(57)【要約】      （修正有）【課題】グリル扉を閉方向に付勢する付勢手段を設けることが不要であるか、付勢手段を備えている場合にも大きな付勢力を必要としないグリルを提供する。【解決手段】前方側に開口部が配設されたグリル庫と、開口部を閉じるグリル扉と、グリル庫に固定された固定レールと、固定レールに対して前方側および後方側にスライド可能に構成され、前端側にグリル扉が支持された可動レールと、容器存否検出センサ７０（７０ａ、７０ｂ）とを備え、調理容器５０がグリル庫内に収納された収納状態においては、グリル扉が開口部を閉じ、調理容器がグリル庫から引き出された引出状態においては、グリル扉が開口部を開放するように構成されたグリルＧ１において、調理容器が収納状態にある場合に、容器存否検出センサが、調理容器の外側方向から調理容器の左右の側端部５１（５１ａ、５１ｂ）の少なくとも一方に接当する態様で配設されている構成とする。【選択図】図８
2019071955.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
前方側に開口部が配設され、内部に調理容器が収納されるグリル庫と、
前記グリル庫の前記開口部を閉じるグリル扉と、
前記グリル庫に固定された固定レールと、
前記固定レールに対して、前記開口部が配設された前方側およびその逆方向側である後方側にスライド可能に構成され、前端側に前記グリル扉が支持された可動レールと、
前記グリル庫内に前記調理容器が存在しているか否かを検出する容器存否検出センサと、を備え、
前記可動レールとともに移動する前記調理容器が前記グリル庫内の所定の収納位置に収納された収納状態においては、前記グリル扉が前記開口部を閉じ、前記調理容器が前記グリル庫から引き出された引出状態においては、前記グリル扉が前記開口部を開放するように構成されたグリルであって、
前記調理容器が、前記収納状態位置から前記引出状態位置に移動する方向を前方向、前記引出状態位置から前記収納状態位置に移動する方向を後方向とし、前記前方向および前記後方向に直交する方向を左右方向としたとき、前記調理容器の前記収納状態において、前記容器存否検出センサが前記左右方向であって、前記調理容器の外側方向から前記調理容器の左右の側端部の少なくとも一方に接当する態様で配設されていること
を特徴とするグリル。
【請求項２】
前記調理容器の左右の側端部の少なくとも一方に、前記容器存否検出センサが接当する調理容器側操作部を備えるとともに、
前記容器存否検出センサが、
（ａ）センサ本体と、
（ｂ）基端側が前記センサ本体に保持されているとともに、前記左右方向であって、前記調理容器の前記側端部の外側から前記側端部に向かう方向に付勢され、前記センサ本体から前記側端部に向かって突出する方向および前記センサ本体側に後退する方向に移動することができるように構成されたセンサ側作動体と
を備えており、
前記調理容器の、前記引出状態から前記収納状態への移動に伴い、前記センサ側作動体が前記調理容器側操作部との接当によって前記センサ本体側に移動することにより、前記調理容器の存否が検出されるように構成されていること
を特徴とする請求項１記載のグリル。
【請求項３】
前記調理容器側操作部の、前記収納状態において前記センサ側作動体が接当する箇所である収納時接当箇所が、前記調理容器側操作部の前記前後方向に沿う面である平行面に設けられていることを特徴とする請求項２記載のグリル。
【請求項４】
前記調理容器側操作部の前記収納時接当箇所には、前記センサ側作動体の前記センサ本体からの突出方向が深さ方向となる凹没部が形成されており、前記収納時接当箇所が位置する前記凹没部と、前記凹没部より後方側の領域との間には段差が存在するように構成されていることを特徴とする請求項２記載のグリル。
【請求項５】
前記収納状態において前記調理容器を下方から加熱する下バーナを備えているとともに、前記下バーナが、前記調理容器の中央の真下に配設されていること
を特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のグリル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、グリル調理に用いられるグリルに関し、詳しくは、グリル扉によりグリル庫の開閉を行うように構成されたグリルに関する。
【背景技術】
【０００２】
肉や魚などの被調理物を焼いたりする調理に用いられるグリルは、従来より広く用いられている。
【０００３】
そのようなグリルとして、特許文献１には、被調理物を加熱調理するための調理容器を支持し且つグリル扉を前端部に備えた調理容器支持部がグリル庫に対して出退自在に設けられ、調理容器の存否を検出する容器存否検出センサが、調理容器がグリル庫の内部に収納された状態において、調理容器の後端部に接当する形態で設けられたグリルが記載されている。
また、特許文献１のグリルにおいては、容器存否検出センサの容器接当部が、コイルスプリングによって前方に付勢されるように構成されている。
【０００４】
また、特許文献２には、扉やグリル用受皿を備えた可動側スライドレールを引退位置までスライドさせて引退位置に保持することをアシストする機構として、例えば固定体から引き出された移動体を所定位置からバネ力で自動的に固定体に引き込む自動引き込み装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１６−０１６３００号公報
【特許文献２】特開２００９−０７９８３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１のグリルの場合、容器存否検出センサの容器接当部がコイルスプリングによって前方に付勢されているので、調理容器の収納状態において、容器存否検出センサの容器接当部により、調理容器が前方に付勢された状態となるため、調理容器支持部の前方に設けられているグリル扉が前方に移動してしまい、グリル庫の前端とグリル扉との間に間隙が生じるおそれがある。
【０００７】
そして、グリル庫の前端とグリル扉との間に間隙が生じることを防止しようとすると、グリル扉を閉じる方向に付勢する手段を設けることが必要になり、コストの増大や構造の複雑化を招くという問題点がある。
【０００８】
具体的には、例えば、グリル扉を閉じる方向に付勢する手段として磁気による吸引力を利用してグリル扉を閉状態で維持する機構を採用した場合、グリルの使用に伴う温度上昇によって磁気による吸引力の低下が生じないように配慮する必要があり、使用する磁石のコストが上昇するという問題点がある。
【０００９】
また、グリル扉を閉じる方向に付勢する手段として、特許文献２のように、グリル扉が所定距離よりも閉状態位置に近づくと、バネ力を利用してグリル扉を自動的に閉状態に至るように作動させ、グリル扉を閉じる方向に付勢するアシスト機構を採用した場合、アシスト機構の構造が複雑であることから、製造コストの上昇を招くという問題点がある。
【００１０】
本発明は、上記の課題を解決するものであり、グリル庫内に調理容器が収納されたことを検出する容器存否検出センサを備えたグリルにおいて、グリル扉を閉じる方向に付勢する付勢手段を不要にし、あるいは、グリル扉を閉じる方向に付勢する付勢手段を備えている場合には、当該付勢手段が大きな付勢力を備えていることを不要にすることが可能で、製造コストを抑制することができるグリルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の目的を達成するために、本発明のグリルは、
前方側に開口部が配設され、内部に調理容器が収納されるグリル庫と、
前記グリル庫の前記開口部を閉じるグリル扉と、
前記グリル庫に固定された固定レールと、
前記固定レールに対して、前記開口部が配設された前方側およびその逆方向側である後方側にスライド可能に構成され、前端側に前記グリル扉が支持された可動レールと、
前記グリル庫内に前記調理容器が存在しているか否かを検出する容器存否検出センサと、を備え、
前記可動レールとともに移動する前記調理容器が前記グリル庫内の所定の収納位置に収納された収納状態においては、前記グリル扉が前記開口部を閉じ、前記調理容器が前記グリル庫から引き出された引出状態においては、前記グリル扉が前記開口部を開放するように構成されたグリルであって、
前記調理容器が、前記収納状態位置から前記引出状態位置に移動する方向を前方向、前記引出状態位置から前記収納状態位置に移動する方向を後方向とし、  前記前方向および前記後方向に直交する方向を左右方向としたとき、前記調理容器の前記収納状態において、前記容器存否検出センサが前記左右方向であって、前記調理容器の外側方向から前記調理容器の左右の側端部の少なくとも一方に接当する態様で配設されていること
を特徴としている。
【００１２】
本発明のグリルにおいては、
前記調理容器の左右の側端部の少なくとも一方に、前記容器存否検出センサが接当する調理容器側操作部を備えるとともに、
前記容器存否検出センサが、
（ａ）センサ本体と、
（ｂ）基端側が前記センサ本体に保持されているとともに、前記左右方向であって、前記調理容器の前記側端部の外側から前記側端部に向かう方向に付勢され、前記センサ本体から前記側端部に向かって突出する方向および前記センサ本体側に後退する方向に移動することができるように構成されたセンサ側作動体と
を備えており、
前記調理容器の、前記引出状態から前記収納状態への移動に伴い、前記センサ側作動体が前記調理容器側操作部との接当によって前記センサ本体側に移動することにより、前記調理容器の存否が検出されるように構成されていること
が好ましい。
【００１３】
また、前記調理容器側操作部の、前記収納状態において前記センサ側作動体が接当する箇所である収納時接当箇所が、前記調理容器側操作部の前記前後方向に沿う面である平行面に設けられていることが好ましい。
【００１４】
また、前記調理容器側操作部の前記収納時接当箇所には、前記センサ側作動体の前記センサ本体からの突出方向が深さ方向となる凹没部が形成されており、前記収納時接当箇所が位置する前記凹没部と、前記凹没部より後方側の領域との間には段差が存在するように構成されていることが好ましい。
【００１５】
また、前記収納状態において前記調理容器を下方から加熱する下バーナを備えているとともに、前記下バーナが、前記調理容器の中央の真下に配設されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明のグリルは、上述のように構成されており、調理容器の収納状態において、容器存否検出センサが、調理容器の左右方向の側端部の少なくとも一方に接当する態様で設けられているので、グリル扉を開く方向に付勢力が加わることがなく、グリル扉を閉じる方向に付勢する付勢手段を不要にしたり、グリル扉を閉じる方向に付勢する付勢手段を備えている場合にあっては付勢手段が大きな付勢力を備えることを不要にしたりすることが可能で、かつ、製造コストを抑制することが可能なグリルを提供することが可能になる。
【００１７】
また、調理容器の左右方向の側端部の少なくとも一方に、容器存否検出センサが接当する調理容器側操作部を備えるとともに、容器存否検出センサが、（ａ）センサ本体と、（ｂ）基端側がセンサ本体に保持されているとともに、左右方向であって、調理容器の外側から側端部に向かう方向に付勢され、センサ本体から側端部に向かって突出する方向およびセンサ本体側に後退する方向に移動することができるように構成されたセンサ側作動体とを備えており、調理容器の、引出状態から収納状態への移動に伴い、センサ側作動体が調理容器側操作部との接当によってセンサ本体側に移動することにより、調理容器の存否が検出されるように構成されている場合には、容器存否検出センサを構成するセンサ側作動体が、収納状態の調理容器を引出方向側に付勢することを確実に抑制できる（すなわちセンサ側作動体が左右方向から調理容器の側端部の少なくとも一方の調理容器側操作部に向かう方向に付勢されることから、収納状態の調理容器が引出方向側に付勢されることがない）ため、グリル扉を閉じる方向に付勢する付勢手段を備えていることが不要になり、本発明をより実効あらしめることができる。
【００１８】
また、調理容器側操作部の、収納状態においてセンサ側作動体が接当する箇所である収納時接当箇所が、調理容器側操作部の前後方向に沿う面である平行面に設けられている場合、収納状態の調理容器がセンサ側作動体によって引出方向側に付勢されることをより確実に防止することが可能になる。
【００１９】
また、調理容器側操作部の収納時接当箇所には、センサ側作動体のセンサ本体からの突出方向が深さ方向となる凹没部が形成されており、収納時接当箇所が位置する凹没部と、凹没部より後方側の領域との間には段差が存在するように構成されている場合には、収納状態の調理容器が、センサ側作動体によって引出方向側に付勢されることを防止できるだけでなく、なんらかの不測の力によって収納状態の調理容器が引出方向側に引き出されようとしたときに、センサ側作動体と、上記凹没部とが係合して、調理容器が引出方向側に引き出されることをさらに確実に抑制、防止することができるようになり、信頼性を向上させることができる。
【００２０】
また、収納状態において調理容器を下方から加熱する下バーナを備えているとともに、下バーナが、調理容器の中央の真下に配設されている構成とした場合、調理容器の左右の側端部側に接当する態様で配設された容器存否検出センサが、調理容器の中央の真下に配設されている下バーナによって加熱され、ダメージを受けることを抑制することができる。
すなわち、本発明は、下バーナが調理容器の中央の真下に配設されているグリルの場合に特に有意義となる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１Ａ】本発明の一実施形態（実施形態１）にかかるグリル付きガスコンロの全体構成を示す斜視図で、グリル扉によってグリル庫前方の開口を閉じた状態を示す図である。
【図１Ｂ】本発明の実施形態１にかかるグリル付きガスコンロの全体構成を示す斜視図で、グリル扉を引出し、グリル庫前方の開口が開いた状態を示す図である。
【図２】本発明の実施形態１にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルの可動レールの引出状態を示す斜視図である。
【図３】本発明の実施形態１にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルの可動レールの収納状態を示す斜視図である。
【図４】本発明の実施形態１にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルの可動レールの引出状態における閉状態維持機構を示す側面図である。
【図５】本発明の実施形態１にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルの可動レールの収納状態における閉状態維持機構を示す側面図である。
【図６】本発明の実施形態１にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルにおける第１調理容器が収納される途中状態の要部平断面図である。
【図７】本発明の実施形態１にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルにおける第１調理容器が収納される途中状態の要部平断面図である。
【図８】本発明の実施形態１にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルにおける第１調理容器の収納状態における要部平断面図である。
【図９】本発明の実施形態１にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルにおける第２調理容器の収納状態における要部平断面図である。
【図１０Ａ】本発明の他の実施形態（実施形態２）にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルにおける第１調理容器の収納状態における要部平断面図である。
【図１０Ｂ】本発明の他の実施形態（実施形態２）にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルにおける第２調理容器の収納状態における要部平断面図である。
【図１１Ａ】本発明のさらに他の実施形態（実施形態３）にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルにおける第１調理容器の収納状態における要部平断面図である。
【図１１Ｂ】本発明のさらに他の実施形態（実施形態３）にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルにおける第２調理容器の収納状態における要部平断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態を示して、その特徴とするところをさらに詳しく説明する。
【００２３】
［実施形態１］
本実施形態（実施形態１）では、グリルが組み込まれたグリル付きガスコンロを例にとって説明する。
【００２４】
＜グリル付きガスコンロの基本構造＞
以下、本発明の実施形態１にかかるグリル付きガスコンロについて、添付図面を参照しつつ説明を行う。なお、この実施形態１にかかるグリル付きガスコンロは、コンロ部とグリル部を備えたビルトイン型のガスコンロである。
【００２５】
この実施形態１にかかるグリル付きガスコンロＡ１は、図１Ａ、図１Ｂに示すように、コンロ本体Ｈの上面部に、左右一対の高火力用コンロバーナ１０１ａ、１０１ｂを備え、奥側に小火力用コンロバーナ１０１ｃを備えている。
【００２６】
各コンロバーナ１０１ａ、１０１ｂ、１０１ｃは、それぞれ五徳１０２を備えている。
また、グリル付きガスコンロＡ１は、コンロ本体Ｈの内部にグリルＧ１（図２参照）を備えている。
【００２７】
そして、このグリル付きガスコンロＡ１は、前方側に開口部１ａ（図１Ｂ）を有するグリル庫１と、前方側の開口部１ａを閉じるグリル扉２と、グリル庫１に固定された固定レール１１と、固定レール１１に対し前後方向にスライドすることができるように構成された可動レール１２とを備えている（図１Ａ、図１Ｂ、図２、図４、図５）。
【００２８】
さらに、実施形態１にかかるグリル付きガスコンロＡ１は、固定レール１１に対し前後方向にスライド可能な中間レール１３を備えている。
【００２９】
なお、本発明（およびこの実施形態１）においては、可動レール１２がグリル庫１から引き出される方向（図２などに示すＦの方向）を前方側とし、可動レール１２がグリル庫１内に収納される方向（図２などに示すＲの方向）を後方側とする。
すなわち、調理容器５０が引出状態から収納状態に移動する方向を前後方向とし、前後方向に直交する方向を左右方向とする。
【００３０】
可動レール１２は中間レール１３に対しても前後方向にスライド可能に構成されており、可動レール１２が、中間レール１３を介して固定レール１１に対し、前後方向にスライド可能に構成されている（図１Ｂ、図２、図４、図５）。
【００３１】
また、グリル扉２は、可動レール１２の前端側に支持されており、グリル扉２は、可動レール１２と一体となって前後方向に移動するように構成されている（図１Ｂ）。
【００３２】
また、グリル庫１の左右の可動レール１２には、調理容器５０を載置するための調理容器固定具１４が架設されており、調理容器５０は調理容器固定具１４上に載置された状態で、グリル扉２、可動レール１２とともに、前後方向に移動するように構成されている（図２）。なお、図２においては、グリル扉が省略されている。
【００３３】
そして、グリル庫１から、グリル扉２とともに可動レール１２を引き出すことにより、調理容器５０が、可動レール１２、調理容器固定具１４とともに、グリル庫１から引き出されることになる（図１Ｂ、図２）。
【００３４】
また、グリル扉２とともに可動レール１２を押し込むことにより、調理容器５０は、可動レール１２、調理容器固定具１４とともに、グリル庫１内に収容されることになる（図１Ａ、図３）。
【００３５】
また、実施形態１にかかるグリル付きガスコンロＡ１のグリルＧ１は、グリル扉２が開口部１ａを閉じた、グリル扉２の閉状態が確実に維持されるようにするための閉状態維持機構を備えている。以下、閉状態維持機構について説明する。
【００３６】
すなわち、実施形態１にかかるグリル付きガスコンロＡ１のグリルＧ１は、固定レール１１が、固定レール１１から上方に突出する第１突起１０を備え、可動レール１２が、可動レール１２から下方に突出する第２突起２０を備えている（図４、図５）。
【００３７】
そして、可動レール１２がグリル庫１内に収納されて、グリル扉２がグリル庫１の前方の開口部１ａを閉止したグリル扉２の閉状態において、第２突起２０が第１突起１０の後方に位置し、第２突起２０の前方への移動が規制されるように構成されている（図５）。
【００３８】
このように、第２突起２０が第１突起１０の後方側に位置し、第２突起２０の前方側への移動が規制されることで、グリル扉２が開口部１ａを閉じた、グリル扉２の閉状態が維持されるように構成されている。
【００３９】
つまり、実施形態１にかかるグリル付きガスコンロＡ１のグリルＧ１においては、第１突起１０と第２突起２０とによって、グリル扉２が開口部１ａを閉じた、グリル扉２の閉状態を維持する閉状態維持機構が構成されている。
【００４０】
因みに、この実施形態１では、後述する特徴的な構成を備えているので、閉状態維持機構として簡便な構成のものを採用することができる。
【００４１】
すなわち、固定レール１１に第１突起１０を設け、可動レール１２に第２突起２０を設けるだけの、簡単な構成の閉状態維持機構を備えるだけで、グリル扉２が開口部１ａを閉じた閉状態に確実に維持することが可能な信頼性の高いグリルＧ１を実現することが可能になる。
【００４２】
＜特徴的構成＞
この実施形態１のグリル付きガスコンロＡ１に配設されたグリルＧ１は、上述のように、前方側に開口部１ａを有し、調理容器５０が収納されるグリル庫１と、開口部１ａを閉じるグリル扉２と、グリル庫１に固定される固定レール１１と、固定レール１１に対して前後方向にスライド可能な可動レール１２とを備え、グリル扉２が可動レール１１の前端に支持され、可動レール１２とともに移動する調理容器５０がグリル庫１内の所定の収納位置に収納された収納状態においてグリル扉２が開口部１ａを閉じ、調理容器５０がグリル庫１から引出された引出状態においてグリル扉２が開口部１ａを開放するように構成されている。
【００４３】
なお、この実施形態１のグリルＧ１は、調理容器５０として、
（ａ）調理の際に蓋を使用しないことを前提とする、蓋を備えていない第１調理容器５０Ａ（図６参照）と、
（ｂ）調理の際に蓋を使用することを前提とする、蓋を備えた第２調理容器５０Ｂ（図９参照）、
の２種類の調理容器から１種類の調理容器を選択して使用できるように構成されている。
【００４４】
この実施形態１では、まず、蓋を使用しない第１調理容器５０Ａを用いる場合について説明する。
【００４５】
調理容器５０（５０Ａ）は、平面形状が、コーナ部に丸みのある略方形で、周壁を備え、底面が略平坦に構成された容器であって、周壁のうちの左右の互いに対向する部分が、本発明における側端部５１、すなわちグリル前方から見て左側の左側端部５１（５１ａ）、およびグリル前方から見て右側の右側端部５１（５１ｂ）となるように構成されている（図６、図７、図８、図１０Ａ、図１１Ａ、）。
【００４６】
そして、調理容器５０（５０Ａ）の左側端部５１ａ、右側端部５１ｂのそれぞれには、調理容器側操作部５２（すなわち、左側の調理容器側操作部５２ａ、右側の調理容器側操作部５２ｂ）が配設されている。
【００４７】
なお、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）の後方側には、後方側に向かって下り坂となる傾斜面Ｓが形成されている。また、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）の傾斜面Ｓを昇り切った位置から前方側に向かっては、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）の上記前後方向に沿う面である平行面Ｐが形成されている。
【００４８】
また、この実施形態１において、グリルＧ１は、グリル庫１内における調理容器５０（５０Ａ）の存否を検出する左右一対の容器存否検出センサ７０、すなわち、左側の容器存否検出センサ７０ａと、右側の容器存否検出センサ７０ｂとを備えている。
【００４９】
そして、容器存否検出センサ７０（７０ａ、７０ｂ）は、それぞれ、
（ａ）センサ本体７１（すなわち、左側のセンサ本体７１ａおよび右側のセンサ本体７１ｂ）と、
（ｂ）基端側がセンサ本体７１に保持されているとともに、調理容器５０（５０Ａ）の左側端部５１ａの外側から左側端部５１ａに向かう方向（＝矢印Ａの方向）、および右側端部５１ｂの外側から、右側端部５１ｂに向かう方向（＝矢印Ｂの方向）に付勢され、センサ本体７１（７１ａ、７１ｂ）から、調理容器５０（５０Ａ）の左側端部５１ａ、右側端部５１ｂに向かって突出する方向およびセンサ本体７１（７１ａ、７１ｂ）側に後退する方向に移動することができるように構成されたセンサ側作動体７２（すなわち、左側のセンサ側作動体７２ａ、右側のセンサ側作動体７２ｂ）と
を備えている。
【００５０】
そして、調理容器５０（５０Ａ）の、引出状態から収納状態への移動に伴い、容器存否検出センサ７０（７０ａ、７０ｂ）を構成するセンサ側作動体７２（左側のセンサ側作動体７２ａ、右側のセンサ側作動体７２ｂ）が調理容器側操作部５２（左側の調理容器側操作部５２ａ、右側の調理容器側操作部５２ｂ）との接当によってセンサ本体７１側に後退する、すなわち、突出する方向に付勢されていたセンサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）が、調理容器側操作部５２（左側の調理容器側操作部５２ａ、右側の調理容器側操作部５２ｂ）に接当して、センサ本体７１内に後退することにより、調理容器５０（５０Ａ）の存否が検出されるように構成されている。
【００５１】
さらに説明すると、調理容器５０（５０Ａ）が所定の収納位置より前方に位置する時点（図６に示す時点）では、センサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）と調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）とは離間している。
【００５２】
その後、調理容器５０（５０Ａ）が収納状態に近づくことで、センサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）と調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）とが接する状態となる（図７）。
【００５３】
その後、さらに調理容器５０（５０Ａ）が収納状態に近づくことで、センサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）が、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）の傾斜面Ｓから左右方向（前後方向に直交する方向）に押圧されて、センサ本体７１（７１ａ、７１ｂ）内に後退（移動）して、センサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）の先端が、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）の平行面Ｐ上に位置する状態となる（図８）。
【００５４】
なお、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）に傾斜面Ｓが形成されていることで、調理容器５０の収納や引き出しの動作に伴って、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）が、センサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）と接しながら（摺動しながら）、その位置関係を変化させていく際の動作が円滑になり、結果として、収納状態位置と引出状態位置との間における調理容器５０の動作が円滑になる。
【００５５】
なお、センサ本体７１（７１ａ、７１ｂ）内には、センサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）がセンサ本体７１（７１ａ、７１ｂ）内に後退（移動）したことを検出するスイッチ（マイクロスイッチなど）（図示せず）が配設されており、このスイッチによってセンサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）のセンサ本体７１（７１ａ、７１ｂ）内への後退（移動）が検出されることで、調理容器５０（５０Ａ）の収納状態が検出されるように構成されている。
【００５６】
この実施形態１のグリルＧ１は、上述のように、容器存否検出センサ７０を構成するセンサ側作動体７２が、調理容器５０（５０Ａ）の側端部５１に配設された調理容器側操作部５２との接当によってセンサ本体７１側に移動する、すなわち、センサ本体７１から突出する方向に付勢されていたセンサ側作動体７２が、調理容器側操作部５２に接当して、センサ本体７１内に後退することにより、調理容器５０（５０Ａ）の存否が検出されるように構成されているので、調理容器５０（５０Ａ）に対して、調理容器５０（５０Ａ）を前方側に付勢する力が加わることがなく、グリル扉２を閉じる方向に付勢する付勢手段を設けることが不要になる。
【００５７】
つまり、収納状態の調理容器５０（５０Ａ）がセンサ側作動体７２によって、引出方向側に付勢されることがないため、グリル扉２を閉じる方向に付勢する付勢手段を設ける必要がなく、また、仮に、グリル扉２を閉じる方向に付勢する付勢手段を備えている場合にも、付勢手段が大きな付勢力を備えていることを不要にすることが可能になり、製造コストの低減を図ることが可能になる。
【００５８】
また、この実施形態１では、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）の、調理容器５０（５０Ａ）の収納状態においてセンサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）と接当する箇所である収納時接当箇所Ｃが、上述の前後方向に沿う面である平行面Ｐに設けられている（すなわち、平行面Ｐの所定の位置が収納時接当箇所Ｃとなるように構成されている）（図６、図７、図８）ので、センサ側作動体７２が調理容器側操作部５２に接当した場合にも、調理容器５０（５０Ａ）がセンサ側作動体７２によって引出方向側に付勢されることを確実に防止することが可能になり、信頼性を向上させることができる。
【００５９】
上述のように、この実施形態１のグリルＧ１は、調理容器５０として、（ａ）蓋を備えていない第１調理容器５０Ａ（図６参照）と、（ｂ）蓋を備えた第２調理容器５０Ｂ（図９参照）、の２種類の調理容器から１種類の調理容器を選択して使用できるように構成されており、ここまでは、図６〜８に示す蓋を備えていない第１調理容器５０Ａを用いる場合について説明した。
【００６０】
次に、調理容器５０として、蓋を備えた第２調理容器５０Ｂ（図９）を用いる場合について説明する。
【００６１】
上述のように、蓋を備えていない第１調理容器５０Ａは、図８に示すように、左側の調理容器側操作部５２ａと、右側の調理容器側操作部５２ｂの両方を備えており、第１調理容器５０Ａの収納位置への収納によって、容器存否検出センサ７０のうちの左側の容器存否検出センサ７０ａが備えるスイッチ（図示せず）、および、右側の容器存否検出センサ７０ｂが備えるスイッチ（図示せず）の両方がＯＮになることで、蓋を使用しない第１調理容器５０Ａが収納位置に収納されたことが検出されるように構成した。
【００６２】
これに対し、蓋を備えた第２調理容器５０Ｂにおいては、図９に示すように、右側の調理容器側操作部５２ｂのみを備え、左側の調理容器側操作部は備えていない構成とされている。
【００６３】
そして、この第２調理容器５０Ｂが使用された場合、図９に示すように、第２調理容器５０Ｂが収納位置に収納された場合にも、容器存否検出センサ７０のうちの左側の容器存否検出センサ７０ａが備えるスイッチはＯＮせず（すなわち、調理容器５０Ｂが、左側の調理容器側操作部を備えていないので、センサ側作動部が作動せず、容器存否検出センサ７０ａが備えるスイッチはＯＮしない）、右側の容器存否検出センサ７０ｂが備えるスイッチのみがＯＮすることにより、蓋を使用する第２調理容器５０Ｂが収納位置に収納されたことが検出されることになる。
【００６４】
なお、実施形態１のグリルＧ１は、調理容器５０として、蓋を使用しない第１調理容器５０Ａと、蓋を使用する第２調理容器５０Ｂとの２種類の調理容器から１種類の調理容器を選択して使用することができるように構成されているが、左側の容器存否検出センサ７０ａ、および、右側の容器存否検出センサ７０ｂに加え、高さ方向に異なる位置に、さらに、別の容器存否検出センサ（センサ側作動体）を配設するように構成することで、３種類以上の調理容器から１種類の調理容器を選択して使用することができるように構成することも可能である。
【００６５】
また、高さ方向に異なる位置に限らず、いずれかの位置に別の容器存否検出センサ（センサ側作動体）を配設することで、３か所以上の位置に容器存否検出センサを設け、各容器存否検出センサが備えるスイッチのＯＮ−ＯＦＦの組み合わせから、３種類以上の調理容器のうちのいずれの調理容器が収納状態にあるかを検出できるように構成することも可能である。
【００６６】
［実施形態２］
次に、本発明の他の実施形態（実施形態２）にかかるグリル付きガスコンロについて説明する。
【００６７】
なお、この実施形態２でも、調理容器５０として、まず、蓋を使用しない第１調理容器５０Ａを用いる場合を例に挙げて説明する（図１０Ａ参照）。
【００６８】
この実施形態２にかかるグリル付きガスコンロが備えるグリルＧ２は、図１０Ａに示すように、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）の平行面Ｐにおける、収納状態においてセンサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）と接当する箇所である収納時接当箇所Ｃには、センサ本体７１（７１ａ、７１ｂ）からのセンサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）の突出方向深さ方向となる凹没部８０が形成されている。
【００６９】
すなわち、凹没部８０の底面が、センサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）と接当する収納時接当箇所Ｃとなっている。
【００７０】
また、収納時接当箇所Ｃが位置する凹没部８０と、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）の平行面Ｐの他の領域８１との間（特に平行面Ｐの後方側領域８１ａとの間には）には、段差８２が存在するように構成されている。
【００７１】
この第２実施形態のグリルＧ２の場合、上述のように、収納時接当箇所Ｃが凹没部８０に位置するように構成されており、収納時接当箇所Ｃが位置する凹没部８０とその後方側領域８１との間には段差８２が存在しているので、収納状態の調理容器５０（５０Ａ）がセンサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）によって引出方向側に付勢されることがないだけでなく、なんらかの不測の力によって収納状態の調理容器５０Ａが引出方向側に引き出されようとしたときに、センサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）と、凹没部８０とが係合することにより、調理容器が引出方向側に引き出されることが阻止される。
【００７２】
すなわち、凹没部８０とその後方側領域８１との間には段差８２が存在するので、調理容器Ａが引き出されようとした場合に、センサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）が段差８２に当たって、調理容器Ａが引き出されることを阻止するため、高い信頼性が確保される。
【００７３】
なお、この実施形態２でも、上述のように、調理容器が、蓋を使用しない第１調理容器５０Ａである場合、すなわち、左右に調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）を備える第１調理容器５０Ａを用いる場合を例に挙げて説明したが、例えば、図１０Ｂに示すように、調理容器が、右側の調理容器側操作部５２ｂのみを備え、左側の調理容器側操作部は備えていない、第２調理容器５０Ｂを用いる場合には、右側の調理容器側操作部５２ｂにのみ凹没部８０を形成すればよい。
【００７４】
［実施形態３］
次に、本発明のさらに他の実施形態（実施形態３）にかかるグリル付きガスコンロについて説明する。
【００７５】
この実施形態３でも、調理容器５０として、まず、蓋を使用しない第１調理容器５０Ａを用いる場合を例に挙げて説明する（図１１Ａ参照）。
【００７６】
この実施形態３にかかるグリルＧ３においては、図１１Ａに示すように、調理容器５０（５０Ａ）の収納状態において調理容器５０Ａを下方から加熱する下バーナ９０を備えているとともに、下バーナ９０が、調理容器５０Ａの中央の真下に配設されている。
【００７７】
また、この実施形態３のグリルＧ３においては、図１１Ａに示すように、調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）の平行面Ｐに、凹没部８０Ａが形成されている。そして、この実施形態３では、凹没部として、収納時接当箇所Ｃから、その前方に延び、平行面Ｐの前方側の端部にまで達する細長い凹没部８０Ａが設けられている。
【００７８】
この実施形態３のグリルＧ３の場合、上述のように、下バーナ９０が、調理容器５０Ａの中央の真下に配設されている一方で、容器存否検出センサ７０（７０ａ、７０ｂ）が、平面視で、調理容器５０Ａの中央の真下から離れた、調理容器５０Ａの左右両側に位置するように構成されているので、グリル調理時に下バーナ９０による加熱が行われた場合にも、調理容器５０Ａの左右両側に設けられた容器存否検出センサ７０（７０ａ、７０ｂ）は加熱されにくく、ダメージを受けることが抑制される。その結果、グリル庫１内において、調理容器５０Ａを下バーナ９０により加熱するように構成されたグリルＧ３において、その信頼性を大幅に向上させることが可能になり、有意義である。
【００７９】
また、この実施形態３のグリルＧ３の場合も、上述のように、収納時接当箇所Ｃが細長い凹没部８０Ａに位置するように構成されており、収納時接当箇所Ｃが位置する細長い凹没部Ａ８０とその後方側領域８１ａとの間には段差８２が存在しているので、収納状態の調理容器５０（５０Ａ）がセンサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）によって引出方向側に付勢されることがないだけでなく、なんらかの不測の力によって収納状態の調理容器５０Ａが引出方向側に引き出されようとしたときに、センサ側作動体７２（７２ａ、７２ｂ）と、細長い凹没部８０Ａとが係合することで、調理容器が引出方向側に引き出されることを防止することができる。
【００８０】
なお、この実施形態３でも、上述のように、調理容器が、蓋を使用しない第１調理容器５０Ａである場合、すなわち、左右に調理容器側操作部５２（５２ａ、５２ｂ）を備える第１調理容器５０Ａを用いる場合を例に挙げて説明したが、例えば、図１１Ｂに示すように、調理容器が、右側の調理容器側操作部５２ｂのみを備え、左側の調理容器側操作部は備えていない、第２調理容器５０Ｂである場合には、右側の調理容器側操作部５２ｂにのみ、上述のような調理容器側操作部５２ｂの前方側の端部にまで延びる細長い凹没部８０Ａを形成すればよい。
【００８１】
なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内において種々の変形を加えることが可能である。
【符号の説明】
【００８２】
１        グリル庫
１ａ      開口部
２        グリル扉
１０      第１突起
１１      固定レール
１２      可動レール
１３      中間レール
１４      調理容器固定具
２０      第２突起
５０      調理容器
５０Ａ    蓋を使用しない第１の調理容器
５０Ｂ    蓋を使用する第２の調理容器
５１      調理容器の側端部
５１ａ    調理容器の左側端部
５１ｂ    調理容器の右側端部
５２      調理容器側操作部
５２ａ    左側の調理容器側操作部
５２ｂ    右側の調理容器側操作部
７０      容器存否検出センサ
７０ａ    左側の容器存否検出センサ
７０ｂ    右側の容器存否検出センサ
７１      センサ本体
７１ａ    左側のセンサ本体
７１ｂ    右側のセンサ本体
７２      センサ側作動体
７２ａ    左側のセンサ側作動体
７２ｂ    右側のセンサ側作動体
８０      凹没部
８０Ａ    細長い凹没部
８１      調理容器側操作部の平行面の凹没部以外の領域（他の領域）
８１ａ    調理容器側操作部の平行面の後方側領域
８２      凹没部とその他の領域（特に後方側領域）との間の段差
９０      下バーナ
１０１ａ、１０１ｂ    高火力用コンロバーナ
１０１ｃ  小火力用コンロバーナ
１０２    五徳
Ａ１      グリル付きガスコンロ
Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３      グリル
Ｈ        コンロ本体
Ｃ        収納時接当箇所
Ｐ        調理容器側操作部の平行面
Ｓ        調理容器側操作部の傾斜面
【図１Ａ】
2019071955.tif 000003
【図１Ｂ】
2019071955.tif 000004
【図２】
2019071955.tif 000005
【図３】
2019071955.tif 000006
【図４】
2019071955.tif 000007
【図５】
2019071955.tif 000008
【図６】
2019071955.tif 000009
【図７】
2019071955.tif 000010
【図８】
2019071955.tif 000011
【図９】
2019071955.tif 000012
【図１０Ａ】
2019071955.tif 000013
【図１０Ｂ】
2019071955.tif 000014
【図１１Ａ】
2019071955.tif 000015
【図１１Ｂ】
2019071955.tif 000016