(57)【要約】【課題】経済的に蓋を固定できるケーブルトラフを提供する。【解決手段】上面が連続した開口となったトラフ本体１０と、開口に設置された複数の蓋２０とを有するケーブルトラフ１であって、複数の蓋２０は、着脱する際にトラフ本体に対して上下に動かす蓋であって、トラフ本体に対し長手方向の位置を固定する手段２３を含む複数の第１のタイプの蓋２１と、複数の第１のタイプの蓋に挟まれた状態でトラフ本体に取り付けられた複数の第２のタイプの蓋２２とを含む、ケーブルトラフを提供する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上面が連続した開口となったトラフ本体と、
前記開口に設置された複数の蓋とを有するケーブルトラフであって、
前記複数の蓋は、着脱する際に前記トラフ本体に対して上下に動かす蓋であって、前記トラフ本体に対し長手方向の位置を固定する手段を含む複数の第１のタイプの蓋と、
前記複数の第１のタイプの蓋に挟まれた状態で前記トラフ本体に取り付けられた複数の第２のタイプの蓋とを含む、ケーブルトラフ。
【請求項２】
請求項１において、
前記第１のタイプの蓋は、前記第２のタイプの蓋と係合する部分を含む、ケーブルトラフ。
【請求項３】
請求項２において、
前記第１のタイプの蓋は、前記係合する部分を出し入れする機構を含む、ケーブルトラフ。
【請求項４】
上面が連続した開口となったトラフ本体と、
前記開口に設置された複数の蓋とを有するケーブルトラフであって、
前記複数の蓋は、着脱する際に前記トラフ本体に対して上下に動かす複数の第１のタイプの蓋と、
前記複数の第１のタイプの蓋に挟まれた状態で前記トラフ本体に取り付けられた複数の第２のタイプの蓋とを含み、
前記第１のタイプの蓋は、前記第２のタイプの蓋と係合する部分と、
前記係合する部分を出し入れする機構を含む、ケーブルトラフ。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかにおいて、
前記複数の第２のタイプの蓋は、前記第２のタイプの蓋同士が隣接して配置された前記複数の第２のタイプの蓋を含む、ケーブルトラフ。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれかにおいて、
前記第２のタイプの蓋は、着脱する際に前記トラフ本体の長手方向にスライドする蓋を含む、ケーブルトラフ。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれかにおいて、
前記第２のタイプの蓋は、隣接する前記第１のタイプの蓋と係合する部分を含む、ケーブルトラフ。
【請求項８】
請求項１ないし７のいずれかにおいて、
前記第２のタイプの蓋は、隣接する前記第２のタイプの蓋と係合する部分を含む、ケーブルトラフ。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれかにおいて、
前記第２のタイプの蓋は、前記トラフ本体に沿った第１の方向の長さが第１の値の蓋と、
前記第１の方向の長さが、前記第１のタイプの蓋の前記第１の方向の長さと合わせて前記第１の値となる蓋とを含む、ケーブルトラフ。
【請求項１０】
請求項１ないし９のいずれかにおいて、
前記第２のタイプの蓋はコンクリート製である、ケーブルトラフ。
【請求項１１】
請求項１ないし１０のいずれかにおいて、
前記第１のタイプの蓋は、前記トラフ本体に固定した状態でロックする機能を含む、ケーブルトラフ。
【請求項１２】
請求項１ないし１１のいずれかにおいて、
前記トラフ本体は、長手方向に延びたブロックであって、内部にケーブルを収納するスペースを含み、上面が長手方向に連続した開口となった複数のブロックを含む、ケーブルトラフ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、上面がケーブルの敷設方向に沿って開口しているトラフ型の電線共同溝に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に開示された電線共同溝は、一般部を構成するケーブルトラフと、特殊部を構成し、電線の接続機器が収容される収容ボックスとを備え、ケーブルトラフ及び収容ボックスは、底壁及び底壁の幅方向両端部から上方に延びる一対の側壁を有しかつ上端において開放された内部空間を有するトラフ本体を共通して備え、ケーブルトラフは、トラフ本体の上端の開放部分を開閉自在に閉鎖する第１の蓋部材を備え、収容ボックスは、トラフ本体の上端の開放部分を開閉自在に閉鎖する第２の蓋部材を備え、第２の蓋部材は、トラフ本体の内部空間に連通する中空部を有している。
【０００３】
特許文献２には、電線共同溝の溝体に収納されたケーブル類を保護するとともに、防水性及び防犯性に優れた蓋構造を提供することが記載されている。開示されている蓋構造は、溝体の上面縁部に取り付けられる枠体と、上蓋及び中蓋により構成される。前記上蓋は、前記枠体の内側上方に設けられた受部によって支持される。前記中蓋は、長手方向の両端側に係合片とロック具を備えており、これらを枠体の内側の延長部の縁部や溝に係合させて固定する。また、前記中蓋の表面の四隅には、密閉機構が設けられている。
【０００４】
特許文献３には、従来型電線共同溝用蓋板の取付基枠に施錠装置を取付けることが記載されている。施錠装置は、シリンダ基枠の一側に設けたガイド筒内にばねで付勢させた可動筒を収容し、該シリンダ基枠の中央に嵌合固着したシリンダ錠の外周にロック筒を位置させ、前記シリンダ基枠の上面に取付けた可動蓋の一端に設けた押圧部と前記可動筒の上端を当接させ、且つ、該可動筒の側面と前記ロック筒のガイド溝とをガイドピンで連結してなり、前記可動蓋の開閉動で可動筒とガイドピンを介してロック筒を上下動させ、前記シリンダ錠の作動軸でロック筒を時計方向または反時計方向に回動させてロックまたはアンロックさせる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１７−１２７０６７号公報
【特許文献２】特開２００９−３３８９６号公報
【特許文献３】特開２０１２−１６２８８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
全域、またはほとんどの領域に長手方向に沿った開口が設けられているケーブルトラフ（トラフ型の電線共同溝）を用いることにより、電線、電話ケ−ブルまたは光通信ケ−ブル等のライフラインを比較的容易に、また低コストで埋設できる。その一方、ケーブルトラフを閉鎖する蓋（蓋板）は、ライフラインの安全性を高めるためには、容易には開閉できないことが望ましく、施錠できることがさらに好ましい。しかしながら、すべての蓋をボルトナットなどで固定するようにすると作業性が低下し、また、すべての蓋にロック機構を設けることは経済的とは言えない。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様は、上面が連続した開口となったトラフ本体と、開口に設置された複数の蓋とを有するケーブルトラフである。複数の蓋は、着脱する際にトラフ本体に対して上下に動かす蓋であって、トラフ本体に対し長手方向の位置を固定する手段を含む複数の第１のタイプの蓋と、複数の第１のタイプの蓋に挟まれた状態でトラフ本体に取り付けられた複数の第２のタイプの蓋とを含む。
【０００８】
このケーブルトラフにおいては、第１のタイプの蓋をトラフ本体に固定することにより、第１のタイプの蓋に挟まれた第２のタイプの蓋はトラフ本体から動かず固定される。したがって、すべての蓋に、トラフ本体に固定する手段、例えば、ボルトナットやロック機構を含めなくても蓋をトラフ本体に固定できるので経済的である。このため、低コストで安全にライフラインを保護できるケーブルトラフを提供できる。
【０００９】
また、いずれかの第１のタイプの蓋を上下方向に動かしてトラフ本体から外すことにより、その第１のタイプの蓋により挟まれて固定されていた第２のタイプの蓋を外すことが可能となる。したがって、メンテナンスや敷設などの必要に応じて、ケーブルトラフの所望の領域のみの蓋を開閉することができ、作業性の良いケーブルトラフを提供できる。複数の第２のタイプの蓋は、第１のタイプの蓋と交互に配置されていてもよいが、第２のタイプの蓋同士が隣接して配置された複数の第２のタイプの蓋を含んでもよい。
【００１０】
第１のタイプの蓋は、第２のタイプの蓋と係合する部分を含んでもよい。第１のタイプの蓋は、係合する部分を出し入れする機構を含んでもよい。係合する部分が、第１のタイプの蓋を上下方向に動かして着脱する際に干渉しないようにできる。また、係合する部分を退避することにより上下方向に移動でき、係合する部分で隣接する第２のタイプの蓋の動きを規制できるので、第１のタイプの蓋をクサビのように使うことができる。
【００１１】
すなわち、本発明の他の態様の１つは、上面が連続した開口となったトラフ本体と、開口に設置された複数の蓋とを有するケーブルトラフであって、複数の蓋は、着脱する際に前記トラフ本体に対して上下に動かす複数の第１のタイプの蓋と、複数の第１のタイプの蓋に挟まれた状態でトラフ本体に取り付けられた複数の第２のタイプの蓋とを含み、第１のタイプの蓋が、第２のタイプの蓋と係合する部分と、係合する部分を出し入れする機構を含むケーブルトラフである。いずれの形態であっても、第１のタイプの蓋は、トラフ本体に固定した状態でロックする機能を含んでもよい。
【００１２】
第２のタイプの蓋は、着脱する際にトラフ本体の長手方向にスライドする蓋であってもよい。複数の第２のタイプの蓋を連結した状態で第１のタイプの蓋で挟んでケーブルトラフに固定できる。また、第２のタイプの蓋は、隣接する第１のタイプの蓋と係合する部分を含んでもよい。第２のタイプの蓋は、隣接する第２のタイプの蓋と係合する部分を含んでもよい。第２のタイプの蓋は、隣接する第２のタイプの蓋と隣接する壁面であって、ほぼ垂直に延びた壁面を含んでもよい。第２のタイプの蓋が、第１のタイプの蓋に挟まれた状態で、上下方向に動いたり、回転したりしにくいので、第２のタイプの蓋をより確実に第１のタイプの蓋で固定できる。
【００１３】
第２のタイプの蓋は、トラフ本体に沿った第１の方向の長さが第１の値の蓋と、第１の方向の長さが、第１のタイプの蓋の第１の方向の長さと合わせて第１の値となる蓋とを含んでもよい。第２のタイプの蓋により割り付けが容易となる。第２のタイプの蓋は樹脂製等であってもよいが、典型的にはコンクリート製である。
【００１４】
トラフ本体は、長手方向に延びたブロックであって、内部にケーブルを収納するスペースを含み、上面が長手方向に連続した開口となった複数のブロックを含んでもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】ケーブルトラフの概要を示す斜視図。
【図２】ケーブルトラフの一部を抜き出して内部の構造を透かして示す図。
【図３】ケーブルトラフの蓋を外した状態を示す図。
【図４】第２のタイプの蓋の一例を示す図であり、図４（ａ）は上から見た図、図４（ｂ）は下から見た図。
【図５】第２のタイプの蓋の異なる例を示す図であり、図５（ａ）は長手方向の一方から見た図、図５（ｂ）は他方から見た図。
【図６】蓋の組み合わせの異なる例を示す図であり、図６（ａ）は上から見た図、図６（ｂ）は横から見た図。
【図７】ケーブルトラフの異なる例を示す斜視図。
【図８】第１のタイプの蓋の一例を示す図であり、図８（ａ）は係合する部分を退避させた図、図８（ｂ）は係合する部分を突き出した図。
【図９】第２のタイプの蓋の異なる例を示す図であり、図９（ａ）は上から見た図、図９（ｂ）は下から見た図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
図１に、ケーブルトラフの一例を示している。ケーブルトラフ１は、道路や線路などに沿って主に埋設した状態で設置または施工されるトラフ（溝）状の電線共同溝であり、内部がケーブルを収納するためのスペース（連続した空間、電線敷設用の空間）１２で、上面が連続した開口１１となったトラフ本体１０と、開口１１に設置された複数の蓋２０とを有する。トラフ本体１０は、ケーブルトラフ１の延びた方向（長手方向）Ｘに沿って細長いブロック１９であって、上面が連続した開口１１となった断面がＵ字型のブロック（トラフブロック、Ｕ字型ブロック）１９が複数個、連接するように、道路に沿った地面９に埋設されることにより施工されている。Ｕ字型ブロック１９は、断面がＶ字型に近い形状であってもよく、逆Ω型に近い形状であってもよい。Ｕ字型ブロック１９の側面（側壁）１９ａは、蓋受けを形成するように外側に張り出していてもよく、側面１９ａが垂直に延びていてもよく、また、側面１９ａにケーブルを貫通させるためのノックアウト孔が開けやすいように壁厚の薄い部分が形成されていてもよい。
【００１７】
複数の蓋２０は、着脱する際にトラフ本体１０に対して上下に動かす蓋であって、トラフ本体１０に対し長手方向Ｘの位置を固定する手段２３を含む複数の第１のタイプの蓋２１と、複数の第１のタイプの蓋（固定する蓋、ロック用の蓋）２１に挟まれた状態でトラフ本体１０に取り付けられた複数の第２のタイプの蓋（固定される蓋）２２とを含む。さらに、第２のタイプの蓋２２は、長手方向（トラフ本体１０に沿った第１の方向）Ｘの長さが第１の値Ｌ２の蓋２２ａと、第１の方向Ｘの長さが、第１のタイプの蓋２１の第１の方向Ｘの長さＬ１と合わせて第１の値Ｌ２となる第２の長さＬ３の蓋２２ｂとを含む。例えば、Ｕ字型ブロック１９の全長Ｌ０が２ｍの場合、第２のタイプの蓋２２の標準的な蓋２２ａの長さＬ２は５０ｃｍであり、短尺タイプの蓋２２ｂの長さＬ３は４０ｃｍであり、第１のタイプの蓋２１の長さＬ１が１０ｃｍである。
【００１８】
これらの長さは例示であるが、このように短尺タイプの蓋２２ｂを含めて蓋２０を配置することにより、Ｕ字型ブロック１９の単位で蓋２１および２２の割り付けが決まり、ケーブルトラフ１の全長が数ｋｍにわたっても、蓋２１および２２の配置をＵ字型ブロック１９の単位で決めることができる。また、この例では、各Ｕ字型ブロック１９に、第２のタイプの標準的な蓋２２ａおよび短尺の蓋２２ｂと、第１のタイプの蓋２１とを配置しているが、固定用の第１のタイプの蓋２１は、複数のＵ字型ブロック１９に１つであってもよく、第２のタイプの標準的な蓋２２ａのみで１つのＵ字型ブロック１９をカバーしてもよい。
【００１９】
図２に、Ｕ字型ブロック１９の単位で、ケーブルトラフ１の概略構成を、トラフ本体１０を構成するＵ字型ブロック１９、および蓋２０を構成するコンクリートなどの材料を透かした状態で示している。また、図３に、蓋２０をトラフ本体１０であるＵ字型ブロック１９から取り外した状態を示している。
【００２０】
トラフ本体１０を構成するＵ字型ブロック１９は、典型的にはコンクリート製の側溝タイプのブロックであり、樹脂製であってもよく、鋳鉄などの金属製であってもよい。内部にＵ字型のケーブル敷設用の空間１２が設けられており、複数のＵ字型ブロック１９を接続することにより道路などに沿って延びたケーブルトラフ１を施工できる。敷設用の空間１２の上面は連続した開口１１となっており、蓋２１および２２を外すことにより、容易に電線その他のケーブルを空間１２に敷設することができ、また、分岐用のブロックを接続したり、側壁１９ａに孔を開けて適当なシールを施すことによりケーブルトラフ１からケーブルを分岐させることができる。
【００２１】
第１のタイプの蓋２１は、トラフ本体１０に対して長手方向Ｘの蓋２１の位置を固定する手段２３と、第２のタイプの蓋２２と係合する部分２４とを含む。典型的には、第１のタイプの蓋２１はメカニカルな部分を含むので、それらを含めて金属製、例えば、鉄またはアルミニウム製であり、樹脂製であってもよく、メカニカルな部分を構成する金属部品は樹脂製の部品を埋設したコンクリート製であってもよい。位置を固定する手段２３の一例は、ボルトナットであり、本例の蓋２１は、蓋本体２１ａの長手方向Ｘと直交する方向の両側に配置されたボルト２３ａであって、トラフ本体１０の蓋受け１９ｂに埋設されたナット２３ｂに差し込んでねじ止めできるボルト２３ａを含む。
【００２２】
第２のタイプの蓋２２と係合する部分２４は、蓋本体２１ａから長手方向Ｘの両側に突き出た突起（凸部、ウイング）２４ａであり、第１のタイプの蓋２１の両側に配置された第２のタイプの蓋２２の上面の凹み２２ｘと係合し、それら第２のタイプの蓋２２が第１のタイプの蓋２１に対し浮き上がることを阻止する。したがって、第１のタイプの蓋２１をトラフ本体１０にボルト２３ａにより固定すると、両側の第２のタイプの蓋２２の上下方向の動きは規制される。ボルト２３ａをトラフ本体１０からはずすと、第１のタイプの蓋２１は、トラフ本体１０に対して上下方向（垂直方向）に動かして外すことができる。第１のタイプの蓋２１を外すと、両側の第２のタイプの蓋２２をトラフ本体１０から外すことができる。
【００２３】
位置を固定する手段２３であるボルト２３ａには、ロック機構が設けられていてもよく、ボルト２３ａが特殊なヘッド構造を持つロックボルトであってもよい。位置を固定する手段２３は、ロックナットであってもよい。また、特許文献２または３に開示されているようなロック機構を採用することも可能である。
【００２４】
第２のタイプの蓋２２は、典型的にはコンクリート製または樹脂製で、第１のタイプの蓋２１とともに、トラフ本体１０の上部の開口１１をほぼ、実質的に隙間なくカバーする形状およびサイズとなっている。第２のタイプの蓋２２の形状は典型的には方形であり、他の蓋２２と接する長手方向Ｘの両端の壁面２２ｗはほぼ垂直で蓋同士が隣接した状態では回転したり傾いたりしにくく、さらに、隣接した蓋同士の間に、ほとんど、実質的には隙間が生じないようになっている。隣接した蓋同士の間に隙間が生ずるのを抑制することにより、ケーブルの敷設空間１２に土砂、ごみ、さらには雨水が侵入するのを防止できるとともに、工具が入る隙間をなくし、第２のタイプの蓋２２が上方に引き上げられないようにすることができる。
【００２５】
第２のタイプの蓋２２の長手方向Ｘと直交する方向の壁２２ｖは、Ｕ字型ブロック１９の蓋受け１９ｂに到達し、蓋受け１９ｂで第２のタイプの蓋２２が支持できるようにするとともに、Ｕ字型ブロック１９と蓋２２との間から土砂、ごみ、さらには雨水が侵入するのを防止し、さらに、工具が入る隙間をなくすようにしている。蓋２２の上面の長手方向Ｘの両端には、第１のタイプの蓋２１から長手方向Ｘに突き出た部分２４が入る凹み２２ｘが設けられている。この凹み２２ｘは、第１のタイプの蓋２１の両側に配置される蓋２２が備えていればよく、第２のタイプの蓋２２のすべてに設けられていなくてもよいが、すべての第２のタイプの蓋２２に設けておいてもよい。
【００２６】
第２のタイプの蓋２２は、隣接して配置される第１のタイプの蓋２１および第２のタイプの蓋２２に係合する部分２５を含む。本例の第２のタイプの蓋２２は、係合する部分２５として、蓋２２の底面２２ｚに取り付けられた板材２５ａを含む。
【００２７】
図４に、第２のタイプの蓋２２を抜き出して示している。蓋２２の底面２２ｚに、ボルト２５ｂにより板材２５ａが、蓋２２の長手方向Ｘの側壁２２ｗから長手方向Ｘに飛び出すように取り付けられている。したがって、蓋２２または２１が隣接して配置されると、板材２５ａが隣接する蓋２２の底面２２ｚに沿って底面２２ｚの下側に挿入される。このため、板材２５ａが隣接する蓋２２または２１に係合し、板材２５ａが取り付けられた蓋２２を上下方向に持ち上げようとすると板材２５ａが他方の蓋２２または２１と干渉して持ち上がらないようになっている。
【００２８】
この第２のタイプの蓋２２をトラフ本体１０から外そうとする、板材２５ａが係合している蓋２２または２１を取り外してから上下に動かして取り出すか、蓋２２をＵ字型ブロック１９の蓋受け１９ｂに沿って、板材２５ａが係合しなくなる位置までスライドした後に上下に動かして取り出すか、蓋２２を上下に旋回して板材２５ａが隣接する蓋２２または２１と干渉しない位置に動かしてから上下に動かして取り出す必要がある。したがって、１または複数の第２のタイプの蓋２２が、長手方向Ｘの位置に直に、または強制的に固定される第１のタイプの蓋２１に挟まれた状態でトラフ本体１０に設置されると、上記のような動きを第２のタイプの蓋２２にさせることができず、第１のタイプの蓋２１を取り外さないかぎり、第２のタイプの蓋２２でトラフ本体１０を安全に覆うことができる。
【００２９】
図５に、異なる第２のタイプの蓋２２を抜き出して示している。この蓋２２は、長手方向Ｘの一方の側壁２２ｗに棒材２５ｃが突き出るように取り付けられ、他方の側壁２２ｗに棒材２５ｃが入る穴２５ｄがインサートを埋設するなどの方法により設けられている。凹凸が組み合わされたタイプの係合する部分２５を有する蓋２２は、棒材２５ｃが隣接する蓋２２の孔２５ｄに挿入されると、双方の蓋２２が上下に移動できず、トラフ本体１０から蓋２２を外すことができない。一方、蓋２２を長手方向Ｘにスライドさせて、棒材２５ｃを孔２５ｄから外すと、蓋２２をトラフ本体１０から外すことができる。したがって、１または複数の第２のタイプの蓋２２が、長手方向Ｘの位置を固定する第１のタイプの蓋２１に挟まれて長手方向Ｘにスライドできない状態となると、複数の第１のタイプの蓋２１に挟まれるように設置された第２のタイプの蓋２２は固定され、外すことができない。一方、第１のタイプの蓋２１を取り外すと、第２のタイプの蓋２２をスライドさせるスぺースが生じ、第２のタイプの蓋２２を次々とスライドさせてトラフ本体１０から取り外すことができる。
【００３０】
図６に、ケーブルトラフ１に設置される蓋２０の異なる組み合わせを示している。これらの蓋２０も、長手方向Ｘの位置が固定される第１のタイプの蓋２１と、複数の第１のタイプの蓋２１に挟まれて設置される動かず、外れない第２のタイプの蓋２２とを含む。
【００３１】
この第１のタイプの蓋２１はコンクリート製で、長手方向Ｘと垂直な方向の２つの端に、トラフ本体１０に対して長手方向Ｘに第１のタイプの蓋２１自身を固定する手段２３を含む。本例の固定する手段２３は、ボルト２３ａであり、上記の例と同様にトラフ本体１０の所定の位置に、あるいは適当な間隔で配置（埋設）されたナット２３ｂに挿入することにより第１のタイプの蓋２１を固定できる。第１のタイプの蓋２１はさらに、上面の中央に、第１のタイプの蓋２１に冶具を差し込んで上下方向に移動することにより取り外しするための埋め込みナット２１ｎを含む。また、第１のタイプの蓋２１は、第２のタイプの蓋２２と係合する部分２４を含む。本例の係合する部分２４は、長手方向Ｘの両端の面２１ｗの上側が下側に対して長手方向Ｘに突き出た形状となっており、面２１ｗは、斜面であってもよく、段差形状であってもよい。
【００３２】
第１のタイプの蓋２１の両側に配置される第２のタイプの蓋２２の、第１のタイプの蓋２１の長手方向のＸの面２１ｗに面する面２２ｗａは、下側が上側に対して長手方向Ｘに突き出た形状となっており、第１のタイプの蓋２１の面２１ｗの形状と係合する、あるいはかみ合う形状となっている。したがって、この第２のタイプの蓋２２は、第１のタイプの蓋２１と係合する部分２６を含む。この例では第１のタイプの蓋２１が第２のタイプの蓋２２と係合する部分２４を含み、第２のタイプの蓋２２が第１のタイプの蓋２１と係合する部分２６を含む。いずれか一方のタイプの蓋のみが他方のタイプと係合する部分を含んでいてもよい。
【００３３】
第２のタイプの蓋２２の反対側の面２２ｗｂは、ほぼ垂直な面となっており、隣接する第２のタイプの蓋２２の長手方向Ｘの面２２ｗと対峙した状態で上下に動いたり、回転しにくい形状となっている。第２のタイプの蓋２２は、図４および図５に示したように相互に係合する部分を備えていてもよく、隣接することにより第２のタイプの蓋２２が上下方向にさらに動かず、外れにくいように構成してもよい。
【００３４】
図６に示す蓋２０において、複数の第１のタイプの蓋２１で１または複数の第２のタイプの蓋２２を挟み込んでトラフ本体１０の上に設置し、第１のタイプの蓋２１をトラフ本体１０に固定する手段２３により長手方向Ｘの位置を固定することより、第１のタイプの蓋２１および第２のタイプの蓋２２をトラフ本体１０から外れないようにすることができる。一方、いずれか１つの第１のタイプの蓋２１を、固定する手段２３を解除して上下方向に動かすと、それに隣接する第２のタイプの蓋２２を外すことができ、さらに、続いて、隣接する第１のタイプの蓋２１に至る第２のタイプの蓋２２を順次取り外すことができる。
【００３５】
図７に、ケーブルトラフ１に設置される蓋２０のさらに異なる組み合わせを示している。これらの蓋２０は、着脱する際にトラフ本体１０に対して上下に動かす第１のタイプの蓋２１と、複数の第１のタイプの蓋２１に挟まれた状態でトラフ本体１０に取り付けられた複数の第２のタイプの蓋２２とを含む。
【００３６】
図８に示すように、この第１のタイプの蓋２１は、第２のタイプの蓋２２と係合する部分２４と、係合する部分２４を出し入れする機構２７とを含む。したがって、図８（ｂ）に示すように、第２のタイプの蓋２２と係合する部分２４が長手方向Ｘに突き出でた状態にすることにより、第２のタイプの蓋２２の上下方向の移動をロックできるとともに、自身、すなわち第１のタイプの蓋２１の上下方向の移動もロックできる。したがって、第１のタイプの蓋２１が上下方向に動かず、外すことができない。このため、複数の第１のタイプの蓋２１に挟まれた状態となった第２のタイプの蓋２２も取り外すことができない。
【００３７】
一方、図８（ａ）に示すように、移動する機構２７により、係合する部分２４を、第１のタイプの蓋２１の本体２１ａの内部に引き込むことにより、第１のタイプの蓋２１と第２のタイプの蓋２２との係合が外れる。このため、第１のタイプの蓋２１を上下方向に動かすことが可能となり、第１のタイプの蓋２１をトラフ本体１０から取り外し、第２のタイプの蓋２２をトラフ本体１０から取り外すことができる。したがって、係合する部分２４を出し入れする機構２７を含む第１のタイプの蓋２１は、長手方向Ｘの位置をトラフ本体１０に固定しなくても、第２のタイプの蓋２２のロック用の蓋としての機能を果たす。この第１のタイプの蓋２１が、長手方向Ｘの位置をトラフ本体１０に固定する機能を含んでいてもよい。
【００３８】
図９に、第２のタイプの蓋２２の異なる例を示している。この第２のタイプの蓋２２は、長手方向Ｘの一方の端の底面２２ｚに埋設され、一部が長手方向Ｘに突き出た板状２５ａあるいは棒状の係合する部分２５を含む。また、長手方向Ｘの他方の端の底面２２ｚに、突き出た板状の部分２５ａが収まる凹み２８を含む。この突き出た板状の部分２５ａは、第１のタイプの蓋２１と係合する部分２６を兼ねていてもよい。
【００３９】
以上に説明したように、ケーブルトラフ１は、第１のタイプの蓋２１をトラフ本体１０に固定したり、第２のタイプの蓋２２と相互に上下に移動できないように係合あるいはかみ合わせすることにより、第１のタイプの蓋２１に挟まれた第２のタイプの蓋２２はトラフ本体１０から動かず固定される。すなわち、第１のタイプの蓋２１をロック用の蓋として、複数の第１のタイプの蓋２１に挟まれた１または複数の第２のタイプの蓋の開閉を制限できる。さらに、第１のタイプの蓋２１をトラフ本体１０から外したり、第２のタイプの蓋２２との係合を解くことにより、その第１のタイプの蓋２１に隣接または他の第１のタイプの蓋２１との間に存在する第２のタイプの蓋２２だけを限定して取り外すことができる。
【００４０】
したがって、本発明においては、すべての蓋に、トラフ本体１０に固定する手段、例えば、ボルトナットやロック機構を含めなくても、複数の蓋２０をトラフ本体に固定でき、ロックできるので経済的である。このため、低コストで安全にライフラインを保護できるケーブルトラフ１を提供できる。
【符号の説明】
【００４１】
１  ケーブルトラフ、  １０  トラフ本体
２０  蓋、  ２１  第１のタイプの蓋、  ２２  第２のタイプの蓋
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2019047683.tif 000007
【図６】
2019047683.tif 000008
【図７】
2019047683.tif 000009
【図８】
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【図９】
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