(57)【要約】【課題】ワイヤハーネスに引張力が及んでも、ワイヤハーネスとクランプとの相対的移動を抑制することができるクランプを提供する。【解決手段】クランプ１は、ベース部２と、一対のテープ巻き部３ａ，３ｂと、車体パネルの孔に圧入係止される係止部４と、シール部８と、を備えている。一対のテープ巻き部３ａ，３ｂにおける係止部４と反対側の面３２には、複数の第１の突起５ａ及び複数の第２の突起５ｂが設けられている。これら複数の突起５ａ，５ｂは、角部を有しており、テープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向と幅方向の両方向に分散配置されている。一対のテープ巻き部３ａ，３ｂは、複数の突起５ａ，５ｂが設けられた面３２がワイヤハーネスに沿わされた状態でテープが巻き付けられる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
帯板状のベース部と、該ベース部の長手方向両端から互いに離れる方向に延設された帯板状の一対のテープ巻き部と、前記ベース部の一方の面に設けられ、被取付部材の孔に圧入係止される係止部と、を備え、
前記一対のテープ巻き部における前記係止部と反対側の面に、角部を有する複数の突起が設けられている
ことを特徴とするクランプ。
【請求項２】
前記複数の突起が、前記テープ巻き部の長手方向と幅方向の両方向に分散配置されている
ことを特徴とする請求項１に記載のクランプ。
【請求項３】
前記複数の突起には、互いに交わって前記角部を構成する第１の傾斜面及び該第１の傾斜面よりも傾斜角度が大きい第２の傾斜面を有する第１の突起及び第２の突起が含まれており、
前記第１の突起は、前記第１の傾斜面が前記テープ巻き部の長手方向一端側に位置し、かつ、前記第２の傾斜面が前記テープ巻き部の長手方向他端側に位置しており、
前記第２の突起は、前記第１の傾斜面が前記テープ巻き部の長手方向他端側に位置し、かつ、前記第２の傾斜面が前記テープ巻き部の長手方向一端側に位置している
ことを特徴とする請求項１又は２に記載のクランプ。
【請求項４】
前記一対のテープ巻き部における前記係止部側の面に、複数の突起が設けられている
ことを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載のクランプ。
【請求項５】
請求項１〜４の何れか１項に記載のクランプと、ワイヤハーネスと、を備え、
前記ワイヤハーネスに前記ベース部及び前記一対のテープ巻き部が沿わされ、前記テープ巻き部と前記ワイヤハーネスとがテープの巻き付けによって固定されている
ことを特徴とするクランプ付きワイヤハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤハーネスを被取付部材に固定するためのクランプ、及び、クランプ付きワイヤハーネスに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、ワイヤハーネスを車体パネル等の被取付部材に固定するために、種々のクランプが用いられてきた。図７は、特許文献１に開示されたクランプの斜視図であり、図８は、図７のクランプを備えたクランプ付きワイヤハーネスが被取付部材に固定された状態を示す図である。
【０００３】
図７，８に示されたクランプ３３１は、ワイヤハーネス３０４に沿わされる帯板状の基板部３０３と、被取付部材３００の孔３０１に圧入係止される係止部３０２と、係止部３０２の基端部周囲と被取付部材３００との隙間を塞ぐシール部３０８と、を備えている。係止部３０２及びシール部３０８は、基板部３０３の長手方向の中央部３３２に設けられている。クランプ３３１とワイヤハーネス３０４とは、中央部３３２の長手方向両外側部分とワイヤハーネス３０４とにビニールテープ３０５が巻き付けられることによって固定されている。
【０００４】
また、クランプ３３１は、基板部３０３の中央部３３２（即ち係止部３０２の基端部の周縁部分）の曲げ強度を、この中央部３３２の長手方向両外側部分（即ちビニールテープ３０５が巻き付けられている部分）の曲げ強度よりも大きくするために、中央部３３２の厚みが、中央部３３２の長手方向両外側部分の厚みよりも大きく形成されている。
【０００５】
また、中央部３３２の長手方向両外側部分には、中央部３３２と同じ高さになるように、ワイヤハーネス３０４に当接する当接用リブ３３３が設けられている。当接用リブ３３３は、半円柱形状であり、基板部３０３の幅方向の全域にわたって設けられている。即ち、当接用リブ３３３は、テープ巻きされた中央部３３２の長手方向両外側部分とワイヤハーネス３０４との相対位置が変化することを規制するスペーサとして機能する。
【０００６】
上述したクランプ３３１が取り付けられたワイヤハーネス３０４においては、被取付部材３００に固定された後、引き回し作業等によって図８に示すようにワイヤハーネス３０４に荷重がかかった状態になっても、中央部３３２の長手方向両外側部分（即ちビニールテープ３０５が巻き付けられている部分）が大きく撓んで、中央部３３２の撓み量を少なくすることができる。このことにより、ワイヤハーネス３０４に荷重がかかった状態になっても、シール部３０８と被取付部材３００との密着状態を維持することができ、防水性能の低下を防止することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１４−５４１７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上述したクランプ３３１が取り付けられたワイヤハーネス３０４においては、配索時にビニールテープ３０５の粘着力を上回る大きな引張力が及ぶと、クランプ３３１とワイヤハーネス３０４とが当該ワイヤハーネス３０４の長手方向に相対的にずれてしまうおそれがあるという問題があった。なお、当接用リブ３３３は、ワイヤハーネス３０４の外表面に当接しているものの、その表面が弧状であるため、ワイヤハーネス３０４に対し引っ掛かり作用が弱かった。
【０００９】
そこで、本発明は、ワイヤハーネスに引張力が及んでも、ワイヤハーネスとクランプとの相対的移動を抑制することができるクランプ、及び、該クランプ付きワイヤハーネスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するため、本発明のクランプは、帯板状のベース部と、該ベース部の長手方向両端から互いに離れる方向に延設された帯板状の一対のテープ巻き部と、前記ベース部の一方の面に設けられ、被取付部材の孔に圧入係止される係止部と、を備え、前記一対のテープ巻き部における前記係止部と反対側の面に、角部を有する複数の突起が設けられていることを特徴とする。また、本発明のクランプ付きワイヤハーネスは、前述したクランプと、ワイヤハーネスと、を備え、前記ワイヤハーネスに前記ベース部及び前記一対のテープ巻き部が沿わされ、前記テープ巻き部と前記ワイヤハーネスとがテープの巻き付けによって固定されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、前記一対のテープ巻き部における前記係止部と反対側の面に、角部を有する複数の突起が設けられているので、本クランプが取り付けられたワイヤハーネスに引張力が及んだ際、ワイヤハーネスの外表面に食い込んだ複数の突起が滑り止めとして機能し、ワイヤハーネスとクランプとの相対的移動を抑制することができる。即ち、本発明の前記突起は角部を有しているので、表面が弧状である従来例の当接用リブ（図７，８）と比較して、ワイヤハーネスに対する引っ掛かり作用が大きい。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態にかかるクランプの側面図である。
【図２】図１のクランプの平面図である。
【図３】図１のクランプの斜視図である。
【図４】図１のクランプの正面図である。
【図５】図１中のＡ部の拡大図である。
【図６】図１のクランプを備えたクランプ付きワイヤハーネスが車体パネルに固定された状態を示す図である。
【図７】従来のクランプの斜視図である。
【図８】図７のクランプを備えたクランプ付きワイヤハーネスが被取付部材に固定された状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明の一実施形態にかかるクランプ及びクランプ付きワイヤハーネスについて、図１〜６を参照して説明する。
【００１４】
図１〜５に示す本実施形態のクランプ１は、図６に示すように、ワイヤハーネス１０に取り付けられて、ワイヤハーネス１０を被取付部材としての車体パネル９に固定するためのものである。前記被取付部材は、車体パネル９以外の構造物であってもよい。また、図６に示すように、クランプ１とワイヤハーネス１０とがテープ１１（テープ１１は模式的に示している。）の巻き付けによって固定されたものを「クランプ付きワイヤハーネス１５」と称する。本実施形態のワイヤハーネス１０は、複数本の電線が束ねられ、これら電線がコルゲートチューブや樹脂製シート等の外装部材で覆われたものである。前記ワイヤハーネスは、必ずしも前記外装部材を備えていなくてもよい。
【００１５】
クランプ１は、合成樹脂で構成されており、ベース部２と、一対のテープ巻き部３ａ，３ｂと、係止部４と、シール部８と、を備えている。ベース部２及び一対のテープ巻き部３ａ，３ｂは、ワイヤハーネス１０に沿わされる部位である。また、一対のテープ巻き部３ａ，３ｂは、ワイヤハーネス１０に沿わされた状態でテープ１１が巻き付けられる。このテープ１１は、ビニール製の粘着テープである。係止部４は、車体パネル９の孔９０に圧入係止される部位である。シール部８は、係止部４の基端部周囲と車体パネル９との隙間を塞ぐ部位である。
【００１６】
ベース部２は、帯板状に形成されている。図１〜６において、矢印Ｘはベース部２の長手方向と平行であり、矢印Ｙはベース部２の厚み方向と平行であり、矢印Ｚはベース部２の幅方向と平行である。
【００１７】
一対のテープ巻き部３ａ，３ｂは、それぞれ、ベース部２の長手方向両端から互いに離れる方向に延設されており、帯板状に形成されている。一対のテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向は、矢印Ｘと平行である。一対のテープ巻き部３ａ，３ｂの厚み寸法は、ベース部２の厚み寸法と等しい。一対のテープ巻き部３ａ，３ｂの一方の面３１は、ベース部２の一方の面２１と面一である。また、一対のテープ巻き部３ａ，３ｂの他方の面３２は、ベース部２の他方の面２２と面一である。また、ベース部２及び一対のテープ巻き部３ａ，３ｂは、他方の面２２，３２がワイヤハーネス１０に沿わされる。一対のテープ巻き部３ａ，３ｂの一方の面３１は、テープ１１と重なる面である。
【００１８】
また、一対のテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向のベース部２から離れた端部には、それぞれ、テープ１１のずれを防止するためのリブ７ａ，７ｂが設けられている。リブ７ａ，７ｂは、テープ巻き部３ａ，３ｂの各面３１に設けられ、テープ巻き部３ａ，３ｂの幅方向の全域にわたって設けられている。
【００１９】
係止部４は、ベース部２の一方の面２１に設けられており、当該一方の面２１の中央部から立設した支柱４１と、支柱４１の先端からベース部２側に延びた弾性変形自在な一対の係止片４２と、を有している。一対の係止片４２は、支柱４１の先端側からベース部２側に向かうにしたがって徐々に互いの間隔を広げるように、支柱４１の立設方向に対して斜め方向に延びている。各係止片４２の先端には、段状の係止肩部４３が形成されている。このような係止部４は、支柱４１の先端側から車体パネル９の孔９０に圧入され、一対の係止片４２の各係止肩部４３が孔９０の縁（車体パネル９の一方の面９１側の縁）に係合することにより、孔９０に係止される。
【００２０】
シール部８は、ベース部２の一方の面２１に、係止部４の基端部を囲むように環状に設けられている。シール部８は、車体パネル９の他方の面９２における孔９０の外周部分に密着して、係止部４の基端部周囲と車体パネル９との隙間を塞ぐ。
【００２１】
一対のテープ巻き部３ａ，３ｂにおける係止部４と反対側の面、即ち他方の面３２には、複数の突起が設けられている。これら複数の突起は、テープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向と幅方向の両方向に分散配置されている。本実施形態では、前記複数の突起が、後述する複数の第１の突起５ａ及び複数の第２の突起５ｂのみで構成されているが、前記「複数の突起」には、第１の突起５ａ及び第２の突起５ｂ以外の形状の突起が含まれていてもよい。
【００２２】
第１の突起５ａ及び第２の突起５ｂは、図５に示すように、角部５３と、互いに交わって角部５３を構成する（即ち角度θ３を成す）第１の傾斜面５１及び第２の傾斜面５２を有し、断面形状が三角形に形成されている。第１の傾斜面５１は、面３２と交わって角度θ１を成す傾斜面である。第２の傾斜面５２は、面３２と交わって角度θ２を成す傾斜面である。第２の傾斜面５２は、第１の傾斜面５１よりも面３２に対する傾斜角度が大きい。即ち、角度θ２は角度θ１よりも大きい。第２の傾斜面５２の傾斜角度（即ち角度θ２）は９０度に近い方がよく、本実施形態では８０度程度である。
【００２３】
第１の突起５ａは、第１の傾斜面５１がテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向一端側（本実施形態では、図１中左側であり、一方のリブ７ａ側）に位置し、かつ、第２の傾斜面５２がテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向他端側（本実施形態では、図１中右側であり、他方のリブ７ｂ側）に位置している。
【００２４】
第２の突起５ｂは、第１の傾斜面５１がテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向他端側（本実施形態では、図１中右側であり、他方のリブ７ｂ側）に位置し、かつ、第２の傾斜面５２がテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向一端側（本実施形態では、図１中左側であり、一方のリブ７ａ側）に位置している。
【００２５】
本実施形態では、図３に示すように、第１の突起５ａと第２の突起５ｂが、テープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向に交互に配置されている。また、図４に示すように、第１の突起５ａと第２の突起５ｂが、テープ巻き部３ａ，３ｂの幅方向に交互に配置されている。
【００２６】
上記構成のテープ巻き部３ａ，３ｂとワイヤハーネス１０とがテープ１１の巻き付けによって固定されることにより、上記複数の突起、即ち複数の第１の突起５ａ及び複数の第２の突起５ｂが、ワイヤハーネス１０の外表面を窪ませて当該外表面に食い込む。このことにより、クランプ付きワイヤハーネス１５に引張力（配索時に引っ張られることによる引張力であり、引っ張り方向を図６に矢印Ｐで示す。）が及んだ際、複数の突起５ａ，５ｂが滑り止めとして機能し、ワイヤハーネス１０とクランプ１との相対的移動を抑制することができる。即ち、突起５ａ，５ｂは角部５３を有しているので、表面が弧状である従来例の当接用リブ（図７，８）と比較して、ワイヤハーネス１０に対する引っ掛かり作用が大きい。
【００２７】
また、複数の突起５ａ，５ｂはテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向と幅方向の両方向に分散配置されているので、ワイヤハーネス１０に対する引っ掛かり作用を広範囲に発揮することができる。
【００２８】
また、第１の突起５ａと第２の突起５ｂが矢印Ｘ方向に交互に配置されているので、クランプ付きワイヤハーネス１５に矢印Ｐの一方向側から引張力が及んだ際でも、矢印Ｐの他方向側から引張力が及んだ際でも、第１の突起５ａと第２の突起５ｂのどちらか一方は、急な傾斜面５２がワイヤハーネス引張方向に対向しているので、ワイヤハーネス１０とクランプ１との相対的移動を抑制することができる。
【００２９】
さらに、図１，５，６に示すように、一対のテープ巻き部３ａ，３ｂにおける係止部４側の面、即ち一方の面３１には、複数の突起が設けられている。これら複数の突起は、上述した複数の突起５ａ，５ｂと同様に、テープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向と幅方向の両方向に分散配置されている。本実施形態では、前記複数の突起が、後述する複数の第３の突起６ａ及び複数の第４の突起６ｂのみで構成されているが、前記「複数の突起」には、第３の突起６ａ及び第４の突起６ｂ以外の形状の突起が含まれていてもよい。
【００３０】
第３の突起６ａ及び第４の突起６ｂは、図５に示すように、角部６３と、互いに交わって角部６３を構成する（即ち角度θ６を成す）第３の傾斜面６１及び第４の傾斜面６２を有し、断面形状が三角形に形成されている。第３の傾斜面６１は、面３１と交わって角度θ４を成す傾斜面である。第４の傾斜面６２は、面３１と交わって角度θ５を成す傾斜面である。第４の傾斜面６２は、第３の傾斜面６１よりも面３１に対する傾斜角度が大きい。即ち、角度θ５は角度θ４よりも大きい。第４の傾斜面６２の傾斜角度（即ち角度θ５）は９０度に近い方がよく、本実施形態では８０度程度である。
【００３１】
第３の突起６ａは、第３の傾斜面６１がテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向一端側（本実施形態では、図１中左側であり、一方のリブ７ａ側）に位置し、かつ、第４の傾斜面６２がテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向他端側（本実施形態では、図１中右側であり、他方のリブ７ｂ側）に位置している。
【００３２】
第４の突起６ｂは、第３の傾斜面６１がテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向他端側（本実施形態では、図１中右側であり、他方のリブ７ｂ側）に位置し、かつ、第４の傾斜面６２がテープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向一端側（本実施形態では、図１中左側であり、一方のリブ７ａ側）に位置している。
【００３３】
本実施形態では、図１に示すように、第３の突起６ａと第４の突起６ｂが、テープ巻き部３ａ，３ｂの長手方向に交互に配置されている。また、図示は省略するが、第３の突起６ａと第４の突起６ｂが、テープ巻き部３ａ，３ｂの幅方向に交互に配置されている。
【００３４】
上記構成のテープ巻き部３ａ，３ｂとワイヤハーネス１０とがテープ１１の巻き付けによって固定されることにより、クランプ付きワイヤハーネス１５に引張力が及んだ際、複数の突起６ａ，６ｂが滑り止めとして機能し、テープ１１とクランプ１との相対的移動を抑制することができる。
【００３５】
尚、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、この実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。かかる変形によってもなお本発明の構成を具備する限り、勿論、本発明の範疇に含まれるものである。
【符号の説明】
【００３６】
１          クランプ
２          ベース部
３ａ，３ｂ  テープ巻き部
４          係止部
５ａ        第１の突起（突起）
５ｂ        第２の突起（突起）
６ａ        第３の突起（突起）
６ｂ        第４の突起（突起）
９          車体パネル（被取付部材）
１０        ワイヤハーネス
１１        テープ
１５        クランプ付きワイヤハーネス
５１        第１の傾斜面
５２        第２の傾斜面
５３        角部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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