(57)【要約】【課題】天板の高さを変えることができる折り畳み式テーブルを提供する。【解決手段】一実施形態に係る折り畳み式テーブルは、交差した状態で回動可能に結合された第１脚部及び第２脚部と、第１脚部及び第２脚部の上端に配置可能な天板である第１トレー及び第２トレーとを備える折り畳み式テーブルである。第１脚部と第２脚部とは結合部で回動可能に結合されている。第１脚部の第１連結部と第２脚部の第２連結部とには、撓み変形可能な線状又は帯状の条体部が係止されている。一実施形態に係る折り畳み式テーブルでは、条体部が第１連結部と第２連結部との離間距離を規定し、該離間距離が第１距離及び第１距離とは異なる第２距離となり得るように構成されている。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
交差した状態で回動可能に結合された第１脚部及び第２脚部と、前記第１脚部及び前記第２脚部の上端に配置可能な天板である第１トレー及び第２トレーとを備える折り畳み式テーブルであって、
前記第１脚部は、一対の第１支柱と、前記一対の第１支柱のそれぞれを連結する第１連結部とを含み、
前記第２脚部は、一対の第２支柱と、前記一対の第２支柱のそれぞれを連結する第２連結部とを含み、
前記一対の第１支柱の一方と前記一対の第２支柱の一方との交差位置で前記一対の第１支柱の一方と前記一対の第２支柱の一方とを回動可能に結合し、前記一対の第１支柱の他方と前記一対の第２支柱の他方との交差位置で前記一対の第１支柱の他方と前記一対の第２支柱の他方とを回動可能に結合することで、前記第１脚部と前記第２脚部とを回動可能に結合する結合部と、
前記第１連結部と前記第２連結部とに係止される撓み変形可能な線状又は帯状の条体部と、
前記第１連結部と前記条体部とを係止する第１係止部と、
前記第２連結部と前記条体部とを係止する第２係止部とを備え、
前記第１連結部及び前記第２連結部は、前記結合部よりも上方に設けられており、
前記条体部は、前記第１連結部と前記第２連結部とが離間するように前記結合部で前記第１脚部と前記第２脚部とが回動する際に発生する張力を負担することで前記結合部で前記第１脚部と前記第２脚部とが回動することを禁止し、
前記第１係止部は、前記第１連結部と前記第２連結部との離間距離が第１距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止可能であるとともに、前記離間距離が前記第１距離とは異なる第２距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止可能であることを特徴とする折り畳み式テーブル。
【請求項２】
前記第１トレーは、前記離間距離が前記第１距離である場合に、前記第１脚部及び前記第２脚部の上端と係合可能な第１係合部を有し、
前記第２トレーは、前記離間距離が前記第２距離である場合に、前記第１脚部及び前記第２脚部の上端と係合可能な第２係合部を有することを特徴とする請求項１に記載の折り畳み式テーブル。
【請求項３】
前記条体部は、線状の部材であり、
前記第１係止部は、前記条体部の延在方向に沿った任意の位置で前記条体部を解除可能に固定する留め具であり、
前記留め具は、
前記第１連結部に固定されていて、前記条体部の延在方向に沿った任意の位置で前記条体部を固定すると前記条体部を前記第１連結部に固定し、
前記条体部の延在方向に沿った第１位置で前記条体部を固定すると前記離間距離が前記第１距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止し、
前記条体部の延在方向に沿った第２位置で前記条体部を固定すると前記離間距離が前記第２距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止することを特徴とする請求項１又は２に記載の折り畳み式テーブル。
【請求項４】
前記条体部は、線状の部材であり、
前記第１係止部は、
前記条体部の延在方向に沿った任意の位置で前記条体部を解除可能に固定する留め具であり、前記条体部を固定した状態で前記第１連結部に係止されることで、前記条体部を前記第１連結部に係止し、
前記条体部の延在方向に沿った第１位置で前記条体部を固定した状態で前記第１連結部に係止されると前記離間距離が前記第１距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止し、
前記条体部の延在方向に沿った第２位置で前記条体部を固定した状態で前記第１連結部に係止されると前記離間距離が前記第２距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止することを特徴とする請求項１又は２に記載の折り畳み式テーブル。
【請求項５】
前記条体部は、帯状の部材であり、
前記第１係止部は、互いに解除可能に結合される一対の結合部材であって、前記条体部に取り付けられた一対の第１結合部材と、互いに解除可能に結合される一対の結合部材であって、前記条体部に取り付けられた一対の第２結合部材とを含み、
前記一対の第１結合部材は、前記一対の第１結合部材の一方の部材及び他方の部材がそれぞれ前記条体部の延在方向に沿って異なる位置で前記条体部に取り付けられ、前記一対の第１結合部材の一方の部材と他方の部材とを結合すると前記条体部による第１環状部を形成させ、
前記一対の第２結合部材は、前記一対の第２結合部材の一方の部材及び他方の部材がそれぞれ前記条体部の延在方向に沿って異なる位置で前記条体部に取り付けられ、前記一対の第２結合部材の一方の部材と他方の部材とを結合すると前記条体部による第２環状部を形成させ、
前記一対の第１結合部材は、前記条体部を前記第１連結部に掛け回した状態で前記第１連結部が前記第１環状部を挿通するように前記一対の第１結合部材の一方の部材と他方の部材とを結合すると、前記離間距離が前記第１距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止し、
前記一対の第２結合部材は、前記条体部を前記第１連結部に掛け回した状態で前記第１連結部が前記第２環状部を挿通するように前記一対の第２結合部材の一方の部材と他方の部材とを結合すると、前記離間距離が前記第２距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止することを特徴とする請求項１又は２に記載の折り畳み式テーブル。
【請求項６】
前記一対の第１支柱のそれぞれ及び前記一対の第２支柱のそれぞれは、前記一対の第１支柱のそれぞれ及び前記一対の第２支柱のそれぞれの延在方向から見たときの断面が扁平形状を呈し、下端から前記交差位置までの区間及び該交差位置から上端までの区間のそれぞれで前記延在方向に沿った軸線を中心に９０度捩じられていることを特徴とする請求項１乃至５の何れか一項に記載の折り畳み式テーブル。
【請求項７】
交差した状態で回動可能に結合された第１脚部及び第２脚部と、前記第１脚部及び前記第２脚部の上部に固定された撓み変形可能な帯状部材とを備える折り畳み式椅子であって、
前記第１脚部は、一対の第１支柱と、前記一対の第１支柱のそれぞれの上部を連結する第１連結部とを含み、
前記第２脚部は、一対の第２支柱と、前記一対の第２支柱のそれぞれの上部を連結する第２連結部とを含み、
前記一対の第１支柱の一方と前記一対の第２支柱の一方との交差位置で前記一対の第１支柱の一方と前記一対の第２支柱の一方とを回動可能に結合し、前記一対の第１支柱の他方と前記一対の第２支柱の他方との交差位置で前記一対の第１支柱の他方と前記一対の第２支柱の他方とを回動可能に結合することで、前記第１脚部と前記第２脚部とを回動可能に結合する結合部と、
前記第１連結部と前記帯状部材とを係止する第１係止部と、
前記第２連結部と前記帯状部材とを係止する第２係止部とを備え、
前記帯状部材は、折り畳み式椅子における座部を構成するとともに、前記第１連結部と前記第２連結部とが離間するように前記結合部で前記第１脚部と前記第２脚部とが回動する際に発生する張力を負担することで前記結合部で前記第１脚部と前記第２脚部とが回動することを禁止し、
前記第１係止部は、前記第１連結部と前記第２連結部との離間距離が第１距離となるように前記第１連結部と前記帯状部材とを係止可能であるとともに、前記離間距離が前記第１距離とは異なる第２距離となるように前記第１連結部と前記帯状部材とを係止可能であることを特徴とする折り畳み式椅子。
【請求項８】
前記第１連結部は、前記帯状部材が挿通される挿通孔が形成された挿通部を有し、
前記第１係止部は、係止部材と、前記帯状部材に形成され、前記係止部材を保持可能な第１保持部と、前記帯状部材に形成され、前記挿通孔に対する前記帯状部材の挿通方向に沿って前記第１保持部とは異なる位置で前記前記係止部材を保持可能な第２保持部とを含み、
前記挿通孔の高さは、前記係止部材を保持していない前記第１保持部、及び、前記係止部材を保持していない前記第２保持部が挿通可能であるとともに、前記係止部材を保持した前記第１保持部、及び、前記係止部材を保持した前記第２保持部が挿通不能となるように設定され、
前記第１係止部は、
前記係止部材を保持した前記第１保持部を前記挿通部に係止させることで前記離間距離が前記第１距離となるように前記第１連結部と前記帯状部材とを係止し、
前記係止部材を保持した前記第２保持部を前記挿通部に係止させることで前記離間距離が前記第２距離となるように前記第１連結部と前記帯状部材とを係止することを特徴とする請求項７に記載の折り畳み式椅子。
【請求項９】
前記一対の第１支柱のそれぞれ及び前記一対の第２支柱のそれぞれは、前記一対の第１支柱のそれぞれ及び前記一対の第２支柱のそれぞれの延在方向から見たときの断面が扁平形状を呈し、下端から前記交差位置までの区間及び該交差位置から上端までの区間のそれぞれで前記延在方向に沿った軸線を中心に９０度捩じられていることを特徴とする請求項７又は８に記載の折り畳み式椅子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、折り畳み式テーブル及び折り畳み式椅子に関する。
【背景技術】
【０００２】
脚部が折り畳み可能に構成された折り畳み式テーブルが知られている。折り畳み式テーブルは、使用時には脚部を展開してテーブルとして使用でき、携行時や収納時には脚部を折り畳んで小型化できる（特許文献１参照）。
同様に、脚部が折り畳み可能に構成された折り畳み式椅子が知られている。折り畳み式椅子は、使用時には脚部を展開して椅子として使用でき、携行時や収納時には脚部を折り畳んで小型化できる（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１４３３７８号公報
【特許文献２】特開２００９−５７３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上述した特許文献１に記載の折り畳み式テーブルでは、テーブルの天板の高さを調節できないため、用途によっては、天板の高さが高すぎたり低すぎたりすることが考えられる。同様に、上述した特許文献２に記載の折り畳み式椅子では、座部の高さを調節できないため、用途によっては、座部の高さが高すぎたり低すぎたりすることが考えられる。
【０００５】
上述の事情に鑑みて、本発明の少なくとも一実施形態は、天板の高さを変えることができる折り畳み式テーブルを提供することを目的とする。また、本発明の少なくとも一実施形態は、座部の高さを変えることができる折り畳み式椅子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（１）本発明の少なくとも一実施形態に係る折り畳み式テーブルは、
交差した状態で回動可能に結合された第１脚部及び第２脚部と、前記第１脚部及び前記第２脚部の上端に配置可能な天板である第１トレー及び第２トレーとを備える折り畳み式テーブルであって、
前記第１脚部は、一対の第１支柱と、前記一対の第１支柱のそれぞれを連結する第１連結部とを含み、
前記第２脚部は、一対の第２支柱と、前記一対の第２支柱のそれぞれを連結する第２連結部とを含み、
前記一対の第１支柱の一方と前記一対の第２支柱の一方との交差位置で前記一対の第１支柱の一方と前記一対の第２支柱の一方とを回動可能に結合し、前記一対の第１支柱の他方と前記一対の第２支柱の他方との交差位置で前記一対の第１支柱の他方と前記一対の第２支柱の他方とを回動可能に結合することで、前記第１脚部と前記第２脚部とを回動可能に結合する結合部と、
前記第１連結部と前記第２連結部とに係止される撓み変形可能な線状又は帯状の条体部と、
前記第１連結部と前記条体部とを係止する第１係止部と、
前記第２連結部と前記条体部とを係止する第２係止部とを備え、
前記第１連結部及び前記第２連結部は、前記結合部よりも上方に設けられており、
前記条体部は、前記第１連結部と前記第２連結部とが離間するように前記結合部で前記第１脚部と前記第２脚部とが回動する際に発生する張力を負担することで前記結合部で前記第１脚部と前記第２脚部とが回動することを禁止し、
前記第１係止部は、前記第１連結部と前記第２連結部との離間距離が第１距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止可能であるとともに、前記離間距離が前記第１距離とは異なる第２距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止可能であることを特徴とする。
【０００７】
上記（１）の構成によれば、第１脚部と第２脚部とが一対の第１支柱のそれぞれと一対の第２支柱のそれぞれとの交差位置で結合部によって回動可能に結合されているので、第１脚部及び第２脚部の上端の高さは、一対の第１支柱と一対の第２支柱との交差角度、すなわち第１連結部と第２連結部との離間距離によって変化する。したがって、上記（１）の構成によれば、第１係止部が第１連結部と第２連結部との離間距離が第１距離となるように第１連結部と条体部とを係止することで、第１脚部及び第２脚部の上端の高さは第１高さに設定される。また、第１係止部が第１連結部と第２連結部との離間距離が第１距離とは異なる第２距離となるように第１連結部と条体部とを係止することで、第１脚部及び第２脚部の上端の高さは第１高さとは異なる第２高さに設定される。
このように、上記（１）の構成によれば、第１脚部及び第２脚部の上端の高さを第１高さと、第１高さとは異なる第２高さとに設定可能であるので、第１脚部及び第２脚部の上端に配置可能な天板の高さを変更できる。
【０００８】
（２）幾つかの実施形態では、上記（１）の構成において、
前記第１トレーは、前記離間距離が前記第１距離である場合に、前記第１脚部及び前記第２脚部の上端と係合可能な第１係合部を有し、
前記第２トレーは、前記離間距離が前記第２距離である場合に、前記第１脚部及び前記第２脚部の上端と係合可能な第２係合部を有する。
【０００９】
上記（２）の構成によれば、第１連結部と第２連結部との離間距離が第１距離に設定された場合、第１トレーの第１係合部を第１脚部及び第２脚部の上端と係合させることができる。上述したように、第１連結部と第２連結部との離間距離が第１距離に設定された場合、第１脚部及び第２脚部の上端の高さは第１高さに設定されるので、第１トレーを第１高さで安定した状態で使用できる。同様に、上記（２）の構成によれば、第１連結部と第２連結部との離間距離が第２距離に設定された場合、第２トレーの第２係合部を第１脚部及び第２脚部の上端と係合させることができる。上述したように、第１連結部と第２連結部との離間距離が第２距離に設定された場合、第１脚部及び第２脚部の上端の高さは第２高さに設定されるので、第２トレーを第２高さで安定した状態で使用できる。
【００１０】
（３）幾つかの実施形態では、上記（１）又は（２）の構成において、
前記条体部は、線状の部材であり、
前記第１係止部は、前記条体部の延在方向に沿った任意の位置で前記条体部を解除可能に固定する留め具であり、
前記留め具は、
前記第１連結部に固定されていて、前記条体部の延在方向に沿った任意の位置で前記条体部を固定すると前記条体部を前記第１連結部に固定し、
前記条体部の延在方向に沿った第１位置で前記条体部を固定すると前記離間距離が前記第１距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止し、
前記条体部の延在方向に沿った第２位置で前記条体部を固定すると前記離間距離が前記第２距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止する。
【００１１】
上記（３）の構成によれば、第１連結部に固定されている留め具による、条体部の固定位置を条体部の延在方向に沿った異なる位置に変更することで、第１連結部と第２連結部との離間距離を容易に変更できる。これにより、第１脚部及び第２脚部の上端の高さ、すなわち、第１脚部及び第２脚部の上端に配置される天板の高さを容易に変更できる。
【００１２】
（４）幾つかの実施形態では、上記（１）又は（２）の構成において、
前記条体部は、線状の部材であり、
前記第１係止部は、
前記条体部の延在方向に沿った任意の位置で前記条体部を解除可能に固定する留め具であり、前記条体部を固定した状態で前記第１連結部に係止されることで、前記条体部を前記第１連結部に係止し、
前記条体部の延在方向に沿った第１位置で前記条体部を固定した状態で前記第１連結部に係止されると前記離間距離が前記第１距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止し、
前記条体部の延在方向に沿った第２位置で前記条体部を固定した状態で前記第１連結部に係止されると前記離間距離が前記第２距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止する。
【００１３】
上記（４）の構成によれば、留め具による固定位置を条体部の延在方向に沿った異なる位置に変更し、条体部を固定した該留め具を第１連結部に係止させることで、第１連結部と第２連結部との離間距離を容易に変更できる。これにより、第１脚部及び第２脚部の上端の高さ、すなわち、第１脚部及び第２脚部の上端に配置される天板の高さを容易に変更できる。
【００１４】
（５）幾つかの実施形態では、上記（１）又は（２）の構成において、
前記条体部は、帯状の部材であり、
前記第１係止部は、互いに解除可能に結合される一対の結合部材であって、前記条体部に取り付けられた一対の第１結合部材と、互いに解除可能に結合される一対の結合部材であって、前記条体部に取り付けられた一対の第２結合部材とを含み、
前記一対の第１結合部材は、前記一対の第１結合部材の一方の部材及び他方の部材がそれぞれ前記条体部の延在方向に沿って異なる位置で前記条体部に取り付けられ、前記一対の第１結合部材の一方の部材と他方の部材とを結合すると前記条体部による第１環状部を形成させ、
前記一対の第２結合部材は、前記一対の第２結合部材の一方の部材及び他方の部材がそれぞれ前記条体部の延在方向に沿って異なる位置で前記条体部に取り付けられ、前記一対の第２結合部材の一方の部材と他方の部材とを結合すると前記条体部による第２環状部を形成させ、
前記一対の第１結合部材は、前記条体部を前記第１連結部に掛け回した状態で前記第１連結部が前記第１環状部を挿通するように前記一対の第１結合部材の一方の部材と他方の部材とを結合すると、前記離間距離が前記第１距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止し、
前記一対の第２結合部材は、前記条体部を前記第１連結部に掛け回した状態で前記第１連結部が前記第２環状部を挿通するように前記一対の第２結合部材の一方の部材と他方の部材とを結合すると、前記離間距離が前記第２距離となるように前記第１連結部と前記条体部とを係止する。
【００１５】
上記（５）の構成によれば、一対の第１結合部材の一方の部材と他方の部材とを結合することで形成する第１環状部に第１連結部を挿通させるか、一対の第２結合部材の一方の部材と他方の部材とを結合することで形成する第２環状部に第１連結部を挿通させるか、によって、第１連結部と第２連結部との離間距離を容易に変更できる。これにより、第１脚部及び第２脚部の上端の高さ、すなわち、第１脚部及び第２脚部の上端に配置される天板の高さを容易に変更できる。
【００１６】
（６）幾つかの実施形態では、上記（１）乃至（５）の何れかの構成において、前記一対の第１支柱のそれぞれ及び前記一対の第２支柱のそれぞれは、前記一対の第１支柱のそれぞれ及び前記一対の第２支柱のそれぞれの延在方向から見たときの断面が扁平形状を呈し、下端から前記交差位置までの区間及び該交差位置から上端までの区間のそれぞれで前記延在方向に沿った軸線を中心に９０度捩じられている。
【００１７】
上記（６）の構成によれば、それぞれの支柱は、扁平形状を呈する断面を有するので、支柱に作用する曲げ応力が扁平断面における短軸方向に作用した場合、断面二次モーメントが小さくなるので支柱は撓み易くなり、支柱に作用する曲げ応力が扁平断面における長軸方向に作用した場合、断面二次モーメントが大きくなるので支柱は撓み難くなる。それぞれの支柱が延在方向に沿った軸線を中心に捩じられていない場合、支柱の延在方向の全長にわたって、扁平断面における短軸方向が同一方向となる。そのため、支柱の上端と下端とに短軸方向の力が作用すると、支柱は大きく撓むおそれがある。すなわち、それぞれの支柱が延在方向に沿った軸線を中心に捩じられていない場合、支柱を曲げようとする力に対する支柱の曲げ剛性が、力の作用方向によって大きく異なる。
その点、上記（６）の構成によれば、それぞれの支柱が下端から交差位置までの区間及び該交差位置から上端までの区間のそれぞれで延在方向に沿った軸線を中心に９０度捩じられているので、扁平断面における短軸方向が支柱の延在方向に沿った位置によって異なることとなる。これにより、支柱を曲げようとする力に対する支柱の曲げ剛性が、力の作用方向によって異なることを抑制できるので、それぞれの支柱の強度を向上できる。
【００１８】
（７）本発明の少なくとも一実施形態に係る折り畳み式椅子は、
交差した状態で回動可能に結合された第１脚部及び第２脚部と、前記第１脚部及び前記第２脚部の上部に固定された撓み変形可能な帯状部材とを備える折り畳み式椅子であって、
前記第１脚部は、一対の第１支柱と、前記一対の第１支柱のそれぞれの上部を連結する第１連結部とを含み、
前記第２脚部は、一対の第２支柱と、前記一対の第２支柱のそれぞれの上部を連結する第２連結部とを含み、
前記一対の第１支柱の一方と前記一対の第２支柱の一方との交差位置で前記一対の第１支柱の一方と前記一対の第２支柱の一方とを回動可能に結合し、前記一対の第１支柱の他方と前記一対の第２支柱の他方との交差位置で前記一対の第１支柱の他方と前記一対の第２支柱の他方とを回動可能に結合することで、前記第１脚部と前記第２脚部とを回動可能に結合する結合部と、
前記第１連結部と前記帯状部材とを係止する第１係止部と、
前記第２連結部と前記帯状部材とを係止する第２係止部とを備え、
前記帯状部材は、折り畳み式椅子における座部を構成するとともに、前記第１連結部と前記第２連結部とが離間するように前記結合部で前記第１脚部と前記第２脚部とが回動する際に発生する張力を負担することで前記結合部で前記第１脚部と前記第２脚部とが回動することを禁止し、
前記第１係止部は、前記第１連結部と前記第２連結部との離間距離が第１距離となるように前記第１連結部と前記帯状部材とを係止可能であるとともに、前記離間距離が前記第１距離とは異なる第２距離となるように前記第１連結部と前記帯状部材とを係止可能であることを特徴とする。
【００１９】
上記（７）の構成によれば、一対の第１支柱のそれぞれと一対の第２支柱のそれぞれとの交差位置で結合部によって回動可能に結合されているので、一対の第１支柱のそれぞれの上部を連結する第１連結部、及び、一対の第２支柱のそれぞれの上部を連結する第２連結部の高さは、一対の第１支柱と一対の第２支柱との交差角度、すなわち第１連結部と前記第２連結部との離間距離によって変化する。したがって、上記（７）の構成によれば、第１係止部が第１連結部と第２連結部との離間距離が第１距離となるように第１連結部と帯状部材とを係止することで、第１連結部及び第２連結部の高さは第１高さに設定される。また、第１係止部が第１連結部と第２連結部との離間距離が第１距離とは異なる第２距離となるように第１連結部と帯状部材とを係止することで、第１連結部及び第２連結部の高さは第１高さとは異なる第２高さに設定される。
このように、上記（７）の構成によれば、第１連結部及び第２連結部の高さを第１高さと、第１高さとは異なる第２高さとに設定可能であるので、第１連結部及び第２連結部に係止される帯状部材、すなわち座部の高さを変更できる。
【００２０】
（８）幾つかの実施形態では、上記（７）の構成において、
前記第１連結部は、前記帯状部材が挿通される挿通孔が形成された挿通部を有し、
前記第１係止部は、係止部材と、前記帯状部材に形成され、前記係止部材を保持可能な第１保持部と、前記帯状部材に形成され、前記挿通孔に対する前記帯状部材の挿通方向に沿って前記第１保持部とは異なる位置で前記前記係止部材を保持可能な第２保持部とを含み、
前記挿通孔の高さは、前記係止部材を保持していない前記第１保持部、及び、前記係止部材を保持していない前記第２保持部が挿通可能であるとともに、前記係止部材を保持した前記第１保持部、及び、前記係止部材を保持した前記第２保持部が挿通不能となるように設定され、
前記第１係止部は、
前記係止部材を保持した前記第１保持部を前記挿通部に係止させることで前記離間距離が前記第１距離となるように前記第１連結部と前記帯状部材とを係止し、
前記係止部材を保持した前記第２保持部を前記挿通部に係止させることで前記離間距離が前記第２距離となるように前記第１連結部と前記帯状部材とを係止する。
【００２１】
上記（８）の構成によれば、係止部材を保持した第１保持部を挿通部に係止させるか、係止部材を保持した第２保持部を挿通部に係止させるか、によって、第１連結部と第２連結部との離間距離を容易に変更できる。これにより、第１連結部及び第２連結部に係止される帯状部材、すなわち座部の高さを変更できる。
【００２２】
（９）幾つかの実施形態では、上記（７）又は（８）の構成において、前記一対の第１支柱のそれぞれ及び前記一対の第２支柱のそれぞれは、前記一対の第１支柱のそれぞれ及び前記一対の第２支柱のそれぞれの延在方向から見たときの断面が扁平形状を呈し、下端から前記交差位置までの区間及び該交差位置から上端までの区間のそれぞれで前記延在方向に沿った軸線を中心に９０度捩じられている。
【００２３】
上記（９）の構成によれば、それぞれの支柱は、扁平形状を呈する断面を有するので、上述したように、支柱に作用する曲げ応力が扁平断面における短軸方向に作用した場合には支柱は撓み易くなり、支柱に作用する曲げ応力が扁平断面における長軸方向に作用した場合には支柱は撓み難くなる。上述したように、それぞれの支柱が延在方向に沿った軸線を中心に捩じられていない場合、支柱を曲げようとする力に対する支柱の曲げ剛性が、力の作用方向によって大きく異なる。
その点、上記（９）の構成によれば、それぞれの支柱が下端から交差位置までの区間及び該交差位置から上端までの区間のそれぞれで延在方向に沿った軸線を中心に９０度捩じられているので、扁平断面における短軸方向が支柱の延在方向に沿った位置によって異なることとなる。これにより、支柱を曲げようとする力に対する支柱の曲げ剛性が、力の作用方向によって異なることを抑制できるので、それぞれの支柱の強度を向上できる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明の少なくとも一実施形態によれば、折り畳み式テーブルの天板の高さを変えることができる。また、本発明の少なくとも一実施形態によれば、折り畳み式椅子の座部の高さを変えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】一実施形態に係る折り畳み式テーブルの第１姿勢における斜視図である。
【図２】一実施形態に係る折り畳み式テーブルの第２姿勢における斜視図である。
【図３】一実施形態に係る折り畳み式テーブルの第１姿勢における脚部の斜視図である。
【図４】一実施形態に係る折り畳み式テーブルの第２姿勢における脚部の斜視図である。
【図５】条体部の固定方法について説明するための図であり、（ａ）は、留め具の近傍における第１連結部の断面を示す図であり、（ｂ）は、第２係止部の近傍における第２連結部の断面を示す図であり、（ｃ）は、条体部を模式的に示した図である。
【図６】第１トレーの外観を示す図であり、（ａ）は平面図であり、（ｂ）は正面から見た断面を示す図であり、（ｃ）は側面図である。
【図７】第２トレーの外観を示す図であり、（ａ）は平面図であり、（ｂ）は正面から見た断面を示す図である。
【図８】第１脚部及び第２脚部の上端に第１トレーを載置した状態を説明するための図であり、一実施形態の折り畳み式テーブルを正面から見た図である。
【図９】第１脚部及び第２脚部の上端に第２トレーを載置した状態を説明するための図であり、一実施形態の折り畳み式テーブルを正面から見た図である。
【図１０】家具と家具との隙間に折り畳み式テーブルを収納した状態の一例を示す図である。
【図１１】他の実施形態に係る折り畳み式テーブルの第１姿勢における斜視図である。
【図１２】他の実施形態に係る折り畳み式テーブルの第２姿勢における斜視図である。
【図１３】他の実施形態に係る折り畳み式テーブルの第１姿勢における脚部の斜視図である。
【図１４】他の実施形態に係る折り畳み式テーブルの第２姿勢における脚部の斜視図である。
【図１５】条体部の固定方法について説明するための図である。
【図１６】条体部の固定方法について説明するための図である。
【図１７】第１トレーの断面図である。
【図１８】第２トレーの断面図である。
【図１９】一実施形態に係る折り畳み式椅子の第１姿勢における斜視図である。
【図２０】一実施形態に係る折り畳み式椅子の第２姿勢における斜視図である。
【図２１】一実施形態に係る折り畳み式椅子の第１姿勢における脚部の斜視図である。
【図２２】前方から見た帯状部材を模式的に示す図である。
【図２３】帯状部材の固定方法について説明するための図である。
【図２４】帯状部材の固定方法について説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、添付図面を参照して本発明の幾つかの実施形態について説明する。ただし、実施形態として記載されている又は図面に示されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は、本発明の範囲をこれに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。
例えば、「ある方向に」、「ある方向に沿って」、「平行」、「直交」、「中心」、「同心」或いは「同軸」等の相対的或いは絶対的な配置を表す表現は、厳密にそのような配置を表すのみならず、公差、若しくは、同じ機能が得られる程度の角度や距離をもって相対的に変位している状態も表すものとする。
例えば、「同一」、「等しい」及び「均質」等の物事が等しい状態であることを表す表現は、厳密に等しい状態を表すのみならず、公差、若しくは、同じ機能が得られる程度の差が存在している状態も表すものとする。
例えば、四角形状や円筒形状等の形状を表す表現は、幾何学的に厳密な意味での四角形状や円筒形状等の形状を表すのみならず、同じ効果が得られる範囲で、凹凸部や面取り部等を含む形状も表すものとする。
一方、一の構成要素を「備える」、「具える」、「具備する」、「含む」、又は、「有する」という表現は、他の構成要素の存在を除外する排他的な表現ではない。
【００２７】
（折り畳み式テーブル）
図１は、一実施形態に係る折り畳み式テーブル１の第１姿勢における斜視図である。図２は、一実施形態に係る折り畳み式テーブル１の第２姿勢における斜視図である。
図３は、一実施形態に係る折り畳み式テーブル１の第１姿勢における脚部の斜視図である。図４は、一実施形態に係る折り畳み式テーブル１の第２姿勢における脚部の斜視図である。
図１１は、他の実施形態に係る折り畳み式テーブル２の第１姿勢における斜視図である。図１２は、他の実施形態に係る折り畳み式テーブル２の第２姿勢における斜視図である。
図１３は、他の実施形態に係る折り畳み式テーブル２の第１姿勢における脚部の斜視図である。図１４は、他の実施形態に係る折り畳み式テーブル２の第２姿勢における脚部の斜視図である。
説明の便宜上、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２の上下方向、左右方向、及び前後方向を、各図に示すように規定する。
【００２８】
図１，２及び図１１，１２に示す幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２は、トレーテーブルとも呼ばれる折り畳み式のテーブルである。
幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２は、交差した状態で回動可能に結合された第１脚部３及び第２脚部４と、第１脚部３及び第２脚部４の上端に配置可能な天板である第１トレー５及び第２トレー６とを備える折り畳み式テーブルである。
【００２９】
以下の説明では、図１，２に示した一実施形態の折り畳み式テーブル１の各部について説明するときは、符号の数字の後にアルファベットの大文字のＡを付して説明することもある。同様に、図１１，１２に示した他の実施形態の折り畳み式テーブル２の各部について説明するときは、符号の数字の後にアルファベットの大文字のＢを付して説明することもある。なお、図１，２に示した一実施形態の折り畳み式テーブル１と図１１，１２に示した他の実施形態の折り畳み式テーブル２とを区別する必要がない場合には、符号の数字の後にアルファベットの大文字のＡやＢを付さずに説明する。
例えば、図１，２に示した一実施形態の折り畳み式テーブル１の第１脚部３について説明する場合は、「第１脚部３Ａ」と表し、図１１，１２に示した他の実施形態の折り畳み式テーブル２の第１脚部３について説明する場合は、「第１脚部３Ｂ」と表す。図１，２に示した一実施形態の折り畳み式テーブル１の第１脚部３Ａと図１１，１２に示した他の実施形態の折り畳み式テーブル２の第１脚部３Ｂとを区別する必要がない場合には、単に、「第１脚部３」と表す。
【００３０】
図３，４及び図１３，１４に示すように、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２の第１脚部３は、一対の第１支柱３１，３２と、一対の第１支柱３１，３２のそれぞれを連結する第１連結部３３とを含む。したがって、一対の第１支柱３１，３２は第１連結部３３によって一体化されている。
同様に、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２の第２脚部４は、一対の第２支柱４１，４２と、一対の第２支柱４１，４２のそれぞれを連結する第２連結部４３とを含む。したがって、一対の第２支柱４１，４２は第２連結部４３によって一体化されている。
【００３１】
図３，４に示した一実施形態の折り畳み式テーブル１の第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａは、例えば金属製のフラットバーを四辺に配した略矩形形状を呈する。第１脚部３Ａにおける一対の第１支柱３１Ａ，３２Ａ、及び、第２脚部４Ａにおける一対の第２支柱４１Ａ，４２Ａは、それぞれ矩形形状の一対の長辺に相当する。後で詳述するが、一対の第１支柱３１Ａ，３２Ａ、及び、一対の第２支柱４１Ａ，４２Ａは、それぞれ下端から上端に至る間に、支柱の延在方向に沿った軸線を中心に捩じられている。
第１脚部３Ａにおける第１連結部３３Ａ、及び、第２脚部４Ａにおける第２連結部４３Ａは、それぞれ矩形形状の一対の短辺の一方に相当する。なお、図３，４に示した一実施形態の折り畳み式テーブル１の第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａでは、それぞれ矩形形状の一対の短辺の他方に相当する連結部材によって一対の第１支柱３１Ａ，３２Ａの下部同士、及び、一対の第２支柱４１Ａ，４２Ａの下部同士がそれぞれ連結されている。
【００３２】
図１３，１４に示した他の実施形態の折り畳み式テーブル２の第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂでは、一対の第１支柱３１Ｂ，３２Ｂ、及び、一対の第２支柱４１Ｂ，４２Ｂは、例えば略三角形状の断面を有する木製の三角柱である。
図１３，１４に示した他の実施形態の折り畳み式テーブル２の第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂでは、第１連結部３３Ｂは、例えば矩形断面を有する木製の棒状部材である。
なお、図１３，１４に示した他の実施形態の折り畳み式テーブル２の一対の第１支柱３１Ａ，３２Ａの下部同士、及び、一対の第２支柱４１Ａ，４２Ａの下部同士は、例えば矩形断面を有する木製の棒状部材である連結部材によってそれぞれ連結されている。
【００３３】
幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２は、結合部７を有する。結合部７は、一対の第１支柱３１，３２の一方の支柱３１と一対の第２支柱４１，４２の一方の支柱４１との交差位置で一対の第１支柱３１，３２の一方の支柱３１と一対の第２支柱４１，４２の一方の支柱４１とを回動可能に結合する。また、結合部７は、一対の第１支柱３１，３２の他方の支柱３２と一対の第２支柱４１，４２の他方の支柱４２との交差位置で一対の第１支柱３１，３２の他方の支柱３２と一対の第２支柱４１，４２の他方の支柱４２とを回動可能に結合する。このようにして、結合部７は、第１脚部３と第２脚部４とを回動可能に結合する。
【００３４】
そのため、第１脚部３と第２脚部４とは結合部７を回動中心として回動可能であり、第１脚部３と第２脚部４との交差角度を変更すると第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離が変化するとともに、第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４の高さＨが変化する。すなわち、第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離に応じて第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４の高さＨが変化する。したがって、第１連結部と第２連結部との離間距離を調節することによって第１脚部及び第２脚部の上端３４，４４の高さＨを変更できる。
なお、以下の説明では、第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離を、単に離間距離Ｌと表すこともある。
【００３５】
図３，４及び図１３，１４に示すように、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２は、第１連結部３３と第２連結部４３とに係止される撓み変形可能な線状又は帯状の条体部８を有する。
図３，４に示す一実施形態に係る折り畳み式テーブル１が有する条体部８は撓み変形可能な線状の条体部８Ａである。
同様に、図１３，１４に示す他の実施形態に係る折り畳み式テーブル２が有する条体部８は撓み変形可能な帯状の条体部８Ｂである。
【００３６】
図３，４及び図１３，１４に示す幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２は、第１連結部３３と条体部８とを係止する第１係止部９１と、第２連結部４３と条体部８とを係止する第２係止部９２とを備える。
図３，４及び図１３，１４に示す幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２では、第１連結部３３及び第２連結部４３は、結合部７よりも上方に設けられている。
図３，４及び図１３，１４に示すように、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２では、条体部８は、第１連結部３３と第２連結部４３とが離間するように結合部７で第１脚部３と第２脚部４とが回動する際に発生する張力を負担することで結合部７で第１脚部３と第２脚部４とが回動することを禁止する。
詳細は後述するが、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２では、第１係止部９１は、第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離Ｌが第１距離Ｌ１となるように第１連結部３３と条体部８とを係止可能であるとともに、離間距離Ｌが第１距離Ｌ１とは異なる第２距離Ｌ２となるように第１連結部３３と条体部８とを係止可能である。
【００３７】
このように、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２では、第１脚部３と第２脚部４とが一対の第１支柱３１，３２のそれぞれと一対の第２支柱４１，４２のそれぞれとの交差位置で結合部７によって回動可能に結合されているので、上述したように、第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４の高さＨは、離間距離Ｌによって変化する。したがって、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２では、第１係止部９１が第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離Ｌが第１距離Ｌ１となるように第１連結部３３と条体部８とを係止することで、第１脚部３及び第２脚部４の上端３４、４４の高さＨは第１高さＨ１に設定される。また、第１係止部９１が、離間距離Ｌが第２距離Ｌ２となるように第１連結部３３と条体部８とを係止することで、第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４の高さＨは第１高さＨ１とは異なる第２高さＨ２に設定される。
このように、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２では、第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４の高さＨを第１高さＨ１と、第１高さＨ１とは異なる第２高さＨ２とに設定可能であるので、第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４に配置可能な天板である第１トレー５や第２トレー６の高さを変更できる。
【００３８】
（一実施形態に係る折り畳み式テーブル１の第１トレー５Ａについて）
一実施形態に係る折り畳み式テーブル１では、図６（ａ）〜（ｃ）に示すように、第１トレー５Ａは、左右方向に延在する長辺と前後方向に延在する短辺とを有する略矩形形状の平らな載置面５２を有するトレーであり、例えば金属板で構成されている。なお、図６は、第１トレー５Ａの外観を示す図であり、図６（ａ）は平面図であり、図６（ｂ）は正面から見た断面を示す図であり、図６（ｃ）は側面図である。第１トレー５Ａは、左右の短辺からそれぞれ左右方向外側に突出する突出部５３を有する。突出部５３は、載置面５２の左右方向の外側で下方に折り曲げられ、さらに左右方向の外側において上方に折り曲げられることで下方に突出する突部５４を有する。
【００３９】
図８は、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４に第１トレー５Ａを載置した状態を説明するための図であり、一実施形態の折り畳み式テーブル１を正面から見た図である。
第１連結部３３Ａと第２連結部４３Ａとの離間距離Ｌが第１距離Ｌ１に設定されていると、すなわち、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４の高さＨが第１高さＨ１に設定されていると、左側の突部５４は、第１脚部３Ａの上端３４の左方の直近に位置し、右側の突部５４は、第２脚部４Ａの上端４４の右方の直近に位置する。そのため、第１トレー５Ａが第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａに対して右方にずれようとすると、左側の突部５４と第１脚部３Ａの上端３４とが当接してずれを防止する。同様に、第１トレー５Ａが第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａに対して左方にずれようとすると、右側の突部５４と第２脚部４Ａの上端４４とが当接してずれを防止する。
このように、第１トレー５Ａの突部５４は、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４と係合可能な第１係合部５５Ａを構成する。
【００４０】
なお、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４には、その前側の端部近傍と後側の端部近傍とにおいて、各支柱３１，３２，４１，４２の延在方向に突出した一対の上端突部３４ａ，４４ａが形成されている。第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４に第１トレー５Ａを載置すると、左側前方の上端突部３４ａが第１トレー５Ａの左側の突部５４の前方の直近に位置し、左側後方の上端突部３４ａが第１トレー５Ａの左側の突部５４の後方の直近に位置する。同様に、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４に第１トレー５Ａを載置すると、右側前方の上端突部４４ａが第１トレー５Ａの右側の突部５４の前方の直近に位置し、右側後方の上端突部４４ａが第１トレー５Ａの右側の突部５４の後方の直近に位置する。
そのため、第１トレー５Ａが第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａに対して前方にずれようとすると、左側前方の上端突部３４ａが第１トレー５Ａの左側の突部５４の前端と当接し、右側前方の上端突部４４ａが第１トレー５Ａの右側の突部５４の前端と当接して、ずれを防止する。同様に、第１トレー５Ａが第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａに対して後方にずれようとすると、左側後方の上端突部３４ａが第１トレー５Ａの左側の突部５４の後端と当接し、右側後方の上端突部４４ａが第１トレー５Ａの右側の突部５４の後前端と当接して、ずれを防止する。
【００４１】
（一実施形態に係る折り畳み式テーブル１の第２トレー６Ａについて）
一実施形態に係る折り畳み式テーブル１では、図７（ａ），（ｂ）に示すように、第２トレー６Ａは、平面視で略円形状を呈し、平らな載置面６２を有するトレーであり、例えば金属板で構成されている。なお、図７は、第２トレー６Ａの外観を示す図であり、図７（ａ）は平面図であり、図７（ｂ）は正面から見た断面を示す図である。
第２トレー６Ａは、円周方向に略９０度ずつずれた位置で端部が下方に折り曲げられ、さらに半径方向の外側において上方に折り曲げられることで下方に突出する突部６４を有する。なお、第２トレー６Ａでは、上述したように円周方向に略９０度ずつずれた位置で端部が上下方向に折り曲げられた突部６４が設けられているので、載置面６２は、四辺の各辺の一部が突部６４によって形成された略矩形形状を呈する。
【００４２】
図９は、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４に第２トレー６Ａを載置した状態を説明するための図であり、一実施形態の折り畳み式テーブル１を正面から見た図である。
第１連結部３３Ａと第２連結部４３Ａとの離間距離Ｌが第１距離Ｌ１より短い第２距離Ｌ２に設定されていると、すなわち、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４の高さＨが第１高さＨ１よりも高い第２高さＨ２に設定されていると、左側の突部６４は、第１脚部３Ａの上端３４の左方の直近に位置し、右側の突部６４は、第２脚部４Ａの上端４４の右方の直近に位置する。そのため、第２トレー６Ａが第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａに対して右方にずれようとすると、左側の突部６４と第１脚部３Ａの上端３４とが当接してずれを防止する。同様に、第２トレー６Ａが第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａに対して左方にずれようとすると、右側の突部６４と第２脚部４Ａの上端４３４とが当接してずれを防止する。
このように、第２トレー６Ａの突部６４は、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４と係合可能な第２係合部６５Ａを構成する。
【００４３】
なお、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４に第２トレー６Ａを載置すると、左側前方の上端突部３４ａが第２トレー６Ａの左側の突部６４の前方の直近に位置し、左側後方の上端突部３４ａが第２トレー６Ａの左側の突部６４の後方の直近に位置する。同様に、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４に第２トレー６Ａを載置すると、右側前方の上端突部４４ａが第２トレー６Ａの右側の突部６４の前方の直近に位置し、右側後方の上端突部４４ａが第２トレー６Ａの右側の突部６４の後方の直近に位置する。
そのため、第２トレー６Ａが第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａに対して前方にずれようとすると、左側前方の上端突部３４ａが第２トレー６Ａの左側の突部６４の前端と当接し、右側前方の上端突部４４ａが第２トレー６Ａの右側の突部６４の前端と当接して、ずれを防止する。同様に、第２トレー６Ａが第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａに対して後方にずれようとすると、左側後方の上端突部３４ａが第２トレー６Ａの左側の突部６４の後端と当接し、右側後方の上端突部４４ａが第２トレー６Ａの右側の突部６４の後前端と当接して、ずれを防止する。
【００４４】
（他の実施形態に係る折り畳み式テーブル２の第１トレー５Ｂについて）
他の実施形態に係る折り畳み式テーブル２では、図１１に示すように、第１トレー５Ｂは、左右方向に延在する長辺と前後方向に延在する短辺とを有する略矩形形状の平らな載置面５２を有するトレーであり、例えば木製のトレーである。図１７は、第１トレー５Ｂの断面図である。第１トレー５Ｂの下面には、下方に突出する突条５６が形成されている。突条５６は第１トレー５Ｂの下面において矩形の四辺に相当する位置に配置されている。すなわち突条５６は、第１トレー５Ｂの下面右側及び左側で前後方向に延在する一対の突条５６と、第１トレー５Ｂの下面前側及び後側で左右方向に延在する一対の突条５６とを含む。
【００４５】
第１連結部３３Ｂと第２連結部４３Ｂとの離間距離Ｌが第１距離Ｌ１に設定されていると、すなわち、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４の高さＨが第１高さＨ１に設定されていると、第１トレー５Ｂの下面左側で前後方向に延在する突条５６は、第１脚部３Ｂの上端３４の左方の直近に位置し、第１トレー５Ｂの下面右側で前後方向に延在する突条５６は、第２脚部４Ｂの上端４４の右方の直近に位置する。そのため、第１トレー５Ｂが第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂに対して右方にずれようとすると、第１トレー５Ｂの下面左側で前後方向に延在する突条５６と第１脚部３Ｂの上端３４とが当接してずれを防止する。同様に、第１トレー５Ｂが第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂに対して左方にずれようとすると、第１トレー５Ｂの下面右側で前後方向に延在する突条５６と第２脚部４Ｂの上端４４とが当接してずれを防止する。
このように、第１トレー５Ｂの突条５６は、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４と係合可能な第１係合部５５Ｂを構成する。
【００４６】
また、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４に第１トレー５Ｂを載置すると、第１トレー５Ｂの下面前側で左右方向に延在する突条５６は、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４の前方の直近に位置し、第１トレー５Ｂの下面後側で左右方向に延在する突条５６は、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４の後方の直近に位置する。そのため、第１トレー５Ｂが第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂに対して前方にずれようとすると、第１トレー５Ｂの下面前側で左右方向に延在する突条５６と、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４の前端とが当接してずれを防止する。
同様に、第１トレー５Ｂが第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂに対して前方にずれようとすると、第１トレー５Ｂの下面前後側で左右方向に延在する突条５６と、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４の後端とが当接してずれを防止する。
【００４７】
（他の実施形態に係る折り畳み式テーブル２の第２トレー６Ｂについて）
他の実施形態に係る折り畳み式テーブル２では、図１２に示すように、第２トレー６Ｂは、外観が平面視で略円形状を呈し、略円形状の平らな載置面６２を有するトレーであり、例えば木製のトレーである。図１８は、第２トレー６Ｂの断面図である。第２トレー６Ｂの下面には、下方に突出する突条６６が形成されている。突条６６は第２トレー６Ｂの下面において円周状に配置されている。
【００４８】
第１連結部３３Ｂと第２連結部４３Ｂとの離間距離Ｌが第１距離Ｌ１より短い第２距離Ｌ２に設定されていると、すなわち、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４の高さＨが第１高さＨ１よりも高い第２高さＨ２に設定されていると、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４は、円周状に配置された突条６６の半径方向内側で、突条６６によって形成される内周面６６ａの直近に位置することとなる。
そのため、第２トレー６Ａが第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａに対して前後方向や左右方向にずれようとすると、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４の何れかが突条６６の内周面６６ａと当接してずれを防止する。
このように、第２トレー６Ｂの突条６６は、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４と係合可能な第２係合部６５Ｂを構成する。
【００４９】
このように、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２では、第１トレー５は、離間距離Ｌが第１距離Ｌ１である場合に、第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４と係合可能な第１係合部５５を有する。
また、幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２では、第２トレー６は、離間距離Ｌが第２距離Ｌ２である場合に、第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４と係合可能な第２係合部６５を有する。
【００５０】
幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２では、第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離Ｌが第１距離に設定された場合、第１トレー５の第１係合部５５を第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４と係合させることができる。上述したように、第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離Ｌが第１距離に設定された場合、第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４の高さＨは第１高さＨ１に設定されるので、第１トレー５を第１高さＨ１で安定した状態で使用できる。同様に、第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離Ｌが第２距離に設定された場合、第２トレー６の第２係合部６５を第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４と係合させることができる。上述したように、第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離Ｌが第２距離に設定された場合、第１脚部３及び第２脚部４の上端３４，４４の高さＨは第２高さＨ２に設定されるので、第２トレー６を第２高さＨ２で安定した状態で使用できる。
【００５１】
（一実施形態の折り畳み式テーブル１の条体部８について）
図１，２に示す一実施形態の折り畳み式テーブル１の条体部８Ａは、図３，４に示すように線状の部材である。具体的には、一実施形態の折り畳み式テーブル１の条体部８Ａは、金属製のワイヤロープである。なお、一実施形態の折り畳み式テーブル１の条体部８Ａは、撓み変形可能なロープ、紐、ケーブル、あるいは、チューブ等であってもよい。
図１，２に示す一実施形態の折り畳み式テーブル１では、第１係止部９１Ａは、条体部８Ａの延在方向に沿った任意の位置で条体部８Ａを解除可能に固定する留め具９３である。図５は、条体部８Ａの固定方法について説明するための図であり、図５（ａ）は、留め具９３の近傍における第１連結部３３の断面を示す図であり、図５（ｂ）は、後述する第２係止部９２の近傍における第２連結部４３の断面を示す図であり、図５（ｃ）は、条体部８Ａを模式的に示した図である。
留め具９３は、第１連結部３３に固定されていて、条体部８Ａの延在方向に沿った任意の位置で条体部８Ａを固定すると条体部８Ａを第１連結部３３に固定する。具体的には、留め具９３は、内部に挿通された条体部８Ａであるワイヤロープの外周を保持及び開放することでワイヤロープを留め具９３に固定及び固定の解除をすることができるように構成されている。留め具９３は、解除操作部９４が操作されていない場合、ワイヤロープを保持し、ワイヤロープが矢印ａで示すように右方に移動することを禁止する。なお、留め具９３は、解除操作部９４が矢印ｂで示すように押圧操作されると、ワイヤロープを開放し、ワイヤロープが左右に移動することを許可する。
【００５２】
留め具９３は、条体部８Ａの延在方向に沿った第１位置Ｘ１（図５（ｃ）参照）で条体部８Ａを固定すると離間距離Ｌが第１距離Ｌ１となるように第１連結部３３と条体部８Ａとを係止する。
また、留め具９３は、条体部８Ａの延在方向に沿った第２位置Ｘ２（図５（ｃ）参照）で条体部８Ａを固定すると離間距離Ｌが第２距離Ｌ２となるように第１連結部３３と条体部８Ａとを係止する。
【００５３】
なお、条体部８Ａの右端は、第２連結部４３の貫通孔４５に挿通されていて、端部には、条体部８Ａが貫通孔４５の左方に抜けないように抜け止め部材１８２が取り付けられている。すなわち、図１，２に示す一実施形態の折り畳み式テーブル１では、第２連結部４３と条体部８とを係止する第２係止部９２は、抜け止め部材１８２である。
【００５４】
このように、図１，２に示す一実施形態の折り畳み式テーブル１では、第１連結部３３に固定されている留め具９３による、条体部８Ａの固定位置を条体部８Ａの延在方向に沿った異なる位置に変更することで、第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離Ｌを容易に変更できる。これにより、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４の高さ、すなわち、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４に配置される天板である第１トレー５Ａ及び第２トレー６Ａの高さを容易に変更できる。
【００５５】
図１，２に示す一実施形態の折り畳み式テーブル１では、図５（ｃ）によく示すように、条体部８Ａの左端には、条体部８Ａが留め具９３の右方に抜けないように抜け止め部材１８３が取り付けられている。
なお、図１，２に示す一実施形態の折り畳み式テーブル１では、抜け止め部材１８３が留め具９３の左端に略当接する状態で条体部８Ａを留め具９３で固定すると、留め具９３は条体部８Ａを第１位置Ｘ１で固定するように構成されている。
【００５６】
また、条体部８Ａには、条体部８Ａの延在方向に沿って移動可能な可動スリーブ１８４が取り付けられている。可動スリーブ１８４は、次に述べる固定スリーブ１８５と留め具９３との間で条体部８Ａの延在方向に沿って移動可能である。可動スリーブ１８４は、留め具９３の解除操作部９４を図５（ａ）における矢印ｂで示すように押圧操作する際の補助部材としても機能する。
固定スリーブ１８５は、可動スリーブ１８４と、右方の抜け止め部材１８２との間で条体部８Ａに固定されている。図１，２に示す一実施形態の折り畳み式テーブル１では、可動スリーブ１８４の右端と固定スリーブ１８５とが略当接し、且つ、可動スリーブ１８４の左端と留め具９３の解除操作部９４とが略当接する状態で条体部８Ａを留め具９３で固定すると、留め具９３は条体部８Ａを第２位置Ｘ２で固定するように構成されている。
【００５７】
なお、図示はしていないが、留め具９３を第１連結部３３に固定せず、条体部８Ａを保持することで条体部８Ａに固定された留め具９３を第１連結部３３に係止することで条体部８Ａを第１連結部３３に係止するようにしてもよい。
すなわち、第１係止部９１Ａは、条体部８Ａの延在方向に沿った任意の位置で条体部８Ａを解除可能に固定する留め具９３であり、条体部８Ａを固定した状態で第１連結部３３に係止されることで、条体部８Ａを第１連結部３３に係止するように構成されていてもよい。
そして、第１係止部９１Ａは、条体部８Ａの延在方向に沿った第１位置Ｘ１で条体部８Ａを固定した状態で第１連結部３３に係止されると離間距離Ｌが第１距離Ｌ１となるように第１連結部３３と条体部８Ａとを係止するように構成されていてもよい。
さらに、第１係止部９１Ａは、条体部８Ａの延在方向に沿った第２位置Ｘ２で条体部８Ａを固定した状態で第１連結部３３に係止されると離間距離Ｌが第２距離Ｌ２となるように第１連結部３３と条体部８Ａとを係止するように構成されていてもよい。
【００５８】
このような構成によっても、留め具９３による固定位置を条体部８Ａの延在方向に沿った異なる位置に変更し、条体部８Ａを固定した該留め具９３を第１連結部３３に係止させることで、第１連結部３３と第２連結部４３との離間距離Ｌを容易に変更できる。これにより、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４の高さ、すなわち、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａの上端３４，４４に配置される天板である第１トレー５Ａ及び第２トレー６Ａの高さを容易に変更できる。
【００５９】
なお、図１，２に示す一実施形態の折り畳み式テーブル１では、図１０に示すように、第１トレー５Ａ及び第２トレー６Ａを第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａから取り外して重ね、第１脚部３Ａ及び第２脚部４Ａを結合部７で回動させて閉じることで、狭い隙間に一実施形態の折り畳み式テーブル１を収納できる。なお、図１０は、例えば家具と家具との隙間に折り畳み式テーブル１を収納した状態の一例を示す図である。図示はしていないが、図１１，１２に示す他の実施形態の折り畳み式テーブル２についても同様に、第１トレー５Ｂ及び第２トレー６Ｂを第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂから取り外して重ね、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂを結合部７で回動させて閉じることで、狭い隙間に他の実施形態の折り畳み式テーブル２を収納できる。
【００６０】
（他の実施形態の折り畳み式テーブル２の条体部８について）
図１１，１２に示す他の実施形態の折り畳み式テーブル２の条体部８Ｂは、図１３，１４に示すように帯状の部材である。具体的には、他の実施形態の折り畳み式テーブル２の条体部８Ｂは、例えば革製のベルトである。なお、他の実施形態の折り畳み式テーブル２の条体部８Ｂは、撓み変形可能な帯等であってもよく、材料も革に限らず布などであってもよい。
【００６１】
図１１，１２に示す他の実施形態の折り畳み式テーブル２では、図１５及び図１６に示すように、第１係止部９１Ｂは、互いに解除可能に結合される一対の結合部材であって、条体部８Ｂに取り付けられた一対の第１結合部材９５と、互いに解除可能に結合される一対の結合部材であって、条体部８Ｂに取り付けられた一対の第２結合部材９６とを含む。具体的には、一対の第１結合部材９５及び第２結合部材９６は、例えば、それぞれ一組のスナップボタン２１０である。スナップボタン２１０は、突部を有する突側スナップ２１１と、突側スナップ２１１の突部を着脱可能に保持する凹側スナップ２１２とを有する。
【００６２】
図１５及び図１６は、条体部８Ｂの固定方法について説明するための図である。
図１１，１２に示す他の実施形態の折り畳み式テーブル２では、図１５に示すように、一対の第１結合部材９５のスナップボタン２１０は、一組のスナップボタン２１０の一方の部材（例えば突側スナップ２１１）及び他方の部材（例えば凹側スナップ２１２）がそれぞれ条体部８Ｂの延在方向に沿って異なる位置で条体部８Ｂに取り付けられている。第１結合部材９５の突側スナップ２１１と凹側スナップ２１２とを結合すると条体部８Ｂによる第１環状部８１が形成される。
また、図１１，１２に示す他の実施形態の折り畳み式テーブル２では、図１６に示すように、一対の第２結合部材９６のスナップボタン２１０は、一組のスナップボタン２１０の一方の部材（例えば突側スナップ２１１）及び他方の部材（例えば凹側スナップ２１２）がそれぞれ条体部８Ｂの延在方向に沿って異なる位置で条体部８Ｂに取り付けられている。第２結合部材９６の突側スナップ２１１と凹側スナップ２１２とを結合すると条体部８Ｂによる第２環状部８２が形成される。
【００６３】
なお、図１１，１２に示す他の実施形態の折り畳み式テーブル２では、図１５，１６に示すように、条体部８Ｂの右端側には、一対の第３結合部材９７として、一組のスナップボタン２１０が取り付けられている。一対の第３結合部材９７の一組のスナップボタン２１０の突側スナップ２１１と凹側スナップ２１２とを結合すると条体部８Ｂによる第３環状部８３が形成される。
一対の第３結合部材９７の一組のスナップボタン２１０は、条体部８Ｂを第２連結部４３Ｂに掛け回した状態で第２連結部４３Ｂが第３環状部８３を挿通するように一対の第３結合部材９７の突側スナップ２１１と凹側スナップ２１２とを結合すると、第２連結部４３Ｂと条体部８Ｂとを係止する。すなわち、図１１，１２に示す他の実施形態の折り畳み式テーブル２では、第２連結部４３と条体部８とを係止する第２係止部９２は、第３結合部材９７の一組のスナップボタン２１０である。
【００６４】
図１５に示すように、一対の第１結合部材９５は、条体部８Ｂを第１連結部３３Ｂに掛け回した状態で第１連結部３３Ｂが第１環状部８１を挿通するように一対の第１結合部材９５の突側スナップ２１１と凹側スナップ２１２とを結合すると、離間距離Ｌが第１距離Ｌ１となるように第１連結部３３Ｂと条体部８Ｂとを係止する。
また、図１６に示すように、一対の第２結合部材９６は、条体部８Ｂを第１連結部３３Ｂに掛け回した状態で第１連結部３３Ｂが第２環状部８２を挿通するように一対の第２結合部材９６の突側スナップ２１１と凹側スナップ２１２とを結合すると、離間距離Ｌが第２距離Ｌ２となるように第１連結部３３Ｂと条体部８Ｂとを係止する。
【００６５】
このように図１１，１２に示す他の実施形態の折り畳み式テーブル２では、一対の第１結合部材９５の一方の部材と他方の部材とを結合することで形成する第１環状部８１に第１連結部３３Ｂを挿通させるか、一対の第２結合部材９６の一方の部材と他方の部材とを結合することで形成する第２環状部８２に第１連結部３３Ｂを挿通させるか、によって、第１連結部３３Ｂと第２連結部４３Ｂとの離間距離Ｌを容易に変更できる。これにより、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４の高さ、すなわち、第１脚部３Ｂ及び第２脚部４Ｂの上端３４，４４に配置される天板である第１トレー５Ｂ及び第２トレー６Ｂの高さを容易に変更できる。
【００６６】
（第１脚部３Ａの第１支柱３１Ａ，３２Ａ、及び、第２脚部４Ａの第２支柱４１Ａ，４２Ａについて）
図１，２に示す一実施形態に係る折り畳み式テーブル１では、第１脚部３Ａの第１支柱３１Ａ，３２Ａ、及び、第２脚部４Ａの第２支柱４１Ａ，４２Ａは、それぞれ下端から上端に至る間に、支柱の延在方向に沿った軸線を中心に捩じられている。
具体的には、一対の第１支柱３１Ａ，３２Ａのそれぞれ、及び、一対の第２支柱４１Ａ，４２Ａのそれぞれは、一対の第１支柱３１Ａ，３２Ａのそれぞれ、及び、一対の第２支柱４１Ａ，４２Ａのそれぞれの延在方向から見たときの断面が扁平形状を呈している。
一対の第１支柱３１Ａ，３２Ａのそれぞれ、及び、一対の第２支柱４１Ａ，４２Ａのそれぞれは、下端から交差位置、すなわち結合部７までの区間、及び、結合部７から上端３４，４４までの区間のそれぞれで延在方向に沿った軸線を中心に９０度捩じられている。
【００６７】
以下の説明では、一対の第１支柱３１Ａ，３２Ａのそれぞれ、及び、一対の第２支柱４１Ａ，４２Ａのそれぞれを特に区別する必要がない場合は、第１支柱３１Ａ，３２Ａ及び第２支柱４１Ａ，４２Ａのそれぞれを単に支柱Ｐとも呼ぶ。
各支柱Ｐは、下端側では、支柱Ｐの延在方向から見たときの扁平形状を呈する断面の幅方向が前後方向を向き、断面の厚さ方向が左右方向の斜め上下方向を向く。
各支柱Ｐは、結合部７の近傍では、断面の幅方向が左右方向の斜め上下方向を向き、断面の厚さ方向が前後方向を向く。したがって、一対の第１支柱３１，３２の一方の支柱３１と一対の第２支柱４１，４２の一方の支柱４１とは、結合部７において、それぞれの厚さ方向に重なっている。同様に、一対の第１支柱３１，３２の他方の支柱３２と一対の第２支柱４１，４２の他方の支柱４２とは、結合部７において、それぞれの厚さ方向に重なっている。
各支柱Ｐは、上端側では、支柱Ｐの延在方向から見たときの扁平形状を呈する断面の幅方向が再び前後方向を向き、断面の厚さ方向が再び左右方向の斜め上下方向を向く。
【００６８】
このように、図１，２に示す一実施形態に係る折り畳み式テーブル１では、それぞれの支柱Ｐは、扁平形状を呈する断面を有するので、支柱Ｐに作用する曲げ応力が扁平断面における短軸方向に作用した場合、断面二次モーメントが小さくなるので支柱Ｐは撓み易くなる。また、支柱Ｐに作用する曲げ応力が扁平断面における長軸方向に作用した場合、断面二次モーメントが大きくなるので支柱Ｐは撓み難くなる。
仮に、それぞれの支柱Ｐが延在方向に沿った軸線を中心に捩じられていない場合、支柱Ｐの延在方向の全長にわたって、扁平断面における短軸方向が同一方向となる。そのため、支柱Ｐの上端と下端とに短軸方向の力が作用すると、支柱Ｐは大きく撓むおそれがある。すなわち、それぞれの支柱Ｐが延在方向に沿った軸線を中心に捩じられていない場合、支柱Ｐを曲げようとする力に対する支柱Ｐの曲げ剛性が、力の作用方向によって大きく異なる。
【００６９】
その点、図１，２に示す一実施形態に係る折り畳み式テーブル１では、それぞれの支柱Ｐが下端から交差位置、すなわち結合部７までの区間、及び、結合部７から上端までの区間のそれぞれで延在方向に沿った軸線を中心に９０度捩じられているので、扁平断面における短軸方向が支柱Ｐの延在方向に沿った位置によって異なることとなる。これにより、支柱Ｐを曲げようとする力に対する支柱の曲げ剛性が、力の作用方向によって異なることを抑制できるので、それぞれの支柱Ｐの強度を向上できる。
【００７０】
（折り畳み式椅子）
図１９は、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０の第１姿勢における斜視図である。図２０は、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０の第２姿勢における斜視図である。
図２１は、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０の第１姿勢における脚部の斜視図である。
説明の便宜上、幾つかの実施形態に係る折り畳み式椅子１０の上下方向、左右方向、及び前後方向を、各図に示すように規定する。
なお、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０についての以下の説明では、上述した幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２の各部と同様の構成については、同じ番号の符号を付し、符号の数字の後に、アルファベットの大文字のＣを付して説明する。なお、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０における、上述した幾つかの実施形態に係る折り畳み式テーブル１，２の各部と同様の構成については、詳細な説明を省略することもある。
【００７１】
図１９，２０に示す一実施形態に係る折り畳み式椅子１０は、スツールとも呼ばれる背もたれのない折り畳み式の椅子である。
一実施形態に係る折り畳み式椅子１０は、交差した状態で回動可能に結合された第１脚部３Ｃ及び第２脚部４Ｃと、第１脚部３Ｃ及び第２脚部４Ｃの上部に固定された撓み変形可能な帯状部材３００とを備える折り畳み式椅子である。
【００７２】
図２１に示すように、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０の第１脚部３Ｃは、一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃと、一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃのそれぞれの上部を連結する第１連結部３３Ｃとを含む。したがって、一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃは第１連結部３３Ｃによって一体化されている。
同様に、幾つかの実施形態に係る折り畳み式椅子１０の第２脚部４Ｃは、一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃと、一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃのそれぞれの上部を連結する第２連結部４３Ｃとを含む。したがって、一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃは第２連結部４３Ｃによって一体化されている。
【００７３】
図２１に示した一実施形態の折り畳み式椅子１０の第１脚部３Ｃ及び第２脚部４Ｃは、例えば金属製のフラットバーを四辺に配した略矩形形状を呈する。上述した一実施形態に係る折り畳み式テーブル１と同様に、一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃ、及び、一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃは、それぞれ下端から上端に至る間に、支柱の延在方向に沿った軸線を中心に捩じられている。したがって、一実施形態の折り畳み式椅子１０では、一実施形態に係る折り畳み式テーブル１と同様に、それぞれの支柱Ｐの強度を向上できる。
【００７４】
第１脚部３Ｃにおける第１連結部３３Ｃ、及び、第２脚部４Ｃにおける第２連結部４３Ｃは、それぞれ矩形形状の一対の短辺の一方に相当する。なお、図１９，２０に示した一実施形態に係る折り畳み式椅子１０の第１脚部３Ｃ及び第２脚部４Ｃでは、それぞれ矩形形状の一対の短辺の他方に相当する連結部材によって一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃの下部同士、及び、一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃの下部同士がそれぞれ連結されている。
なお、図１９，２０に示す一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃ、及び、一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃの長さが第１連結部３３Ｃ、及び、第２連結部４３Ｃの長さよりも長いものとして説明しているが、一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃ、及び、一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃの長さは、第１連結部３３Ｃ、及び、第２連結部４３Ｃの長さと同じか、短くてもよい。
【００７５】
一実施形態に係る折り畳み式椅子１０は、結合部７Ｃを有する。結合部７Ｃは、一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃの一方の支柱３１Ｃと一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃの一方の支柱４１Ｃとの交差位置で一方の支柱３１Ｃ，４１Ｃ同士を回動可能に結合する。また、結合部７Ｃは、一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃの他方の支柱３２Ｃと一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃの他方の支柱４２Ｃとの交差位置で他方の支柱３２Ｃ，４２Ｃ同士を回動可能に結合する。このようにして、結合部７Ｃは、第１脚部３Ｃと第２脚部４Ｃとを回動可能に結合する。
したがって、図１９，２０に示す一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、第１連結部３３Ｃと第２連結部４３Ｃとの離間距離Ｌｃを調節することによって第１脚部３Ｃ及び第２脚部４Ｃの上端３４，４４の高さＨｃを変更できる。
【００７６】
図２２は、前方から見た帯状部材３００を模式的に示す図である。図２３及び図２４は、帯状部材３００の固定方法について説明するための図である。
図１９，２０に示す一実施形態に係る折り畳み式椅子１０は、第１連結部３３Ｃと帯状部材３００とを係止する第１係止部９１Ｃと、第２連結部４３Ｃと帯状部材３００とを係止する第２係止部９２Ｃとを備える。
図２１に示すように、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、第１連結部３３Ｃ及び第２連結部４３Ｃは、結合部７Ｃよりも上方に設けられている。
【００７７】
帯状部材３００は、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０における座部を構成するとともに、第１連結部３３Ｃと第２連結部４３Ｃとが離間するように結合部７Ｃで第１脚部３と第２脚部４とが回動する際に発生する張力を負担することで結合部７Ｃで第１脚部３と第２脚部４とが回動することを禁止する。
詳細は後述するが、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、第１係止部９１Ｃは、第１連結部３３Ｃと第２連結部４３Ｃとの離間距離Ｌｃが第１距離Ｌ１となるように第１連結部３３Ｃと帯状部材３００とを係止可能であるとともに、離間距離Ｌｃが第１距離Ｌ１とは異なる第２距離Ｌ２となるように第１連結部３３Ｃと帯状部材３００とを係止可能である。
【００７８】
このように、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃのそれぞれと一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃのそれぞれとの交差位置で結合部７Ｃによって回動可能に結合されているので、第１連結部３３Ｃ、及び、第２連結部４３Ｃの高さ（上端３４，４４の高さＨｃ）は、一対の第１支柱３１Ｃ，３２Ｃと一対の第２支柱４１Ｃ，４２Ｃとの交差角度、すなわち第１連結部３３Ｃと第２連結部４３Ｃとの離間距離Ｌｃによって変化する。したがって、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、第１係止部９１Ｃが第１連結部３３Ｃと第２連結部４３Ｃとの離間距離Ｌｃが第１距離Ｌ１となるように第１連結部３３Ｃと帯状部材３００とを係止することで、上端３４，４４の高さＨｃは第１高さＨ１に設定される。また、第１係止部９１Ｃが第１連結部３３Ｃと第２連結部４３Ｃとの離間距離Ｌｃが第１距離Ｌ１とは異なる第２距離Ｌ２となるように第１連結部３３Ｃと帯状部材３００とを係止することで、上端３４，４４の高さＨｃは第１高さＨ１とは異なる第２高さＨ２に設定される。
このように、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、上端３４，４４の高さＨｃを第１高さＨ１と、第１高さＨ１とは異なる第２高さＨ２とに設定可能であるので、第１連結部３３Ｃ及び第２連結部４３Ｃに係止される帯状部材３００、すなわち座部の高さを変更できる。
【００７９】
図２１に示すように、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、第１連結部３３Ｃは、帯状部材３００が挿通される挿通孔３６ａが形成された挿通部３６を有する。第２連結部４３Ｃは、帯状部材３００が挿通される挿通孔４６ａが形成された挿通部４６を有する。
図２２〜図２４に示すように、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、第１係止部９１Ｃは、係止部材９９と、帯状部材３００に形成され、係止部材９９を保持可能な第１保持部３１０と、帯状部材３００に形成され、挿通孔３６ａに対する帯状部材３００の挿通方向に沿って第１保持部３１０とは異なる位置で係止部材９９を保持可能な第２保持部３２０とを含む。
一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、第２係止部９２Ｃは、係止部材９９と、帯状部材３００に形成され、係止部材９９を保持可能な第３保持部３３０を含む。
【００８０】
具体的には、係止部材９９は、例えば断面形状が円形の棒状の部材である。第１保持部３１０、第２保持部３２０、及び第３保持部３３０は、それぞれ、係止部材９９が挿通可能であり、挿通された係止部材９９を保持するようにループ状に形成された部位である。
【００８１】
挿通孔３６ａの高さｈは、係止部材９９を保持していない第１保持部３１０、及び、係止部材９９を保持していない第２保持部３２０が挿通可能であるとともに、係止部材９９を保持した第１保持部３１０、及び、係止部材９９を保持した第２保持部３２０が挿通不能となるように設定されている。
同様に、挿通孔４６ａの高さｈは、係止部材９９を保持していない第３保持部３３０が挿通可能であるとともに、係止部材９９を保持した第３保持部３３０が挿通不能となるように設定されている。
【００８２】
一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、図２３に示すように、第１係止部９１Ｃは、係止部材９９を保持した第１保持部３１０を挿通部３６に係止させることで離間距離Ｌｃが第１距離Ｌ１となるように第１連結部３３Ｃと帯状部材３００とを係止する。
また、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、図２４に示すように、第１係止部９１Ｃは、係止部材９９を保持した第２保持部３２０を挿通部３６に係止させることで離間距離Ｌｃが第２距離Ｌ２となるように第１連結部３３Ｃと帯状部材３００とを係止する。
【００８３】
このように、一実施形態に係る折り畳み式椅子１０では、係止部材９９を保持した第１保持部３１０を挿通部３６に係止させるか、係止部材９９を保持した第２保持部３２０を挿通部３６に係止させるか、によって、第１連結部３３Ｃと第２連結部４３Ｃとの離間距離Ｌｃを容易に変更できる。これにより、第１連結部３３Ｃ及び第２連結部４３Ｃに係止される帯状部材３００、すなわち座部の高さを変更できる。
【００８４】
具体的には、帯状部材３００の左端に形成された第１保持部３１０から係止部材９９を取り外した状態で、図２３の図示左方から第１連結部３３Ｃの挿通孔３６ａに第１保持部３１０を挿通させる。そして、図２３に示すように、挿通孔３６ａに挿通させた後の第１保持部３１０に係止部材９９を保持させる。これにより、係止部材９９を保持した第１保持部３１０は、第１連結部３３Ｃの挿通孔３６ａの通過できず、挿通部３６に係止される。
同様にして、第３保持部３３０を第２連結部４３Ｃの挿通部４６に係止することができる。すなわち、帯状部材３００の右端に形成された第３保持部３３０から係止部材９９を取り外した状態で、図２４の図示右方から第２連結部４３Ｃの挿通孔４６ａに第３保持部３３０を挿通させる。そして、図２４に示すように、挿通孔４６ａに挿通させた後の第３保持部３３０に係止部材９９を保持させる。これにより、係止部材９９を保持した第３保持部３３０は、第２連結部４３Ｃの挿通孔４６ａの通過できず、挿通部４６に係止される。
これにより、帯状部材３００は、第１連結部３３Ｃと第２連結部４３Ｃとの間に掛け渡された状態で、第１保持部３１０が第１連結部３３Ｃに固定され、第３保持部３３０が第２連結部４３Ｃに固定される。
【００８５】
また、帯状部材３００の左端に形成された第１保持部３１０、及び、帯状部材３００の下面に形成された第２保持部３２０から係止部材９９を取り外した状態で、図２４の図示左方から第１連結部３３Ｃの挿通孔３６ａに第１保持部３１０及び第２保持部３２０を挿通させる。なお、図２３に示すように、第１保持部３１０が図示左方から第１連結部３３Ｃの挿通孔３６ａにすでに挿通されている場合には、第１保持部３１０から係止部材９９を取り外さなくてもよい。
そして、図２４に示すように、挿通孔３６ａに挿通させた後の第２保持部３２０に係止部材９９を保持させる。これにより、係止部材９９を保持した第２保持部３２０は、第１連結部３３Ｃの挿通孔３６ａの通過できず、挿通部３６に係止される。
なお、図２０に示すように、第１保持部３１０を第１連結部３３Ｃの挿通孔３６ａに挿通させずに、第２保持部３２０だけを図２４の図示左方から第１連結部３３Ｃの挿通孔３６ａに挿通させた後、第２保持部３２０に係止部材９９を保持させてもよい。
【００８６】
本発明は上述した実施形態に限定されることはなく、上述した実施形態に変形を加えた形態や、これらの形態を適宜組み合わせた形態も含む。
例えば、図１１，１２に示す他の実施形態の折り畳み式テーブル２では、第１結合部材９５の突側スナップ２１１と第２結合部材９６の突側スナップ２１１とは異なる部材であり、第１結合部材９５の凹側スナップ２１２と第２結合部材９６の凹側スナップ２１２とは異なる部材であったが、本発明はこれに限定されない。
例えば、第２結合部材９６の突側スナップ２１１を省略してもよい。この場合、第１結合部材９５の突側スナップ２１１と第２結合部材９６の凹側スナップ２１２とを結合させることで条体部８Ｂによる第２環状部８２を形成し、第１連結部３３Ｂを当該第２環状部８２に挿通させることで、離間距離Ｌが第２距離Ｌ２となるように第１連結部３３Ｂと条体部８Ｂとを係止するようにしてもよい。
同様に、例えば、第２結合部材９６の凹側スナップ２１２を省略してもよい。この場合、第１結合部材９５の凹側スナップ２１２と第２結合部材９６の突側スナップ２１１とを結合させることで条体部８Ｂによる第２環状部８２を形成し、第１連結部３３Ｂを当該第２環状部８２に挿通させることで、離間距離Ｌが第２距離Ｌ２となるように第１連結部３３Ｂと条体部８Ｂとを係止するようにしてもよい。
【符号の説明】
【００８７】
１，２  折り畳み式テーブル（トレーテーブル）
３  第１脚部
４  第２脚部
５  第１トレー
６  第２トレー
７  結合部
８  条体部
１０  折り畳み式椅子（スツール）
３１，３２  第１支柱
３３  第１連結部
３４，４４  上端
３６，４６  挿通部
３６ａ，４６ａ  挿通孔
４１，４２  第２支柱
４３  第２連結部
５５  第１係合部
６５  第２係合部
８１  第１環状部
８２  第２環状部
９１  第１係止部
９２  第２係止部
９３  留め具
９５  第１結合部材
９６  第２結合部材
９９  係止部材
３００  帯状部材
３１０  第１保持部
３２０  第２保持部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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