(57)【要約】【課題】部品を簡単に取り外すことができる玩具の部品取外し構造を提供すること。【解決手段】第１部品５３に一の方向から接近させた際に弾性係止爪５３３が摺接によって係止解除位置まで動作した後に係止位置まで動作して第１部品５３に係止される第２部品５４と、を備えた玩具１における部品取外し構造であって、押圧片７３と、弾性を有し複数の保持部が保持位置及び保持解除位置を取り得る弾性保持片７４とが設けられた部品取外しツールを備え、押圧片７３で第１の部品５３による第２部品５４の係止を解除させている間に、弾性保持片７４で第２部品５４を保持して取り外すように構成されている。【選択図】図１１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性を有し、係止位置及び係止解除位置を取り得る弾性係止爪が設けられた第１部品と、
前記第１部品に一の方向から接近させた際に前記弾性係止爪が摺接によって係止解除位置まで動作した後に係止位置まで動作して前記第１部品に係止される第２部品と、を備え、
前記第１部品に前記第２部品が係止された玩具における部品取外し構造であって、
押圧片と、弾性を有し複数の保持部が保持位置及び保持解除位置を取り得る弾性保持片とが設けられた部品取外しツールを前記玩具とは別個に備え、
前記部品取外しツールは、前記玩具に前記一の方向から接近させた際に、前記押圧片と摺接して前記爪が係止解除位置まで動作し、前記爪が係止解除位置にある間に、前記保持部が前記第２部品との摺接を通じて前記保持位置まで動作して前記第２部品を保持し、当該部品取外しツールと一体的に前記第２部品を前記第１部品から離間できるように構成されていることを特徴とする玩具の部品取外し構造。
【請求項２】
前記第１部品には前記弾性係止爪が複数設けられ、前記部品取外しツールには、前記弾性係止爪に対応した位置それぞれに前記押圧片が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の玩具の部品取外し構造。
【請求項３】
前記第２部品には、前記玩具に前記一の方向から接近させた際に前記押圧片が挿入される孔が形成され、前記孔内に前記弾性係止爪によって係止される被係止部が形成されていることを特徴とする請求項１に記載の玩具の部品取外し構造。
【請求項４】
前記複数の弾性保持片は、前記保持部として爪を有し、前記第２部品の取外しの際に、前記第２部品の少なくとも一部を抱持するように構成されていることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の玩具の部品取外し構造。
【請求項５】
前記複数の弾性保持片は、前記第２部品の取外しの際に、弾性力によって前記第２部品の少なくとも一部を挟持するように構成されていることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の玩具の部品取外し構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は玩具の部品取外し構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、弾性を有し爪が係止位置及び係止解除位置を取り得る弾性係止爪が設けられた第１部品と、第１部品に一の方向から接近させた際に弾性係止爪が摺接によって係止解除位置まで動作した後に係止位置まで動作して第１部品に係止される第２部品と、を備え、第１部品に第２部品が係止された構造を持つ玩具が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
このような構造によれば、第２部品を第１部品に一方向から接近させるだけで、弾性爪が第２部品に係止されるので、簡単に、第１部品に第２部品を取り付けることができる。そのため、このような構造が玩具の部品の取付けに多く採用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４５８０２８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記のような部品の取付け構造を持つ玩具においては、上述のように第１部品に第２部品を取り付けることは簡単ではあるが、一旦第１部品に第２部品が取り付けられた後に第１部品から第２部品を取り外すことは容易でない。すなわち、取外しにあたっては、爪を係止解除位置に移動させる作業と、爪を係止解除位置に保つ作業と、爪を係止解除位置に保っている間に第２部品に手をかけて第２部品を第１部品から取り外す作業とが必要となり、作業が面倒であった。
【０００６】
本発明は、部品を簡単に取り外すことができる玩具の部品取外し構造を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
第１の手段は、
弾性を有し、係止位置及び係止解除位置を取り得る弾性係止爪が設けられた第１部品と、
前記第１部品に一の方向から接近させた際に前記弾性係止爪が摺接によって係止解除位置まで動作した後に係止位置まで動作して前記第１部品に係止される第２部品と、を備え、
前記第１部品に前記第２部品が係止された玩具における部品取外し構造であって、
押圧片と、弾性を有し複数の保持部が保持位置及び保持解除位置を取り得る弾性保持片とが設けられた部品取外しツールを前記玩具とは別個に備え、
前記部品取外しツールは、前記玩具に前記一の方向から接近させた際に、前記押圧片と摺接して前記爪が係止解除位置まで動作し、前記爪が係止解除位置にある間に、前記保持部が前記第２部品との摺接を通じて前記保持位置まで動作して前記第２部品を保持し、当該部品取外しツールと一体的に前記第２部品を前記第１部品から離間できるように構成されていることを特徴とする。
なお、前記部品取外しツールは、一の方向から接近させた際に、押圧片を爪に摺接する位置まで導くガイドが設けられていることが好ましい。
【０００８】
第２の手段は、第１の手段であって、
前記第１部品には前記弾性係止爪が複数設けられ、前記部品取外しツールには、前記弾性係止爪に対応した位置それぞれに前記押圧片が設けられていることを特徴とする。
【０００９】
第３の手段は、第１の手段又は第２の手段であって、
前記第２部品には、前記玩具に前記一の方向から接近させた際に前記押圧片が挿入される孔が形成され、前記孔内に前記弾性係止爪によって係止される被係止部が形成されていることを特徴とする。
【００１０】
第４の手段は、第１の手段〜第３の手段のいずれか一の手段であって、
前記複数の弾性保持片は、前記保持部として爪を有し、前記第２部品の取外しの際に、前記第２部品の少なくとも一部を抱持するように構成されていることを特徴とする。
【００１１】
第５の手段は、第１の手段〜第３の手段のいずれか一の手段であって、
前記複数の弾性保持片は、前記第２部品の取外しの際に、弾性力によって前記第２部品の少なくとも一部を挟持するように構成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
第１の手段によれば、部品取外しツールを玩具に接近・離間させるだけで、第２部品が第１部品から簡単に取り外せることになる。
【００１３】
第２の手段によれば、複数の弾性係止爪の係止解除を一度で行えるので、頗る便利である。
【００１４】
第３の手段よれば、孔内に爪によって係止される被係止部が形成されているので、爪が表面に露出することが防止される。
【００１５】
第４の手段及び第５の手段によれば、第２部品の取外し中に第２部品を確実に保持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に係るコマ玩具の一実施形態の遊び方を説明した図である。
【図２】本実施形態のコマ玩具の分解斜視図である。
【図３】本実施形態のコマ玩具の分解断面斜視図である。
【図４】（ａ）及び（ｂ）は、本実施形態のコマ玩具の軸部の分解斜視図である。
【図５】本実施形態のコマ玩具の軸部の軸部上部の組み付き状態を示す模式的な断面図である。
【図６】（ａ）から（ｃ）は、本実施形態のコマ玩具の軸部における付属部品の一例を示す斜視図であり、（ｄ）は、（ａ）から（ｃ）に示す付属部品に補助部品を組み付けた調整部材の一例を示す斜視図である。
【図７】（ａ）から（ｄ）は、図６（ｄ）に示す調整部材を段形成部材に係止させた状態を示す要部側面図である。
【図８】（ａ）から（ｃ）は、本実施形態のコマ玩具の軸部における付属部品の変形例を示す斜視図であり、（ｄ）は、（ａ）から（ｃ）に示す付属部品に補助部品を組み付けた調整部材の一例を示す斜視図である。
【図９】（ａ）から（ｄ）は、図８（ｄ）に示す調整部材を段形成部材に係止させた状態を示す要部側面図である。
【図１０】本実施形態のコマ玩具を回転駆動させるランチャーの一例を示した斜視図である。
【図１１】本実施形態の部品取外しツールを示した斜視図である。
【図１２】（ａ）から（ｃ）は、部品取外しツールの押圧片の作用を説明するための断面図である。
【図１３】（ａ）から（ｃ）は、部品取外しツールの弾性保持片の作用を説明するための断面図である。
【図１４】（ａ）から（ｃ）は、弾性保持片の変形例を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明のコマ玩具を図面に示した実施形態に基づいて説明する。
【００１８】
《全体構成》
図１は、本発明に係るコマ玩具の一実施形態の遊び方を説明した図、図２は、本実施形態のコマ玩具の分解斜視図、図３は、本実施形態の軸部、コマ玩具の胴体及び性能可変リングの分解断面斜視図である。本明細書においては、上下、左右及び前後は図２及び図３に示した向きを言うものとする。
実施形態のコマ玩具１は、いわゆるバトルゲームに使用することが可能なコマ玩具である。具体的には、このコマ玩具１は、互いの衝突による衝撃力で相手方のコマ玩具１を図１の右側のように分解させて勝利とするようなバトルゲームに使用することができる。
このコマ玩具１は、図２に示すように、下部構造を構成しドライバとなる軸部１０と、上部構造を構成するレイヤーとなる性能可変リング３０及び胴体４０とによって構成されている。
【００１９】
《細部構成》
１．軸部１０について
図４（ａ）は、本実施形態における軸部を上側から見た場合の分解斜視図であり、図４（ｂ）は、本実施形態における軸部を下側から見た場合の分解斜視図である。
図２から図４（ａ）、図４（ｂ）に示すように、軸部１０は、下端部に回転軸１１、上下方向中間部に鍔１２、上部に円筒部１３を備えている。
このうち鍔１２と円筒部１３とは一体に形成されて軸部上部を構成し、この鍔１２及び円筒部１３には図示しないビス孔が形成されており、後述するように鍔１２及び円筒部１３に設けられているビス孔にビス１０ａ（図４（ａ）、図４（ｂ）参照）を挿入することにより軸部下部に対して固定されている。
【００２０】
ここでまず、軸部上部の構成について説明する。
鍔１２及び円筒部１３には、回転軸１１の軸線（軸心）を挟み左右方向で対峙する部位２箇所それぞれに孔１４（図２及び図４（ａ）参照）が形成されている。
また、円筒部１３には、回転軸１１の軸線を挟み前後方向で対峙する部位２箇所それぞれに突出部１５が形成されている。この突出部１５の外面は鍔１２の外周面と面一となっている。
図５は、軸部上部の組み付き状態を示す模式的な断面図である。
また、図３及び図５に示すように、円筒部１３の内側には円柱体１６が立設されている。
円柱体１６の上端は特に限定はされないが円筒部１３の上端よりも高い位置に設定されている。この円柱体１６の上端部には回転軸１１の軸線を挟み左右方向で対峙する部位２箇所それぞれに半径方向外側に張り出す爪（係合部）１７が形成されている。
円柱体１６の下端であって回転軸１１の軸中心に対応する位置には、孔１６ａ（図４（ｂ）参照）が形成されている。孔１６ａは後述する段形成部材５１の円筒部５１４の形状に対応する形状となっており、軸部上部に軸部下部が組み付けられた際に孔１６ａ内に円筒部５１４が挿入される。
また、円柱体１６の下端であって鍔１２及び円筒部１３に設けられているビス孔（図示せず）に対応する位置には、孔１６ｃが形成されており、前述のビス１０ａは、後述する段形成部材５１の貫通孔５１３及び孔１６ｃを介してビス孔に挿入され、軸部下部を軸部上部に対して固定するようになっている。
【００２１】
また、軸部１０は円筒状の押圧部材１８を備えている。この押圧部材１８は、円筒部１３の内側に円柱体１６の外周を取り囲むようにして設置されている。
図２から図５に示すように、押圧部材１８の外周下端部には脚部１８ｃが設けられている。この脚部１８ｃは回転軸１１の軸線を挟み左右方向で対峙する部位２箇所それぞれに形成されている。そして、この押圧部材１８はスプリング２０によって上方に付勢されている。この押圧部材１８は、脚部１８ｃが孔１４の上縁で上方への移動が規制され、常態では、押圧部材１８の上端は円筒部１３の上端よりもやや高い高さ位置に配置される。
また、押圧部材１８の天井部の上面には、回転軸１１の軸線を挟み前後方向で対峙する部位２箇所それぞれに半径方向に延びる凸条（突起）２１が形成されている。
【００２２】
次に、軸部下部の構成について説明する。
軸部下部は、回転軸１１（図４（ａ）、図４（ｂ）及び図６（ｄ）参照）と、段形成部材５１（図４（ａ）及び図４（ｂ）参照）と、調整部材５２（図６（ｂ）参照）とを備えている。
回転軸１１には、その軸中心に軸本体部１１１が設けられており、軸本体部１１１の下側の先端部は軸先部１１２となっている。本実施形態では、軸先部１１２が錐状となっている例を示しているが（例えば図４（ｂ）等参照）、軸先部１１２の形状は特に限定されず、単なる棒状や、先端に丸みのある形状等であってもよい。
また、回転軸１１は、軸先部１１２に近い軸本体部１１１周りにフランジ部１１３を備えている。
【００２３】
軸本体部１１１の外周には、付勢部材としてのコイルばね１１０が設けられている。
本実施形態では、図４（ａ）に示すように、フランジ部１１３の上側の面に軸本体部１１１の軸周りに沿って溝部１１４が形成されており、コイルばね１１０の一端側はこの溝部１１４内に配設されている。
軸本体部１１１の上部は、後述する補助部品５３を貫通して段形成部材５１に固定されており、付勢部材であるコイルばね１１０は、回転軸１１のフランジ部１１３と補助部品５３の上部内側面との間に配置されて、補助部品５３を段形成部材５１側に付勢（押圧）している。
【００２４】
段形成部材５１は、ほぼ円盤状に形成された平板部５１１と、平板部５１１の外周縁に沿って設けられた外側部５１５とを有している。
平板部５１１のほぼ中央部には貫通孔５１７が形成されている。貫通孔５１７は、回転軸１１の軸本体部１１１の上部の形状に対応する形状に形成されており、補助部品５３を貫通した軸本体部１１１の上部が貫通孔５１７に圧入されることにより、回転軸１１が段形成部材５１に固定されるようになっている。なお、回転軸１１の軸本体部１１１を段形成部材５１に固定する手法は圧入に限定されない。例えばビスやねじ等により固定されてもよいし、接着固定されてもよい。
【００２５】
平板部５１１における貫通孔５１７を挟み左右方向で対峙する部位２箇所には、軸部上部の突出部１５に対応する位置にそれぞれ張出部５１２が形成されている。
張出部５１２には、軸部上部に設けられたビス孔に対応する位置にそれぞれビス１０ａを挿通させる貫通孔５１３が形成されている。
段形成部材５１を含む軸部下部は、ビス１０ａを貫通孔５１３から鍔１２及び円筒部１３に設けられているビス孔まで挿通させることで軸部上部に固定される。
平板部５１１の上面であって貫通孔５１７に対応する位置には上方に突出する円筒部５１４が形成されている。円筒部５１４は、前述のように、軸部上部に軸部下部が組み付けられた際に円柱体１６の孔１６ａ内部に嵌り込むようになっている。
【００２６】
段形成部材５１の外側部５１５は、平板部５１１の上下に張り出しており、平板部５１１のうち下側に張り出した部分には、後述する付属部品５４を回転軸１１の軸線方向における異なる複数位置でそれぞれ係止する係止手段が設けられている。
本実施形態において、係止手段は回転軸１１の軸線方向における深さの異なる複数の凹部５１６（図７において、凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃ）であり、複数の凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃは、回転軸１１の軸周りに沿って配置されている。
後述するように、係止手段である凹部５１６（凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃ）には、付属部品５４（本実施形態では付属部品５４と一体となって回転軸１１の軸線方向に移動可能であり、付属部品５４とともに調整部材５２を構成する補助部品５３の凸部５３４）が係止されるようになっており、各凹部５１６は、凸部５３４を係止可能な幅を有している。  
なお、後述するように、本実施形態において凸部５３４は、回転軸１１の軸線を挟んでほぼ対向する位置に２つ設けられており、凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃは、この２つの凸部５３４に対応して、回転軸１１の軸線を挟んでほぼ対向する位置にそれぞれ設けられている。
【００２７】
本実施形態では、凹部５１６（図７において、凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃ）のいずれかに補助部品５３の凸部５３４を係止させることによって、軸線方向における付属部品５４の取付け位置を変更可能に構成されている。
図示例では、凹部５１６ａが回転軸１１の軸線方向における深さが最も深く、凹部５１６ｃが回転軸１１の軸線方向における深さが最も浅く、凹部５１６ｂは、凹部５１６ａと凹部５１６ｃとの中間的な深さとなっている。
なお、本実施形態で示す凹部５１６の形状や回転軸１１の軸線方向における深さ、設ける数や設ける位置等は一例であり、適宜変更可能である。補助部品５３の凸部５３４が係止可能な範囲内に位置するものであれば、どのような形状の凹部がいくつ（何段階）設けられていてもよい。
【００２８】
本実施形態において、調整部材５２は、付属部品と、この付属部品と一体となって回転軸１１の軸線方向に移動可能に構成された補助部品５３とを備えて構成されている。
付属部品は、軸部１０に対して着脱可能に構成されていることが好ましい。
また、付属部品が着脱可能な構成である場合、付属部品は複数種類が交換可能に用意されて、ユーザが自由に選択して軸部１０に装着できることが好ましい。
後述するように、本実施形態の付属部品は、軸部１０から取り外すことなく軸線周りに回転させるだけでの回転軸１１の軸線方向における取り付け位置（軸部１０の高さ方向の取付け位置）を簡易に変更することができる。そして、付属部品の取付け位置の変更に伴って、軸部１０の接地状態や軸部１０の高さを変更可能に構成されているため簡易に多彩な改造が可能である。また、こうした付属部品を着脱可能とし、複数種類用意して適宜付け替えることができるようにした場合には、さらにバリエーション豊かな改造をコマ玩具１に加えることが可能となる。
本実施形態では、付属部品は、軸部１０に対して着脱可能であって、図６（ａ）〜図６（ｄ）に示す付属部品５４及び図８（ａ）〜図８（ｄ）に示す付属部品５７の２種類が交換可能に用意されている場合を例に説明する。
なお、本実施形態において付属部品５４と付属部品５７とは、その下端部の構成のみが異なるものであるため、図２、図３及び図４（ａ）、図４（ｂ）においては、軸部１０に付属部品５４が設けられている場合を例として図示している。
なお、本実施形態において付属部品が軸部１０に対して着脱可能に構成されていることは必須ではなく、また、付属部品が着脱可能である場合にも、複数種類の付属部品が交換可能に用意されていることは必須ではない。例えば付属部品として付属部品５４，５７のいずれか一方のみが用意されており、ゲームを繰り返す中で付属部品５４，５７が破損等した場合に、付属部品５４，５７を取り外して同じ種類の新しい付属部品５４，５７と交換できるようになっていてもよい。
【００２９】
本実施形態において付属部品５４は、回転軸１１が上方から挿入可能であり、回転軸１１の先端部である軸先部１１２を下方に突出可能であるとともに、回転軸１１の少なくとも軸先部１１２を周囲から取り囲むように配設されたリング状部５４１を有している。リング状部５４１は、付属部品５４の取付け位置の変更に伴って回転軸１１を取り囲んでいる位置が変化することで回転軸１１の軸先部１１２の出没量を調整し、回転軸１１の軸先部１１２の出没具合に応じて接地可能となるように構成されている。
【００３０】
ここで、図６（ａ）〜図６（ｄ）を参照しつつ、付属部品５４の構成について詳細に説明する。
図６（ａ）は、付属部品を斜め側方から見た斜視図であり、図６（ｂ）は、付属部品を斜め上方から見た斜視図であり、図６（ｃ）は、付属部品を斜め下方から見た斜視図である。また、図６（ｄ）は、図６（ａ）〜図６（ｃ）に示す付属部品に補助部品を組み付けて構成された調整部材を斜め上方から見た斜視図である。
図４（ａ）、図４（ｂ）及び図６（ａ）〜図６（ｃ）に示すように、付属部品５４は全体がほぼ椀状又はすり鉢状に形成された部材であり、回転軸１１が上方から挿入可能であり、回転軸１１の先端部である軸先部１１２を下方に突出可能となっている。
具体的には、付属部品５４の下端部には、回転軸１１の少なくとも先端部である軸先部１１２を周囲から取り囲むように配設されたリング状部５４１が設けられている。このリング状部５４１の中心には貫通孔５４２が形成されており、回転軸１１の軸先部１１２はこの貫通孔５４２に対して出没可能に構成されている。
なお、前述のように、回転軸１１のフランジ部１１３の外径は貫通孔５４２の内径よりも大きいため、回転軸１１はフランジ部１１３が貫通孔５４２を通過できずにリング状部５４１の内側に係止されることにより、付属部品５４から抜け落ちないようになっている。
【００３１】
リング状部５４１は、付属部品５４の取付け位置の変更に伴って回転軸１１を取り囲んでいる位置が変化することで回転軸１１の軸先部１１２の出没量を調整可能となっている。そして、リング状部５４１は、回転軸１１の軸先部１１２の出没具合に応じて接地可能となるように構成されている。
すなわち、回転軸１１に対する付属部品５４の取付け位置が上がるにしたがって、回転軸１１の軸先部１１２のうち貫通孔５４２からの突出する部分が多くなる（例えば図７（ａ）及び図７（ｃ）参照）。逆に、回転軸１１に対する付属部品５４の取付け位置が下がるにしたがい、リング状部５４１が回転軸１１を取り囲んでいる位置が徐々に下側（回転軸１１の先端側）に下がっていき、リング状部５４１の下端部が回転軸１１の軸先部１１２と同じかこれよりも低い位置まで下がると（例えば図７（ｄ）参照）、回転軸１１の軸先部１１２とともに、又は回転軸１１の軸先部１１２に代わってリング状部５４１が接地する。
なお、図６（ａ）等では、リング状部５４１が、軸部１０の先端側に行くほど外径が小さくなる側面視においてテーパ形状となっている場合を例示しているが、リング状部５４１の形状は図示例に限定されない。リング状部５４１の外形状を変えることにより、リング状部５４１が接地した場合のコマ玩具１の動作の仕方を変えることができる。
【００３２】
付属部品５４の底面には、リング状部５４１を取り囲むように、複数の係止孔５４３が形成されている。
係止孔５４３は、軸部１０を組み立てた際に、後述する補助部品５３の係止脚部５３３が挿入され係止される部分であり、本実施形態では、補助部品５３の係止脚部５３３の数及び配置に合せてリング状部５４１からほぼ等距離の前後左右にほぼ等間隔で４つの係止孔５４３が設けられている。
係止孔５４３には、段部５４３ａが形成されており、補助部品５３の係止脚部５３３が挿入された際に、係止脚部５３３先端に設けられた爪５３３ａが段部５４３ａに係止されるようになっている。
補助部品５３の係止脚部５３３が係止孔５４３に挿入され、爪５３３ａが段部５４３ａに係止されることにより、付属部品５４と補助部品５３とが係合し一体化されて調整部材５２を構成する。
なお、係止孔５４３の形状や数、設けられる位置等は、補助部品５３の係止脚部５３３に対応するものであればよく、図示例に限定されない。
【００３３】
また、付属部品５４の底面であって係止孔５４３が設けられている位置とは異なる位置には、複数の係止孔５４４が形成されている。本実施形態では、リング状部５４１を挟んで、ほぼ対向する位置に２つの係止孔５４４が設けられている。
本実施形態では例えば爪や治具等を係止孔５４４に差し込んで付属部品５４を下方に引っ張ることにより、付属部品５４と補助部品５３との係合状態が解除され、付属部品５４を軸部１０から取り外すことができるようになっている。
なお、係止孔５４４の形状や数、設けられる位置等は、図示例に限定されない。
また、付属部品５４と補助部品５３との係合状態を解除して付属部品５４を取り外す手法はここに例示したものに限定されず、各種の冶具や手法を用いることができる。
【００３４】
また、本実施形態における付属部品５４の上面には、後述する補助部品５３の凹部５３５に対応する位置に突起部５４５が設けられている。
本実施形態では、回転軸１１の軸線を挟んでほぼ対向する位置に２つの突起部５４５が設けられている例を図示しているが、突起部５４５の形状や数、設けられる位置等は、図示例に限定されない。
【００３５】
次に、図８（ａ）〜図８（ｄ）を参照しつつ、付属部品５７の構成について詳細に説明する。なお、図８（ｄ）では、図６（ｄ）と異なり、回転軸１１を図示していない。
図８（ａ）は、付属部品を斜め側方から見た斜視図であり、図８（ｂ）は、付属部品を斜め上方から見た斜視図であり、図８（ｃ）は、付属部品を斜め下方から見た斜視図である。また、図８（ｄ）は、図８（ａ）〜図８（ｃ）に示す付属部品に補助部品を組み付けて構成された調整部材を斜め上方から見た斜視図である。
図８（ａ）〜図８（ｃ）に示すように、付属部品５７は、付属部品５４と同様に全体がほぼ椀状又はすり鉢状に形成された部材であり、回転軸１１が上方から挿入可能となっている。
付属部品５７の下端部には、付属部品５４とは異なり、回転軸１１の先端部である軸先部１１２を下方から被覆して新たな回転軸を構成する被覆部５７１が設けられており、回転軸１１の軸先部１１２は被覆部５７１の内側に配置されて外部に露出しない。
また、被覆部５７１の内側は、軸先部１１２を受け入れる凹部５７２（図８（ｂ）参照）となっている。
【００３６】
付属部品５７は、その取付け位置の変更に伴って、軸部１０の高さを変更可能に構成されている。
すなわち、回転軸１１に対する付属部品５７の取付け位置が一番高い位置となった場合には、被覆部５７１の内側面（すなわち凹部５７２の内面）は回転軸１１の軸先部１１２に接するかこれに近い位置となり、被覆部５７１と軸先部１１２との高さ位置はほぼ同程度となっている（例えば図９（ａ）参照）。これに対して、回転軸１１に対する付属部品５７の取付け位置が下がるにしたがい、被覆部５７１の内側面（凹部５７２の内面）が回転軸１１の軸先部１１２よりも下方に離間していき、軸部１０における軸線方向の長さが長くなる（例えば図９（ｄ）参照）。これにより、回転軸１１の軸先部１１２が接地する場合よりも、付属部品５７の被覆部５７１の外側面で接地する場合の方が、コマ玩具１全体の高さが高くなり、コマ玩具１の重心位置が変化することでコマ玩具１の動作の仕方を変えることができる。
なお、図８（ａ）及び図８（ｃ）等では、被覆部５７１が、軸部１０の先端側に行くほど外径が小さくなる側面視においてテーパ形状となっている場合を例示しているが、被覆部５７１の形状は図示例に限定されない。被覆部５７１の外形状を変えることにより、被覆部５７１が接地した場合のコマ玩具１の動作の仕方を変えることができる。
なお、付属部品５７のその他の構成は、付属部品５４と同様であるため、同一部分には同一の符号を付してその説明を省略する。
【００３７】
補助部品５３は、ほぼ円盤状の平板部５３１と、この平板部５３１のほぼ中央部に形成され回転軸１１を挿通させる貫通孔５３２を有し、回転軸１１の軸本体部１１１の上側を貫通孔５３２から上方に突出させるとともに、回転軸１１のフランジ部１１３を付属部品５４との間に挟み込むように付属部品５４の上方に配置される。
前述のように、補助部品５３は、回転軸１１の軸周りに設けられているコイルばね１１０により、上方（すなわち、軸部上部及びこれに固定されている段形成部材５１）に向かって付勢（押圧）されている。
補助部品５３の平板部５３１の周面であって回転軸１１の軸線を挟んでほぼ対向する位置２箇所には、凹部５３５が形成されている。凹部５３５には、前述のように付属部品５４の上面に設けられた突起部５４５が凹部５３５に嵌め込まれるようになっている。これにより、補助部品５３と付属部品５４とが回転方向（回転軸の周方向）にずれるのが防止される。
なお、凹部５３５の形状や数、設けられる位置等は、付属部品５４の突起部５４５と対応するものであればよく、図示例に限定されない。
【００３８】
また、補助部品５３の平板部５３１の下側面には、下方に向かって垂設された４つの係止脚部５３３が設けられている。
係止脚部５３３は、前述の付属部品の係止孔５４３に係止されるようになっており、係止孔５４３に応じた位置に配設されている。
係止脚部５３３は、ある程度弾性を有するように形成されており、先端部には軸線（軸心）方向に向かって突出する爪５３３ａが設けられている。
組み立て時には、係止脚部５３３が付属部品５４の係止孔５４３に挿入され、爪５３３ａが付属部品５４の段部５４３ａに係止されることにより、係止脚部５３３が４方向から付属部品５４を抱持する。これにより付属部品５４と補助部品５３とが係合し、一体となって動作可能となる。
なお、係止脚部５３３の形状や数、設けられる位置等は、付属部品５４の係止孔５４３に対応するものであればよく、図示例に限定されない。
【００３９】
また、補助部品５３の平板部５３１の上側面には、軸部１０側（本実施形態では段形成部材５１）に設けられた凹部５１６（凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃ）と嵌合可能な係止手段としての凸部５３４が設けられている。
本実施形態では、前述のように、凹部５１６（凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃ）が、回転軸１１の軸線を挟んでほぼ対向する位置にそれぞれ設けられており、凸部５３４は、この一対の凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃに対応して、回転軸１１の軸線を挟んでほぼ対向する位置に２つ設けられている。
なお、凸部５３４の形状、配置される数や位置等は、凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃに対応するものであればよく、図示例に限定されない。例えば、凹部５１６（凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃ）は回転軸１１の軸線を挟んだ対向位置に一対設けられていなくてもよく、凹部５１６（凹部５１６ａ，５１６ｂ，５１６ｃ）が段形成部材５１の周方向の一か所のみに設けられている場合には、凸部５３４も補助部品５３における周方向のいずれか一か所に設けられる。
【００４０】
２．性能可変リング３０について
この実施形態では、性能可変リング３０としてフライホイールが用いられている。この性能可変リング３０は板状を成している。図３に示すように、この性能可変リング３０の底面には軸部１０の鍔１２が下方から収容可能な環状段部３１が形成されている。また、図２及び図３に示すように、この性能可変リング３０の上面には、回転軸１１の軸線を挟み左右方向で対峙する部位２箇所それぞれに上方に向けて張り出す突出部３２が形成されている。各突出部３２の下側部分には、軸部１０の突出部１５を下方から収容可能な凹部３３が形成されている。また、性能可変リング３０の上面には、各突出部３２の直ぐ外側に上方に延びる舌片３４が形成されている。舌片３４は突出部３２よりも上方に突出している。なお、この性能可変リング３０としては、フライホイールに代えて或いはフライホイールと一体的で、外周面に突出部があって相手方のコマ玩具１を攻撃し易くしたものや、外周面に凹部があって相手方のコマ玩具１からの攻撃を受け難いものであってもよい。
【００４１】
３．胴体４０について
胴体４０は円盤状を成している。この胴体４０は、図２に示すように、基体４００と、上面視で基体４００と略同形で基体４００の上に被せられた透明カバー体４０１とを備えている。
胴体４０の外周には凹凸４０ａが形成されている。また、基体４００の中央には円孔４１が形成されている。上記透明カバー体４０１は円孔４１及び後述の弧状スリット４６を除いた部分に被せられている。さらに、胴体４０の下面には、性能可変リング３０の突出部３２を下方から収容可能な環状凹部４２が形成されている。
この環状凹部４２を区画形成する内周壁４３ａの内周面下端には、回転軸１１の軸線を挟み前後方向で対峙する部位２箇所それぞれに半径方向内側に向けて張り出す爪（係合部）４４が突設されている。
また、内周壁４３ａの内周面の上下方向中間部には、回転軸１１の軸線を挟み左右方向で対峙する部位２箇所それぞれに半径方向内側に向けて張り出す突起４７が突設されている。
さらに、内周壁４３ａの下端面には、回転軸１１の軸線を挟み左右方向で対峙する部位２箇所それぞれに、凹凸が連続して形成され上記凸条２１に噛み合う起伏部４５が形成されている。
また、胴体４０の環状凹部４２を区画形成する天井壁４３ｂには、性能可変リング３０の舌片３４を下方から挿入可能な弧状スリット４６が形成されている。この弧状スリット４６の長さは舌片３４が十分に移動し得る長さとなっている。
【００４２】
４．識別用部品６０について
識別用部品６０は円孔４１に取り付けられている。この識別用部品６０はコマ玩具１の識別やプレイヤの識別のために使用される。
この識別のため、実施形態では、図示はしないが、この識別用部品６０として互いに異なる模様及び／又は色を有するものが用意され、その中からプレイヤが選択した１つの識別用部品６０が円孔４１に溝６０ａ及び突起４７を利用してねじ式で取り付けられる。
【００４３】
《組立方法》
次に、コマ玩具１の組立方法の一例を説明する。なお、ここでは、軸部１０の組立は既に終了しているものとする。また、識別用部品６０の円孔４１への取付けも終了しているものとする。
まず、軸部１０の突出部１５を下方から性能可変リング３０の凹部３３に合致させるようにして、軸部１０と性能可変リング３０を嵌合状態に組み付ける。次に、この組付け体を胴体４０に下方から近付ける。この際、上記組付け体の性能可変リング３０の舌片３４を胴体４０の弧状スリット４６の所定の端に合致させる（図３参照）。この状態は、軸部１０の爪１７と胴体４０の爪４４とは上下方向で重なっていない状態である。この状態が係合解除状態である。その後、上記組付け体の軸部１０を胴体４０側に押圧する。すると、まず、性能可変リング３０が胴体４０の下面に押し当てられる。さらに、スプリング２０が縮み、軸部１０の爪１７が胴体４０の爪４４よりも上方に相対的に押し上げられる。そして、軸部１０を性能可変リング３０と一体的に胴体４０に対して舌片３４が上記所定の端とは反対側の端まで移動するまで回転させる。この場合の回転は、胴体４０及び性能可変リング３０と軸部１０との相対的な回転である。すると、図５に示すように、軸部１０の爪１７と胴体４０の爪４４とが上下で重なった状態となる。そして、軸部１０から手を離すと、スプリング２０の付勢力によって、軸部１０の爪１７の下面と胴体４０の爪４４の上面とが当接される。
軸部１０の爪１７の下面と胴体４０の爪４４の上面とが当接された状態が係合状態である。これにより、軸部１０と、性能可変リング３０及び胴体４０が結合され、コマ玩具１が組み立てられる。
【００４４】
《回転特性の変更方法》
次に、図７（ａ）から図７（ｄ）を参照しつつ、付属部品５４が軸部１０に取り付けられている場合における回転特性の変更方法について説明する。
【００４５】
補助部品５３の凸部５３４がいずれかの凹部５１６（例えば凹部５１６ａ）に係止されている場合、補助部品５３がコイルばね１１０によって上側に付勢されていることにより、常態において凹部５１６に嵌め込まれたまま動かない状態となっている。
前述のように、本実施形態では、凹部５１６ａが回転軸１１の軸線方向における深さが最も深く、図７（ａ）に示すように、補助部品５３の凸部５３４が凹部５１６ａに係止された状態において軸線方向における付属部品５４の取付け位置が最も高くなり、回転軸１１の軸先部１１２がリング状部５４１の孔５４２から突出する突出量が最も多くなる。
この場合、コマ玩具１が接地面に対して垂直又はこれに近い状態で回転しているときには、回転軸１１の軸先部１１２のみが接地する。そして、コマ玩具１が接地面に対して大きく傾いた場合のみ軸先部１１２とともに、又は軸先部１１２に代わってリング状部５４１が接地する。
【００４６】
コマ玩具１の回転特性を変えたい場合には、ユーザは、図７（ｂ）に示すように、一旦調整部材５２を下方（図７（ｂ）において白抜き矢印で示す方向）に引き下げる。そして、凸部５３４が凹部５１６ａを構成する張出部５１８（５１８ａ）を乗り越える高さ位置まで調整部材５２を引き下げた状態で、調整部材５２を軸周り（本実施形態では図７（ａ）〜図７（ｄ）において右方向）に回転させる。
凸部５３４が凹部５１６ａを構成する張出部５１８（５１８ａ）を乗り越えて、これとは異なる凹部５１６（例えば図７（ａ）〜図７（ｄ）において凹部５１６ａの右隣に配置された凹部５１６ｂ）に対応する位置まで調整部材５２を回転させてユーザが調整部材５２から手を離すと、図７（ｃ）に示すように、補助部品５３を含む調整部材５２は、コイルばね１１０の付勢力（押圧力）によって上に押し上げられ、凸部５３４が凹部５１６ｂに嵌る。
凹部５１６ｂは、凹部５１６ａよりも回転軸１１の軸線方向における深さが浅いため、図７（ｃ）に示すように、補助部品５３の凸部５３４が凹部５１６ｂに係止された状態において、軸線方向における付属部品５４の取付け位置が凹部５１６ｂが浅くなった分だけ少し下がり、回転軸１１の軸先部１１２がリング状部５４１の孔５４２から突出する突出量が少し少なくなる。
この場合、コマ玩具１が接地面に対して垂直又はこれに近い状態で回転しているときには、回転軸１１の軸先部１１２のみが接地するが、コマ玩具１が接地面に対して少しでも傾くと軸先部１１２とともに、又は軸先部１１２に代わってリング状部５４１が接地する。
【００４７】
さらに、再度ユーザが、図７（ｂ）に示すように、一旦調整部材５２を下方（図７（ｂ）において白抜き矢印で示す方向）に引き下げ、凸部５３４が凹部５１６ｂを構成する張出部５１８（５１８ｂ）を乗り越えて、これとは異なる凹部５１６（例えば図７（ａ）〜図７（ｄ）において凹部５１６ｂの右隣に配置された凹部５１６ｃ）に対応する位置まで調整部材５２を軸周り（本実施形態では図７（ａ）〜図７（ｄ）において右方向）に回転させ、ユーザが調整部材５２から手を離すと、図７（ｄ）に示すように、補助部品５３を含む調整部材５２は、コイルばね１１０の付勢力（押圧力）によって上に押し上げられ、凸部５３４が凹部５１６ｃに嵌る。
凹部５１６ｃは、凹部５１６ｂよりも回転軸１１の軸線方向における深さがさらに浅く、凸部５３４が凹部５１６ｃに嵌り込んだ状態では、図７（ｄ）に示すように、軸線方向における付属部品５４の取付け位置が、凹部５１６ｃが浅くなった分だけ少し下がり、回転軸１１の軸先部１１２がリング状部５４１の孔５４２から突出しない状態となる。
この場合、コマ玩具１の回転角度に関わらず、リング状部５４１のみが接地する。
なお、ユーザがさらに凹部５１６ｃ以外の凹部５１６に凸部５３４を嵌め込みたい場合には、凸部５３４が凹部５１６ｃを構成する張出部５１８（５１８ｃ）を乗り越えて凹部５１６ｃの右隣に配置された凹部５１６ａに嵌る位置まで調整部材５２を回転させてもよいし、逆に調整部材５２を左側に回転させて、凸部５３４が凹部５１６ｂを構成する張出部５１８（５１８ｂ）を乗り越えて凹部５１６ｃの左隣に配置された凹部５１６ｂに嵌る位置まで戻してもよい。
【００４８】
コマ玩具１は、接地面積の小さい軸先部１１２が接地している状態では安定して回転するが、接地面積の大きいリング状部５４１が接地すると、回転角度が不規則に変化したり、コマ玩具１が大きく移動する等、動きが不規則となり、予想外の攻撃等を対戦相手のコマ玩具に加えることができる。
【００４９】
なお、本実施形態では、図７（ａ）〜図７（ｄ）に示すように、調整部材５２の凸部５３４を係止させる凹部５１６の位置（種類）により、回転軸１１の軸先部１１２がリング状部５４１の孔５４２から突出した状態から軸先部１１２がリング状部５４１の孔５４２から突出しない状態までの３段階の調整を行うことができる例を示したが、調整可能な状態はここに示した３段階に限定されない。
例えば、図７（ｄ）に示す凹部５１６ｃよりもさらに浅い凹部５１６を設けて、リング状部５４１の下端部の位置が、回転軸１１の軸先部１１２の位置よりも下方に位置する高さまで付属部材５４の取付け位置を下げることができるようにしてもよい。
この場合には、付属部品５４の取付け位置の変更に伴って、軸部１０の高さを変更する（すなわち、回転軸１１の軸先部１１２が接地する場合よりも軸部１０の長さを長くする）ことが可能となる。
【００５０】
次に、図９（ａ）から図９（ｄ）を参照しつつ、付属部品５７が軸部１０に取り付けられている場合における回転特性の変更方法について説明する。
【００５１】
付属部品５７を軸部１０に取り付けた場合には、回転軸１１の軸線方向における深さが最も深い凹部５１６ａに補助部品５３の凸部５３４が係止された状態において軸線方向における付属部品５７の取付け位置が最も高くなり、図９（ａ）に示すように、付属部品５７の被覆部５７１の下端部内側に回転軸１１の軸先部１１２が当接した状態となって、コマ玩具１の軸部１０の長さが最も短い状態となる。
【００５２】
コマ玩具１の回転特性を変えたい場合には、ユーザは、図９（ｂ）に示すように、一旦調整部材５２を下方（図９（ｂ）において白抜き矢印で示す方向）に引き下げる。そして、凸部５３４が凹部５１６ａを構成する張出部５１８（５１８ａ）を乗り越える高さ位置まで調整部材５２を引き下げた状態で、調整部材５２を軸周り（本実施形態では図９（ａ）〜図９（ｄ）において右方向）に回転させる。
凸部５３４が凹部５１６ａを構成する張出部５１８（５１８ａ）を乗り越えて、これとは異なる凹部５１６（例えば図９（ａ）〜図９（ｄ）において凹部５１６ａの右隣に配置された凹部５１６ｂ）に対応する位置まで調整部材５２を回転させてユーザが調整部材５２から手を離すと、図９（ｃ）に示すように、補助部品５３を含む調整部材５２は、コイルばね１１０の付勢力（押圧力）によって上に押し上げられ、凸部５３４が凹部５１６ｂに嵌る。
凹部５１６ｂは、凹部５１６ａよりも回転軸１１の軸線方向における深さが浅いため、図９（ｃ）に示すように、補助部品５３の凸部５３４が凹部５１６ｂに係止された状態において、軸線方向における付属部品５４の取付け位置が凹部５１６ｂが浅くなった分だけ少し下がり、被覆部５７１の下端部の位置が、回転軸１１の軸先部１１２の位置よりも少し低くなる。
この場合、コマ玩具１の軸部１０の長さが長くなり、コマ玩具の回転特性が変わる。
そして、さらに同様の手順で凸部５３４を凹部５１６ｃに嵌め込むと、凹部５１６ｃは、回転軸１１の軸線方向における深さが最も浅いため、図９（ｄ）に示すように、補助部品５３の凸部５３４が凹部５１６ｃに係止された状態において、軸線方向における付属部品５４の取付け位置が、凹部５１６ｃが浅くなった分だけ少し下がり、被覆部５７１の下端部の位置が回転軸１１の軸先部１１２の位置よりも少し低くなる。
この場合、コマ玩具１の軸部１０の長さがさらに長くなる。
コマ玩具１は、軸部１０の長さが変化すると、コマ玩具１の重心位置も変化するため、回転特性が変わり、予想外の攻撃等を対戦相手のコマ玩具に加えることができる。
【００５３】
《部品取外しツール》
本実施形態のコマ玩具１は付属部品５４，５７の部品取外しツール７０を備えている。
図１１に示すように、部品取外しツール７０は有底円筒状の基体７１を備えている。基体７１の底７１ａには舌片状の摘み７２が立設されている。また、基体７１の円筒部分７１ｂには同一形状の４つの押圧片７３が円周方向に所定間隔で立設されている。この４つの押圧片７３は、コマ玩具１の４つの係止孔５４３，５７３に対応した位置に設けられている。
各押圧片７３の先端部は外面側が先端側に向けて当該部品取外しツール７０の中心に向かうような傾斜面７３ａとなっている。４つの押圧片７３は、付属部品５４，５７の取外しの際に、４つの係止孔５４３又は５７３に同時に挿入される。
また、部品取外しツール７０の円筒部分７１ｂの内側には、４つの押圧片７３とは異なる位置に同一形状の２つの保持片７４が立設されている。各保持片７４の先端部には部品取外しツール７０の中心に向けて張り出す爪７４ａが形成されている。この２つの保持片７４は、付属部品５４，５７の取外しの際に、２つの係止孔５４４又は５７４に同時に挿入される。なお、各保持片７４の内側に形成された孔は、成型によって保持片７４を作る際に形成された喰い切りである。
【００５４】
続いて、この部品取外しツール７０の作用を図１２及び図１３を用いて説明する。なお、図１２及び図１３は取外し構造の要部だけを示している。また、この部品取外しツール７０は付属部品５４，５７の取外しに使用されるが、付属部品５４，５７の取外し構造は同じであるので、以下では、付属部品５４の取外しに使用した場合を説明する。
付属部品５４の取外しにあたり、部品取外しツール７０を図１２（ａ）及び図１３（ａ）に示すように、コマ玩具１へ一方向から接近させると、部品取外しツール７０の４つの押圧片７３が４つの係止孔５４３に同時に挿入され、これに伴って、２つの保持片７４も２つの係止孔５４４に同時に挿入される。４つの押圧片７３の４つの係止孔５４３への挿入タイミングと、２つの弾性保持片７４の２つの係止孔５４４への挿入タイミンとは同じであっても、互いに異なっていてもよい。要は、最終的に、付属部品５４の取外しの際に、係止脚部５３３の爪５３３ａと段部（被係止部）５４３ａとの係止が解除されている間に、２つの保持片７４が付属部品５４を保持し、取り外せることである。
本実施形態の場合、各押圧片７３は係止孔５４３の壁によってガイドされながら係止脚部（弾性係止爪）５３３の爪先に突き当たる。その後、各押圧片７３は係止脚部５３３をコマ玩具１の半径方向外方に押圧する。これにより係止脚部５３３が弾性変形して係止脚部５３３の爪５３３ａと段部（被係止部）５４３ａとの係止が解除される（図１２（ｂ））。この係止解除は、４つの押圧片７３を最深部まで押し込む直前になされ、その後は最深部まで係止解除状態を保持する（図１２（ｃ））。
一方、保持片７４は、部品取外しツール７０のコマ玩具１への接近に伴って、まず、保持片７４の爪先がリング状部５４１のテーパ部分に当接する（図１３（ａ））。そして、部品取外しツール７０のコマ玩具１へのさらなる接近に伴って、保持片７４が弾性変形により撓み（図１３（ｂ））、遂には、リング状部５４１の最大径部分を乗り越え、保持片７４が復元位置を取り、保持片７４の爪７４ａがリング状部５４１の裏側の被被保持部５４１ａに係止される（図１３（ｃ））。このとき、上述したように、係止脚部５３３の爪５３３ａと段部５４３ａとが係止解除された状態にある。
【００５５】
この状態で、部品取外しツール７０をコマ玩具１の本体から離間させると、保持片７４の爪７４ａがリング状部５４１の裏側の被被保持部５４１ａを係止した状態にあり、一方、係止脚部５３３の爪５３３ａと段部５４３ａとが係止解除の状態にあるので、部品取外しツール７０と付属部品５４が一体となり、コマ玩具１の本体から離間し始める。そして、係止脚部５３３の爪５３３ａと段部５４３ａとが係止解除の状態にある間に、付属部品５４の段部５４３ａは係止脚部５３３の爪先を乗り越える。これによって、部品取外しツール７０と付属部品５４とをコマ玩具１の本体から取り外すことができる。そして、コマ玩具１の本体から取り外した部品取外しツール７０と付属部品５４とを取り外す。
【００５６】
このように部品取外しツール７０を用いて付属部品５４，５７を取り外すことにすれば、次のような効果が得られる。
すなわち、部品取外しツール７０をコマ玩具１の本体に接近させた後離間させるだけで、付属部品５４，５７を簡単に取り外すことができる。
また、取外しの際に、複数の弾性保持片７４の爪７４ａによって付属部品５４，５７が抱持されるので、より簡単に付属部品５４，５７を取り外すことができる。
なお、弾性保持片７４が１つの場合であっても、付属部品弾性保持片７４を取り外すことができる。ただし、付属部品５４，５７を弾性保持片７４で確実に保持するためには、弾性保持片７４が複数あることが好ましい。
【００５７】
なお、本実施形態では、部品取外しツール７０の保持片７４の爪７４ａは、コマ玩具１の本体から付属部品５４，５７を引き剥がす機能を持つが、引き剥がしの開始時には、係止脚部５３３の爪５３３ａ等と段部５４３ａとが係止解除の状態にあるので、弾性係止爪７３と段部５４３ａ等が係止される程には、保持片７４の爪７４ａをリング状部材５４１の裏側の被保持部５４１ａ等に強固に係止させておく必要がない。つまり、弾性保持片７４の爪７４ａを、付属部品５４を引き剥がせる程度に、係止脚部５３３の爪よりも小さくしたり、保持片７４の爪先の形状を側面視で２等辺三角状、台形状又は半円状にしたりして（図１４（ａ）〜（ｃ））、被保持部５４１ａに軽く係止させておくだけでよい。このようにすれば、コマ玩具１の本体から取り外した部品取外しツール７０と付属部品５４，５７とを簡単に取り外すことができる。或いは、弾性係止爪に代えて、弾性を有する爪無しの弾性棒状部材を弾性によって付属部品５４，５７の一部に圧接させるようにしてもよい。この場合、複数の弾性棒状部材で付属部品５４，５７の一部を挟持するように構成することが好ましい。さらに、スプリングによって爪部分を付勢することで付属部品５４，５７を保持するようにしてもよい。
また、部品取外しツール７０はコマ玩具１に限らず、弾性係止爪を利用した取付け構造を持つ玩具等一般に利用することができる。
【００５８】
《遊び方》
続いて、このコマ玩具１を使用しての遊び方の一例を説明する。
この遊び方の一例では、コマ玩具１を回転させて、相手方のコマ玩具１と戦いを行う。
この場合、コマ玩具１の回転力のチャージは、図１０に示すようなランチャー９０によって行われる。このランチャー９０は、内部に図示しない円板を備え、その円板を図示しないゼンマイばねで一の回転方向に付勢するとともに、円板の周囲に卷回させた図示しない紐をハンドル９１で引くと、円板が回転され、コマホルダー９３が回転されるように構成されている。このコマホルダー９３の回転は、下方に突設されたフォーク９４によってコマ玩具１に伝達され、コマ玩具１を回転する。この場合、フォーク９４は胴体９０の弧状スリット４６（図３参照）に差し込まれる。そして、ランチャー９０のハンドル９１を引き切ると、円板ひいてはコマホルダー９３の回転が停止する一方で、コマ玩具１は慣性力によって尚も回転するので、フォーク９４の傾斜面９４ａを倣ってコマ玩具１がコマホルダー９３から外れる。なお、図１０において符号９２はコマホルダー９３に対して出没可能なロッドである。このロッド９２はコマホルダー９３にコマ玩具１を装着した際にコマ玩具１の上面に押されてコマホルダー９３に没する。このロッド９２は例えばコマ玩具１の着脱の検出に使用される。
【００５９】
このようにして発射されたコマ玩具１は所定のフィールドで回転させられ、相手方のコマ玩具１に衝突すると、衝突による衝撃力や擦れ等によって、胴体４０には、軸部１０及び性能可変リング３０の回転方向とは反対の方向の力が作用し、それによって、胴体４０が軸部１０及び性能可変リング３０の回転方向に対して反対の方向に相対的に回転する。
すると、胴体４０の起伏部４５に凸条２１が噛合する。この場合、凸条２１にはスプリング２０の付勢力が作用するので、衝突による衝撃力が作用する毎に、胴体４０に対して軸部１０が相対回転して噛み合い位置を変更することにより、係止解除位置に達すると、胴体４０の爪４４が軸部１０の爪１７から外れるため、スプリング２０の付勢力によって胴体４０が軸部１０から離反する。そして、図１において、右側に示すように、コマ玩具１は分解される。
【００６０】
《本実施形態の効果》
以上のように、本実施形態によれば、コマ玩具１が、軸部１０と、軸部１０に取り付けられ、軸部１０の回転軸１１の軸線方向に移動可能な付属部品５４と、付属部品５４を回転軸１１の軸線方向における異なる複数位置でそれぞれ係止する係止手段（本実施形態では、凹部５１６と凸部５３４）とを備えており、係止手段（凹部５１６と凸部５３４）により付属部品５４を係止させることによって付属部品５４の取付け位置を変更可能となっている。
このため、コマ玩具１の接地部分の構成を容易に複数段階で切り替えて、コマ玩具１の重心位置や回転特性を変化させることができ、１つのコマ玩具１によって様々なバリエーションのある攻撃、バトルを楽しむことができる。
【００６１】
また、本実施形態によれば、付属部品５４が軸部１０に対して着脱可能となっている。このため、複数種類の付属部品（本実施形態では付属部品５４，５７）を用意して、ユーザが所望の回転特性を得るのに適した付属部品を適宜選択して使い分けることができる。異なる働きをする付属部品（例えば、取り付け位置に応じて軸部１０の先端部の接地状態を変えることのできる付属部品５４や、取り付け位置に応じて軸部１０の高さ（長さ）を変えることのできる付属部品５７）を付け替えることができるため、簡易な手法によって１つのコマ玩具１を様々な特色ある攻撃を行うことのできるコマ玩具へと改造することが可能であり、改造のバリエーションを増やすことができ、これにより対戦相手のコマ玩具に対して多彩な攻撃を行うことが可能なコマ玩具を実現することができる。
また、付属部品５４，５７を消耗部品として単体で用意することで、例えば対戦相手のコマ玩具との衝突等により付属部品５４，５７が破損した際には、付属部品５４，５７のみを取り外し、新しいものと交換することも可能となり、コマ玩具１本体を長く使い続けることができる。
【００６２】
また、本実施形態によれば、付属部品５４の取付け位置を変えるだけで回転軸１１の軸先部１１２の出没量を調整し、回転軸の先端部の出没具合に応じて、回転軸１１の軸先部１１２のみが接地する場合、回転軸１１の軸先部１１２とリング状部５４１とがともに接地する場合、リング状部５４１のみが接地する場合という複数の接地パターンを容易に切り替えることができる。
接地する部分が変わることで接地面積が変化するため、コマ玩具１の回転特性を変化させることができ、対戦相手のコマ玩具に対して多彩な攻撃を行うことが可能となる。
【００６３】
また、本実施形態によれば、付属部品５７が新たな回転軸を構成する被覆部５７１を有しているため、付属部品５７の取付け位置を変えるだけで、軸部１０の高さを容易に変更することができる。
軸部１０の高さが変えることでコマ玩具１の重心位置が変化させることができ、対戦相手のコマ玩具に対して多彩な攻撃を行うことが可能なコマ玩具１を実現できる。
【００６４】
また、本実施形態によれば、付属部品５４の取付け位置を変更するための係止手段は凹部５１６とこの凹部５１６に嵌り合う凸部５３４である。
これにより、凹部５１６と凸部５３４との嵌り合う位置を変えるだけで簡易に付属部品５４の取付け位置を変化させてコマ玩具１の回転特性を変えることができ、誰でも簡易にバリエーション豊かなバトルゲームを楽しむことができる。
また、凹部５１６と凸部６３４とで噛み合って係止されるため、コマ玩具１が回ったり、相手のコマ玩具と激しくぶつかり合ったりした場合でも回転軸１１に対する付属部品５４の軸線方向の位置がずれず、ユーザがゲーム開始前に設定した状態を維持することができる。
【００６５】
また、本実施形態によれば、軸部１０側である段形成部材５１に、回転軸１１の周方向に沿って、軸線方向の位置の異なる複数の凹部５１６が設けられており、調整部材５２である補助部品５３側にいずれかの凹部５１６と選択的に嵌合可能な凸部５３４が設けられている。
このため、調整部材５２を回転軸１１の周方向に移動させることで簡易に付属部品５４の取付け位置を変更することができ、誰でも簡易にバリエーション豊かなバトルゲームを楽しむことができる。
【００６６】
また、本実施形態によれば、付属部品５４の係止状態を維持するように付勢する付勢部材としてのコイルばね１１０を有している。
このため、コマ玩具１を用いてゲームを行っている中で他のコマ玩具と激しくぶつかり合ったりした場合でも付属部品５４の取付け位置がずれたり、係止状態が解除されたりすることを防止することができる。
【００６７】
《本発明の変形例》
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、かかる実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で、種々変形が可能であることは言うまでもない。
【００６８】
例えば、本実施形態では、係止手段が段形成部材５１の外側部５１５に形成された凹部５１６とこれに係止される補助部品５３の凸部５３４とで構成されている場合を例示したが、係止手段は、軸線方向における付属部品５４の取付け位置を変更可能なものであればよく、凹部５１６及び凸部５３４に限定されない。
例えば、軸部１０の外周面と付属部品５４，５７（又はこれを含む調整部材５２）の内周面とに互いに噛み合う螺旋状のねじを形成し、軸部１０に対して付属部品５４，５７（又はこれを含む調整部材５２）をねじ込み、螺着される構成として、その螺着具合（すなわちねじ込み量）によって付属部品５４，５７を含む調整部材５２を係止させる軸線方向における係止位置を徐々に移動させることができるようにしてもよい。
また、係止手段は凹部ではなく、階段状に設けられた段差部等、単に付属部品５４，５７の一部を突き当てることで係止位置を変えることができる構成でもよい。
【００６９】
また、本実施形態では、軸部１０に対して付属部品５４を含む調整部材５２を回転させることで凸部５３４を嵌め合わせる凹部５１６（係止手段）を変える例を示したが、係止手段を切り替える手法は調整部材５２を回転させる手法でなくてもよい。
また、係止手段は軸部１０側に設けられた凹部５１６と付属部品５４を含む調整部材５２側に設けられた凸部５３４の組み合わせに限定されない。例えばこれとは逆に軸部１０側に凸部を設け、付属部品５４を含む調整部材５２側に凹部を設けてもよい。
【００７０】
さらに、係止手段は凹部と凸部とが互いに嵌り合う構成でなくてもよい。例えば、凹部又は孔部にフックのようなものを引っ掛けることにより付属部品５４，５７を含む調整部材５２を軸部１０に係止する構成としてもよい。
また、例えば、軸部１０の外周の周方向に高さ方向の位置の異なる突起を階段状に設けて、付属部品５４，５７を含む調整部材５２がばね等の付勢部材の付勢力によって押し付けられることで固定されるようにしてもよい。
【００７１】
また、本実施形態では、付属部品５４，５７の他に付属部品５４，５７と一体的に移動する補助部品５３を設けて、付属部品５４，５７及び補助部品５３で構成される調整部材５２を軸部１０に対して係止させることで、軸線方向における付属部品５４，５７の取付け位置を変更できるようにしたが、係止手段は、段形成部材５１と補助部品５３とに設けられていなくてもよく、補助部品５３を設けることは必須ではない。
係止手段は軸部１０側と、回転軸１１の軸線方向に移動可能な付属部品５４，５７等とに設けられていればよく、例えば、付属部品５４，５７に凸部等の係止手段を設けて、軸部１０の係止手段（例えば凹部）に係止されるようにしてもよい。
【符号の説明】
【００７２】
１      コマ玩具
１０    軸部
５１    段形成部材
５２    調整部材
５３    補助部材
５４    付属部品
３０    性能可変リング
４０    胴体
７０    部品取外しツール
７３    押圧片
７４    弾性保持片
７４ａ  爪
９０    ランチャー
５１６  凹部（係止手段）
５３４  凸部（係止手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年4月23日(2018.4.23)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
第１の手段は、
弾性を有し、係止位置及び係止解除位置を取り得る弾性係止爪が設けられた第１部品と、前記第１部品に一の方向から接近させた際に前記弾性係止爪が摺接によって係止解除位置まで動作した後に係止位置まで動作して前記第１部品に係止される第２部品と、を備え、前記第１部品に前記第２部品が係止された玩具における部品取外し構造であって、
押圧片と、弾性を有し保持部が保持位置及び保持解除位置を取り得る複数の弾性保持片とが設けられた部品取外しツールを前記玩具とは別個に備え、
前記部品取外しツールは、前記玩具に前記一の方向から接近させた際に、前記押圧片と摺接して前記弾性係止爪が係止解除位置まで動作し、前記弾性係止爪が係止解除位置にある間に、前記保持部が前記第２部品との摺接を通じて前記保持位置まで動作して前記第２部品を保持し、当該部品取外しツールと一体的に前記第２部品を前記第１部品から離間できるように構成されていることを特徴とする。
なお、前記部品取外しツールは、一の方向から接近させた際に、押圧片を爪に摺接する位置まで導くガイドが設けられていることが好ましい。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性を有し、係止位置及び係止解除位置を取り得る弾性係止爪が設けられた第１部品と、前記第１部品に一の方向から接近させた際に前記弾性係止爪が摺接によって係止解除位置まで動作した後に係止位置まで動作して前記第１部品に係止される第２部品と、を備え、前記第１部品に前記第２部品が係止された玩具における部品取外し構造であって、
押圧片と、弾性を有し保持部が保持位置及び保持解除位置を取り得る複数の弾性保持片とが設けられた部品取外しツールを前記玩具とは別個に備え、
前記部品取外しツールは、前記玩具に前記一の方向から接近させた際に、前記押圧片と摺接して前記弾性係止爪が係止解除位置まで動作し、前記弾性係止爪が係止解除位置にある間に、前記保持部が前記第２部品との摺接を通じて前記保持位置まで動作して前記第２部品を保持し、当該部品取外しツールと一体的に前記第２部品を前記第１部品から離間できるように構成されていることを特徴とする玩具の部品取外し構造。
【請求項２】
前記第１部品には前記弾性係止爪が複数設けられ、前記部品取外しツールには、前記弾性係止爪に対応した位置それぞれに前記押圧片が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の玩具の部品取外し構造。
【請求項３】
前記第２部品には、前記玩具に前記一の方向から接近させた際に前記押圧片が挿入される孔が形成され、前記孔内に前記弾性係止爪によって係止される被係止部が形成されていることを特徴とする請求項１に記載の玩具の部品取外し構造。
【請求項４】
前記複数の弾性保持片は、前記保持部として爪を有し、前記第２部品の取外しの際に、前記第２部品の少なくとも一部を抱持するように構成されていることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の玩具の部品取外し構造。
【請求項５】
前記複数の弾性保持片は、前記第２部品の取外しの際に、弾性力によって前記第２部品の少なくとも一部を挟持するように構成されていることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の玩具の部品取外し構造。