、水及び／若しくは水分不溶性のＡＰＩ）
、熱的に不安定なＡＰＩ、並びに／又は光に敏感なＡＰＩであってもよい。
【００９９】
本発明の実施形態によれば、本発明の組成物に２つの分かれた部分を用意することによ
り、改善された組成物を提供することができる。少なくとも２つの部分を備える本発明の
組成物は、ＡＰＩ（例えば、製剤化することが難しいＡＰＩ）を１つの部分の中に用意し
ておき、後で第２の部分と合わせることで、美容的にエレガントな組成物を調製すること
ができ、並びに／又は、本発明の組成物の１つの部分を用いて及び／若しくは本発明の組
成物の非存在下で形成された組成物の形態で調製された同じＡＰＩに比して、より安定な
ＡＰＩを含む組成物を調製することを可能にすることができる。ＡＰＩは、本発明の組成
物の非存在下における活性に比してより大きな活性を有することができることから、より
安定であることができ、及び／又は、ＡＰＩは、本発明の組成物の非存在下で保存した場
合に比してより長い期間にわたり保存され得る。いくつかの実施形態において、ＡＰＩ（
例えば、製剤化することが難しいＡＰＩ）を含む本発明の組成物は、本発明の組成物の非
存在下における組成物中のＡＰＩに比して、より美容的にエレガントな組成物となり得る
。例えば、微粒子状ＡＰＩ及び／又は不溶性ＡＰＩを含む本発明の組成物は、ザラつきの
より少ない組成物、ひいてはより美容的にエレガントな組成物となり得る。
【０１００】
本発明の実施形態によれば、キットを提供することができる。いくつかの実施形態にお
いて、本発明のキットは、本明細書に記載の本発明の第１の組成物及び第２の組成物を備
えることができる。第１の組成物は、ヒドロゲルであり得る。第１の組成物は、第１の組
成物の重量に対して約１％から約３０％までの量で存在する少なくとも１つの多価アルコ
ール、第１の組成物の重量に対して約０．１％から約５％までの量で存在する少なくとも
１つの増粘剤、及び第１の組成物の重量に対して約７０％から約９９％までの量で存在す
る水を含むことができる。第２の組成物は、ＡＰＩ、限定されるものではないが例えばＮ
Ｏ放出性ＡＰＩを含むことができる。いくつかの実施形態において、第２の組成物は、第
２の組成物の重量に対して約０．５％から約３０％までの量で第２の組成物中に存在する
少なくとも１つの増粘剤、第２の組成物の重量に対して約５０％から約９０までの量で第
２の組成物中に存在する少なくとも１つの有機溶媒、及び第２の組成物の重量に対して約
２％から約２０％までの量で第２の組成物中に存在する少なくとも１つの保湿剤を含むこ
とができる。特定の実施形態において、第２の組成物は、国際出願公開第２０１３／００
６６０８号に記載の、一酸化窒素放出性ポリシロキサン巨大分子を含有する無水アルコー
ルゲルを含むことができる。
【０１０１】
いくつかの実施形態において、本発明のキットは、水性組成物と、有機組成物と、該水
性組成物及び／又は該有機組成物中で安定及び／又は可溶性であり得るＡＰＩとを備える
。本発明のキットは、分注(ｄｉｓｐｅｎｓｉｎｇ)の時点で及び／若しくは対象への施用
に際して、２つの組成物を混合するように構成することができ、並びに／又は、ＡＰＩの
性能及び／若しくは活性が、組成物のうち一方及び／若しくは複合組成物の非存在下にお
けるＡＰＩの性能及び／若しくは活性に比して向上している、複合組成物をもたらすよう
に構成することができる。
【０１０２】
本発明のキットは、本発明の第１の組成物と第２の組成物とを別々に保存することがで
きる。いくつかの実施形態において、本発明のキットは、第１の組成物と第２の組成物と
を、限定されるものではないが例えば、対象に施用する前に組成物を混合することにより
、接触させることができる。
【０１０３】
本発明の第１の組成物（例えば、本発明のヒドロゲル）と第２の組成物は、混ぜ合わせ
てから対象の皮膚に施用され得る。他の実施形態においては、第２の組成物を対象の皮膚
に施用することができ、次いで、第１の組成物を第２の組成物の上から施用することがで
きる。又はその逆でもよい。いくつかの実施形態において、対象に施用することができる
第１の組成物の第２の組成物に対する比率は、約５：１以下、さらなる実施形態において
は約４：１以下、約３：１以下、約２：１以下、又は約１：１であり得る。特定の実施形
態において、この比率は、約３：１であり得る。さらなる実施形態において、この比率は
、約１：１であり得る。
【０１０４】
対象の皮膚への施用時点及び／又は施用中に複合させる第１の組成物と第２の組成物を
提供することにより、組成物同士が混ぜ合わされた状態でキットの中で保存された場合よ
りも、本発明のキットの貯蔵寿命を長くさせることができる。例えば、ＡＰＩを第２の組
成物の形態で製剤化及び担持することにより、貯蔵寿命の長い安定な製品とすることがで
きる。したがって、例えば、第２の組成物のｐＨ及び含水量を調整し、水で活性化される
ＡＰＩの放出を低減する又は最小化させることにより、室温で安定な組成物とすることが
できる。次いで第１の組成物を第２の組成物と複合することで、複合することにより得ら
れるｐＨを調整し、ＡＰＩを活性化させるための水を供給することができる。第２の組成
物をさまざまな比率で第１の組成物と複合することで、複合組成物について所望の放出、
ｐＨ及び／又は用量を実現することができる。そのようなアプローチにより、より複雑で
コストのかかる第２の組成物の生産、次いで、第２の組成物と混合される相手である第１
の組成物の組成及び／又は量により規定される特定の製品の生産に利用するための単一の
製造工程が可能になり得る。
【０１０５】
本開示に照らせば当業者には理解されるであろうが、本発明の第１の組成物（例えば、
本発明のヒドロゲル）は、医薬組成物のｐＨを調整するための手段、並びに、医薬組成物
のＡＰＩを活性化させるための手段をもたらすことができる。特定の実施形態において、
本発明の第１の組成物は、ジアゼニウムジオレート修飾された共縮合されたポリシロキサ
ン巨大分子を含む無水医薬組成物のｐＨを低減させるための手段をもたらすことができる
。さらなる実施形態において、本発明の第１の組成物は、ジアゼニウムジオレート修飾さ
れた共縮合されたポリシロキサン巨大分子を含む無水医薬組成物から一酸化窒素を放出す
るための手段をもたらすことができる。
【０１０６】
いくつかの実施形態によれば、本発明の方法は、本発明の組成物（例えば、本明細書に
記載の本発明の第１の組成物及び第２の組成物）並びに／又は本発明の第１の組成物（例
えば、本発明のヒドロゲル）を対象の皮膚に投与することを含むことができる。いくつか
の実施形態において、本発明の組成物及び／又は第１の組成物は、局所投与することがで
きる。組成物は、少なくとも１つのＡＰＩ、限定されるものではないが例えば一酸化窒素
放出性医薬品有効成分；第２の増粘剤；少なくとも１つの有機溶媒；少なくとも１つの保
湿剤；少なくとも１つの多価アルコール；第１の増粘剤；少なくとも１つの防腐剤及び水
を含むことができる。本発明の方法は、本発明の組成物の投与の前及び／又は投与中に混
和物を形成することを含むことができる。混和物は、少なくとも１つのＡＰＩ、限定され
るものではないが例えば一酸化窒素放出性医薬品有効成分；第２の増粘剤；少なくとも１
つの有機溶媒及び少なくとも１つの保湿剤を含む組成物と、少なくとも１つの多価アルコ
ール；第１の増粘剤；少なくとも１つの防腐剤及び水を含む組成物とを混合すること又は
合わせることにより調製することができる。
【０１０７】
本発明の方法は、本発明の第１の組成物を、第２の組成物と複合した及び／又は混和さ
せた状態で対象の皮膚に局所施用することを含むことができる。第２の組成物は、一酸化
窒素放出性医薬品有効成分を含むことができる。
【０１０８】
いくつかの実施形態において、本発明の方法は、治療有効量の本発明の組成物を対象の
皮膚に送達することを含む。本明細書において使用する場合、用語「治療有効量」は、対
象において治療上有用な応答を引き出す本発明の組成物の量を指す。当業者であれば、治
療効果は、何らかの利益が対象にもたらされる限り、完全及び治癒的なものである必要は
ないことを理解するであろう。いくつかの実施形態において、治療有効量の本発明の組成
物には、治療有効量の本組成物の成分、限定されるものではないが例えば、医薬品有効成
分（例えば、一酸化窒素放出性ＡＰＩ）を送達することが含まれ得る。したがって、治療
有効量の一酸化窒素は、本発明の組成物により送達する及び／又は投与することができる
。
【０１０９】
本発明は、獣医学的応用と医学的応用の両方において用途がある。本発明の方法の実施
形態を用いて治療されるのに適した対象としては、限定されるものではないが、鳥類及び
哺乳動物対象が挙げられる。本発明の哺乳動物としては、限定されるものではないが、イ
ヌ科の動物、ネコ科の動物、ウシ、ヤギ、ウマ科の動物、ヒツジ、ブタ、齧歯動物（例え
ば、ラット及びマウス）、ウサギ、霊長動物（例えば、類人猿及びヒト）、非ヒト霊長動
物（例えば、サル、ヒヒ、チンパンジー、ゴリラ）など、並びに、子宮内にいる哺乳動物
が挙げられる。本発明により治療される必要のある哺乳動物対象であればすべて適してい
る。ヒト対象は、両性とも、また、いずれの発達段階（すなわち、新生児、乳幼児、若年
、青年、成人）にある者でも、本発明により治療され得る。本発明のいくつかの実施形態
において、対象は哺乳動物であり、いくつかの実施形態において、対象はヒトである。ヒ
ト対象には、胎児期、新生児期、乳幼児期、若年期、青年期、成人期及び老人期の対象並
びに妊娠している対象を含め、あらゆる年齢の男女両方が含まれる。本発明の特定の実施
形態において、対象は、青年期及び／又は成人期のヒトである。
【０１１０】
本発明による例証的な鳥類としては、ニワトリ、アヒル、七面鳥、ガチョウ、ウズラ、
キジ、走鳥類（例えば、ダチョウ）並びに飼育されている鳥（例えば、オウム及びカナリ
ア）、並びに卵内にいる鳥が挙げられる。
【０１１１】
本発明の方法は、動物対象、とりわけ、マウス、ラット、イヌ、ネコ、家畜及びウマな
どの哺乳動物対象に対して、獣医学的目的で、並びに／又は、薬物スクリーニング及び薬
物開発の目的で、行うこともできる。
【０１１２】
本発明の特定の実施形態において、対象は、本発明の方法を「必要としている」、例え
ば、対象は、本発明の方法を用いて治療することができる疾患若しくは障害があると診断
されている、及び／又は、そのような疾患若しくは障害のリスクがある、及び／又は、そ
のような疾患若しくは障害を有していると考えられている。いくつかの実施形態において
、対象は、皮膚障害、限定されるものではないが例えば、座瘡、アンドロゲン性脱毛症、
アトピー性皮膚炎、脂漏性皮膚炎、白癬感染症、カンジダ感染症、細菌感染症、尋常性疣
贅及び／又は乾癬を有する。本発明のいくつかの実施形態において、対象は、炎症性の皮
膚病態又は障害及び／又は感染症（例えば、膿痂疹、リーシュマニア症等）を有する。い
くつかの実施形態において、本発明の組成物は、尋常性座瘡を治療するために使用するこ
とができる。いくつかの実施形態によれば、本発明の組成物及び／又は方法は、対象にお
けるアクネ菌数、炎症性病変及び／又は非炎症性病変を低減することができる。いくつか
の実施形態において、本発明の組成物及び／又は方法は、ＮＯ放出性ＡＰＩとアルコール
添加剤とを含む組成物の局所投与に適した任意の疾患、障害及び／又は病態、限定される
ものではないが例えば、脱毛症（例えば、アンドロゲン性脱毛症）及び／又は疣贅（例え
ば、尋常性疣贅、足底疣贅、扁平疣贅、糸状疣贅、生殖器疣贅、モザイク疣贅及び／又は
爪周囲疣贅）を治療するために使用することができる。
【０１１３】
「〜を治療する」「〜を治療すること」「〜の治療」（及びこれらの文法的変化形）は
、本明細書において使用する場合、対象に利益を賦与するあらゆるタイプの治療を指し、
対象の病態の重症度が低減される、少なくとも部分的に改善される若しくは向上すること
、並びに／又は、少なくとも１つの臨床症状のいくらかの緩和、軽減若しくは低下が達成
されること、並びに／又は、疾患、障害及び／若しくは病態の進行に遅延が認められるこ
とを意味することができる。特定の実施形態においては、皮膚障害（例えば、座瘡）の重
症度は、対象において、本発明の方法を用いない場合の皮膚障害の重症度に比して低減さ
れ得る。他の実施形態においては、本発明の方法は、感染症を予防及び／又は治療するこ
とができる。
【０１１４】
本発明の組成物は、対象の皮膚の任意の部位に局所施用することができる。しかし、い
くつかの実施形態においては、対象の顔面が、本明細書に記載されている方法により治療
される。さらに、いくつかの実施形態においては、対象の胴部が、本明細書に記載されて
いる方法により治療される。いくつかの実施形態において、対象の手（複数可）、手指（
複数可）、足（複数可）、足指（複数可）及び／又は生殖器（複数可）が、本明細書に記
載されている方法により治療される。
【０１１５】
本発明のいくつかの実施形態によれば、尋常性座瘡を治療する方法であって、本発明の
組成物を対象の皮膚に局所施用することを含む方法が提供され得る。治療有効量の本組成
物が施用され得る。いくつかの実施形態において、本組成物は、一酸化窒素放出性医薬品
有効成分を、組成物の重量に対して約０．５％から約１０％まで、限定されるものではな
いが例えば、約１％から約８％まで、又は約２％から約６％までの量で含むことができる
。いくつかの実施形態において、本組成物は、一酸化窒素放出性医薬品有効成分を、約０
．５％、１％、２％、３％、４％、５％、６％、７％、８％、９％又は１０％の量で含む
ことができる。本組成物は、一酸化窒素を、組成物の重量に対して約０．０５％から約３
％まで、限定されるものではないが例えば、約０．１５％から約２％、約０．１５％から
約１％、約０．３％から約１．２％の量で貯蔵及び／又は放出することができる。いくつ
かの実施形態において、本組成物は、一酸化窒素を、約０．１５％、０．３％、０．６％
、０．９％、１％、１．２％、１．５％、１．７５％、２％、２．２５％、２．５％、２
．７５％又は３％の量で貯蔵及び／又は放出することができる。
【０１１６】
本発明のさらなる実施形態によれば、対象における炎症性及び／又は非炎症性病変を低
減させる方法であって、本発明の組成物を対象の皮膚に局所施用することを含む方法が提
供され得る。治療有効量の組成物が施用され得る。いくつかの実施形態において、本組成
物は、一酸化窒素放出性医薬品有効成分を、組成物の重量に対して約０．５％から約１０
％まで、限定されるものではないが例えば、約１％から約８％まで、又は約２％から約６
％までの量で含むことができる。いくつかの実施形態において、本組成物は、一酸化窒素
放出性医薬品有効成分を、約０．５％、１％、２％、３％、４％、５％、６％、７％、８
％、９％又は１０％の量で含むことができる。本組成物は、一酸化窒素を、組成物の重量
に対して約０．０５％から約３％まで、限定されるものではないが例えば、約０．１５％
から約２％まで、約０．１５％から約１％まで、約０．３％から約１．２％までの量で貯
蔵及び／又は放出することができる。いくつかの実施形態において、本組成物は、一酸化
窒素を、約０．１５％、０．３％、０．６％、０．９％、１％、１．２％、１．５％、１
．７５％、２％、２．２５％、２．５％、２．７５％又は３％の量で貯蔵及び／又は放出
することができる。
【０１１７】
炎症性及び／又は非炎症性病変を低減させる方法は、本発明の複合組成物を局所施用す
ることを含むことができる。いくつかの実施形態において、本方法は、炎症性及び／又は
非炎症性病変を、定められた期間にわたり、本発明の組成物をそれと同じ長さの期間にわ
たって施用しなかった対象に比して、約１０％以上、限定されるものではないが例えば、
約１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、５５％、６０％
、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％、又はそれを超えて、低減
させることができる。いくつかの実施形態において、本方法は、対象における炎症性及び
／又は非炎症性病変を、一酸化窒素放出性医薬品有効成分を含む組成物を同じ期間にわた
って施用しなかった対象に比して、低減させることができる。
【０１１８】
いくつかの実施形態において、対象における炎症性及び／又は非炎症性病変を低減させ
る方法であって、本発明の第１の組成物を対象の皮膚に局所施用することを含む方法が提
供され得る。第１の組成物は、ＡＰＩ、限定されるものではないが例えばＮＯ放出性ＡＰ
Ｉを含まなくてもよい。治療有効量の第１の組成物が施用され得る。本発明の第１の組成
物を局所施用することを含む炎症性及び／又は非炎症性病変を低減させる方法は、炎症性
及び／又は非炎症性病変を、定められた期間にわたり、本発明の第１の組成物をそれと同
じ長さの期間にわたって施用しなかった対象に比して、約１０％以上、限定されるもので
はないが例えば、約１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％
、５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％、又はそ
れを超えて、低減させることができる。
【０１１９】
いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、一酸化窒素放出性医薬品有効成分を
含む本発明の組成物を局所施用することを含むことができ、この方法は、炎症性及び／又
は非炎症性病変を、定められた期間にわたり、一酸化窒素放出性医薬品有効成分を含んで
いない実質的に同じ組成物を施用した対象に比して、約１０％以上、限定されるものでは
ないが例えば、約１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、
５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％、又はそれ
を超えて、低減させることができる。
【０１２０】
いくつかの実施形態において、対象は、炎症性及び／又は非炎症性病変を、１週間以内
、２週間以内、３週間以内、４週間以内、５週間以内、６週間以内、７週間以内、８週間
以内、９週間以内、１０週間以内、１１週間以内、１２週間以内、１３週間以内、又はそ
れを超える週以内に低減させることができる。いくつかの実施形態において、本方法は、
対象の皮膚における炎症性及び／又は非炎症性病変を、１２週間以内又はそれより早く、
いくつかの実施形態においては、８週間以内又はそれより早く、さらなる実施形態におい
ては４週間以内又はそれより早く、低減させることができる。
【０１２１】
いくつかの実施形態において、本発明の方法は、本発明の組成物を投与される及び／又
は局所施用する対象におけるアクネ菌数を減少させることができる。いくつかの実施形態
において、本発明の方法は、アクネ菌数を、定められた期間にわたり、本発明の組成物を
それと同じ長さの期間にわたって施用しなかった対象に比して、約１０％以上、限定され
るものではないが例えば、約１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％
、５０％、５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％
、又はそれを超えて、低減させることができる。いくつかの実施形態において、本方法は
、対象におけるアクネ菌数を、同じ期間にわたって一酸化窒素放出性医薬品有効成分を含
む組成物を施用しなかった対象に比して低減させることができる。
【０１２２】
いくつかの実施形態において、アクネ菌数の低減は、１週間以内、２週間以内、３週間
以内、４週間以内、５週間以内、６週間以内、７週間以内、８週間以内、９週間以内、１
０週間以内、１１週間以内、１２週間以内、１３週間以内、又はそれを超える週以内に生
じさせることができる。いくつかの実施形態において、本発明の方法は、対象の皮膚にお
けるアクネ菌数を、１２週間以内又はそれより早く、いくつかの実施形態においては８週
間以内又はそれより早く、さらなる実施形態においては４週間以内又はそれより早く、低
減させることができる。
【実施例】
【０１２３】
本発明を、以下の非限定的な実験例において、より詳細に説明する。
【０１２４】
[実験例１]
ｐＨ値の範囲が３から７までの間である緩衝化されていないヒドロゲル製剤（ｈｙｄｒ
ｏｇｅｌ  ｆｏｒｍｕｌａｔｉｏｎ）を開発した。カルボマーであるＣａｒｂｏｐｏｌ（
登録商標）９７４Ｐのレベルを変化させて、ｐＨ６のヒドロゲル製剤をいくつか製造し、
粘稠性及びゲルレオロジーに及ぼす効果を調査した。ソルビン酸、安息香酸（ｂｅｎｚｏ
ｉｃ）及びパラベンなどの防腐剤が、緩衝化されていないヒドロゲルのレオロジー及び粘
稠性に及ぼす効果も調査した。製造したヒドロゲル製剤は、イソプロピルアルコール（Ｉ
ＰＡ）を含みＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１の濃度を変化させたＮｉｔｒｉｃｉｌ（
商標）ＮＶＮ１局所用ゲル製剤を用いての混和物のｐＨ値の測定（実験例２）及びインビ
トロでの一酸化窒素（ＮＯ）放出動態の確認（実験例３）に使用した。Ｃａｒｐｏｂｏｌ
（登録商標）９８０Ｐを使用した０．１％ｗ／ｗクエン酸入りの緩衝化されているｐＨ４
のヒドロゲル、及び、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＥＴＤ  ２０２０ＮＦポリマーを使
用した０．２％ｗ／ｗ  ０．１Ｍリン酸塩緩衝剤入りの緩衝化されているｐＨ６のヒドロ
ゲルも調合した。
【０１２５】
表３及び表４に示す全ての製剤について、米国薬局方（ＵＳＰ）グレードの水と無水グ
リセロールを用い、０．５Ｌ又は２Ｌのガラスビーカーいずれかの中で、周囲温度にてＩ
ＫＡオーバーヘッドミキサーを用いて混合した。ソルビン酸、安息香酸、並びにメチル及
びプロピルパラベンなどの防腐剤を含有するヒドロゲル製剤の場合は、防腐剤をこのグリ
セロール水溶液に添加し、完全に溶解するように、ホットプレートを用いて７０℃まで加
熱した。一旦溶解したら、溶液を周囲温度まで冷却した。各実験における次のステップと
して、ＩＫＡ  Ｔ−１８ミキサーを３〜４のスピードで２０〜３０秒間使用し、オーバー
ヘッド撹拌とホモジナイゼーションとの組合せを用いて絶えずかき混ぜながら、Ｃａｒｂ
ｏｐｏｌ（登録商標）ポリマーをビーカーにゆっくり移した。２０分後に清澄な溶液が形
成され、ポリマーが完全に溶解したことが示された。継続してかき混ぜながら、中和され
ていない混合物のｐＨを最初に測定してから、中和剤としてトロラミンを十分な量（ＱＳ
）で使用してｐＨを所望の値に調整し、ヒドロゲルの粘度を高めた。最後に、所望のｐＨ
が一旦得られたら、最終的な量の水を添加して、所望の目標のバッチサイズに到達させた
。バッチロット１１２３３１については、マスキング剤として二酸化チタンをヒドロゲル
中に導入した。
【０１２６】
【表３】
2019167364.tif 000005
【０１２７】
【表４】
2019167364.tif 000006
【０１２８】
アニオン性のＣａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ポリマー９７４Ｐを含有する中和されてい
ない混合物のｐＨは、ポリマー濃度によって、防腐剤使用の有無にかかわらずおよそ２．
７５〜３であった。ｐＨ３のヒドロゲルの粘度は、ごく小量のトロラミンを添加してｐＨ
を３単位に調整した場合には非常に低く、このため、増粘効果は認められないことがわか
った。Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９７４Ｐポリマーを完全に中和させるには、トロラ
ミンを用いて６又は７にｐＨを調整することが必要であった。しかし、結果として得られ
た緩衝化されていないヒドロゲルの粘度は、ｐＨ６及び７の時に非常に高かった。いかな
る特定の理論にも拘束されることを望まないが、分注することが目的であれば、Ｃａｒｂ
ｏｐｏｌ（登録商標）９７４Ｐポリマーの濃度を、１％ｗ／ｗから０．３〜０．５％ｗ／
ｗまで低減させて、ｐＨ６及び７のときの粘度を低下させる必要があるかもしれない。い
かなる特定の理論にも拘束されることを望まないが、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９７
４Ｐポリマーを０．３％ｗ／ｗ未満の濃度で使用すると、粘稠性の十分でないヒドロゲル
が得られる結果となる可能性があり、施用時に皮膚の表面から流れ落ちる可能性がある。
【０１２９】
ｐＨ４の緩衝化されていないヒドロゲルは、０．５％ｗ／ｗのＣａｒｂｏｐｏｌ（登録
商標）を用いて調合すると、流動させてポンプから分注するのに適しているというだけで
なく施用時に皮膚の表面から流れ落ちないという点でも適している粘稠性及びレオロジー
特性を有することができる。表５は、表４に記載の防腐剤（複数可）を含有する緩衝化さ
れていないｐＨ４及びｐＨ５の数種のヒドロゲルの粘度測定値を示すものである。
【０１３０】
【表５】
2019167364.tif 000007
【０１３１】
防腐剤を使用したｐＨ４のヒドロゲルの粘度は、７０００〜１２５００ｃＰの範囲であ
った。防腐剤の添加は、ｐＨ、ひいては、トロラミンを用いた中和（増粘）プロセスに影
響した。いかなる特定の理論に拘束されることを望むものでもないが、防腐剤の存在、及
び、防腐剤の多様な濃度を考慮して、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ポリマーのレベルを
調整し、それにより、塩基での中和後に一貫した粘度が得られるようにする必要があるか
もしれない。防腐剤を使用した緩衝化されていないヒドロゲルのｐＨを５に増大させると
、粘度はおよそ２００００ｃＰに顕著に増大した。
【０１３２】
Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９７４Ｐポリマーと共に、緩衝化用のいくつかの酸、例
えばクエン酸、酒石酸及び乳酸などを、ｐＨ４の段階で緩衝化させるために使用したが、
ヒドロゲルは即時に分解して水になっていった。Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＥＴＤ２
０２０、ＮＦポリマーは、１〜３％ｗ／ｗの濃度の緩衝化剤と共に使用するには適さない
ことがわかった。
【０１３３】
ＵＳＰ水＋無水グリセロール中の０．２％ｗ／ｗのＣａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＥＴ
Ｄ２０２０  ＮＦポリマーを用いて、リン酸塩で緩衝化されているｐＨ６のヒドロゲルを
製造した。ｐＨが６単位であるヒドロゲルを緩衝化するために、リン酸カリウム緩衝剤の
０．１Ｍのストック(ｓｔｏｃｋ)を０．２％ｗ／ｗで添加した。このヒドロゲルを、ＩＰ
Ａと多様な濃度のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１を含有するＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標
）ＮＶＮ１局所用ゲルと共に用いて、インビトロでの混和物のｐＨを決定した（実験例２
）。リン酸塩で緩衝化されているｐＨ６のヒドロゲルは、０．２％ｗ／ｗから８％ｗ／ｗ
までの範囲のいくつかの異なるＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１濃度では、ｐＨを０．
５単位分低減させる効果を有した。
【０１３４】
０．１％ｗ／ｗ安息香酸及び０．１％ソルビン酸を１％ｗ／ｗ  Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登
録商標）ポリマー９８０Ｐと共に含有する、クエン酸で緩衝化されているｐＨ４のヒドロ
ゲルを、０．５ｋｇの規模でうまく（ｓｕｃｃｅｓｓｆｕｌｌｙ）配合した。緩衝化され
ているクエン酸ヒドロゲル（ｂｕｆｆｅｒｅｄ  ｃｉｔｒｉｃ  ａｃｉｄ  ｈｙｄｒｏｇ
ｅｌ）の組成を表６にリスト化する。この緩衝化されているヒドロゲル（バッチロット：
１２６３３５）を測定したところ、粘度は７２８５ｃＰであった。製造した、クエン酸で
緩衝化されているヒドロゲルは、インビトロでの一酸化窒素放出プロファイルの確認（実
験例３）を含め、インビトロ及び皮膚表面でのｐＨを決定する（実験例２）ために使用し
た。
【０１３５】
【表６】
2019167364.tif 000008
【０１３６】
一定範囲のｐＨ値をカバーするヒドロゲル製剤を調合した。調合した最初のヒドロゲル
は、緩衝化されておらず、防腐剤を使用して、また、防腐剤を使用せずに、配合したもの
であった。安息香酸、ソルビン酸及びパラベンなどの防腐剤を使用した。パラベンは、Ｎ
ｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１  ＩＰＡ局所用ゲルと反応することがわかった。ヒドロ
ゲルのｐＨは、添加するトロラミン（中和剤）の量を変化させることにより調整した。ｐ
Ｈ及び粘度を増大させるために、添加する中和剤の量を増大させた。ｐＨ６及び７では、
防腐剤を使用せずに形成した緩衝化されていないヒドロゲルの粘度は高かった。ヒドロゲ
ルの粘度を低減させるために、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ポリマー濃度を低減させた
。防腐剤の添加も、最初のｐＨに影響した。ポリマー及び中和剤の量を調整して、それに
より、所望のｐＨに到達するようにし、また、皮膚の表面からの流れ落ちに関する問題を
生じさせるほどには低くなく、且つ、製品の流動性及び２室式分注器（ｄｕａｌ  ｃｈａ
ｍｂｅｒ  ｄｉｓｐｅｎｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅ）からのポンピングに関する問題を生じ
させるほどには高くない粘度を得られるようにした。Ｃａｒｐｏｂｏｌ（登録商標）９７
４Ｐ及びＥＴＤ２０２０ポリマーを、緩衝剤であるクエン酸、乳酸及び酒石酸と共に用い
て、緩衝化されているｐＨ４のヒドロゲルを製造することを試みたが、この場合は、ｐＨ
の急激な変化によりポリマーが分解して水になる結果となった。
【０１３７】
ホモポリマータイプＣであり鎖がより長いポリマーであるＣａｒｂｏｐｏｌ（登録商標
）９８０Ｐに替えることにより、ソルビン酸及び安息香酸を使用した、０．１％ｗ／ｗク
エン酸で緩衝化されているｐＨ４のヒドロゲルを、うまく調合した。０．１Ｍリン酸塩緩
衝剤を０．２％ｗ／ｗで用いて緩衝化したｐＨ６のヒドロゲルも、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登
録商標）ＥＴＤ２０２０ポリマーを用いてうまく調合した。
【０１３８】
[実験例２]
一連の実験を実施して、ＩＰＡを含有し０．２〜１２％ｗ／ｗの範囲の異なる濃度のＮ
ｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１を有するＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲル
と、４から６までの範囲のｐＨを有する緩衝化されていないヒドロゲル製剤及び緩衝化さ
れたヒドロゲル製剤とを、異なるヒドロゲル対Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用
ゲルの比率を１：１から３：１までの範囲（ヒドロゲル対Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶ
Ｎ１局所用ゲル）で合わせた最終混和物のｐＨを決定した。ヒドロゲルのｐＨ、ヒドロゲ
ル対Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１  ＩＰＡ局所用ゲルの混合比及びＮｉｔｒｉｃｉ
ｌ（商標）ＮＶＮ１の濃度が最終混和物のｐＨに及ぼす効果を調査した。この実験の目的
は、６から８までの間の範囲の最終混和物のｐＨを得ることができるかどうかを決定する
ことであった。
【０１３９】
インビトロでのｐＨ混和測定（ｐＨ  ａｄｍｉｘｔｕｒｅ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）
についてはすべて、およそ１ｇ量のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１  ＩＰＡ局所用ゲ
ルを、１ｍＬプラスチック注射器を用いるかアルミニウム管から直接分注するかのいずれ
かにより風袋既知(ｔａｒｅｄ)の秤量ボート（ｗｅｉｇｈ  ｂｏａｔ）の中に分注した。
およそ１ｇ量を一旦分注したら、秤量ボートの風袋重量を再度量った。次いで、１から３
ｇまでの範囲の所定量のヒドロゲルを、１ｍＬ注射器を用いて秤量ボートの中に分注した
。次いで、この混和物を、単一の定常状態でｐＨ測定値が記録されるまで、ｐＨプローブ
（Ｂｅｃｋｍａｎ  Φ３５０  ｐＨメーター）を用いて混合した。分注はすべて、重量ベ
ースで行った。
【０１４０】
表７に示すように、リン酸塩で緩衝化されているｐＨ６のヒドロゲル、緩衝化されてい
ないｐＨ４のヒドロゲル及び緩衝化されていないｐＨ６のヒドロゲルを使用して混和物の
ｐＨ値を決定した。
【０１４１】
【表７】
2019167364.tif 000009
【０１４２】
図１は、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルの濃度、ヒドロゲルのｐＨ、及
びヒドロゲル対Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１  ＩＰＡ局所用ゲルの比率が混和物の
ｐＨに及ぼす効果を示すものである。混和物のｐＨの結果は、最終混和物において８とい
うｐＨを実現するためには、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１が６％ｗ／ｗ以下のＮｉ
ｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルであれば、ｐＨ４のヒドロゲルと、１：１又は
３：１いずれの比率で組み合わせても使用することができる、ということを実証している
。Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１の濃度が８％ｗ／ｗ以上の場合は、Ｎｉｔｒｉｃｉ
ｌ（商標）ＮＶＮ１の強い緩衝化特性（ｓｔｒｏｎｇ  ｂｕｆｆｅｒｉｎｇ  ｐｒｏｐｅ
ｒｔｙ）が、評価したヒドロゲルのｐＨ及び比率の全てについて、混和物のｐＨに大きく
影響し始める。Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１の濃度が４％ｗ／ｗ超の場合は、ｐＨ
４及びｐＨ６のヒドロゲルいずれと混合した際も、著しい発泡（一酸化窒素の放出を示し
ている）が観察された。このことは、ｐＨ６のヒドロゲルを使用した場合には、混和物の
ｐＨが８を超える高い値であっても観察された。Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所
用ゲルとｐＨ６の緩衝化されているヒドロゲルとを１：３の比率で用いると、Ｎｉｔｒｉ
ｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１の濃度が２％ｗ／ｗまでのＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局
所用ゲルの場合は、混和の結果もたらされるｐＨをｐＨ８未満で維持させることができた
。リン酸塩を用いてｐＨ６でヒドロゲルを緩衝化すると、ヒドロゲル対Ｎｉｔｒｉｃｉｌ
（商標）ＮＶＮ１  ＩＰＡ局所用ゲルの混合比が１：１の場合も１：３の場合も、最終混
和物のｐＨの低減が促進された。
【０１４３】
さらなる実験により、ｐＨ４及びｐＨ５に調整したヒドロゲル製剤に防腐剤（例えば、
パラベン、ソルビン酸及び安息香酸）を０．１％から０．２％ｗ／ｗまでの間の範囲の濃
度で添加する効果を調査した。濃度が２％ｗ／ｗ及び８％ｗ／ｗのＮｉｔｒｉｃｉｌ（商
標）ＮＶＮ１局所用ゲルについて、混和物のｐＨを測定した。
【０１４４】
表８は、２％ｗ／ｗのＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１を使用した場合と８％ｗ／ｗ
のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１を使用した場合の両方について、混和物のｐＨ値を
示すものである。表８に示す結果は、２％ｗ／ｗ  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１  
ＩＰＡ局所用ゲルとｐＨ４のヒドロゲルとを１：１の比率で使用すると、防腐剤使用の場
合も不使用の場合も、結果的な混和物のｐＨは６から７までの間となったことを示してい
る。
【０１４５】
【表８】
2019167364.tif 000010
【０１４６】
メチルパラベン及びプロピルパラベンを防腐剤として使用したところ、混和物は褐変（
ｔｕｒｎ  ｂｒｏｗｎ）した。いかなる特定の理論に拘束されることを望むものでもない
が、このことは、分解産物（複数可）が形成されたことを示すものであった可能性がある
。ｐＨ５のヒドロゲルを異なる防腐剤と共に使用すると、混和物のｐＨは、約７までわず
かに増大しただけであった。
【０１４７】
８％ｗ／ｗ  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１  ＩＰＡ局所用ゲルを、緩衝化されて
いるｐＨ４のヒドロゲルと共に使用した場合と緩衝化されていないｐＨ４のヒドロゲルと
共に使用した場合の両方についての、混和物の皮膚表面でのｐＨも測定した。緩衝化され
ているｐＨ４のヒドロゲルは、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９８０Ｐ  ＮＦポリマーを
０．１％ｗ／ｗクエン酸と共に含有していた。クエン酸で緩衝化されているｐＨ４の調合
したヒドロゲルにおいては、防腐剤として０．１％ｗ／ｗの安息香酸及びソルビン酸も使
用した。
【０１４８】
緩衝化されていないｐＨ４のヒドロゲル（Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）９７４Ｐ）、
及び、０．１％ｗ／ｗクエン酸を使用した緩衝化されているｐＨ４のヒドロゲル（Ｃａｒ
ｂｏｐｏｌ（登録商標）９８０Ｐ）を、１：１の比率で用いた場合のインビトロでのｐＨ
混和測定をさらに行って、表８に示す実験結果から得られた知見を確認した。図２は、６
％ｗ／ｗ及び８％ｗ／ｗの濃度のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１を、緩衝化されてい
ないｐＨ４のヒドロゲルと共に使用した場合、混和物のｐＨは１０前後で、以前の結果と
同程度であることを示している。０．１％ｗ／ｗクエン酸で緩衝化されているｐＨ４のヒ
ドロゲルを使用すると、一定範囲のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１濃度にわたって混
和物のｐＨを低減させる効果がある。
【０１４９】
インビトロでの皮膚表面のｐＨの決定調査も実施した。図３は、皮膚は５から６までの
間の範囲のｐＨを有しており、ある程度の緩衝能力（ｂｕｆｆｅｒｉｎｇ  ｃａｐａｂｉ
ｌｉｔｙ）を発揮することを示している。緩衝化されていないｐＨ４のヒドロゲルを８％
ｗ／ｗ  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１  ＩＰＡ局所用ゲルと混合して施用したとこ
ろ、皮膚のｐＨは９をわずかに下回った。ｐＨは、３０分を超えて一定であった。しかし
、０．１％ｗ／ｗのクエン酸で緩衝化されているｐＨ４のヒドロゲルを８％ｗ／ｗ  Ｎｉ
ｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１  ＩＰＡ局所用ゲルと共に使用した（０．１％ｗ／ｗの安
息香酸及び０．１％ｗ／ｗのソルビン酸を防腐剤として含んでいた）場合には、皮膚表面
のｐＨは７．５前後であった。
【０１５０】
いかなる特定の理論に拘束されることを望むものでもないが、この実験は、ｐＨ４の緩
衝化されているヒドロゲル及び緩衝化されていないヒドロゲルを、１：１及び３：１の比
率で用いると、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１の濃度が０．２％ｗ／ｗから４％ｗ／
ｗまでの間の範囲である場合、最終混和物のｐＨを５から８までの間で維持することがで
きることを実証するものである。ｐＨ４の緩衝化されていないヒドロゲルを３：１の比率
で用いると、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１濃度が８％ｗ／ｗまでである場合、混和
物のｐＨを８単位未満で維持することが可能である。緩衝化されているｐＨ６のヒドロゲ
ルを用いると、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１濃度が２％ｗ／ｗ以下である場合、該
ｐＨを８未満で維持することが可能である。混和物のｐＨ値を８未満で維持するために、
濃度が１％ｗ／ｗ以下のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１を緩衝化されていないｐＨ６
のヒドロゲルと共に使用してもよい。ヒドロゲル中での防腐剤の使用が混和物のｐＨに及
ぼす効果は、まったく乃至ほとんどない。ｐＨ４のヒドロゲルは、緩衝化されていないも
のも緩衝化されているものも、１：１の比率で使用すると、ｐＨ値は８単位より高くなっ
た。しかし、皮膚に施用されると、皮膚がいくらか緩衝能を発揮することから、表面での
ｐＨ測定値は低減する。皮膚表面での混和物のｐＨが８単位未満になるようにするには、
０．１％ｗ／ｗクエン酸で緩衝化されており安息香酸及びソルビン酸を０．１％ｗ／ｗ含
有するｐＨ４のヒドロゲルを使用することができる。しかし、緩衝化されていないｐＨ４
のヒドロゲルを用いたところ、インビトロ試験の結果得られたｐＨが１０単位であったの
に対し、皮膚表面のｐＨ値は８．５超であった。
【０１５１】
[実験例３]
インビトロでの放出試験は、単チャンネルと多チャンネル両方の一酸化窒素分析器を用
いて実施した。Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルサンプル及びヒドロゲルサ
ンプルの計量には、化学天秤を用いた。およそ５０ｍｇのＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶ
Ｎ１局所用ゲルサンプル及び約５０ｍｇ又は約１５０ｍｇいずれかのヒドロゲルサンプル
を、サンプル同士を接触させないようにして、予めカットされた単一の秤量ボートに移し
た。２つのサンプルをおよそ５秒間混合し、次いで直ちに、３７℃にて維持されたクリー
ンな乾燥した５０ｍＬ  ＮＯ測定用セルの中に配置した。複合したＮｉｔｒｉｃｉｌ（商
標）ＮＶＮ１局所用ゲルサンプル／ヒドロゲルサンプルからの一酸化窒素のリアルタイム
でのインビトロ放出量は、次に挙げる機器パラメーターを用いて決定した。
１．湿り窒素流速：１１２〜１１５ｍｌ／分
２．サンプル温度：３７℃
３．検出：化学発光による一酸化窒素
４．データ取得周波数：１Ｈｚ、不規則で連続的な交周波（ｉｒｒｅｇｕｌａｒ  ｓｅ
ｑｕｅｎｔｉａｌ  ａｌｔｅｒｎａｔｉｎｇ）
５．継続時間：ＮＯ放出速度が線形的に低下している時間（８時間以内）
６．取得用ソフトウェア：ＮｏｖａｎＷａｒｅ  ｖ１．０５。
十億分率（ＰＰＢ）単位のＮＯからモル単位の一酸化窒素への換算は、ヨウ化カリウム
溶液中の既知量の亜硝酸ナトリウムから発生した一酸化窒素を測定してＰＰＢからモルへ
の換算係数を得ることによって達成された。多チャンネル操作の結果で得られたリアルタ
イムでの一酸化窒素放出データに隙間があれば、線形補間プログラムを用いることにより
埋めた。一酸化窒素が枯渇して測定されなかったサンプルがあった場合には、放出がゼロ
の部分に直前の約５０００秒間の放出データの線形外挿を実施した。次いで、リアルタイ
ムの一酸化窒素放出データを積分して、総(ｔｏｔａｌ)一酸化窒素の集積曲線（ｔｏｔａ
ｌ  ｎｉｔｒｉｃ  ｏｘｉｄｅ  ａｃｃｕｍｕｌａｔｉｏｎ  ｃｕｒｖｅ）を得た。一酸
化窒素放出パラメーター、例えば、Ｃｍａｘ（すなわち、放出されたＮＯの最高濃度）、
Ｔｍａｘ（すなわち、Ｃｍａｘに達した時間）、一酸化窒素の累積放出量（すなわち、単
位時間当たりのデータ点すべての総和）、及び、総放出量の半分までの到達時間（Ｔｉｍ
ｅ  ｔｏ  Ｈａｌｆ  ｏｆ  Ｔｏｔａｌ  Ｒｅｌｅａｓｅｄ）（Ｔ５０）（すなわち、Ｎ
Ｏ累積量の５０％が放出された時間）を、一酸化窒素のリアルタイム放出曲線及び累計放
出曲線の両方から計算した。前述の計算はすべて、特注のデータ処理ソフトウェア（Ｎｏ
ｖａｎＷａｒｅ  ｖ１．０５）で自動的に実施された。
【０１５２】
インビトロ放出試験の結果を、混和物のそれぞれのｐＨと共に下記の表９にまとめる。
【０１５３】
【表９】
2019167364.tif 000011
【０１５４】
図４は、各混合物のＣｍａｘが、混合物の比率、ヒドロゲルのｐＨ及びＮＶＮ１の濃度
によりどのように影響を受けるかを示すものである。全体的に、ｐＨ４のヒドロゲルにつ
いては、ＮＶＮ１濃度の増大に伴いＣｍａｘは増大した。この効果は、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ
（商標）ＮＶＮ１  ＩＰＡ局所用ゲル対ヒドロゲルを１：３で含有する混合物の場合に、
より顕著である。図５は、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１濃度の増大に伴い一酸化窒
素の累積放出量が増大することを示すものである。
【０１５５】
いずれのＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１濃度においても、ｐＨ４のヒドロゲルを含
有する混合物は全般的に、ｐＨ６のヒドロゲルを用いた場合と比較して、その一酸化窒素
正味担持量（ｐａｙｌｏａｄ）をより高いＣｍａｘでより多く放出し（図４）、半減期が
短い。この効果は、１：３の比率でｐＨ４のヒドロゲルを含有する混合物を、１：１及び
１：３の比率でｐＨ６のヒドロゲルを含有する混合物と対比させた場合に、より顕著であ
る。図６は、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルの濃度に関連して、緩衝化さ
れていないヒドロゲルのｐＨ及び比率が混和物のｐＨに及ぼす効果を示すものである。防
腐剤を使用したｐＨ４の緩衝化されたクエン酸ヒドロゲルを使用して、さらなるインビト
ロ試験を実施した。測定は、３回同じように繰り返した。混和物は、１５秒間混合してか
ら測定セルの中に入れた。インビトロでの一酸化窒素放出テストの結果を表１０に示す。
【０１５６】
【表１０】
2019167364.tif 000012
【０１５７】
[実験例４]
第１相、反復投与、単一施設、観察者盲検(ｏｂｓｅｒｖｅｒ−ｂｌｉｎｄ)、ランダム
化、並行群、安全性及び皮膚耐性（ｔｏｌｅｒａｂｉｌｉｔｙ）試験を、６０名の健康な
志願者を対象に実施した。本試験の目的は、多数の濃度のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶ
Ｎ１の安全性及び皮膚耐性を評価することであった。
【０１５８】
本試験への組入れにあたっての診断及び主要な組入れ基準は、１８歳以上の健康な男女
志願者であり、ウッド灯（ｗｏｏｄ‘ｓ  ｌａｍｐ）下における顔面の皮膚の高度の蛍光
発光(ｈｉｇｈ ｄｅｇｒｅｅ  ｏｆ  ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ)によって実証される顔
面におけるアクネ菌数が高値である者、とした。
【０１５９】
スクリーニング／ベースライン（０週目）の来院時点でエントリー基準を満たしていた
被験者をランダム化し、２％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲル、４％  Ｎ
ｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲル、８％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１
局所用ゲル又は局所用ゲルビヒクルに１：１：１：１の比率で割り付けた（表１１）。被
験者は平日に１日１回再来院して、割り当てられた試験治療薬（ｔｒｅａｔｍｅｎｔ）を
監督下で施用した。およそ０．５ｇを、洗顔後、眼及び口を避けて顔全体（全体表面積（
ＴＢＳＡ）の３〜４％）にムラなく施用した。土曜日及び日曜日には、被験者は、１日１
回、自宅にて試験治療薬を（非監督下で）施用した。およそ０．５ｇ用量を、１日１回、
４週間にわたり局所施用した。
【０１６０】
【表１１】
2019167364.tif 000013
【０１６１】
アセスメント（ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ）には、皮膚耐性、血液化学的検査及び血液学的
検査、メトヘモグロビン分析、理学的検査、尿妊娠検査（ＵＰＴ）、有害事象収集、及び
、血圧を含むバイタルサインの収集が含まれた。額中央部に由来するプロピオノバクテリ
ウム（Ｐｒｏｐｉｏｎｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ）・アクネス（アクネ菌）培養物を、ベース
ライン、２週目及び４週目時に収集した。志願者は、ベースライン後の評価のために２週
目及び４週目／早期終了（ＥＴ、Ｅａｒｌｙ  Ｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ）時に再来院した
。
【０１６２】
耐性及び安全性アセスメントには、皮膚耐性評価、有害事象（ＡＥ）、メトヘモグロビ
ン測定値、バイタルサインを含む理学的検査、並びに臨床検査［血液化学的検査、血液学
的検査及び尿妊娠検査（ＵＰＴ）］が含まれた。
【０１６３】
アクネ菌培養物を、ベースライン（ＢＬ）、２週目及び４週目時に、スワブ法（ｓｗａ
ｂ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅ）により額中央部から回収した（Ｗｉｌｌｉａｍｓｏｎ  １９６
５）。
【０１６４】
これは、予備的研究であり、統計的有意性には力点を置いて（ｐｏｗｅｒｅｄ  ｆｏｒ
）いなかった。統計処理はすべて、特に明記しない限り、ＳＡＳ（登録商標）を用いて実
施することにした。統計的有意性を帰無仮説（ｎｕｌｌ  ｈｙｐｏｔｈｅｓｉｓ）の両側
検定（ｔｗｏ−ｔａｉｌｅｄ  ｔｅｓｔ）に基づいて検討したところ、ｐ値は０．０５以
下であった。安全性解析は、安全性解析対象集団（ｓａｆｅｔｙ  ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ
）を用いて実施した。
【０１６５】
各皮膚耐性尺度（ｃｕｔａｎｅｏｕｓ  ｔｏｌｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｓｃａｌｅ）は、
治療群別及び来院時点別に、カテゴリー毎（ｃａｔｅｇｏｒｉｃａｌｌｙ）且つ継続的に
要約した。カテゴリー毎の要約では、ベースライン後のアセスメントそれぞれについて、
修正を加えたリジット（ｍｏｄｉｆｉｅｄ  ｒｉｄｉｔ）を用いたコクラン−マンテル−
ヘンツェル（Ｃｏｃｈｒａｎ−Ｍａｎｔｅｌ−Ｈａｅｎｓｚｅｌ）検定を実施した。
【０１６６】
血液化学検査及び血液学的検査の値は、ベースライン時、並びに２週目及び４週目／Ｅ
Ｔ時に個々に報告された。加えて、ベースラインからの変化は、２週目及び４週目／ＥＴ
時に報告された。臨床検査値（Ｌａｂｓ）は、ＳＩ単位で報告された。
【０１６７】
メトヘモグロビンは、治療群別及び来院時点別に、カテゴリー毎且つ継続的に要約した
。加えて、治療群別及び来院時点別に、箱ひげ図（ｂｏｘｐｌｏｔ）を示した。箱ひげ図
には、平均値、中央値、最小値、最大値、第１及び第３四分位値を表示し、観測されたデ
ータ点すべてを箱ひげ図上に重ね合わせて、外れ値があれば容易に可視化されるようにし
た。
【０１６８】
試験期間中に発現したすべてのＡＥを記録し、Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ
ｆｏｒ  Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ａｕｔｈｏｒｉｔｉｅｓ（ＭｅｄＤＲＡ）用語集に基
づいて分類した。ベースラインの日以降、治験来院の最終日までに発現した、報告された
すべてのＡＥを、要約及び解析に含めた。事象が試験薬（ｓｔｕｄｙ  ｄｒｕｇ）の投与
の前に発現した場合には、その事象は既往歴と判断し、そのようにリスト化及び要約した
。
【０１６９】
有害事象の要約には、少なくとも１つのＡＥを報告した被験者の人数及び百分率、並び
に、重症度別、重篤度別及び試験医薬（ｓｔｕｄｙ  ｍｅｄｉｃａｔｉｏｎ）との因果関
係別の事象報告件数を含めた。有害事象の要約は、ＭＥＤＤＲＡバージョン１５．１に基
づく器官別大分類（ＳＯＣ）及び基本語（ＰＴ）でも示した。被験者は、ＳＯＣ及びＰＴ
の各項目下に１回のみカウントした。
【０１７０】
有害事象のＳＯＣ及びＰＴは、重症度別及び治験薬製品（ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ
ａｌ  ｐｒｏｄｕｃｔ）との因果関係別に要約した。重症度別の要約では、被験者は、特
定のＳＯＣ又はＰＴについて、最も重症度の高い項目に１回のみカウントした。重症度は
、軽度、中等度、重度、又は生命を脅かす、として収集した。治験薬製品との因果関係別
の要約では、被験者は、特定のＳＯＣ又はＰＴについては、最も因果関係の深い項目下に
１回のみカウントした。因果関係は、「明らかに関連あり（ｄｅｆｉｎｉｔｅ）」、「お
そらく関連あり（ｐｒｏｂａｂｌｅ）」、「関連があるかもしれない（ｐｏｓｓｉｂｌｅ
）」、「関連がありそうにない（ｕｎｌｉｋｅｌｙ）」、「関連なし（ｕｎｒｅｌａｔｅ
ｄ）」、又は「該当せず（ｎｏｔ  ａｐｐｌｉｃａｂｌｅ）」として収集した。因果関係
の要約では、「明らかに関連あり」、「おそらく関連あり」及び「関連があるかもしれな
い」を因果関係ありと判断し、「関連がありそうにない」、「関連なし」及び「該当せず
」を因果関係なしと判断した。
【０１７１】
試験期間中に記されたＡＥに関するすべての情報は、被験者別、治験責任医師が記した
詳細記述（ｄｅｔａｉｌｉｎｇ  ｖｅｒｂａｔｉｍ）別、基本語別、器官別大分類別、発
現日別、消失日別、重症度別、重篤度別、及び治験薬製品との因果関係別にリスト化した
。ＡＥの発現は、ランダム化された治験薬製品の初回投与日との関連で（日数で）も示し
た。被験者の治験薬製品使用中止に至る有害事象の要約も提供した。
【０１７２】
アクネ菌数：
定量的細菌学的検査のための培養物を、ベースライン時、並びに２週目及び４週目／Ｅ
Ｔ時に額から得た。サンプルは、Ｗｉｌｌｉａｍｓｏｎ及びＫｌｉｇｍａｎの手法の変法
（ｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ）に従って入手し、７日間培養した（Ｗｉｌｌｉａｍｓｏｎ
、１９６５）。アクネ菌のコロニー形成単位（ｃｆｕ）を、１０ｃｆｕから１００ｃｆｕ
までの間で含有する希釈物においてカウントした。アクネ菌の総密度を計算し、１ｃｍ２
当たりのｌｏｇ１０ｃｆｕとして報告した。
【０１７３】
アクネ菌の記述統計、ベースラインからの変化、及びベースラインからの変化率（％）
は、平均値、中央値、標準偏差、最小値、最大値及び９５％信頼区間を用いて要約した。
２週目及び４週目時におけるベースラインからの低減率（％）は、次式：
【数１】
2019167364.tif 000014
（式中、Ｘ＝最初のＬｏｇ値であり、Ｙ＝最後のＬｏｇ値である）
を用いて計算した。
【０１７４】
安全性及び耐性：
本試験において、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲルは、安全且つ耐性良好
であることが実証された。Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲル治療群及びビヒ
クルゲル治療群の被験者の大半は、治療期間中に、紅斑、落屑、乾燥、そう痒症、及び灼
熱感／刺痛を経験しなかった。「なし」以外のスコアは全般的に軽度であったが、中等度
の紅斑を報告した被験者が１名いた。
【０１７５】
Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲル治療群のうち１２名の被験者からは合計
１７件のＡＥが報告され、ビヒクルゲル治療群のうち４名の被験者（２７％）からは４件
のＡＥが報告された。報告されたＡＥのうち最も頻度の高いものは、鼻うっ血及び頭痛で
あった。すべてのＡＥは、重症度は軽度又は中等度であり、治験責任医師により、試験医
薬とは無関係であり試験医薬に関しては何も行動する必要はないと判断された。すべての
ＡＥは、試験終了時点で消散した。いずれのＡＥも重篤ではなかった。
【０１７６】
Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１局所用ゲル治療群については、メトヘモグロビンレ
ベルは、平均して、ベースライン時に０．７７〜０．９１％、２週目時に０．７３〜０．
９７％、４週目時に０．６７〜０．８５％であった。ビヒクルゲル治療群については、メ
トヘモグロビンレベルは、平均して、ベースライン時に０．７７％、２週目時に０．９１
％、４週目時に０．８３％であった。本試験中に観測された最も高値のメトヘモグロビン
（１．９％）は、ビヒクルゲルで治療した被験者におけるものであった。
【０１７７】
アクネ菌数：
Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１で治療した被験者と局所用ゲルビヒクル治療群とを
比較して、アクネ菌数に差はみられなかった。ベースラインと４週目との間におけるアク
ネ菌の平均低減率は、５７％（ゲルビヒクル）、５８％（２％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標
）ＮＶＮ１）、５４％（４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１）、及び６３％（８％
Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１）であった。
【０１７８】
Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１は、本試験において、安全且つ耐性良好であった。
治療群間では、耐性、報告された有害事象、メトヘモグロビン濃度を含む臨床検査の結果
、及び、バイタルサインを含む理学的検査に差は認められなかった。２週目時及び４週目
時におけるベースラインからのアクネ菌数の低減率（％）には、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標
）ＮＶＮ１局所用ゲル治療群と局所用ゲルビヒクル群との間で差はみられなかった。
【０１７９】
[実験例５]
本試験は、プロピオノバクテリウム・アクネス数が高値である３０名の健康な志願者を
対象に実施した、第１相、単一施設、評価者盲検、ランダム化、並行群、安全性及び皮膚
耐性試験であった。本試験の目的は、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルの安全性及
び皮膚耐性を評価することであった。
【０１８０】
スクリーニング及びベースラインの来院時点でエントリー基準を満たした被験者をラン
ダム化し、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル又はビヒクルゲルに２：１の比
率で割り付けた（表１２）。被験者は１日１回再来院して、割り当てられた試験治療薬を
監督下で施用した。およそ１ｇを、１日２回、眼及び口を避けて顔全体（全体表面積（Ｔ
ＢＳＡ）の３〜４％）に施用した。
【０１８１】
【表１２】
2019167364.tif 000015
【０１８２】
アセスメントには、皮膚耐性、メトヘモグロビン及びヘモグロビン分析、バイタルサイ
ンを含む理学的検査、並びに有害事象収集が含まれた。
【０１８３】
額中央部に由来するアクネ菌培養物を、ベースライン時及び治療後（１週目及び２週目
）に回収した。被験者は、ベースライン後の評価のために１週目及び２週目／早期終了（
ＥＴ）時に再来院した。
【０１８４】
診断及び主要な組入れ基準は、１８歳以上の健康な男女志願者であり、ウッド灯下にお
ける顔面の皮膚の高度の蛍光発光によって実証される顔面におけるアクネ菌数が高値であ
る者、とした。
【０１８５】
耐性及び安全性アセスメントには、皮膚耐性評価、有害事象（ＡＥ）、ヘモグロビン及
びメトヘモグロビン測定値、並びに、バイタルサインを含む理学的検査が含まれた。
【０１８６】
アクネ菌培養物を、ベースライン（ＢＬ）、１週目及び２週目／ＥＴ時に、スワブ法に
より額中央部から収集した（Ｗｉｌｌｉａｍｓｏｎ  １９６５）。
【０１８７】
これは、予備的研究であり、統計的有意性には力点を置いていなかった。但し、サンプ
ルサイズは、皮膚耐性アセスメントのいずれにおいても治療群間で平均０．７５のスコア
の差を検出するだけ十分に大きく、α＝０．０５での検出力は８０％であった。統計処理
はすべて、特に明記しない限りＳＡＳ（登録商標）を用いて実施した。統計的有意性は、
特に明記しない限り、帰無仮説の両側検定に基づいて検討し、ｐ値は０．０５以下であっ
た。安全性解析は、安全性解析対象集団を用いて実施した。
【０１８８】
皮膚耐性アセスメント（紅斑、落屑、乾燥、そう痒症、灼熱感／刺痛）は、１週目及び
２週目に各スコアカテゴリー（ｓｃｏｒｅ  ｃａｔｅｇｏｒｙ）についての各評価を行っ
た際に、頻度数及び百分率を用いて要約した。スコア分布の治療群間差の比較は、順序付
けられたスコアのためのＭＯＤＲＩＤＩＴオプションを用いたコクラン−マンテル−ヘン
ツェル（ＣＭＨ）カイ二乗（ｃｈｉ−ｓｑｕａｒｅ）検定を用いて実施した。
【０１８９】
総ヘモグロビンが報告され、メトヘモグロビンは、ヘモグロビンに占める百分率として
報告された。ヘモグロビン及びメトヘモグロビンは、スクリーニング並びに１週目及び２
週目時に治療群別に記述的に要約した。この要約には、ｎ、平均値、中央値、標準偏差、
最小値及び最大値が含まれる。加えて、１週目及び２週目時にヘモグロビン及びメトヘモ
グロビンのベースラインからの変化を要約した。ベースラインのヘモグロビン及びメトヘ
モグロビンからの変化の治療群間差の比較は、ウィルコクソンの順位和検定を用いて実施
した。
【０１９０】
定量的細菌学的検査のための培養物を、ベースライン時並びに１週目及び２週目時に額
から得た。サンプルは、Ｗｉｌｌｉａｍｓｏｎ及びＫｌｉｇｍａｎの手法の変法に従って
入手し、７日間培養した（Ｗｉｌｌｉａｍｓｏｎ，Ｂ．Ａ．；Ｋｌｉｇｍａｎ，Ａ．Ｍ．
Ａ  ｎｅｗ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｑｕａｎｔｉｔａｔｉｖｅ  ｉｎｖｅｓ
ｔｉｇａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｃｕｔａｎｅｏｕｓ  ｂａｃｔｅｒｉａ．  Ｊ．Ｉｎｖｅｓｔ
．Ｄｅｒｍａｔｏｌ．１９６５，４５，４９８−５０３）。アクネ菌のコロニー形成単位
（ｃｆｕ）を、１０ｃｆｕから１００ｃｆｕまでの間で含有する希釈物においてカウント
した。アクネ菌の総密度を計算し、１ｃｍ２当たりのｌｏｇ１０ｃｆｕとして報告した。
【０１９１】
アクネ菌の記述統計、ベースラインからの変化、及びベースラインからの変化率（％）
は、平均値、中央値、標準偏差、最小値、最大値及び９５％の信頼区間（ｃｏｎｆｉｄｅ
ｎｃｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）を用いて要約した。
【０１９２】
１週目及び２週目時におけるベースラインからの低減率（％）は、次式：
【数２】
2019167364.tif 000016
（式中、Ｘ＝最初のＬｏｇ値であり、Ｙ＝最後のＬｏｇ値である）
を用いて計算した。
【０１９３】
本試験において、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルは、安全且つ耐性良好
であることが実証された。４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル治療群及びビヒ
クルゲル治療群の被験者の大半は、治療期間中に紅斑、落屑、乾燥、そう痒症、及び灼熱
感／刺痛を経験しなかった。
【０１９４】
本試験において、有害事象は報告されなかった。ベースライン時点と治療終了時点との
間で、血圧、脈拍及び理学的検査所見において臨床的に意義のある変化はみられなかった
。メトヘモグロビン及びヘモグロビン濃度の比率（％）において臨床的に意義のある変化
は認められなかった。
【０１９５】
１週間の治療後、アクネ菌数の平均対数低減値は、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）Ｎ
ＶＮ１ゲル群では０．３８、対してビヒクルゲル群では０．２０であった。２週間後の時
点で、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルで治療した被験者のアクネ菌数の平
均低減値は１ｃｍ２当たり０．５１ｌｏｇ１０ｃｆｕ、対してビヒクルゲルで治療した被
験者では、１ｃｍ２当たり０．２６ｌｏｇ１０ｃｆｕであった。２週目時点での差は、ス
チューデントＴ検定（ｓｔｕｄｅｎｔ’ｓ  Ｔ−ｔｅｓｔ）を用いるとｐ＝０．０４で統
計学的に有意であった。事後ＡＮＣＯＶＡによっても、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）
ＮＶＮ１ゲルで治療した被験者とビヒクルゲルで治療した被験者とでは、ｐ＝０．０３で
アクネ菌の低減に統計学的に有意な差があることが実証された。
【０１９６】
４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルは、本試験において、安全且つ耐性良好
であった。アクネ菌数の低減率（％）には、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲ
ル治療群とビヒクルゲル治療群との間で統計学的に有意な差が認められた。
【０１９７】
[実験例６]
本試験の主要な目的は、ベースライン並びに１週目及び２週目／ＥＴ時に４％  Ｎｉｔ
ｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル（ヒドロゲルを含有する）の皮膚耐性を評価することで
あった。副次的な目的は、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルの安全性プロファイル
を評価することであった。安全性は、群間の有害事象（理学的検査結果及びバイタルサイ
ンの臨床的に意義のある変化が含まれる）、ヘモグロビンの変化及びメトヘモグロビンの
比率（％）の変化を比較することによりアセスメントした。ベースラインの来院時、１週
目及び２週目／ＥＴ時に、培養物由来の菌数の変化により決定されたアクネ菌の低減を尺
度とする有効性の探索的解析を実施した。
【０１９８】
試験パネルは、１８歳以上の健康な成人男女でありアクネ菌によるコロニー形成がみら
れる３０名の被験者で構成されていた。被験者を慎重にスクリーニングし、併用禁止とさ
れた局所用又は全身用の抗生物質を登録に先立つ４週間以内に使用した者はいないことを
確認した。パネリストは、一切の薬用シャンプーを使用しないよう指導を受けた。本試験
のために選抜された志願者は、アクネ菌が高レベルで存在することを示す、ウッド灯下に
おける顔面の皮膚の高度の蛍光発光を示した。ベースライン時のアクネ菌数は、顔面の皮
膚１ｃｍ２当たり少なくとも１０，０００コロニーであった。
【０１９９】
すべての被験者が、下記の組入れ／除外基準に合致した。
組入れ基準：
・書面によるインフォームドコンセントフォームに署名済みであること。
・１８歳以上の健康な成人男性又は女性志願者であること。
・アクネ菌が高レベルで存在することを示す、ウッド灯下における顔面の皮膚の高度の蛍
光発光を示していること。
・いかなる重大な内臓疾患（例えば、心血管性疾患、肺疾患、腎疾患等）の既往歴及び現
病歴もないこと。
・妊娠可能な女性（ＷＯＣＢＰ）である場合、ベースライン時に尿妊娠検査（ＵＰＴ）が
陰性であること。
・ＷＯＣＢＰである場合、本試験の実施期間中及び最後の治験来院後３０日間は、効果的
な避妊法の使用に同意すること。ホルモン系避妊薬服用中の女性は、本試験への参加に先
立つ少なくとも３カ月（９０日）間にわたって同じ種類の避妊薬を服用していなければな
らず、本試験中は種類を変更してはならない。ホルモン系避妊薬を過去に使用し中断して
いる者は、本試験の開始に先立つ少なくとも３カ月は使用を中止していなければならない
。
・抗菌性の局所用製品（シャンプー、石鹸、座瘡用の調製物等）の使用を控えることに同
意すること。
・およそ２週間にわたり、遵守事項を守り、１日１回（月曜日〜金曜日）指示どおりに治
験実施施設に来院することができること。
除外基準：
次に挙げる除外基準のいずれかに合致する場合、被験者は登録しなかった：
・乾癬、湿疹等を含め、急性又は慢性の何らかの皮膚障害を呈している。
・何らかの顔用手入れ用品（例えば、化粧品、石鹸、マスク、洗浄料、日焼け止め等）を
顔に施用した際の著しい灼熱感又は刺痛の経験歴がある。
・女性被験者のうち、妊娠している者、授乳中の母親である者、又は本試験期間中に妊娠
を計画している者。
・男性被験者のうち、本試験期間を通じて、性的禁欲、精子提供の自粛及び／又はバリア
（男性用コンドーム）の使用に同意しない者。
・ベースラインの来院直前の９０日未満の間にエストロゲン（例えば、Ｄｅｐｏｇｅｎ、
Ｄｅｐｏ−Ｔｅｓｔａｄｉｏｌ、Ｇｙｎｏｇｅｎ、Ｖａｌｅｒｇｅｎ等）若しくは経口避
妊薬を使用したことがある、又は、ベースラインに先立つ９０日未満の間にエストロゲン
若しくは経口避妊薬の使用を中止した、又は、この療法の使用を本試験の治療期間中に開
始若しくは中止することを計画している。
・アクネ菌数に影響することが公知である局所用又は全身用の抗生物質、例えば、ミノサ
イクリン、テトラサイクリン、エリスロマイシン、クリンダマイシン、ドキシサイクリン
等を、過去４週間以内に使用していた。
・皮膚表面のアクネ菌レベルに影響する可能性がある他の医薬品（例えば、レチノイド）
の、過去６カ月以内の使用。
・ニトログリセリン又は他の一酸化窒素供与薬の併用。
・ベースライン時点で、臨床的に意義のある貧血を有する（その判定は首席治験責任医師
による）。
・スクリーニング時のメトヘモグロビン値が２．０％以上である。
・スクリーニング時点で、臨床的に意義のある貧血を有する。その判定は治験責任医師に
よる。
・治験薬製品中の成分のいずれかに対してアレルギーがあることがわかっている。
・併用禁止とされた抗生物質の投与を必要とする併発性の病気を有する。
・被験者を重大なリスクにさらすことになると治験責任医師が考える、又は、本試験の結
果を混乱させかねない、又は、本試験への被験者の参加を著しく妨げる可能性のある、何
らかの状態又は状況を有する。局所麻酔薬を使用した内視鏡検査を受けている被験者は本
試験に登録すべきでなく、内視鏡検査の前に本試験への参加を中止すべきである。臨床的
に意義のある貧血を有すると治験責任医師が判定した被験者は、登録すべきではない。
・言葉の問題、精神発達不全又は脳機能障害により治験責任医師とコミュニケーション又
は協力することができない。
・登録の３０日以内に治験薬（ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎａｌ  ｄｒｕｇ）又は治験に
用いる器具を使用していた、又は、異なる調査研究に同時参加している。
志願者は、同意の撤回及び本試験への参加の中止をいつでも自由にすることができた。
【０２００】
登録に先立ち、適格性について候補者をスクリーニングした。適格性確認を確実に行い
インフォームドコンセントへの署名を済ませてから、アクネ菌の定量的なベースラインの
測定値を（額において）得た（下記の「定量的細菌学的検査」の項を参照のこと）。
【０２０１】
治療計画：
治療は２週間行った。毎平日の朝、Ｓｋｉｎ  Ｓｔｕｄｙ  Ｃｅｎｔｅｒにて技術者に
よる監督下で、志願者は自分の顔を洗い、次いで、被験薬製品（ｔｅｓｔ  ｐｒｏｄｕｃ
ｔ）を施用した。４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル又はゲルビヒクル（表１
２）およそ１ｇを、眼及び口を避けて顔全体（ＴＢＳＡの４％）にむらなく施用した。治
験薬製品を、２室式ポンプから、ポンプを３回押し下げることにより分注した。分注され
た材料を素早く（３〜５秒）混ぜ合わせ、眼及び口を避けて、薄くのばして顔に施用した
。次いで、治験薬製品を、約３０秒間、皮膚にやさしくなじませた。被験者は、試験薬施
用後は手を洗った。顔を洗う、被験薬製品を施用する、次いで手を洗う、というこの手順
を、夜はパネリストが自宅にて（監督なしで）行った。
【０２０２】
すべての治療について被験者の日誌に記録した。
【０２０３】
定量的細菌学的検査：
定量的細菌学的検査のための培養物を、ベースライン（０週目）時並びに１週目及び２
週目時に被験部位から得た。サンプルは、Ｗｉｌｌｉａｍｓｏｎ及びＫｌｉｇｍａｎの手
法の変法に従って入手した（Ｗｉｌｌｉａｍｓｏｎ，Ｐ．  ａｎｄ  Ｋｌｉｇｍａｎ，Ａ
．Ｍ．：  Ａ  ｎｅｗ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｑｕａｎｔｉｔａｔｉｖｅ  ｉ
ｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｃｕｔａｎｅｏｕｓ  ｂａｃｔｅｒｉａ．  Ｊｏｕｒ
ｎａｌ  ｏｆ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｖｅ  Ｄｅｒｍａｔｏｌｏｇｙ  ４５：４９８−
５０３，１９６５；Ｋｅｙｗｏｒｔｈ  Ｎ．，Ｍｉｌｌａｒ，Ｍ．Ｒ．，  ａｎｄ  Ｈｏ
ｌｌａｎｄ，Ｋ．Ｔ．：  Ｓｗａｂ−Ｗａｓｈ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｑｕａｎｔｉｔ
ａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｃｕｔａｎｅｏｕｓ  Ｍｉｃｒｏｆｌｏｒａ．  Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｍｉ
ｃｒｏｂｉｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．２８，ｐｐ．９４１−９４３，１９９０）。額は、０．
１％  Ｔｒｉｔｏｎ−Ｘ−１００をしみ込ませた滅菌済のガーゼで対象領域を３０秒間丁
寧に拭って表面の残屑及び細菌を除去することにより、表面の細菌を取り除いた。次いで
、皮膚にしっかり押し当てた滅菌済のプラスチックテンプレートにより、培養対象とする
表面領域（４ｃｍ２）の輪郭をとった。滅菌済の、先端が綿のスワブ（以下、「綿棒」）
（ｃｏｔｔｏｎ−ｔｉｐｐｅｄ  ｓｗａｂ）を、２ｍｌの洗浄溶液（Ｂａｃｔｏ  Ｌｅｔ
ｈｅｅｎ  Ｂｒｏｔｈ、Ｄｉｆｃｏ、Ｓｐａｒｋｓ、ＭＤ、米国）に浸した。次いで、そ
の領域を綿棒で３０秒間こすった。次いで、スワブを先ほどの２ｍｌの洗浄溶液の中に戻
し、チューブの側面で絞った。次いで、同じ皮膚領域をさらに３０秒間再度こすり、その
後、綿棒を先ほどの２ｍｌの洗浄溶液の中に再度戻し、チューブの側面で絞る。次いで、
スワブをちぎって先ほどの２ｍｌの洗浄溶液の中に入れた。引き続き、Ｗｉｌｌｉａｍｓ
ｏｎ-Ｋｌｉｇｍａｎの方法に記載されているとおりにサンプルを加工した。すなわち、
０．０５％  Ｔｗｅｅｎ−８０（０．０７５Ｍリン酸塩緩衝剤で緩衝化されているもの、
ｐＨ７．９）を用いて１０倍希釈を４回行うことで、洗浄サンプル（ｗａｓｈ  ｓａｍｐ
ｌｅ）を段階的に希釈した。マイクロピペッターを用いて、酵母エキス、デキストロース
及びシステインを添加したブルセラ寒天培地を含有する寒天プレートの指定された区域に
、各希釈物を０．０５ｍＬずつ載せた。１皿当たり希釈物５滴とした。各被験者について
２枚同じプレートを作製した。プレートは、乾燥させ、ＢＢＬ  Ｇａｓ  Ｐａｋ  Ｐｌｕ
ｓ嫌気系エンベロープを備えた嫌気性ジャーに入れて、３６．５〜３７．５℃で７日間、
嫌気的にインキュベートした。アクネ菌のコロニー形成単位（ｃｆｕ）を、１０ｃｆｕか
ら１００ｃｆｕまでの間で含有する希釈物においてカウントする。アクネ菌の総密度を計
算し、１ｃｍ２当たりのｌｏｇ１０ｃｆｕとして報告した。
【０２０４】
皮膚耐性アセスメント：
ベースライン、１週目及び２週目時に、治療に先立ち、皮膚科医が皮膚耐性アセスメン
トを行った。皮膚耐性評価項目は、それらが重度に達しない限り、及び／又は、被験者が
本試験への参加を中止する結果とならない限り、ＡＥとして報告しなかった。皮膚耐性ア
セスメントは、次に挙げる尺度に従って実施した：
紅斑
０：なし。紅斑が存在する徴候は認められない
１：軽度。わずかなピンク色を呈する
２：中等度。明白な発赤
３：重度。顕著な紅斑、色は薄い赤色からくすんだ濃い赤色
落屑
０：なし。落屑は認められない
１：軽度。顔面の限定された領域に存在する、かろうじて知覚できる細かい鱗
２：中等度。顔面の全域に広汎化している細かい鱗
３：顔面の全域に及ぶ落屑及び皮膚剥離
乾燥
０：なし。乾燥は認められない
１：軽度。わずかではあるが明白な荒れ
２：中等度。中等度の荒れ
３：重度。顕著な荒れ
そう痒症
０：なし。痒みは認められない
１：軽度。わずかな痒みはあるがそれほど気にならない
２：中等度。痒みの程度は中等度、いくらか気になる
３：重度。痒みの程度は重度、明らかな不快感があり、睡眠が妨げられることがある
灼熱感／刺痛
０：なし。灼熱感／刺痛は認められない
１：軽度。虫が這うような感覚、灼熱感／刺痛の感覚がわずかにあるが、それほど気にな
らない
２：中等度。虫が這うような感覚、灼熱感／刺痛の感覚は明らかであり、いくらか気にな
る
３：重度。明らかな不快感を生じさせる熱くヒリヒリするような感覚があり、睡眠が妨げ
られることがある
【０２０５】
臨床検査のアセスメント：
ヘモグロビンは、Ｍａｓｉｍｏ  Ｒａｉｎｂｏｗ（登録商標）ＳＥＴ（登録商標）Ｒａ
ｄ−５７（商標）パルスｃｏ−オキシメーター（ｐｕｌｓｅ  ｃｏ−ｏｘｉｍｅｔｅｒ）
を用いて、ベースライン時並びに１週目及び２週目／ＥＴ時に測定した。ヘモグロビンの
量（ｇ／ｄＬ）は、パルスｃｏ−オキシメーターに表示され、ＣＲＦに記録された。
【０２０６】
メトヘモグロビンは、Ｍａｓｉｍｏ  Ｒａｉｎｂｏｗ（登録商標）ＳＥＴ（登録商標）
Ｒａｄ−５７（商標）パルスｃｏ−オキシメーターを用いて、ベースライン時並びに１週
目及び２週目／ＥＴ時に測定した。メトヘモグロビンの比率（％）は、パルスｃｏ−オキ
シメーターに表示され、ＣＲＦに記録された。
【０２０７】
ＷＯＣＢＰ全員が、ベースライン時及び最後の評価来院（２週目／ＥＴ）時に尿妊娠検
査（ＵＰＴ）を受けた。
【０２０８】
簡単な理学的検査をベースライン及び２週目／ＥＴ時に実施した。
【０２０９】
収縮期血圧及び拡張期血圧並びに脈拍は、ベースライン並びに１週目及び２週目／ＥＴ
時に収集した。
【０２１０】
データ処理：
培養物は１００から１０４まで１０倍希釈して平板培養し、これを２組作製した。細菌
数は、コロニー形成単位（ＣＦＵ）が顕著に分散している希釈物から得て、次いでこれを
１平方ｃｍ当たりの総数に換算した。各プレートについての生データ及び平均値は、別々
の列に記入した。並べ替えのテンプレートは、Ｅｘｃｅｌ２００７表計算ソフトに基づく
ものであった。各セッションについて並べ替えたデータを表にした。
【０２１１】
データ解析には、ベースライン時の平均値を治療時のものと比較するための、対応のあ
るＴ検定が含まれていた。２つの治療群の平均値の比較には、スチューデントＴ検定を用
いた。有意差ありとなるためには、両側のｐが０．０５未満である必要がある。
【０２１２】
本試験のために３３名のパネリストをスクリーニングし、合計３０名のパネリストを登
録した。２９名のパネリストが試験完了となった。１名のパネリストが、施用後に発赤を
生じたことから本試験への同意を撤回した。有害事象は認められなかった。
【０２１３】
本試験の過程において、皮膚科医により紅斑及び落屑が認められることはなかった。最
低限の乾燥、そう痒症及び灼熱感又は刺痛が、次のとおり記された。
【０２１４】
４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル（試験治療薬Ａ）を使用した３名の被験
者が、２週目時点で乾燥を報告した。試験治療薬Ａを使用した２名の被験者が、１週目時
点でそう痒症を報告した。１週目時点で、試験治療薬Ａを使用した１名の被験者が灼熱感
／刺痛を報告した。
【０２１５】
本治験においては、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル製剤の皮膚耐性及び
全身的な安全性を、１日２回の治療を１週間行った時点及び２週間行った時点で評価した
。加えて、プロピオニバクテリウム・アクネス（Ｐｒｏｐｉｏｎｉｂａｃｔｅｒｉｕｍ  
ａｃｎｅｓ）のインビボ（ｉｎ−ｖｉｖｏ）での低減について、すなわち、尋常性座瘡の
炎症に対する菌の関与についての探索的解析を、治療を１週間行った時点及び２週間行っ
た時点で行った。テストパネルは、アクネ菌レベルが１０４／ｃｍ２以上である３０名の
健康な志願者から成っており、そのうち２０名は実薬で、１０名はビヒクルで治療した。
【０２１６】
被験剤（ｔｅｓｔ  ａｇｅｎｔ）及びそのビヒクルは、耐性が極めて良好であった。刺
激の客観的な徴候、及び、そう痒症、灼熱感又は刺痛の主観的な症状は、１週目の来院時
に中等度のそう痒症が１名のパネリストに、軽度のそう痒症が別のパネリスト１名に認め
られた以外は、みられなかった。軽度の灼熱感／刺痛が、１週目時点で１名のパネリスト
から報告された。軽度の乾燥が、２週目時点で３名のパネリストにみられた。１名のパネ
リストが１日目に離脱したが、理由は、被験剤により誘発される生理的血管拡張について
の懸念であった。このパネリストには刺激の徴候はみられなかった。
【０２１７】
ベースライン時と治療終了時との間で、血圧、脈拍及び理学的検査所見の臨床的に意義
のある変化はみられなかった。メトヘモグロビン及びヘモグロビン濃度の比率（％）に臨
床的に意義のある変化は認められなかった。
【０２１８】
１週間の治療後、平均対数低減値は、実薬群では０．３８、対してビヒクル群では０．
２０であった。２週間後の時点で、実薬の平均低減値は０．５１、対してビヒクルでは０
．２６であった。２週目時点での差は、スチューデントＴ検定を用いたところ、統計学的
に有意であった（ｐ＝０．０４）。応答は、被験剤ではさまざまであり、２名のパネリス
トは、２週間の治療後の時点で１ｌｏｇ超の低減を示し、他の５名は０．５以上ではある
が１ｌｏｇ未満の低減を示した。ビヒクル群では、３名のパネリストが平均低減値未満の
値を示した。
【０２１９】
共分散分析（ＡＮＣＯＶＡ）によって、１週目時と２週目時とでは、アクネ菌数につい
て統計学的に有意な差があることが実証された（図９）。
【０２２０】
被験剤及びそのビヒクルは、耐性良好であり、皮膚毒性及び全身毒性の徴候を示さなか
った。アクネ菌へのさまざまなインビボでの抗菌作用がみられた。このことは、座瘡療法
において有効となり得る。
【０２２１】
[実験例７]
本試験は、尋常性座瘡を有する被験者において２つの濃度のＮｉｔｒｉｃｉｌ（商標）
ＮＶＮ１ゲル及びビヒクルゲルを１２週間治療に用いた場合の有効性、安全性及び耐性を
比較するための、多施設共同、ランダム化、評価者盲検化、ビヒクル対照、並行群間、三
群比較試験であった。本試験のエントリー基準に合致した被験者を登録し、１％  Ｎｉｔ
ｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル又はビ
ヒクルゲルの局所施用を受けるようにランダム化した（表１３）。被験者を、１％  Ｎｉ
ｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル又は
ビヒクルゲルに１：１：１の比率でランダムに割り付け、１日２回（朝晩）、１２週（８
４日）間にわたって投与するように指導した。試験薬の１回目の施用は、治験実施施設に
てベースラインの来院時に行われた。
【０２２２】
【表１３】
2019167364.tif 000017
【０２２３】
ベースラインの来院後は、治験来院は、最初の４週間はおよそ２週間毎、次いで次の８
週間は４週間毎に行われた。試験期間は、治療期を８４日間までとした。
【０２２４】
有効性アセスメントには、炎症性（丘疹及び膿疱）並びに非炎症性（開放性及び閉鎖性
面皰）病変の数、結節及び嚢胞の数、並びに治験責任医師による包括的アセスメント（Ｉ
ＧＡ）が含まれ、これらはベースライン並びに４週目、８週目、及び１２週目／早期終了
（ＥＴ）時に実施した。
【０２２５】
追加のアセスメントには、写真及び皮脂の収集が含まれた。写真は、ベースライン、４
週目及び１２週目／ＥＴ時に収集した。皮脂は、ベースライン、４週目及び１２週目／Ｅ
Ｔ時に、２箇所の治験実施施設にて、Ｓｅｂｕｔａｐｅ（登録商標）を用いて登録被験者
の額中央部から収集した。
【０２２６】
耐性及び安全性アセスメントには、皮膚耐性評価、有害事象（ＡＥ）収集、血圧及び脈
拍数を含む理学的検査、メトヘモグロビン及びヘモグロビン測定、並びに尿妊娠検査（Ｕ
ＰＴ）が含まれた。皮膚耐性アセスメント（紅斑、落屑、乾燥、そう痒症、及び灼熱感／
刺痛）は、ベースラインの来院時及びその後の各来院時に、試験薬の１回目の施用の前及
び施用の３０分後に評価した。ベースライン以外の来院時に行う皮膚耐性アセスメントは
、試験薬施用の少なくとも３０分後に実施するようにした。ＡＥの収集は、被験者がイン
フォームドコンセントに署名を済ませ一切の試験アセスメント（ｓｔｕｄｙ  ａｓｓｅｓ
ｓｍｅｎｔ）を完了してから開始し、最後の治験来院が終了するまで行った。簡単な理学
的検査をベースライン（第１回来院／０日目）及び１２週目／ＥＴ時に実施した。血圧及
び脈拍数は、ベースライン時並びに２週目、４週目、８週目及び１２週目／ＥＴ時の投与
前に収集した。メトヘモグロビン及びヘモグロビンは、メトヘモグロビンレベル及びヘモ
グロビンレベルを分析するＭａｓｉｍｏ  Ｒａｉｎｂｏｗ（登録商標）ＳＥＴ（登録商標
）Ｒａｄ−５７（商標）パルスｃｏ−オキシメーターを用いて、ベースライン並びに２週
目及び１２週目／ＥＴ時に測定した。メトヘモグロビン値がベースライン時に２．０パー
セントを超えている被験者、及び、臨床的に意義のある貧血をベースライン時に有する被
験者は、本試験への参加には不適格とした。すべての妊娠可能な女性（ＷＯＣＢＰ）はベ
ースライン時にＵＰＴを受けていなくてはならず、結果が陽性であった場合には、その被
験者は本試験への参加が認められなかった。ＷＯＣＢＰは、４週目、８週目及び１２週目
／ＥＴ時にもＵＰＴを受けることとした。早期に終了した被験者は、完了前中止（ｐｒｅ
ｍａｔｕｒｅ  ｄｉｓｃｏｎｔｉｎｕａｔｉｏｎ）の時点で１２週目／ＥＴ時の評価をす
べて完了することが求められた。
【０２２７】
ｉｎｔｅｎｔ  ｔｏ  ｔｒｅａｔ（ＩＴＴ）集団の被験者数は、ビヒクルゲル群５２名
、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群５１名、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商
標）ＮＶＮ１ゲル群５０名であった。但し、被験者全員が本試験を完了してはおらず、そ
の結果、ビヒクルゲル群で本試験を完了した被験者は４５名、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（
商標）ＮＶＮ１ゲル群で本試験を完了した被験者は４３名、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商
標）ＮＶＮ１ゲル群で本試験を完了した被験者は４１名であった。
【０２２８】
本試験には、人種を問わず１２歳から４０歳まで（１２歳及び４０歳を含む）の、尋常
性座瘡を有する健康な男女を組み込んだ。被験者は、少なくとも２０箇所、但し約４０箇
所以下の炎症性病変（丘疹及び膿疱）、２５箇所から７０箇所までの非炎症性病変（開放
性及び閉鎖性面皰）、２箇所以下の結節を有していなくてはならず、治験責任医師による
包括的アセスメント（ＩＧＡ）が２、３又は４でなければならなかった。
【０２２９】
１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶ
Ｎ１ゲル及びビヒクルゲルは、およそ１グラムを１日２回（朝夕）顔全体にむらなく施用
することにより投与した。活性のあるゲル（Ａ室）とヒドロゲル（Ｂ室）とは、施用直前
に被験者が２室式ポンプから１：１の比率で同時に分注し混合した。ビヒクルゲル（Ａ室
）とヒドロゲル（Ｂ室）とは、施用直前に被験者が２室式ポンプから同時に分注し混合し
た。
【０２３０】
ベースライン並びに４週目、８週目及び１２週目／ＥＴ時に、治験責任医師は、額、左
右の頬、顎及び鼻を含め、被験者の顔面にある非炎症性病変の総数をカウントした。ベー
スライン並びに４週目、８週目及び１２週目／ＥＴ時に、治験責任医師は、額、左右の頬
、鼻及び顎を含め、被験者の顔面にある炎症性病変の総数もカウントした。鼻の病変数（
炎症性及び非炎症性）並びに結節及び嚢胞の数は別々に報告されたが、解析のために、炎
症性病変数には、丘疹、膿疱、及び結節／嚢胞を合わせた数を含めた。
【０２３１】
ＩＧＡは、ベースライン並びに４週目、８週目及び１２週目／ＥＴ時に実施した。ＩＧ
Ａスコアは、尋常性座瘡の全体的な徴候及び症状についての治験責任医師による評価に基
づいて決定した。評価は、０（病変が消失している）から４（重度）までの尺度で採点し
た。
【０２３２】
写真は、ベースライン、４週目及び１２週目／ＥＴ時に収集した。
【０２３３】
皮脂は、ベースライン、４週目及び１２週目／ＥＴ時に２箇所の治験実施施設にて、Ｓ
ｅｂｕｔａｐｅ（登録商標）を用いて登録被験者の額中央部から収集した。
【０２３４】
治験責任医師は、各治験来院時の評価に加え、治験薬製品の１回目の施用の前及び施用
の３０分後に被験者の顔面を評価した。ベースライン以外の来院時に行う皮膚耐性アセス
メントは、試験薬施用の少なくとも３０分後に実施されているものとした。皮膚耐性評価
には、紅斑、落屑、乾燥、そう痒症、及び灼熱感／刺痛）が含まれた。
【０２３５】
メトヘモグロビン及びヘモグロビンは、メトヘモグロビンレベル及びヘモグロビンレベ
ルを分析するＭａｓｉｍｏ  Ｒａｉｎｂｏｗ（登録商標）ＳＥＴ（登録商標）Ｒａｄ−５
７（商標）パルスｃｏ−オキシメーターを用いて、ベースライン、２週目及び１２週目時
に測定した。
【０２３６】
簡単な理学的検査をベースライン（第１回来院／０日目）及び１２週目／ＥＴ時に実施
した。血圧及び脈拍数は、ベースライン時並びに２週目、４週目、８週目及び１２週目／
ＥＴ時の投与前に収集した。治験責任医師は、予定された治験来院時に毎回、ＡＥの発現
について被験者をアセスメントした。
【０２３７】
主要な有効性評価項目は、１２週目における、鼻を含む顔面における非炎症性病変のベ
ースラインからの絶対変化であった。
【０２３８】
１２週目における、鼻を含む顔面における非炎症性病変の絶対変化という主要な評価項
目の解析は、治療及び治験実施施設を要因とし、ベースライン時点での病変数を共変量と
した共分散分析（ＡＮＣＯＶＡ）を用いて実施した。用量応答性を決定するために線形回
帰も実施した。ここで、傾き（β）は試験治療薬全体（１％及び４％）で推定し、ビヒク
ルゲルは、回帰においては０％としてラベル付けした。帰無検定（ｎｕｌｌ  ｔｅｓｔ）
は、β＝０であるという帰無仮説に対してβ＝０ではないという対立仮説を立てたものと
した。βが正数である場合に帰無仮説は棄却され、このことから用量応答性が示された。
【０２３９】
副次的な有効性評価項目は、１２週目における、炎症性病変数のベースラインからの絶
対変化、１２週目における、鼻を除く顔面の非炎症性病変数のベースラインからの絶対変
化、及び１２週目時点での二分化されたＩＧＡであった。
【０２４０】
炎症性病変数には、丘疹、膿疱、及び結節／嚢胞合計数を含めた。
【０２４１】
１２週目時点での炎症性病変数の絶対変化の解析には、鼻を含む非炎症性病変数の変化
という主要な有効性解析について概説したものと同じ方法を用いた。
【０２４２】
１２週目における、鼻を除く顔面における絶対的な非炎症性病変数の解析には、鼻を含
む顔面における非炎症性病変数の変化という主要な有効性解析について概説したものと同
じ方法を用いた。
【０２４３】
１２週目時点での二分化されたＩＧＡスコアは、治療及び治験実施施設を独立因子とし
たロジスティック回帰モデルを用いて解析した。二分化されたＩＧＡスコアは、ロジステ
ィック回帰の従属変数として、不成功(ｆａｉｌｕｒｅ:不奏効)は０、成功(ｓｕｃｃｅｓ
ｓ:達成、奏効)は１として再ラベル付け（ｒｅｌａｂｅｌ）した。成功は、「病変が消失
している」（０）又は「ほぼ病変が消失している」（１）のスコアでありベースラインか
ら少なくとも２グレード改善されていること、と定義した。加えて、治験実施施設により
層化を行ったコクラン−マンテル−ヘンツェル（ＣＭＨ）検定を用いて治療群を比較した
。一対比較は、多重性のコントロールを考慮せずにコンピューター計算した。
【０２４４】
皮膚耐性アセスメント（紅斑、落屑、乾燥、そう痒症、及び灼熱感／刺痛）は、各評価
時に、頻度数及び百分率として要約した。メトヘモグロビンは、ヘモグロビンに占める百
分率として報告された。総ヘモグロビンも報告された。メトヘモグロビン及びヘモグロビ
ンは、ベースライン並びに２週目及び１２週目時に治療群別に記述的に要約した。この要
約には、サンプルサイズ、平均値、中央値、標準偏差（ＳＤ）、最小値及び最大値が含ま
れた。加えて、２週目及び１２週目時点でのメトヘモグロビン及びヘモグロビンのベース
ラインからの変化を要約した。
【０２４５】
要約は、報告されたＡＥの特徴を説明するために示したものであり、少なくとも１つの
ＡＥを報告した被験者の人数及び百分率、並びに、重症度別、重篤度別及び試験薬との因
果関係別の事象報告件数を含めた。
【０２４６】
ベースライン、２週目、４週目、８週目及び１２週目／ＥＴ時の血圧及び脈拍数、並び
に、１２週目／ＥＴ時におけるベースラインからの変化を、平均値、ＳＤ、最小値及び最
大値を用いて治療群別に要約した。
【０２４７】
ＩＴＴ集団に関しては、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル及び４％  Ｎｉ
ｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルにおける絶対的な非炎症性病変数（鼻を含む場合及び
除く場合）についてのベースラインからの変化量の最小二乗平均は、対応するビヒクルゲ
ルにおける絶対的な非炎症性病変数（鼻を含む場合及び除く場合）についてのベースライ
ンからの変化量の最小二乗平均より統計学的に有意に大きく低下していたが、線形の用量
応答はみられなかった。４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルにおける絶対的な
炎症性病変数についてのベースラインからの変化量の最小二乗平均は、ビヒクルゲルにお
ける絶対的な炎症性病変数についてのベースラインからの変化量の最小二乗平均より統計
学的に有意に大きく低下していたが、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルにお
ける絶対的な炎症性病変数についてのベースラインからの変化量の最小二乗平均は、ビヒ
クルゲルにおける絶対的な炎症性病変数についてのベースラインからの変化量の最小二乗
平均とは統計学的に差はなかった。線形の用量応答がみられた。二分化されたＩＧＡにつ
いては治療群間で差はみられなかった。具体的には、
・非炎症性病変（鼻を含む）についてのベースラインからの絶対変化量の最小二乗平均
は、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群では−１１．８病変、対してビヒク
ルゲル群では−０．７病変であった（ｐ＝０．０２２）。非炎症性病変（鼻を含む）につ
いてのベースラインからの絶対変化量の最小二乗平均は、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標
）ＮＶＮ１ゲル群では−１１．１病変、対してビヒクルゲル群では−０．７病変であった
（ｐ＝０．０３１）。治療群間では線形の用量応答はみられなかった（ｐ＝０．１０５）
。炎症性病変についてのベースラインからの絶対変化量の最小二乗平均は、１％  Ｎｉｔ
ｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群では−１３．８病変、対してビヒクルゲル群では−９
．４病変であった（ｐ＝０．０８８）。炎症性病変についてのベースラインからの絶対変
化量の最小二乗平均は、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群では−１５．５
病変、対してビヒクルゲル群では−９．４病変であった（ｐ＝０．０１８）。治療群間で
線形の用量応答がみられた（ｐ＝０．０３３）。
・非炎症性病変（鼻を除く）についてのベースラインからの絶対変化量の最小二乗平均
は、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群では−１０．９病変、対してビヒク
ルゲル群では−１．３病変であった（ｐ＝０．０３２）。非炎症性病変（鼻を除く）につ
いてのベースラインからの絶対変化量の最小二乗平均は、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標
）ＮＶＮ１ゲル群では−１０．６病変、対してビヒクルゲル群では−１．３病変であった
（ｐ＝０．０３９）。治療群間では線形の用量応答はみられなかった（ｐ＝０．１１８）
。
・１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群については、０．０％（０／５１）
の被験者、対してビヒクルゲル群については１．９％（１／５２）の被験者を、二分化さ
れたＩＧＡの「成功」として特徴付けた（ｐ≧０．３１７）。４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（
商標）ＮＶＮ１ゲル群については、２．０％（１／５０）の被験者、対してビヒクルゲル
群については１．９％（１／５２）の被験者を、二分化されたＩＧＡの「成功」として特
徴付けた（ｐ≧０．６０１）。
【０２４８】
安全性解析対象集団に関しては、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル及び４
％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルは、安全且つ耐性が概ね良好であった。重篤
な有害事象は認められず、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル及び４％  Ｎｉ
ｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルは、良好な皮膚耐性を示した。メトヘモグロビン及び
ヘモグロビンの結果の再検討からは、安全性シグナルは見出されなかった。バイタルサイ
ンの結果の再検討からは、安全性シグナルは見出されなかった。
【０２４９】
ＰＰ集団に関しては、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル及び４％  Ｎｉｔ
ｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルは両方とも、ビヒクルゲルに比して、時間の経過に伴う
非炎症性病変についての低減百分率の平均値を実証した（図１０）。図１０は、１％  Ｎ
ｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群及び４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲ
ル群のどちらの場合もビヒクルゲル群との分岐が４週目時点で生じたことを示している。
４週目時点では、ビヒクルゲル群は非炎症性病変についての低減百分率の平均値が６％で
あったが、これに対して、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群は非炎症性病
変についての低減百分率の平均値が１４％、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲ
ル群は非炎症性病変についての低減百分率の平均値が２４％であった。ＰＰ集団について
の非炎症性病変数を表１４に示す。
【０２５０】
【表１４】
2019167364.tif 000018
【０２５１】
ＰＰ集団においては、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル及び４％  Ｎｉｔ
ｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルの両方について、ビヒクルゲルに比して、時間の経過に
伴う非炎症性病変についての低減百分率の平均値がみられた（図１１）。図１１は、１％
Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群及び４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ
１ゲル群のどちらの場合もビヒクルゲル群との分岐が４週目時点で生じたことを示してい
る。４週目時点では、ビヒクルゲル群は炎症性病変についての低減百分率の平均値が１４
％であったが、これに対して、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群は炎症性
病変についての低減百分率の平均値が２６％、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１
ゲル群は炎症性病変についての低減百分率の平均値が３１％であった。
【０２５２】
１２週目時点でのＰＰ集団については、炎症性病変の低減率（％）の中央値は、以下の
とおりであった：１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群では５６％、４％  Ｎ
ｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群では６６％、ビヒクルゲル群では４２％。したが
って、ＰＰ集団についての炎症性病変の低減率（％）の中央値は、各群とも、ＰＰ集団に
ついての炎症性病変の低減率（％）の平均値より高かった。４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商
標）ＮＶＮ１ゲル群については、本試験を完了した４１名の患者のうち２０名の炎症性病
変の低減率は７０％を超えていた。ＰＰ集団についての炎症性病変数を表１５に示す。
【０２５３】
【表１５】
2019167364.tif 000019
【０２５４】
ビヒクルゲル群に比して、１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群は、非炎症
性及び炎症性病変の数（鼻を含む場合及び除く場合）の低下に有効であり、４％  Ｎｉｔ
ｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル群は、非炎症性病変（鼻を含む場合及び除く場合）並び
に炎症性病変の数の低下に有効であった。４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル
群は、ビヒクルゲル群との比較で統計学的に有意な差を実証し、４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ
（商標）ＮＶＮ１ゲル群は、主要評価項目及び副次的評価項目についてビヒクル群と差が
あった。１％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル及び４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商
標）ＮＶＮ１ゲルはどちらも安全且つ耐性良好であり、安全性シグナルは見出されなかっ
た。
【０２５５】
［実験例８］
座瘡の臨床試験の実施経験を有するＡｍｅｒｉｃａｎ  Ｂｏａｒｄ  ｏｆ  Ｄｅｒｍａ
ｔｏｌｏｇｙの認定皮膚科医３名が、実験例７に記載した試験に基づいて、治験責任医師
による包括的アセスメント（ＩＧＡ）の事後解析を実施した。この解析の目的は、米国の
認可を受けるための臨床試験の実施経験を有する治験責任医師に治療の結果を評価しても
らうことであった。実験例７及び実験例８で用いたＩＧＡ採点の説明を表１６に示す。「
成功」の定義は、治療終了時のスコアが「０」（病変が消失している）又は「１」（ほぼ
病変が消失している）でありベースラインから最低２グレード変化していることである。
【０２５６】
【表１６】
2019167364.tif 000020
【０２５７】
Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｂｏａｒｄ  ｏｆ  Ｄｅｒｍａｔｏｌｏｇｙ認定皮膚科医３名は、
ベースライン及び１２週目の両時点における被験者の入手可能な臨床画像について盲検下
レビューを実施し、ベースライン及び１２週目時に撮影された画像を「採点」した。結果
を下記の表１７に示す。３名の皮膚科医全員が、Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲル
、とりわけ４％  Ｎｉｔｒｉｃｉｌ（商標）ＮＶＮ１ゲルは尋常性座瘡の治療に活性を有
すると判定した。
【０２５８】
【表１７】
2019167364.tif 000021
【０２５９】
［実験例９］
過酸化ベンゾイルを含む美容的にエレガントな組成物を調製した。各組成物は、２つの
部分を含有しており、１つの部分は、カルボキシポリメチレンを含有する過酸化ベンゾイ
ルゲルであり、第２の部分は、セルロースを含有する組成物であった。各部分を、Ｙｏｎ
Ｗｏｏ製の２×１５ｍＬの２室式ポンプの１室に充填した。過酸化ベンゾイルゲル製剤を
表１８及び表１９に示し、２つの過酸化ベンゾイルゲル製剤それぞれと別々に組み合わせ
るためのセルロース組成物を表２０に示す。
【０２６０】
【表１８】
2019167364.tif 000022
【０２６１】
【表１９】
2019167364.tif 000023
【０２６２】
【表２０】
2019167364.tif 000024
【０２６３】
先の記載は、本発明を例証するものであり、本発明を限定するものと解釈されるべきで
はない。本発明は、次に記載する特許請求の範囲により定義され、特許請求の範囲の等価
物は、この範囲に含まれるものとする。本明細書において引用する刊行物、特許出願、特
許、特許公報、及び他の参考文献はすべて、参照箇所が存在する文及び／又は段落に関連
する教示について、ここに引用することによりその全体を本明細書の一部をなすものとす
る。
【図１】
2019167364.tif 000025
【図２】
2019167364.tif 000026
【図３】
2019167364.tif 000027
【図４】
2019167364.tif 000028
【図５】
2019167364.tif 000029
【図６】
2019167364.tif 000030
【図７】
2019167364.tif 000031
【図８】
2019167364.tif 000032
【図９】
2019167364.tif 000033
【図１０】
2019167364.tif 000034
【図１１】
2019167364.tif 000035
【図１２】
2019167364.tif 000036
【手続補正書】
【提出日】令和1年5月27日(2019.5.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水性組成物と無水組成物とを含む混和物からなる組成物であって、
前記水性組成物は、３〜６．５の範囲のｐＨを有するヒドロゲルであって、
前記ヒドロゲルの重量に対して約０．１％から約５％までの量で存在する第１の増粘剤と、
前記ヒドロゲルの重量に対して約１％から約３０％までの量で存在する少なくとも１つの多価アルコールと、
少なくとも１つの緩衝化剤と、
水と、及び
任意に少なくとも１つの防腐剤とを含み、並びに
前記無水組成物は、アルコールゲルであって、
前記アルコールゲルの重量に対して約０．５％から約３０％までの量で存在する第２の増粘剤と、
前記アルコールゲルの重量に対して約５０％から約９０％までの量で存在する少なくとも１つのアルコールと、
前記アルコールゲルの重量に対して約２％から約２０％までの量で存在する少なくとも１つの保湿剤と、及び
共縮合されたシロキサンネットワークの形態を含むジアゼニウムジオレート修飾されたポリシロキサン分子とを含む、組成物。
【請求項２】
前記水性組成物と、前記無水組成物との比率が、３：１である、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記混和物が、前記水性組成物と前記無水組成物を混合することにより形成される、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
少なくとも１つの撥水剤をさらに含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
少なくとも１つの中和剤をさらに含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項６】
対象の皮膚に局所施用される際に、前記組成物が約３から約８までのｐＨを有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項７】
前記ジアゼニウムジオレート修飾されたポリシロキサン分子が、前記組成物を対象の皮膚に局所施用後に約３時間以下の期間にわたって、少なくとも約５０％の量で一酸化窒素を放出する、請求項１に記載の組成物。
【請求項８】
共縮合されたシロキサンネットワークを含むジアゼニウムジオレート修飾されたポリシロキサン巨大分子を含む無水組成物と混和させて使用するための組成物であって、
当該組成物の重量に対して約５％から約３０％までの量で存在する少なくとも１つの多価アルコールであって、前記少なくとも１つの多価アルコールがグリセロールである、少なくとも１つの多価アルコールと、
当該組成物の重量に対して約０．１％から約５％までの量で存在する少なくとも１つの増粘剤と、
少なくとも１つの緩衝化剤と、
水と、及び
任意に当該組成物の重量に対して約０．０１％から約１％までの量で存在する少なくとも１つの防腐剤と、を含み、
約３から約５までのｐＨを有するヒドロゲルである、組成物。
【請求項９】
前記少なくとも１つの多価アルコールが無水グリセロールである、請求項８に記載の組成物。
【請求項１０】
前記少なくとも１つの増粘剤が、カルボキシポリメチレン、ポリアクリル酸ポリマー、セルロースエーテル、メタクリレート、ポリビニルピロリドン、多糖、ガム、タンパク質、デンプン、及びこれらの任意の組合せから成る群から選択される、請求項８に記載の組成物。
【請求項１１】
前記少なくとも１つの増粘剤が、カルボキシポリメチレンである、請求項８に記載の組成物。
【請求項１２】
前記少なくとも１つの防腐剤を含み、前記少なくとも１つの防腐剤が、ソルビン酸、安息香酸、メチルパラベン、プロピルパラベン、及びこれらの任意の組合せから成る群から選択される、請求項８に記載の組成物。
【請求項１３】
中和剤をさらに含む、請求項８に記載の組成物。
【請求項１４】
前記中和剤が、当該組成物のｐＨを約３から約８までのｐＨに調整するのに十分な量で存在する、請求項１３に記載の組成物。
【請求項１５】
前記中和剤が、トロラミン、炭酸ナトリウム、トロメタミン、アミノメチルプロパノール、トリイソプロパノールアミン、アミノメチルプロパノール、テトラヒドロキシプロピルエチレンジアミン、ＥＤＴＡ四ナトリウム、スットシドＡ、及びこれらの任意の組合せから成る群から選択される、請求項１３に記載の組成物。
【請求項１６】
当該組成物が抗菌性である、請求項８に記載の組成物。
【請求項１７】
当該組成物が約５，０００ｃＰから約２５，０００ｃＰの粘度を有する、請求項８に記載の組成物。
【請求項１８】
当該組成物が、前記無水組成物のｐＨ及び前記無水組成物中に存在する医薬品有効成分の放出のうち少なくとも一方をモジュレートするように構成される、請求項８に記載の組成物。
【請求項１９】
前記医薬品有効成分が、一酸化窒素放出性医薬品有効成分である、請求項１８に記載の組成物。
【請求項２０】
前記一酸化窒素放出性医薬品有効成分が、ジアゼニウムジオレート官能基を有する一酸化窒素放出性化合物を含む、請求項１９に記載の組成物。
【請求項２１】
前記一酸化窒素放出性化合物が、ＮＯ放出性の共縮合されたシリカ粒子を含む、請求項２０に記載の組成物。
【請求項２２】
前記無水組成物が、無水アルコールゲルである、請求項１８に記載の組成物。
【請求項２３】
前記無水組成物の重量に対して約０．５％から約３０％までの量で前記無水組成物中に存在する第２の増粘剤と、
前記無水組成物の重量に対して約５０％から約９０までの量で前記第無水組成物中に存在する少なくとも１つの有機溶媒と、
前記無水組成物の重量に対して約２％から約２０％までの量で前記無水組成物中に存在する少なくとも１つの保湿剤と
を含む、請求項１８に記載の組成物。
【請求項２４】
ジアゼニウムジオレート修飾された巨大分子を含有する局所用無水アルコールゲルからの一酸化窒素の放出を増大させる方法であって、
前記無水組成物が前記局所用無水アルコールゲルであり、
前記局所用無水アルコールゲルを、請求項８に記載のヒドロゲルと接触させて、複合組成物にするステップと
を含む方法。
【請求項２５】
前記無水組成物として、ジアゼニウムジオレート修飾されたポリシロキサン分子を含む局所用無水アルコールゲルと、
請求項８に記載のヒドロゲルと
を含む、医薬組成物。
【請求項２６】
当該医薬組成物が、前記ヒドロゲルと前記無水アルコールゲルを、３：１以下の比率で含む、請求項２５に記載の医薬組成物。
【請求項２７】
前記混合物が、前記水性組成物と前記無水組成物を、１：１の比率で含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項２８】
前記水性組成物が、前記水性組成物の重量に対して０．６％から５％までの量で存在する前記第１の増粘剤と、及び前記水性組成物の重量に対して５％から１５％までの量で存在する前記少なくとも１つの多価アルコールとを含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項２９】
前記第１の増粘剤が、カルボキシポリメチレン又はセルロースエーテルである、請求項１に記載の組成物。
【請求項３０】
前記第１の増粘剤がカルボキシポリメチレンであり、前記少なくとも１つの多価アルコールがグリセリンであり、前記少なくとも１つの緩衝化剤が乳酸であり、及び前記水が前記水性組成物の重量に対して７０％から９９％までの量で存在する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３１】
前記第１の増粘剤がカルボキシメチルセルロースであり、前記少なくとも１つの多価アルコールがグリセリンであり、及び前記少なくとも１つの緩衝化剤がリン酸カリウムである、請求項１に記載の組成物。
【請求項３２】
前記第２の増粘剤がカルボキシメチルセルロースであり、前記少なくとも１つのアルコールがエタノール、若しくはイソプロパノールであり、及び前記少なくとも１つの保湿剤がヘキシレングリコールである、請求項１に記載の組成物。
【請求項３３】
前記少なくとも１つのアルコールがイソプロパノールであり、前記組成物がシクロメチコンをさらに含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項３４】
前記第１の増粘剤が、カルボキシポリメチレンであり、前記少なくとも１つの多価アルコールがグリセリンであり、及び前記少なくとも１つの緩衝化剤が乳酸である、請求項３２に記載の組成物。
【請求項３５】
前記第１の増粘剤が、カルボキシメチルセルロースであり、前記少なくとも１つの多価アルコールがグリセリンであり、及び前記少なくとも１つの緩衝化剤がリン酸カリウムである、請求項３２に記載の組成物。
【請求項３６】
前記ヒドロゲルが、３から５の範囲のｐＨである、請求項１に記載の組成物。
【請求項３７】
前記組成物が、前記水性組成物と前記無水組成物を含み、少なくとも５分で３から８のｐＨを有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３８】
前記組成物が、前記水性組成物と前記無水組成物を含み、少なくとも６０分で３から８のｐＨを有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３９】
当該組成物が、医薬品有効成分を含まない、請求項８に記載の組成物。
【請求項４０】
当該組成物が、エタノールを更に含む、請求項８に記載の組成物。
【請求項４１】
前記第１の増粘剤がカルボキシメチルセルロースであり、前記少なくとも１つの多価アルコールがグリセリンであり、及び前記少なくとも１つの緩衝化剤がリン酸カリウムである、請求項８に記載の組成物。
【請求項４２】
前記第１の増粘剤が、カルボキシポリメチレンであり、及び前記少なくとも１つの緩衝化剤が乳酸である、請求項８に記載の組成物。