(57)【要約】【課題】複数のブロック体を着脱可能に設置できるとともに、車両が接触しても設置場所から脱離しにくいブロック装置を提供する。【解決手段】設置面に設置させるレールと、複数のブロック体と、連結部材とを備え、各ブロック体にレールと着脱可能に係合する第一の係合部と、連結部材と着脱可能に係合する第二の係合部とを設け、記第一の係合部と前記レールとの係合によってブロック体の幅方向への移動を規制し、隣接して設置させた他のブロック体によって長手方向への移動を規制し、第二の係合部に係合させた連結部材によってブロック体へ連結させて長手方向に対する垂直方向への移動を規制させる。第一の係合部と第二の係合部の二箇所の係合によって、ブロック体の移動を効果的に規制し、設置場所からの脱離を抑制する。【選択図】        図１
2019015161.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
設置面に設置されるレールと、複数のブロック体と、前記レール及び各ブロック体と別体に形成された連結部材とを備え、
前記各ブロック体は、前記レールと着脱可能に係合する第一の係合部と、前記連結部材と着脱可能に係合する第二の係合部とを備え、
前記ブロック体は前記第一の係合部と前記レールとの係合によって該レールの幅方向への移動が規制され、
前記ブロック体は該ブロック体に隣接して設置された他のブロック体によって前記レールの長手方向への移動が規制され、
前記ブロック体は該ブロック体の第二の係合部に係合された前記連結部材を介して他のブロック体へ連結されると共に、該他のブロック体への連結によって前記レールの長手方向に対する垂直方向への移動が規制されていることを特徴とするブロック装置。
【請求項２】
前記ブロック体は、前記レールと前記第一の係合部との係合によって該レールの長手方向に対する垂直方向への移動が規制されるように設けられていることを特徴とする請求項１に記載のブロック装置。
【請求項３】
前記連結部材は前記各ブロック体を貫通可能に形成された長尺体であり、１個の連結部材によって３個以上のブロック体が連結されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のブロック装置。
【請求項４】
前記各ブロック体の第一の係合部は上方が下方より拡幅する溝形状に形成され、
前記レールには第一の係合部の前記溝形状に対応する形状に形成されて上方へ突出する突部が長手方向に沿って設けられており、
前記レールに取り付けられるブロック体は前記突部の端に位置する取付位置から前記レールの長手方向へ移動されることによって前記第一の係合部の内側へ前記突部が挿入されて係合されると共に、
第一の係合部による係合がなされず前記連結部材を介して他のブロック体に連結されたブロック体が前記取付位置に設置されていることを特徴とする請求項２又は３に記載のブロック装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の通行を規制するブロック体を路面などの設置面へ着脱可能に設置できるブロック装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
路面へ設置させたブロック体によって車線分離などを行う方法は従来から利用されており、必要に応じてブロック体を路面から取り外し可能としたものについても提案されている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、鋼板を折り返した形状で、空間による一定の厚さを保つ鋼製壁の底部軸方向に、Ｔ型頭部に交互に切り欠き部を形成した一対のレールを固定部を利用して逆さに取り付けてなる高欄部と、高欄部の底部に取り付けたレールの切り欠き部間の余部を落し込む切り欠き部を交互に形成したＴ型頭部を有する一対のレールを固定部を利用して基板に取り付けた台座部とからなり、高欄部と台座部とを、それぞれに取り付けられたレールの切り欠き部と余部とを向い合わせて高欄部のレールを台座部のレールに落し込み、軸方向にずらすことにより一体とすることを特徴とする脱着式鋼製中央分離帯壁高欄が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第２９５１６５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に示される脱着式鋼製中央分離帯壁高欄は、高欄部のレールを台座部のレールに対して軸方向にずらすことで噛み合わせ、台座部の上へ高欄部を着脱可能に取り付けるように設けている。しかしながら、車両が高欄部へ接触したときに台座部から高欄部が脱離してしまう恐れが考えられる。
【０００６】
本発明は、路面へ着脱可能に設置したブロック体が車両の接触によって脱離しにくいブロック装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明は以下のような構成としている。
すなわち本発明に係るブロック装置は、設置面に設置されるレールと、複数のブロック体と、前記レール及び各ブロック体と別体に形成された連結部材とを備え、
前記各ブロック体は、前記レールと着脱可能に係合する第一の係合部と、前記連結部材と着脱可能に係合する第二の係合部とを備え、
前記ブロック体は前記第一の係合部と前記レールとの係合によって該レールの幅方向への移動が規制され、
前記ブロック体は該ブロック体に隣接して設置された他のブロック体によって前記レールの長手方向への移動が規制され、
前記ブロック体は該ブロック体の第二の係合部に係合された前記連結部材を介して他のブロック体へ連結されると共に、該他のブロック体への連結によって前記レールの長手方向に対する垂直方向への移動が規制されていることを特徴とするものである。
【０００８】
本発明に係るブロック装置によれば、レールへ着脱可能に係合する第一の係合部を係合させて前記レールへブロック体を取り付けると共に、連結部材へ着脱可能に係合する第二の係合部を連結部材へ係合させて他のブロック体へブロック体を連結させるので、ブロック体をレールと他のブロック体から取り外して除くことができる。
また、前記第一の係合部と前記レールとの係合によってブロック体のレールの幅方向への移動を規制するので、車両が接触したブロック体の前記幅方向への移動に起因するレールからの脱離を抑制できる。
また、ブロック体のレール長手方向への移動を隣接して設置した他のブロック体によって規制するので、車両が接触したブロック体の前記長手方向への移動に起因するレールからの脱離を抑制できる。
また、前記ブロック体を第二の係合部に係合させた前記連結部材を介して他のブロック体へ連結させると共に、この他のブロック体への連結によって前記レールの長手方向に対する垂直方向への移動を規制させるので、車両が接触したブロック体の長手方向の垂直方向への移動に起因するレールからの脱離を抑制できる。
【０００９】
また、前記レールと前記第一の係合部との係合によって前記ブロック体のレール長手方向に対する垂直方向への移動を規制すれば、前記第一の係合部におけるレールとの係合と、前記第二の係合部における連結部材との係合の、２箇所の係合部分によって前記ブロック体のレール長手方向以外への移動をより効果的に規制できるので、レールからの脱離を抑制でき、好ましい。
【００１０】
また、前記連結部材を前記各ブロック体へ貫通可能に形成させた長尺体に設けて、１個の連結部材によって３個以上のブロック体を連結させれば、車両が接触したブロック体への力が連結部材を介して他のブロック体へ分散され、ブロック体の移動を効果的に抑制できるので、好ましい。
【００１１】
また、前記各ブロック体の第一の係合部を上方が下方より拡幅する溝形状に形成し、この溝形状に対応する形状の突部を前記レールの上方へ突出させて設ければ、前記突部を前記第一の係合部の内側へ挿入させて係合させることで、ブロック体のレール長手方向に対する垂直方向への移動を効果的に規制でき、好ましい。
また、前記各ブロック体を前記突部の端に位置する取付位置から前記レールの長手方向へ移動させることによって、前記第一の係合部の内側へ前記突部を挿入させて係合させれば、このブロック体２をレールへ係合させ強固に取り付けて設置させることができるので、好ましい。
また、前記連結部材を介して他のブロック体へ連結させたブロック体を前記取付位置に設置させれば、前記第一の係合部と前記突部との係合ができない前記取付位置にブロック体を設置させることができるので、好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のブロック装置によれば、路面へ設置したレールへ複数のブロック体を着脱可能に設置できるとともに、このブロック体へ車両が接触しても設置場所から脱離しにくい。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明に係るブロック装置の実施の一形態を示す斜視図である。
【図２】図１のブロック装置のブロック体を示す斜視図である。
【図３】図２の正面図である。
【図４】図３のＡ−Ａ断面図である。
【図５】図１のブロック装置のレールを示す斜視図である。
【図６】図５のレールを設置面へ設置させる前の状態を示す図である。
【図７】図６のレールを設置面へ設置させた状態を示す図である。
【図８】図７のレールへ図２、３のブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図９】図１のブロック装置の連結部材を示す斜視図である。
【図１０】図８のブロック体へ図９の連結部材を取り付けた状態を示す斜視図である。
【図１１】設置面へ設置させたレールへブロック体を取り付ける前の状態を示す図である。
【図１２】図１１のレールへブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図１３】図１２の取付位置へブロック体を配置させた状態を示す図である。
【図１４】図１３の取付位置へ配置させたブロック体に連結部材を係合させた状態を示す図である。
【図１５】図１４のレールへ更に他のブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図１６】本発明に係るブロック装置のブロック体の実施の他の一形態を示す縦断面図である。
【図１７】図１６のブロック体へ係合させて用いる連結部材を示す斜視図である。
【図１８】設置面へ設置させたレールへ図１６のブロック体を取り付ける前の状態を示す図である。
【図１９】図１８のレールへブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図２０】図１９のレールへ更にブロック体を取り付けて連結させた状態を示す図である。
【図２１】図２０の取付位置へブロック体を配置させた状態を示す図である。
【図２２】図２１の取付位置へ配置させたブロック体に連結部材を係合させた状態を示す図である。
【図２３】図２２のレールへ更に他のブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図２４】本発明に係るブロック装置の実施の他の一形態を示す斜視図である。
【図２５】図２４のブロック装置のブロック体を示す斜視図である。
【図２６】図２５の正面図である。
【図２７】図２５、２６のブロック体をレールへ取り付けた状態を示す図である。
【図２８】設置面へ設置させたレールへブロック体を取り付ける前の状態を示す図である。
【図２９】図２８のレールへブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図３０】図２９の取付位置へブロック体を配置させた状態を示す図である。
【図３１】図３０のブロック体に連結部材を係合させた状態を示す図である。
【図３２】図３１のレールへ更に他のブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図３３】図２４に示すブロック装置１の変形例を示す斜視図である。
【図３４】ブロック装置のレールの他の一形態を示す斜視図である。
【図３５】図３４のレールを設置面へ設置し、ブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図３６】図３４のレールを設置面へ設置させた状態を示す図である。
【図３７】図３６のレールへブロック体を複数取り付けた状態を示す図である。
【図３８】図３７のブロック体へ更に他のブロック体を連結させた状態を示す図である。
【図３９】ブロック装置のレールの他の一形態を示す斜視図である。
【図４０】ブロック装置のレールの更に他の一形態を示す斜視図である。
【図４１】図３４のレールへ溝部の形状の異なるブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図４２】本発明に係るブロック装置の実施の他の一形態を示す斜視図である。
【図４３】図４２のブロック装置のブロック体を示す斜視図である。
【図４４】図４３のブロック体の正面図である。
【図４５】図４３のブロック体を複数並べた状態を示す図である。
【図４６】本発明に係るブロック装置の実施の他の一形態を示す斜視図である。
【図４７】図４６のブロック装置のブロック体を示す斜視図である。
【図４８】図４７のブロック体の正面図である。
【図４９】図４７のブロック体を複数並べた状態を示す図である。
【図５０】本発明に係るブロック装置の実施の他の一形態を示す斜視図である。
【図５１】図５０のブロック装置のブロック体を示す斜視図である。
【図５２】図５１のブロック体の正面図である。
【図５３】図５２のＡ−Ａ断面図である。
【図５４】図５０のブロック装置の端末ブロック体を示す斜視図である。
【図５５】図５４の端末ブロック体の正面図である。
【図５６】図５４の端末ブロック体の背面図である。
【図５７】図５５のＡ−Ａ断面図である。
【図５８】設置面へ設置させたレールへブロック体を取り付ける前の状態を示す図である。
【図５９】図５８のレールへブロック体を取り付けて連結部材を取り付けた状態を示す図である。
【図６０】図５９のレールへ他のブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図６１】図６０のブロック体の横へ端部ブロック体を取り付けた状態を示す図である。
【図６２】図６１の端部ブロック体の横へ規制部材を設置させた状態を示す図である。
【図６３】図６２のブロック体の横へ端部ブロック体と規制部材を取り付けた状態を示す図である。
【図６４】図６２のブロック体の横へ、他のブロック体と連結部材を取り付けた状態を示す図である。
【図６５】本発明に係るブロック装置のブロック体の実施の他の一形態を示す斜視図である。
【図６６】図６５のブロック体の正面図である。
【図６７】図６６のＡ−Ａ断面図である。
【図６８】図６５〜６７のブロック体へ取り付ける上部ブロック体の実施の一形態を示す斜視図である。
【図６９】図６８の上部ブロック体の正面図である。
【図７０】図６９のＡ−Ａ断面図である。
【図７１】図６５のブロック体へ図６９の上部ブロック体を取り付けた状態を示す斜視図である。
【図７２】本発明に係るブロック装置の端末ブロック体の実施の他の一形態を示す斜視図である。
【図７３】図７２の端末ブロック体の正面図である。
【図７４】図７３のＡ−Ａ断面図である。
【図７５】ブロック装置のレールの実施の他の一形態を示す斜視図である。
【図７６】ブロック装置のレールの実施の他の一形態を示す斜視図である。
【図７７】図７６のレールの正面図である。
【図７８】本発明に係るブロック装置のブロック体の実施の一形態を示す斜視図である。
【図７９】図７８のブロック体の正面図である。
【図８０】図７９のＡ−Ａ断面図である。
【図８１】図７８のブロック体を図７６のレールへ取り付けた状態を示す正面図である。
【図８２】ブロック装置のレールを設置面へ設置させる設置部材の実施の一形態を示す斜視図である。
【図８３】図８２の設置部材を用いて図７６のレールを設置させた状態を示す斜視図である。
【図８４】本発明のブロック装置の補強体の実施の一形態を示す斜視図である。
【図８５】図８４の補強体の正面図である。
【図８６】ブロック装置に図８４の補強体を取り付ける状況を示す斜視図である。
【図８７】図８６のＡ−Ａ矢視図である。
【図８８】図１のブロック装置のブロック体間に図８４の補強体を配置して取り付けた状態を示す斜視図である。
【図８９】本発明のブロック装置の補強体の実施の他の一形態を示す斜視図である。
【図９０】図８８の補強体の正面図である。
【図９１】ブロック装置に図８８の補強体を取り付ける状況を示す斜視図である。
【図９２】図９１のＡ−Ａ矢視図である。
【図９３】図５０のブロック装置のブロック体間に図８４の補強体を配置して取り付けた状態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の実施の形態を図面に基づき具体的に説明する。
図面において、１はブロック装置である。
ブロック装置１は複数のブロック体２とレール３と連結部材４とを備えており、設置面Ｇへ設置させる各ブロック体２を前記レール３や連結部材４を介して連結させている
具体的には、前記ブロック装置１は、設置面Ｇへレール３を設置させ、このレール３の上方へ複数のブロック体２を取り付けることで、レール３の長手方向へ複数のブロック体２を並設させると共に、レール３を介して前記各ブロック体２を連結させている。
また、並設させた複数のブロック体２を貫通させて前記連結部材４を取り付けることで、この連結部材４を介して前記各ブロック体２を連結させている。
尚、図１のブロック装置１の記連結部材４は、前記ブロック体２の内側に配置させているので、図１に示されていない。以下、レール３の長手方向に直交する方向のうちの一方向を幅方向とし、長手方向と幅方向に直交する方向を縦方向とする。
【００１５】
図２は図１のブロック装置１のブロック体２を示す斜視図であり、図３は図２の正面図であり、図４は図３のＡ−Ａ断面図である。
ブロック体２は、前面２３、後面２４、側面２５、側面２６、上面２１、下面２２を備える箱状の外形に形成させている。
ブロック体２の幅方向に間隔をあけて配置させた前記側面２５、２６は、縦方向上方に至るほど幅方向の間隔が小さくなされるように傾斜状に設けた傾斜部２５ａ、２６ａをそれぞれ備えており、前記ブロック体２を略台形箱状の外形に設けている。
また、前記前面２３及び後面２４はそれぞれ長手方向に対して垂直に配置させ、前記上面２１及び下面２２はそれぞれ縦方向に対して垂直に配置させている。即ち、前記前面２３及び後面２４は、前記上面２１及び下面２２に対して垂直に配置させている。
【００１６】
前記ブロック体２の下面２２には、上方へ窪む溝部２７を形成させている。
前記溝部２７はブロック体２の長手方向に沿って形成させており、前面２３から後面２４へ至るブロック体２の全長に亘って設けている。
前記溝部２７は矩形の断面形状に形成させており、具体的には下方から上方に至るほど溝幅の大きさが大きくなる蟻溝状に形成させている。
【００１７】
前記ブロック体２には、ブロック体２を長手方向へ貫通する丸穴形状の穴部２８を形成させており、前記穴部２８は前面２３と後面２４とにそれぞれ円形に開口している。
前記穴部２８と溝部２７は、ブロック体２の幅方向中央に配置させ、それぞれ長手方向に対して平行に形成させている。
【００１８】
前記ブロック体２は、上面２１、下面２２、前面２３、後面２４、側面２５、２６で構成される外面の内側に中空部Ｓを有する中空箱状に設けている。ブロック体２は、中空部Ｓと外側を連通させる開口（図示せず）から水や砂などを供給して前記中空部Ｓへ充填させることで、ブロック体２の重量や剛性を調整することができる。
【００１９】
図５は図１のブロック装置１のレール３を示す斜視図である。
前記レール３は、長手方向の全長に亘り断面形状を同一に形成した長尺体であり、基部３１と、この基部３１から上方へ突出させた突部３３と、前記基部３１から下方へ突出させた挿入部３２とを設けている。
【００２０】
前記レール３の基部３１は、両面を縦方向へ向けた平板状に形成させており、この基部３１の幅方向の両端から縦方向下方へ平板状の挿入部３２をそれぞれ延設させている。
換言すると、前記レール３は、基部２１と各挿入部２３をそれぞれ溝型鋼のウェブとフランジのように配置させて設けている。
【００２１】
前記レール３の前記突部３３は、前記ブロック体２の溝部２７の内側へ挿入可能な大きさに形成させている。
具体的には、溝部３３は、幅方向の大きさを前記溝部２７の溝幅に対応した大きさに形成し、縦方向の大きさを溝部２７の深さに対応した大きさに形成している。
【００２２】
前記突部３３は、前記基部３１の上面から上方へ突出する縦板３４を備えており、縦板３４は幅方向に間隔をあけて２個１組に配置させて設けている。
また、突部３３は、前記各縦板３４の上端にそれぞれ接続する横板３５を備えている。
前記各縦板３４は、上方に至るほど幅方向の間隔が大きくなるような傾斜状に設けており、具体的には、蟻溝状に形成させたブロック体２の溝部２７の内側面に対応する角度に傾斜させている。
【００２３】
図６は図５のレール３を設置面Ｇへ設置させる前の状態を示す図である。
前記レール３は、下方へ突出する各挿入部３２を設置面Ｇへ挿入させて設置させるように設けている。
図６において、設置面Ｇには各挿入部３２を挿入可能な２個１組の挿入溝ｇ１を設けた状況を示しており、路面を設置面Ｇとしてレール３を設置させるとき、前記各挿入溝ｇ１はアスファルトカッターを用いることで設置面Ｇへ容易に設けることができる。
【００２４】
図７は図６のレール３を設置面Ｇへ設置させた状態を示す図である。
前記レール３は、各挿入部３２を設置面Ｇの前記各挿入溝ｇ１へ挿入させ、基部３１の下面を設置面Ｇへ当接させた状態で設置させている。
図７のレール３は、上方へ持ち上げることで設置面Ｇから取り外し可能に設置させているが、挿入部３２と挿入溝ｇ１の間の隙間に接着剤やモルタルなどの固定材を充填させて、設置面Ｇから取り外し不能に設置させてもよい。
また、前記基部３１に貫通穴を設け、ここへ設置面Ｇに固定させたアンカーボルトを挿通させて、このアンカーボルトを介してレール３を設置面Ｇへ強固に固定させても良い。
【００２５】
図８は図７のレール３へ図２、３のブロック体２を取り付けた状態を示す図である。
ブロック体２は、下面２２に形成した溝部２７の内側へ突部３３を挿入させてレール３へ取り付けるように設けており、突部３３の端に位置させたブロック体２をレール３の長手方向へ移動させて突部３３を溝部２７へ挿入させるように設けている。
【００２６】
前記ブロック体２は、下面２２を側面２５、２６の下端よりも若干上方に位置するように形成させている。このため、ブロック体２をレール３へ取り付けた状態において、側面２５、２６の下端が設置面Ｇへ当接するとともに、レール３の基部３１がブロック体２の下面２３の下方に生じる隙間に収納されるように設けている。
【００２７】
前記ブロック体２は、溝部２７を突部３３へ係合する第一の係合部として機能するように設けており、溝部２７の内側へ突部３３を挿入させることで、溝部２７と突部３３が係合状態となる。
具体的には、溝部２７はその内側面がレール３の突部３３の各縦板３４の外側面の近傍に位置するように形成しており、溝部２７へ突部３３を挿入させた係合状態において、ブロック体２に幅方向へ向かう力が加えられたときに、溝部２７の内側面が縦板３４へ当接してブロック体２の移動を規制し、ブロック体２のレール３からの脱離を抑制する。
また、前記レール３は、突部３３の上端における幅方向の大きさを、前記ブロック体２の溝部２７の下端における溝幅の大きさよりも大きく設けている。
このため、溝部２７へ突部３３を挿入させた係合状態において、ブロック体２に上方へ向かう力が加えられたときに、溝部２７の内側面が縦板３４へ当接してブロック体２の移動を規制し、ブロック体２のレール３からの脱離を抑制する。
即ち、第一の係合部となされる前記溝部２７を突部３３へ係合させることで、ブロック体２の幅方向及び縦方向への移動を抑制でき、換言すると、ブロック体２のレール長手方向に対する垂直方向への移動を規制でき、レール３からの脱離を抑制できる。
【００２８】
図９は図１のブロック装置１の連結部材４を示す斜視図である。
連結部材４は前記ブロック体２に形成した穴部２８へ挿通可能な長尺体であり、穴部２８の内径よりも若干小さな外径の円筒形状の金属管で形成している。
前記連結部材４は、前記ブロック体２の長手方向の大きさよりも大きな長尺体に形成しており、複数のブロック体２の各穴部２８へ挿通可能に形成している。具体的には、図９の連結部材４は、前記ブロック体２の長手方向の大きさの３．５倍程度の大きさに形成している。
【００２９】
図１０は図８のブロック体２へ図９の連結部材４を取り付けた状態を示す斜視図である。
前記連結部材４は、穴部２８へ挿入させてブロック体２へ取り付けるように設けており、図１０に示す連結部材４は、その両端をそれぞれ穴部２８から突出させてブロック体２へ取り付けている。
前記ブロック体２は、穴部２８を連結部材４へ係合させる第二の係合部として機能するように設けており、穴部２８の内側へ連結部材４を挿入させることで、穴部２８と連結部材４とが係合状態となる。
穴部２８と係合状態となされた連結部材４は、その外面が穴部２８の内面へ当接することで、幅方向及び縦方向への移動が規制される。即ち、ブロック体２の第二の係合部である穴部２８へ係合した連結部材４は、長手方向の垂直方向への移動が規制される。
【００３０】
前記ブロック体２は、第一の係合部である溝部２７と第二の係合部である前記穴部２８とをそれぞれ長手方向に対して平行に形成させているので、溝部２７を突部３３へ係合させてレール３へ取り付けたブロック体２の穴部２８はレール３の長手方向と平行に配置される。
このため、前記連結部材４は、レール３の長手方向に配置させた複数のブロック体２の各穴部２８へそれぞれ挿通させて取り付けることができ、具体的には、最大４個のブロック体２の穴部２８へ１個の連結部材４を挿通させて取り付けることができるように設けている。
【００３１】
図１０では、レール３へ取り付けたブロック体２の長手方向に、他のブロック体２Ｂを取り付けて並設させる状況を示している。
前記レール３にブロック体２を取り付ける場合、最初に前記突部３３の端に位置する取付位置ＡＰにブロック体２を配置させ、次にレール３の長手方向へ移動させることで、溝部２７へ突部３３が挿入されてブロック体２がレール３へ取り付けられる。
レール３の長手方向へ複数のブロック体２を並設させた後、各ブロック体２の穴部２８へ連結部材４を挿入させることで、第二の係合部である穴部２８がそれぞれ前記連結部材４へ係合し、この連結部材４を介して前記各ブロック体２が連結される。
【００３２】
連結部材４を介して他のブロック体２へ連結されたブロック体２は、他のブロック体２へ係合している前記連結部材４と第二の係合部である穴部２８との係合によって、幅方向及び縦方向を含む長手方向の垂直方向への移動が規制される。このため、前記ブロック体２へ車両などが接触しても、前記方向への移動に起因するレール３からの脱離を抑制できる。
更に、前記各ブロック２は、第一の係合部である溝部２７が前記レール３の突部３３へ係合しているので、前記ブロック体２の前記長手方向の垂直方向への移動が効果的に規制され、前記方向への移動に起因するレール３からの脱離が抑制できる。
【００３３】
図１１は設置面Ｇへ設置させたレール３へブロック体２を取り付ける前の状態を示す図である。
図１１では、間隔をあけて直線状に配置させた２個のレール３を設置面Ｇへ設置させており、各レール３は各々の挿入部３２を設置面Ｇへ挿入させて設置されている。
また、各レール３の各突部３３の端の間隔はブロック体２の長手方向の大きさと略同じ大きさに形成しており、前記各突部３３の間に前記ブロック２の取付位置ＡＰを設けている。
【００３４】
図１１の各レール３へブロック体２を取り付ける方法は、最初に、ブロック体２を各レール３の間に設けた取付位置ＡＰへ配置させる。
次に、前記ブロック体２をレール３の長手方向へ移動させ、ブロック体２の溝部２７へレール３の突部３３を挿入させながら希望の設置位置へ配置させる。
レール３へ取り付けるブロック体２は、その穴部２８へ前記連結部材４を挿入させて係合させる。
【００３５】
上記の操作を繰り返して、各ブロック体２をレール３に取り付ける。
図１２は図１１のレール３へブロック体２を取り付けた状態を示す図である。
図１２では、各レール３へブロック体２をそれぞれ３個づつ取り付けた状態を示している。
図１２の各ブロック体２は、第一の係合部である溝部２７をレール３の突部３３へ係合させると共に、第二の係合部である穴部２８を連結部材４へ係合させて隣接する他のブロック体２に連結している。
図１２や後述する図１３〜１５に示すブロック体２は、下方の斜線部分が溝部２７とレール３とが係合している部分を表し、上方の斜線部分が穴部２８と連結部材４とが係合している部分を表している。
尚、前記各ブロック体２へ挿入させた前記連結部材４は、前記取付位置ＡＰ側の端部をブロック体２の穴部２８の開口付近に配置させ、その逆側の端部をブロック体２の穴部２８から突出させている。この連結部材４をブロック体２から突出させた位置を操作位置ＯＰとして、その説明は後述する。
【００３６】
図１３は図１２の取付位置ＡＰへブロック体２を配置させた状態を示す図である。
前記取付位置ＡＰは、ブロック体２の長手方向の大きさと略同じ大きさに形成しており、前記取付位置ＡＰへ配置させたブロック体２の両端は、両側に配置させた他のブロック体２の端の近傍にそれぞれ配置される。
この状態で、前記操作位置ＯＰへ端部を突出させた前記各連結部材４を操作し、それぞれ長手方向へ移動させて、逆側の端部を取付位置ＡＰへ配置させたブロック体２の穴部２８へ挿入させることで、このブロック体２を隣接する他のブロック体２へ連結させ、取付位置ＡＰへ設置させることができる。
【００３７】
図１４は図１３の取付位置ＡＰへ配置させたブロック体２に連結部材４を係合させた状態を示す図である。
前記取付位置ＡＰへ設置させたブロック体２は、第一の係合部である溝部２７とレール３との係合はなされないが、第二の係合部である穴部２８へ係合させた連結部材４によって長手方向の垂直方向への移動が規制されて、設置位置からの脱離を抑制できる。
図１４において、前記各連結部材４は、前記操作位置ＯＰ側の端部をそれぞれブロック体２の穴部２８の内側へ位置させているが、この穴部２８に係止部材（図示せず）を取り付けることで、連結部材４の長手方向への移動を規制している。
これにより、前記取付位置ＡＰへ設置させたブロック体２の穴部２８から前記連結部材４が抜けて、このブロック体２が設置位置から外れるような問題が抑制できる。
図１４では、２箇所の操作位置ＯＰの間に７個のブロック体２を連結させて設置させた状況を示している。
【００３８】
図１１〜１４では、図中に表した各レール３の突部３３の端に前記取付位置ＡＰを設け、ここから各ブロック体２をレール３へ取り付ける状況を示しているが、各レール３の逆側の端に取付位置ＡＰを設け、上記と同様の方法でレール３へブロック体２を取り付けることができる。
図１５は図１４のレール３へ更に他のブロック体２を取り付けた状態を示す図である。
図示された各レール３の突部３３の端とは逆側の端に取付位置ＡＰを設け、上記と同様の方法でレール３とこの取付位置ＡＰとへブロック体２を設置させた場合、図中の操作位置ＯＰは、突出する連結部材４の端をブロック体２の穴部２８の内側へ移動させた後に、ブロック体２が配置されない状態となされる。
この操作位置ＯＰは、取付位置ＡＰに配置するブロック体２の内側へ挿入させる連結部材４を操作するためのものであるため、その大きさはブロック体２の長手方向の大きさの半分程度に設けられる。
前記操作位置ＯＰはそのままブロック体２が設置されない隙間としてもよいが、ここへ規制部材Ｃを設置させることができる。
【００３９】
図１５は、各操作位置ＯＰへ標識柱からなる規制部材Ｃを取り付ける状況を示している。
図１５に示す規制部材Ｃは、下端をレール３の突部３３へ上方から挿入させて、レール３上へ着脱可能に設置させるように設けており、このように規制部材Ｃを取り付けて構成されるブロック装置１は図１に示す状態となされる。
レール３上に規制部材Ｃを取り付けることで、ブロック体２へ力が加わり長手方向へ移動しようとしたときに、ブロック体２の端が前記規制部材Ｃへ当接して、その移動を抑制することができる。
【００４０】
前記規制部材Ｃは、レール３へ取り付けた状態において、ブロック体２の穴部２８の延長上に位置するように設けている。
具体的には、標識柱からなる規制部材Ｃの柱部分が前記穴部２８の延長上に配置される。
このため、ブロック体２の穴部２８に取り付けた係止部材が外れてしまい、穴部２８に係合する前記連結部材４が長手方向へ移動しようとしたときに、連結部材４の端が前記規制部材Ｃへ当接してその移動を抑制することができる。即ち、連結部材４が穴部２８から抜けだし、ブロック体２が設置位置から外れるような問題を防止できる。
【００４１】
前記ブロック装置１は、各ブロック体２を連結させる連結部材４の移動を前記規制部材Ｃと前記係止部材で規制しているが、前記規制部材Ｃをレール３から取り外すと共に前記係止部材を穴部２８から取り外せば、上記と逆の操作を行い、各ブロック体２を設置位置から取り外すことができる。即ち、規制部材Ｃと係止部材とを取り外せば、前記各連結部材４を長手方向へ移動させて前記取付位置ＡＰへ設置させたブロック体２の穴部２８から抜き出し、このブロック体２を容易に設置位置から取り外すことができる。
そして各レール３上に取り付けた他のブロック体２についても、長手方向へ移動させて前記取付位置ＡＰから容易に取り外すことができる。
【００４２】
前記ブロック装置１は、設置面Ｇへ設置させたレール３と連結部材４とを用いて前記レール３の長手方向に沿って複数のブロック体２を設置させるように設けているが、上記のようにしてブロック体２を設置位置から取り外せば、レール３のみが設置面Ｇに設置された状態となされる。
このとき、前記レール３は設置面Ｇより上方へ突部３３を突出させているが、突部３３の設置面Ｇからの突出高さを８ｃｍに設けているので、前記レール３を設置面Ｇへ設置させた状態でも、自動車などの車両の車輪が突部３３を乗り越えて、レール３上を容易に通過することができる。
前記レール３は、設置面Ｇへ設置された状態でも突部３３の上方を車両が通過可能にするために、前記突部３３の設置面Ｇからの突出高さを車両の最低地上高以下に設けることが好ましく、具体的には９ｃｍ以下に設けるのが好ましい。
【００４３】
図１６は本発明に係るブロック装置１のブロック体２の実施の他の一形態を示す縦断面図である。
図１６に示すブロック体２は、連結部材４を挿入させて係合させる穴部２８の構造のみが、図１〜１５に示すブロック装置１のブロック体２と異なる事項である。
具体的には、図１６に示すブロック体２は、前記穴部２８を貫通穴ではなく、円形の有底穴に形成して、前面２３と後面２４とにそれぞれ設けている。
【００４４】
図１７は図１６のブロック体２へ係合させて用いる連結部材４を示す斜視図である。
図１７に示す連結部材４は、その長さのみが図１〜１５に示すブロック装置１の連結部材４と異なる事項である。
具体的には、図１７に示す連結部材４は、図１６のブロック体２の穴部２８の長手方向の大きさの２倍程度の大きさに形成している。
即ち、図１７の連結部材４は、隣接して設置させた２個のブロック体２の各穴部２８へ、両方の端部をそれぞれ挿入させたときに、連結部材４全体が各穴部２８の内側に収納されるように設けている。
【００４５】
図１８は設置面Ｇへ設置させたレール３へ図１６のブロック体２を取り付ける前の状態を示す図である。
図１８に示すレール３は、図１〜１５に示すブロック装置１のレール３と同一の形状に形成しており、図１１に示すレールと同一の配置で設置させている。
即ち、図１８に示す各レール３は、間隔をあけて直線状に配置させており、挿入部３２を設置面Ｇへ挿入させて設置させている。
また、各レール３の各突部３３の端の間隔をブロック体２の長手方向の大きさと略同じ大きさとしており、前記各突部３３の間に前記ブロック２の取付位置ＡＰを設けている。
【００４６】
図１８の各レール３へ図１６のブロック体２を取り付ける方法は、図１１に示す各レール３へブロック体２を取り付ける方法と同様であり、最初にブロック体２を前記取付位置ＡＰへ配置させ、次に前記ブロック体２をレール３の長手方向へ移動させて、ブロック体２の溝部２７をレール３の突部３３へ挿入させながら希望の設置位置へ配置させる。
このとき、後述する操作位置ＯＰとなされる位置には、ブロック体２から突出させた操作部材４の端ではなくブロック体２を配置させ、その取付位置ＡＰ側の穴部２８へ図１７の連結部材４を挿入させて係合させる。
図１９は図１８のレール３へブロック体２を取り付けた状態を示す図である。
【００４７】
上記の操作を繰り返すことで、図１９のレール３へ他のブロック体２を取り付けることができると共に、既にレール３へ取り付けてあったブロック体２へ係合させた連結部材４を穴部２８へ挿入させることで、隣接する各ブロック２同士を連結させることができる。
図２０は図１９のレール３へ更にブロック体２を取り付けて連結させた状態を示す図である。
図２０の各ブロック体２は、図１２に示すブロック体２と同様に、第一の係合部である溝部２７をレール３の突部３３へ係合させると共に、第二の係合部である穴部２８を連結部材４へ係合させて隣接する他のブロック体２へ連結させている。
図１９〜２０や、後述する図２１〜２３に示すブロック体２は、下方の斜線は溝部２７とレール３とが係合している部分を表し、上方の斜線は穴部２８と連結部材４とが係合している部分を表している。
図２０に示す各ブロック体２は、前記取付位置ＡＰとは逆側の端に配置させたブロック体２が操作位置ＯＰに位置するように取り付けている。
また、取付位置ＡＰ側の端に配置させたブロック体２を、穴部２８から突出させた連結部材４が取付位置ＡＰに位置しないように取り付けている。
【００４８】
図２１は図２０の取付位置ＡＰへブロック体２を配置させた状態を示す図である。
この状態で、前記各レール３へ取り付けた各ブロック体２を前記取付位置ＡＰ側へ移動させることで、取付位置ＡＰへ配置させたブロック体２の穴部２８へ連結部材４を挿入させて係合させることができる。
【００４９】
図２２は図２１の取付位置ＡＰへ配置させたブロック体２に連結部材４を係合させた状態を示す図である。
図２２に示す前記取付位置ＡＰへ設置させたブロック体２は、図１４に示す取付位置ＡＰへ設置させたブロック体２と同様に、第一の係合部である溝部２７とレール３との係合はなされないが、第二の係合部である穴部２８へ係合させた連結部材４によって長手方向の垂直方向への移動が規制され、設置位置からの脱離を抑制できる。
【００５０】
図２２に示すレール３は、図中に表した端とは逆側の端に前記取付位置ＡＰを設ければ、上記と同様の方法でレール３へブロック体２を取り付けることができる。
図２３は図２２のレール３へ更に他のブロック体２を取り付けた状態を示す図である。
上記と同様の方法でブロック体２を取り付け、更にその取付位置ＡＰへ配置させたブロック体２の穴部２８へ連結部材４を挿入させる場合、図１〜１５に示すブロック装置１と同様に、前記操作位置ＯＰの位置にブロック体２が配置されない状態となされる。
そして、図１〜１５に示すブロック装置１と同様に、この操作位置ＯＰのレール３上に規制部材Ｃを取り付けることで、ブロック体２へ力が加わり長手方向へ移動しようとしたときに、ブロック体２の端が前記規制部材Ｃへ当接して、その移動を抑制することができる。
また、ブロック体２の穴部２８へ取り付けた係止部材が外れてしまった場合でも、連結部材４の長手方向への移動を規制部材Ｃによって抑制できる。
【００５１】
前記ブロック装置１は、前記規制部材Ｃをレール３から取り外し、レール３上の各ブロック体２を前記操作位置ＯＰ側へ移動させて前記取付位置ＡＰへ設置させたブロック体２から連結部材４を抜き出すことで、このブロック体２を容易に取付位置ＡＰから取り外すことができる。
そして各レール３上に取り付けた他のブロック体２についても、長手方向へ移動させて前記取付位置ＡＰから容易に取り外すことができる。
【００５２】
図２４は本発明に係るブロック装置１の実施の他の一形態を示す斜視図であり、図２５は図２４のブロック装置１のブロック体２を示す斜視図であり、図２６は図２５の正面図である。
図２４に示すブロック装置１は、ブロック体２の第二の係合部となされる穴部２８の構成と、この穴部２８へ係合させる連結部材４の構成とが、図１〜１５に示すブロック装置１と異なる事項であり、レール３や規制部材Ｃの構成は図１〜１５に示すブロック装置と同一である。
即ち、図２４に示すブロック装置１は、図１〜１５に示すブロック装置１と同様に、複数のブロック体２とレール３と連結部材４とを備えており、設置面Ｇへ設置させる各ブロック体２を前記レール３や連結部材４で連結させている。
【００５３】
図２５、２６に示すブロック体２には、長手方向へ貫通する円形の穴部２８を上端付近に２個形成させており、各穴部２８はブロック体２の幅方向両端付近にそれぞれ配置させている。
また、前記各穴部２８はそれぞれ長手方向に対して平行に形成させている。
【００５４】
図２７は図２５、２６のブロック体２をレール３へ取り付けた状態を示す図である。
前記ブロック体２は、穴部２８の構成以外は図１〜１５に示すブロック装置１のブロック体２と同一であり、同じ方法でレール３へ取り付けるように設けている。
即ち、最初に前記突部３３の端に位置する取付位置ＡＰに前記ブロック体２を配置させ、次にレール３の長手方向へ移動させることで、溝部２７へ突部３３を挿入させて、レール３へ取り付ける。
【００５５】
図２４のブロック装置１は、連結部材４として、ワイヤーなどからなる曲げ変形容易な紐状の長尺体を利用している。
前記ブロック体２は、各穴部２８の内側へそれぞれ前記連結部材４を挿入させることで、穴部２８と連結部材４とが係合状態となり、連結部材４が穴部２８の内面へ当接することで幅方向及び縦方向への移動が規制されるように設けている。
また、並設させた複数のブロック体２の穴部２８へ１個の連結部材４を挿入させて係合させることで、各ブロック体２が連結部材４を介して連結されるので、前記ブロック体２へ車両などが接触しても、長手方向の垂直方向への移動に起因するレール３からの脱離を抑制できる。
更に、前記各ブロック２は、第一の係合部である溝部２７が前記レール３の突部３３へ係合しているので、前記ブロック体２の前記長手方向の垂直方向への移動を効果的に規制し、前記方向への移動に起因するレール３からの脱離を抑制できる。
【００５６】
図２８は設置面Ｇへ設置させたレール３へ図２５、２６のブロック体２を取り付ける前の状態を示す図である。
図２８に示す２個のレール３は、図１１に示すレール３と同じ配置で設置させている。
即ち、各レール３の間には、各突部３３の端の間隔をブロック体２の長手方向の大きさと略同じ大きさとした取付位置ＡＰを設けている。
【００５７】
図２８の各レール３へブロック体２を取り付ける方法は、図１〜１５に示すブロック装置１と同様であり、取付位置ＡＰへ配置させたブロック体２をレール３の長手方向へ移動させ、溝部２７へレール３の突部３３を挿入させながらブロック体２を希望の設置位置へ配置させる。
【００５８】
上記の操作を繰り返して、各ブロック体２をレール３に取り付ける。
図２９は図２８のレール３へブロック体２を取り付けた状態を示す図である。
図２９では、各レール３へブロック体２をそれぞれ３個づつ取り付けた状態を示しており、各ブロック体２は、第一の係合部である溝部２７をレール３の突部３３へ係合させている。
【００５９】
図３０は図２９の取付位置ＡＰへブロック体２を配置させた状態を示す図である。
前記取付位置ＡＰはブロック体２の長手方向の大きさと略同じ大きさに形成しているので、図３０に示すように、前記取付位置ＡＰへ配置させたブロック体２の端は、両側に配置させた他のブロック体２の端の近傍に配置される。
このとき、前記取付位置ＡＰへ配置させたブロック体２の穴部２８の開口が、各レール３に取り付けたブロック体２の穴部２８の開口に近接して配置され、両端に配置させた各ブロック体２の端に位置する操作位置ＯＰから穴部２８へ挿入させた連結部材４を容易に係合させることができる。
【００６０】
図３１は図３０のブロック体２に連結部材４を係合させた状態を示す図である。
前記各ブロック体２の穴部２８へ挿入させた前記連結部材４は、その両端を穴部２８へ取り付けた係止部材（図示せず）でそれぞれ係止させることで、長手方向への移動を規制している。また、前記連結部材４は、前記両端を長手方向へ引張させた状態で前記係止部材に係止させている。
前記係止部材は前記操作位置ＯＰから取り付けるが、この操作位置ＯＰは、この係止部材を取り付ける作業や、前記連結部材４を穴部２８へ挿入させる作業などを行うことができる隙間があればよく、前記ブロック体２の長手方向の大きさの半分以下に設けることができる。即ち、前記ブロック装置１は、図１〜１５に示すブロック装置１や図１６〜２３に示すブロック装置１よりも、操作位置ＯＰの大きさを小さく設けることができる。
【００６１】
前記レール３へ取り付けた各ブロック体２は、図１〜１５に示すブロック装置１や、図１６〜２３に示すブロック装置１と同様に、第一の係合部である溝部２７とレール３の突部３３との係合によってブロック体２の長手方向の垂直方向への移動が規制される。また、他のブロック体２へ係合している連結部材４と第二の係合部である穴部２８との係合によって長手方向の垂直方向への移動が規制される。
これらの係合によるブロック体２の移動の規制によって、前記方向への移動に起因するブロック体２のレール３からの脱離が効果的に抑制できる。
【００６２】
また、図１〜１５に示すブロック装置１や、図１６〜２３に示すブロック装置１と同様に、前記取付位置ＡＰへ設置させたブロック体２は、第一の係合部である溝部２７とレール３との係合はなされないが、第二の係合部である穴部２８へ係合させた連結部材４によって長手方向に対する垂直方向への移動が規制されて、設置位置からの脱離を抑制できる。
【００６３】
前記レール３は、図中に表した各レール３の突部３３の端に前記取付位置ＡＰを設け、ここから各ブロック体２をレール３へ取り付ける状況を示しているが、各レール３の逆側の端に取付位置ＡＰを設け、上記と同様の方法でレール３へブロック体２を取り付けることができる。
図３２は、図３１のレール３へ更に他のブロック体２を取り付けた状態を示す図である。
図３１に取り付けたブロック体２と、図３２で新たに取り付けたブロック体２との間には、ブロック体２を配置させずに連結部材４や係止部材を取り付けるための操作位置ＯＰが設けられるが、この操作位置ＯＰはそのままブロック体２が設置されない隙間としてもよく、前記図１〜１５に示すブロック装置１や図１６〜２３に示すブロック装置１のように、操作位置ＯＰへ規制部材Ｃを設置させることができる
【００６４】
図３２は、各操作位置ＯＰへ標識柱からなる規制部材Ｃを取り付ける状況を示している。
図３２に示す規制部材Ｃは、下端をレール３の突部３３へ上方から挿入させて設置させるように設けており、このように規制部材Ｃを取り付けて構成されるブロック装置１は図２４に示す状態となされる。
レール３上に規制部材Ｃを取り付けることで、ブロック体２へ力が加わり長手方向へ移動しようとしたときに、ブロック体２の端が前記規制部材Ｃへ当接して、その移動を抑制することができる。
【００６５】
前記ブロック装置１は、各ブロック体２を連結させる連結部材４の移動を前記係止部材で規制しているが、この係止部材を穴部２８から取り外せば、上記と逆の操作を行い、各ブロック体２を設置位置から取り外すことができる。
【００６６】
図３３は図２４に示すブロック装置１の変形例を示す斜視図である。
図２４〜３２に示すブロック装置１は、ブロック体２の穴部２８へ紐状の連結部材４や係止部材を取り付けるための操作位置ＯＰへ規制部材Ｃを取り付けているが、図３３は、操作位置ＯＰではない場所へ規制部材Ｃを取り付けている。
具体的には、前記図２４〜３２に示すブロック装置１はブロック体２を横のブロック体２へ隣接させて設置させて操作位置ＯＰに隙間を設けているが、図３３のブロック装置１は、操作位置ＯＰ以外の位置にブロック体２間の隙間を設けて、規制部材Ｃを取り付けている。
この規制部材Ｃは、操作位置ＯＰへ設置する規制部材Ｃと同じ構成に形成しており、その下端をレール３の突部３３へ上方から挿入させて設置させている。
【００６７】
図３４はブロック装置１のレール３の他の一形態を示す斜視図である。
図３４に示すレール３は、設置面へ設置させたときに設置面より上方に位置して突出する突部３３の形状のみが、図１〜３３に示す各ブロック装置１のレール３と異なる事項である。
即ち、図３４に示すレール３は、平板状の基部３１と、基部３１から下方へ突出させた挿入部３２と、基部３１から上方へ突出させた突部３３を設けており、各挿入部３２を設置面Ｇへ設けた挿入溝ｇ１へ挿入させ、基部３１の下面を設置面Ｇへ当接させて、設置面Ｇへ設置させるように設けている。
また、前記突部３３は、前記ブロック体２の溝部２７の内側へ挿入可能な大きさに形成させている。
【００６８】
前記突部３３は、前記基部３１から縦方向上方へ垂直に突出する縦板３４で構成しており、縦板３４は幅方向に間隔をあけて２個１組に配置させて設けている。
前記突部３３は、幅方向の大きさを前記溝部２７の溝幅に対応した大きさに形成しており、具体的には、溝部２７の最も幅狭となされる開口部分の溝幅より若干小さな大きさに形成している。
【００６９】
図３５は図３４のレール３を設置面Ｇへ設置し、ブロック体２を取り付けた状態を示す図である。
図３５に示すブロック体２は、図１〜１５に示すブロック装置１のブロック体２と同一の形状に形成している。
前記レール３の突部３３は、縦方向上方へ垂直に突出する各縦板３４で構成されているため、ブロック体２の溝部２７の内側へ突部３３を挿入させるときにブロック体２を長手方向に移動させる必要がなく、ブロック体２を縦方向上方から下方へ移動させて、第一の係合部である溝部２７へ突部３３を挿入させて係合させることができる。
溝部２７へ突部３３を挿入させた係合状態において、ブロック体２に幅方向へ向かう力が加えられたときに、溝部２７の下端や内側面が縦板３４へ当接してブロック体２の移動を規制し、ブロック体２のレール３からの脱離を抑制する。
【００７０】
図３６は図３４のレール３を設置面Ｇへ設置させた状態を示す図である。
図３６では、２個のレール３を直線状に配置させて設置面Ｇへ設置させており、各レール３は各々の挿入部３２を設置面Ｇへ挿入させて設置されている。
前記各レール３は、それぞれの突部３３の端を突き合わせるように配置させており、突部３３の端にブロック体２を取り付けるための取付位置ＡＰが設けられていない。
レール３へのブロック体２の取り付けは、ブロック体２を長手方向ではなく上方から下方へ移動させ、溝部２７へレール３の突部３３を係合させて取り付ける。
【００７１】
上記の操作を繰り返して、ブロック体２をレール３へ複数取り付ける。
図３７は図３６のレール３へブロック体２を複数取り付けた状態を示す図である。
レール３へ取り付けた各ブロック体２は、図１〜１５に示すブロック装置１と同様に、それぞれの穴部２８へ連結部材４を挿入させて係合させ、連結部材４を介して連結させる。
図３７では、レール３へ取り付けた３個のブロック体２に１個の連結部材４を挿入させて連結させた状況を示している。
【００７２】
図３７のブロック体２のうち、一方の端に配置させたブロック体２は、穴部２８から連結部材４の端部を外側へ突出させており、ここへ他のブロック体２を連結可能な状態となされている。
具体的には、前記連結部材４の端付近のレール３へブロック体２を取り付け、これを長手方向へ移動させてその穴部２８へ前記連結部材４を挿入させることで、このブロック体２を連結させることができる。
図３８は図３７のブロック体２へ更に他のブロック体２を連結させた状態を示す図である。
図３８は、図３７に示す連結部材４の端を穴部２８へ係合させたブロック体２へ、更に他の連結部材４を係合させ、この連結部材４を介して他のブロック体２を連結させた状態を示している。
図３８に示す各ブロック体２は、端を突出させた連結部材４へ他のブロック体２を連結させ、連結部材４を各ブロック体２の穴部２８の内側へ収納させた状態で、連結部材４の長手方向への移動を規制する係止部材（図示せず）を穴部２８へ取り付けることで、穴部２８からの連結部材４の抜けを防止し、ブロック体２が設置位置からの脱離を抑制する。
【００７３】
尚、係止部材を取り付けた前記ブロック体２の横に図１５に示すような規制部材Ｃを取り付ければ、図１〜１５に示すブロック装置１と同様に、ブロック体２の長手方向への移動や、係止部材が外れた場合の連結部材４の長手方向の移動を、規制部材Ｃによって抑制することができるので、ブロック体２が設置位置から脱離しにくくなされる。
【００７４】
また、図３４〜３８において、レール３に取り付けるブロック体２の溝部２７を、下方から上方に至るほど溝幅の大きさが大きくなる蟻溝状に形成させているが、これに限るものではなく、レール３の突部３３を挿入させて係合可能な他の溝形状に形成しても良い。例えば、溝幅が一定の矩形断面の溝形状に形成してもよい。
図４１は図３４のレール３へ溝部２７の形状の異なるブロック体２を取り付けた状態を示す図である。
図４１のブロック体２は、第一の係合部である溝部２７の形状のみが図３４〜３８に示すブロック装置１のブロック体２と異なる事項であり、溝部２７を蟻溝状ではなく、上下に亘って溝幅を一定に設けた矩形断面の溝形状に形成している。
また、図３４〜３８において、レール３に取り付けるブロック体２として図１〜１５に示すブロック装置１のブロック体２を利用しているが、これに限るものではなく、図１６〜２３に示すブロック装置１のブロック体２や、図２４〜３３に示すブロック装置１のブロック体２を利用しても良い。そして、これらのブロック体２を用いる場合においても、その溝部２７の形状は、蟻溝状に設けても良く、図４１に示すブロック体２のように上下の溝幅を一定に設けた矩形断面の溝形状に設けてもよい。
【００７５】
図３９はブロック装置１のレール３の他の一形態を示す斜視図であり、図４０はブロック装置１のレール３の更に他の一形態を示す斜視図である。
図３９に示すレール３は、基部３１の下方へ突出する挿入部３２を備えていないことのみが図１〜３３に示す各ブロック装置１のレール３と異なる事項であり、設置面Ｇへの設置方法以外は同様の方法で利用することができる。
また、図４０に示すレール３は、基部３１の下方へ突出する挿入部３２を備えていないことのみが図３４〜３８に示すブロック装置１のレール３と異なる事項であり、設置面Ｇへの設置方法以外は同様の方法で利用することができる。
図３９、４０に示す各レール３は、その基部３１の下面に接着剤を塗布し設置面Ｇへ接着固定させる方法や、基部３１に貫通穴を設け、この貫通穴へ設置面Ｇに固定したアンカーボルトを挿通させて固定する方法などを用いて設置面Ｇへ設置するように設けている。
また、図３９、４０に示す各レール３は、設置面Ｇへの設置方法以外は、図１〜３３に示す各ブロック装置１のレール３や、図３４〜３８に示すブロック装置１のレール３と同様に利用することができる。
【００７６】
尚、本発明に係るブロック装置１は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
例えば、図１〜１５や、図１６〜２３や、図３４〜３８に示す各ブロック装置１では、連結部材４として金属製のパイプを利用しているが、これに限るものではなく、金属や、樹脂や、炭素繊維などの繊維素材などを選択又は組み合わせて形成しても良い。
また、図２４〜３３に示すブロック装置１の紐状の連結部材４の材質についても、金属や樹脂や、繊維素材などの材料を選択又は組み合わせて用いても良い。
また、前記各ブロック装置１のブロック体２やレール３についても、金属や樹脂や繊維素材などの材料を選択又は組み合わせて形成してもよい。
【００７７】
また、前記各ブロック装置１のブロック体２は、内側に中空部Ｓを備える中空箱状に形成しているが、これに限るものではなく、中空部Ｓを備えない中実箱状に形成してもよい。
【００７８】
また、図１〜１５や、図３４〜３８に示す各ブロック装置１のブロック体２は、第二の係合部として連結部材４と係合させる穴部２８を１個形成させているが、これに限るものではなく、穴部２８を２個以上形成させて、各穴部２８へそれぞれ連結部材４を係合させるように設けても良い。
また、図１６〜２３に示す各ブロック装置１のブロック体２は、穴部２８を前面２３と後面２４とにそれぞれ１個づつ形成させているが、これに限るものではなく、穴部２８を２個以上づつ形成させて、各穴部２８へそれぞれ連結部材４を係合させるように設けても良い。
また、図２４〜３３に示すブロック装置１のブロック体２は、穴部２８を２個形成させているが、これに限るものでなく、穴部２８を１個形成させてもよいし、３個以上形成させて、各穴部２８へそれぞれ連結部材４を係合させるように設けても良い。
前記穴部２８へ連結部材４を挿入させることで、前記ブロック体２の強度を向上させる効果が期待できるが、前記穴部２８を複数形成することで、より高い効果を得られることが期待できる。
【００７９】
図４２は本発明に係るブロック装置１の実施の他の一形態を示す図であり、図４３は図４２のブロック装置１のブロック体２を示す斜視図であり、図４４は図４３のブロック体２の正面図である。
図４２に示すブロック装置１は、ブロック体２の前面２３と後面２４とをそれぞれ長手方向に対して垂直ではなく傾斜状に配置させて、平面視の形状を台形形状に形成している点が、図１〜１５に示すブロック装置１と異なる事項である。
【００８０】
即ち、図４２〜４４に示すブロック体２は、前面２３、後面２４、側面２５、側面２６、上面２１、下面２２を備える箱状の外形に形成させており、前記上面２１及び下面２２をそれぞれ縦方向に対して垂直に配置させている。
また、前記下面２２には、上方へ窪む蟻溝状の溝部２７を長手方向に沿って全長に亘り形成させており、前記溝部２７は第一の係合部として図５や図３４、図３９、図４０に示すレール３の突部３３を挿入させて係合可能な形状に形成している。
また、前記ブロック体２には、長手方向に沿って貫通して前記前面２３と後面２４とに開口する丸穴形状の穴部２８を形成させており、前記穴部２８は図９に示す連結部材４を挿入させて係合可能な形状の第二の係合部として設けている。
【００８１】
図４３〜４４に示すブロック体２の前面２３と後面２４は、側面２５から側面２６へ至るほど長手方向内側へ向かう傾斜状に配置させて形成している。即ち、前記側面２５は側面２６より長手方向の大きさを大きく形成している。
前記ブロック体２は、図１〜１５に示すブロック装置１と同様に、その第一の係合部である溝部２７を設置面Ｇに設置させたレール３の突部３３へ係合させて取り付けるが、複数のブロック体２を取り付けるときに、その側面２５を隣接するブロック体２の側面２６へ沿って取り付けるように設けている。
【００８２】
図４５は図４３のブロック体２を複数並べた状態を示す図である。
図４５は３個のブロック体２を並べた状態を示しており、各ブロック体２の側面２５を隣接するブロック体２の側面２６へ沿わせて配置させている。
前記各ブロック体２は、その溝部２７をレール３の突部３３へ係合させて図４５のように配置させたときに、その前面２３や後面２４が、隣接するブロック体２の前面２３や後面２４へ相対するように配置されて、図４５に示すように並設させた各ブロック体２の間に大きな隙間が生じないように設けている。
また、前記ブロック体２は、図１〜１５に示すブロック装置１のブロック体２と同様に、穴部２８を長手方向に沿って形成しているので、レール３の上に取り付けて複数のブロック体２を並設させたときに各ブロック体２の穴部２８が直線状に配置され、図９に示す連結部材４を挿通させてそれぞれ係合できる。尚、前記ブロック体２を複数並設させたときに各穴部２８を直線状に配置できれば、穴部２８の位置や個数は変更しても良い。
【００８３】
図４３〜４５に示すブロック体２は、図１１〜１５に示す手順と同じ方法でレール３へ取り付けることで、図４２に示すブロック装置１を形成することができる。
図４３〜４５に示すブロック体２を利用して設けたブロック装置１は、長手方向に対して傾斜状に配置させた各ブロック体２の前面２３と後面２４とが隣接するブロック体２の後面２４や前面２３に相対して配置されるので、ブロック体２が幅方向への力を受けたときに、その前面２３や後面２４が隣接するブロック体２に当接してその移動を規制する効果が期待できる。
即ち、前記ブロック装置１のブロック体２は、第一の係合部である溝部２７とレール３との係合と、第二の係合部である穴部２８と隣接するブロック体２の穴部２８へ係合する連結部材４との係合に加え、前面２３や後面２４の隣接するブロック体２への当接によってその移動を規制させ、レール３からの脱離を効果的に抑制できる。
【００８４】
図４６は本発明に係るブロック装置１の実施の他の一形態を示す斜視図であり、図４７は図４６のブロック装置１のブロック体２を示す斜視図であり、図４８は図４７のブロック体２の正面図である。
図４６に示すブロック装置１は、ブロック体２の前面２３と後面２４とをそれぞれ長手方向に対して垂直ではなく傾斜状に配置させて、側面視の形状を台形形状に形成している点が図１〜１５に示すブロック装置１のブロック体２と異なっている。
また、図４６に示すブロック装置１は、第一の係合部としてレール３の突部３３を挿入させて係合可能な溝部２７を、下面２２に該当する下底面２２０だけではなく上面２１に該当する上底面２１０にも形成している点が、図１〜１５に示すブロック装置１のブロック体２と異なる事項である。
【００８５】
即ち、図４７〜４８に示すブロック体２は、前面２３、後面２４、側面２５、側面２６、上底面２１０、下底面２２０を備える箱状の外形に形成させており、前記上底面２１０及び下底面２２０をそれぞれ縦方向に対して垂直に配置させている。
また、前記ブロック体２には、長手方向に沿って貫通して前記前面２３と後面２４とに開口する丸穴形状の穴部２８を形成させており、前記穴部２８は図９に示す連結部材４を挿入させて係合可能な形状の第二の係合部として設けている。
尚、前記側面２５、２６は、傾斜部２５ａ、２６ａを備えておらず、それぞれ幅方向に対して垂直に配置させて設けている。
【００８６】
図４７〜４８に示すブロック体２は、上底面２１０と下底面２２０とに縦方向内側へ窪む蟻溝状の溝部２７をそれぞれ形成している。各溝部２７は長手方向に沿って全長に亘り形成させており、図５や図３４、図３９、図４０に示すレール３の突部３３を挿入させて係合可能な形状に形成している。即ち、前記各溝部２７は、それぞれ第一の係合部として機能する。
【００８７】
図４７〜４８に示すブロック体２の前面２３と後面２４は、下底面２２０から上底面２１０へ至るほど長手方向内側へ向かう傾斜状に配置させて形成している。即ち、前記下底面２２０は上底面２１０より長手方向の大きさを大きく形成している。
前記ブロック体２は、図１〜１５に示すブロック装置１と同様に、その第一の係合部である溝部２７を設置面Ｇに設置させたレール３の突部３３へ係合させて取り付けるが、複数のブロック体２を取り付けるときに、その上底面２１０を隣接するブロック体２の下底面２２０へ沿って取り付けるように設けている。
換言すると、ブロック体２を複数並設させる場合に、上底面２１０の溝部２７をレール３へ係合させたブロック体２と、下底面２２０の溝部２７を係合させたブロック体２とを交互に配置して設置させるように設けている。
【００８８】
図４９は図４７のブロック体２を複数並べた状態を示す図である。
図４９は３個のブロック体２を並べた状態を示しており、各ブロック体２の上底面２１０を隣接するブロック体２の下底面２２０へ沿わせるように配置させている。
前記各ブロック体２は、その溝部２７をレール３の突部３３へ係合させて図４９のように配置させたときに、その前面２３や後面２４が、隣接するブロック体２の後面２４や前面２３へ相対するように配置されて、図４９に示すように並設させた各ブロック体２の間に大きな隙間が生じないように設けている。
また、前記ブロック体２は、図１〜１５に示すブロック装置１のブロック体２と同様に、穴部２８を長手方向に沿って形成すると共に、穴部２８を縦方向中央及び幅方向中央に配置させているので、レール３の上に取り付けて複数のブロック体２を並設させたときに各ブロック体２の穴部２８が直線状に配置され、図９に示す連結部材４を挿通させてそれぞれ係合できる。尚、前記ブロック体２を複数並設させたときに各穴部２８を直線状に配置できれば、穴部２８の位置や個数は変更しても良い。
【００８９】
図４７〜４８に示すブロック体２は、図１１〜１５に示す手順と同じ方法でレール３へ取り付けることで、図４６に示すブロック装置１を形成することができる。
図４７〜４８に示すブロック体２を利用して設けたブロック装置１は、長手方向に対して傾斜状に配置させた各ブロック体２の前面２３と後面２４とが隣接するブロック体２の後面２４や前面２３に相対して配置されるので、ブロック体２が縦方向の力を受けたときに、その前面２３や後面２４が隣接するブロック体２に当接してその移動を規制する効果が期待できる。
即ち、前記ブロック装置１のブロック体２は、第一の係合部である溝部２７とレール３との係合と、第二の係合部である穴部２８と隣接するブロック体２の穴部２８へ係合する連結部材４との係合に加え、前面２３や後面２４の隣接するブロック体２への当接によってその移動を規制させ、レール３からの脱離を効果的に抑制できる。
【００９０】
図４３〜４４に示す前記ブロック体２や、図４７〜４８に示す前記ブロック体２は、第二の係合部として設けた穴部２８を、図９に示す連結部材４と係合可能な貫通穴形状に形成しているが、これに限るものではなく、図１７に示す連結部材４と連結可能な有底穴形状で、前記前面２３と前記後面２４とにそれぞれ形成してもよい。
上記のように第二の係合部を有底穴形状に形成したブロック体２は、図１８〜２３に示す手順と同じ方法でレール３へ取り付けることで、ブロック装置１を形成することができる。
【００９１】
図５０は本発明に係るブロック装置１の実施の他の一形態を示す斜視図である。
図５０のブロック装置１は、図１に示すブロック装置１と同様に、複数のブロック体５とレール３と連結部材４とを備えており、設置面Ｇへ設置させる各ブロック体５を前記レール３や連結部材４を介して連結させている。
図５０のブロック装置１の前記レール３は、図１のブロック装置１に用いられる図５のレール３と同一形状に形成されており、図６、７と同様の方法で設置面Ｇに設置される。
また、図５０のブロック装置１の前記連結部材４は、図１のブロック装置１に用いられる図９の連結部材４と同様に、前記ブロック体５の長手方向の大きさよりも大きな長さの円筒形状の金属管を利用している。
図５０のブロック装置１のブロック体５は、ブロック体５ａと端末ブロック体５ｂとを備えており、複数並設させたブロック体５ａの端に端末ブロック体５ｂを配置して設置させるように設けている。
【００９２】
図５１は図５０のブロック装置１のブロック体５ａを示す斜視図であり、図５２は図５１のブロック体５ａの正面図であり、図５３は図５２のＡ−Ａ断面図である。
ブロック体５ａは、側面５５、側面５６、上面５１、下面５２を備え、長手方向両端がそれぞれ開口する略筒状の外形に形成させている。換言すると、前記側面５５、５６や、上面５１や、下面５２は、ブロック体５ａの筒壁５０の外面で構成されている。
ブロック体５ａの幅方向に間隔をあけて配置させた前記側面５５、５６は、縦方向上方に至るほど幅方向の間隔が小さくなされるように傾斜状に設けた傾斜部５５ａ、５６ａ及び傾斜部５５ｂ、５６ｂをそれぞれ備えており、前記ブロック体５ａの正面視からの外形を図５２に示すように略台形状に設けている。
また、前記上面５１及び下面５２はそれぞれ縦方向に対して垂直に配置させると共に、開口する長手方向両端の各端部は長手方向に対して垂直に形成されている。即ち、前記長手方向両端の各端部は、前記上面５１及び下面５２に対して垂直に形成させている。
【００９３】
前記ブロック体５ａの下面５２には、上方へ窪む蟻溝状の溝部５７を長手方向に沿って全長に亘り形成させている。
前記溝部５７は第一の係合部となされるように、前記レール３の突部３３を挿入させて係合可能な形状に形成している。
【００９４】
前記ブロック体５ａは、その外面を構成する筒壁５０の内側に板状の内壁５０ａを形成させている。内壁５０ａは、両縁をそれぞれ前記筒壁５０の内側面へ接続させて、ブロック体５ａの全長に亘って形成させている。
図５２に示すブロック体５ａには４個の内壁５０ａを形成しており、具体的には、側面５５の傾斜部５５ａと溝部２７の各内側へ接続する内壁５０ａと、側面５６の傾斜部５６ａと溝部２７の各内側へ接続する内壁５０ａと、前記傾斜部５５ａと傾斜部５６ａの各内側へ接続する内壁５０ａと、傾斜部５５ｂと傾斜部５６ｂの各内側へ接続する内壁５０ａを形成している。
前記各内壁５０ａを設けることで、ブロック体５ａの剛性が向上し、前記ブロック装置１へ車両が接触するなどしてブロック体５ａが外力を受けたときに、変形や損傷が抑制される。
尚、前記各内壁５０ａは、その両縁をいずれも筒壁５０の内側面へ接続させているが、これに限るものではなく、一方の縁を他の内壁５０ａへ接続させてもよく、両方の縁を他の内壁５０ａへ接続させてもよい。
【００９５】
略筒状に形成させた前記ブロック体５ａは、その筒壁５０の内側へ挿通させた前記連結部材４を貫通可能に設けている。
前記ブロック体５ａの内側には、挿通させた連結部材４の周囲に配置させて、前記連結部材４の外面に当接させる支持部５９を設けている。
前記支持部５９は、長手方向に沿って形成させた突条形状に設けており、ブロック体５ａの全長に亘って形成させている。
また、前記支持部５９は、挿通させた連結部材４の外面を囲うように周方向に間隔をあけて複数形成させており、その先端が前記連結部材４の外面近傍に配置されるように外側から内方へ突出させて設けている。具体的には、前記各支持部５９は、その根元を前記筒壁５０や前記内壁５０ａへ接続させて、内方へ突出するように形成させている。
【００９６】
前記ブロック体５ａは、筒壁５０の内側へ連結部材４を挿入させて貫通させたときに、円周状に配置させた前記各支持部５９の先端が連結部材４の外面へ当接するように設けている。換言すると、前記各支持部５９は、ブロック体５ａの内側へ挿通させた連結部材４へ係合させる第二の係合部として機能するように設けており、ブロック体５ａの内側へ連結部材４を挿入させることで、各支持部５９と連結部材４とが係合状態となる。
図５１〜５３に示すブロック体５ａには、２個の第二の係合部が上下に配置して構成されるように、前記支持部５９を形成している。
【００９７】
前記ブロック体５ａの内側には、補強部５８を形成している。
前記補強部５８は、長手方向に対して垂直な平板状に設けており、ブロック体５ａの長手方向中央に配置させている。
前記筒壁５０の内側面や前記内壁５０ａに接続する前記補強部５８を設けることで、ブロック体５ａの剛性が向上し、前記ブロック装置１へ車両が接触するなどしてブロック体５ａが外力を受けたときに、変形や損傷が抑制される。
また、前記各支持部５９の一部が前記補強部５８に接続することで、各支持部５９の剛性が向上するので、第二の係合部として機能する各支持部５９を連結部材４へより強固に係合させることができる。
尚、前記補強部５８には、ブロック体５ａへ係合させる前記連結部材４を挿通可能な穴部５８ａ、５８ｂを形成している。前記各穴部５８ａ、５８ｂは、各支持部５９が構成する前記２個の第二の係合部へ係合させる連結部材４の外形に対応する円形にそれぞれ形成させている。即ち、ブロック体５ａへ連結部材４を挿通させたときに、その外面へ各支持部５９の先端が当接して係合状態となされると共に、前記穴部５８ａや穴部５８ｂの縁が連結部材４の外面へ当接して係合状態となされるように設けている。換言すると、前記補強部５８の穴部５８ａ、５８ｂは、連結部材４へ係合可能な第二の係合部として機能するように設けている。
【００９８】
図５４は図５０のブロック装置１の端末ブロック体５ｂを示す斜視図であり、図５５は図５４の端末ブロック体５ｂの正面図であり、図５６は図５４の端末ブロック体５ｂの背面図であり、図５７は図５５のＡ−Ａ断面図である。
端末ブロック体５ｂは、長手方向の一方の端部が開口し他方の端部が後面５４で塞がれた略有底筒状に形成されている点と、補強部５４を備えていない点と、溝部２７の断面形状が、前記ブロック体５ａと異なる主な事項である。
即ち、端末ブロック体５ｂは、前記ブロック体５ａと同様に、筒壁５０の外面で構成される側面５５、側面５６、上面５１、下面５２を備え、前記下面５２には上方へ窪む溝部５７を長手方向の全長に亘り形成させ、筒壁５０の内側に板状の内壁５０ａと支持部５９を形成させている。
【００９９】
前記端末ブロック体５ｂは、長手方向の一方の端に後面５４を備えている。この後面５４は、長手方向内側へ窪む曲面形状に形成されており、標識柱からなる規制部材Ｃの外形に対応する形状に形成させている。具体的には、前記後面５４は平面視の形状を、円柱形状の規制部材Ｃの外形に対応させた略半円弧状に形成している。
【０１００】
前記端末ブロック体５ｂは、開口する長手方向の端から前記筒壁５０の内側へ前記連結部材４を挿入可能に設けている。
端末ブロック体５ｂの内側に形成した前記支持部５９は、前記ブロック体５ａと同様に第二の係合部として機能し、その先端が挿入させた連結部材４の外面へ当接して係合状態となるように設けている。
【０１０１】
前記端末ブロック体５ｂは、下面５２に設けた溝部５７を蟻溝状ではなく、縦方向全体に亘って溝幅を一定に設けた矩形断面の溝形状に形成している。端末ブロック体５ｂの溝部５７は、下方からレール３の突部３３を挿入させて内側へ収納し、この突部３３と係合状態となされる第一の係合部として機能するように設けている。
【０１０２】
図５８は設置面Ｇへ設置させたレール３へブロック体５ａを取り付ける前の状態を示す図である。
図５８では、図１１と同様に、直線状に配置させた２個のレール３を設置面Ｇへ間隔をあけ設置させており、各レール３は各々の挿入部３２を設置面Ｇへ挿入させて設置されている。
各レール３の各突部３３の間に前記ブロック５ａの取付位置ＡＰを設けている。
【０１０３】
図５８の各レール３へブロック体５ａを取り付ける方法は、図１１と同様であり、最初に、ブロック体５ａを各レール３の間に設けた取付位置ＡＰへ配置させる。
次に、前記ブロック体５ａをレール３の上で長手方向へ移動させ、ブロック体５ａの溝部５７へレール３の突部３３を挿入させながら希望の設置位置へ配置させる。
レール３へ取り付けるブロック体５ａは、長手方向の開口部分から前記連結部材４を挿入させ、前記支持部５９へ当接させて係合させる。
【０１０４】
図５９は図５８のレール３へブロック体５ａを取り付けて連結部材４を取り付けた状態を示す図である。
前記各レール３にはブロック体５ａを１個づつ取り付けており、各ブロック体５ａは第一の係合部となされる溝部５７の内側にレール３の突部３３を挿入させて係合している。
また、各ブロック体５ａは、内側を挿通させて取り付けた連結部材４を第二の係合部となされる各支持部５９に係合すると共に、その両端を外側へそれぞれ突出させている。
図５９や後述する図６０〜６４に示すブロック体５ａは、下端の斜線部分が溝部５７とレール３とが係合している部分を表し、上方の斜線部分が各支持部５９と連結部材４とが係合している部分を表している。
【０１０５】
前記ブロック体５ａから突出させた連結部材４は、他のブロック体５ａや端末ブロック体５ｂの第二の係合部である支持部５９へ係合可能となされる。
前記連結部材４へ他のブロック体５ａや端末ブロック体５ｂを係合させる場合、最初に図中の取付位置ＡＰへ他のブロック体５ａや端末ブロック体５ｂを配置し、次にレール３上を滑らせて長手方向へ移動させることで、前記連結部材４が前記他のブロック体５ａや端末ブロック体５ｂの内側へ挿入されて各支持部５９に当接して係合し、連結部材４を介して各ブロック体５ａや端末ブロック体５ｂが連結される。
図６０は図５９のレール３へ他のブロック体５ａを取り付けた状態を示す図である。
図６０では、各レール３へブロック体５ａをそれぞれ５個づつ取り付けた状態を示している。
図６０の各ブロック体５ａは、第一の係合部である溝部５７をレール３の突部３３へ係合させると共に、第二の係合部である各支持部５９を連結部材４へ係合させて隣接する他のブロック体５ａに連結している。
尚、前記各ブロック体５ａへ挿入させた前記連結部材４は、前記取付位置ＡＰ側の端部をブロック体５ａの端から突出させている。
【０１０６】
図６０の各レール３に取り付けたブロック体５ａのうち、取付位置ＡＰの近傍に配置させたブロック体５ａに、端部ブロック体５ｂを取り付ける。
端部ブロック体５ｂの取付方法は、前記各ブロック体５ａと同様であり、取付位置ＡＰへ配置させた端部ブロック体５ｂをレール３の長手方向へ移動させて、連結部材４を第二の係合部である各支持部５９へ係合させるとともに、レール３の突部３３を第一の係合部である溝部５７へ係合させて、取付位置ＡＰの近傍に配置させた前記ブロック体５ａへ連結させる。
【０１０７】
図６１は図６０のブロック体５ａの横へ端部ブロック体５ｂを取り付けた状態を示す図である。
図６１は、各レール３に取り付けられ前記取付位置ＡＰの近傍に配置された各ブロック体５ａへそれぞれ端部ブロック体５ｂを取り付けた状態を示している。
図６１の各端部ブロック体５ｂは、略半円弧状に形成した後面５４を対向させるように配置させており、平面視において、各端部ブロック体５ｂの間に平面視略円形の隙間が形成されるように取り付けている。
この略円形の隙間へ、上方から円柱形状の標識柱からなる規制部材Ｃを差し入れ、前記取付位置ＡＰの設置面Ｇへ設置させる。
【０１０８】
図６２は図６１の端部ブロック体５ｂの横へ規制部材Ｃを設置させた状態を示す図である。
図６２において、各端部ブロック体５ｂの後面５４は、それぞれ規制部材Ｃの外面付近に配置される。このため、各端部ブロック体５ｂが長手方向へ移動すると、後面５４が規制部材Ｃに当接するので、端部ブロック体５ｂの内側から連結部材４が抜けて連結部材４と各支持部５９との係合が外れ、各端部ブロック体５ｂが設置面Ｇから脱離するような問題が防止できる。
また、図６２に示す各端部ブロック体５ｂは、平面視において略半円弧状にくぼむ後面５４の内側に円柱形状の規制部材Ｃを配置させて設置しているので、前記端部ブロック体５ｂが幅方向への外力を受けたときに、前記連結部材４との係合や、前記レール３の突部３３との係合に加え、後面５４の規制部材Ｃへの接触によってその移動が規制され、設置面Ｇからより脱離しにくく、安定的に設置させることができる。
【０１０９】
図６３は図６２のブロック体５ａの横へ端部ブロック体５ｂと規制部材Ｃを取り付けた状態を示す図である。
図６３に示す端部ブロック体５ｂの取り付け方法は、図６２〜６３に示す端部ブロック体５ｂと同様であり、最初にブロック体５ａから突出する連結部材４の横に端部ブロック体５ｂを配置する。端部ブロック体５ｂの溝部５７は、蟻溝状ではなく縦方向全体に亘って溝幅を一定に設けた矩形断面の溝形状に形成しているので、レール３の上方から端部ブロック体５ｂを下方へ降ろし、溝部５７の内側へ突部３３を挿入させて係合状態とすることができる。
次に、前記端部ブロック体５ｂを長手方向へ移動させて、連結部材４を第二の係合部である各支持部５９へ係合させ、前記ブロック体５ａへ連結させる。
【０１１０】
図６３に示す規制部材Ｃの設置は、設置面Ｇではなくレール３上へ設置させること以外は、図６２に示す規制部材Ｃと同様である。即ち、端部ブロック体５ｂの平面視半円形の後面５４の窪み部分へ、上方から円柱形状の標識柱からなる規制部材Ｃを差し入れ、レール３上へ設置させる。
【０１１１】
図６３に示す各ブロック体５ａや各端末ブロック体５ｂは、それぞれ連結部材４を介して他のブロック体５ａ、端末ブロック体５ｂへ連結しているので、連結部材４と第二の係合部である各支持部５９との係合によって、幅方向及び縦方向を含む長手方向の垂直方向への移動が規制される。このため、前記ブロック体２へ車両などが接触しても、前記方向への移動に起因するレール３からの脱離を抑制できる。
更に、前記各ブロック５ａは、第一の係合部である溝部５７が前記レール３の突部３３へ係合しているので、前記ブロック体５の前記長手方向の垂直方向への移動が効果的に規制され、前記方向への移動に起因するレール３からの脱離が抑制できる。
前記各端末ブロック体５ｂは、溝部５７とレール３との係合によって幅方向への移動を効果的に規制できるので、幅方向への移動に起因するレール３からの脱離を抑制できる。
【０１１２】
図６３において、５個並設させた各ブロック体５ａの横に端部ブロック体５ｂと規制部材Ｃとを設置してブロック装置１を形成しているが、より多数のブロック体５ａを並設させることも容易である。
図６４は図６２のブロック体５ａの横へ、他のブロック体５ａと連結部材４を取り付けた状態を示す図である。
図６４は、図示された各レール３の突部３３の端とは逆側の端に取付位置ＡＰを設け、上記と同様の方法でレール３へブロック体５ａを取り付けるとともに、このブロック体５ａへ連結部材４を取り付けた状態を示している。
このように、図６４で新たに取り付けたブロック体５ａを介して、連結部材４を継ぎ足すように取り付けることで、連結部材４へより多数のブロック体５ａを係合させて並設させたブロック装置１を形成することができる。
そして、並設させたブロック体５ａの端に、端部ブロック体５ｂと規制部材Ｃとを取り付けることで、図６３に示すブロック装置１と同様に、ブロック体５ａや端部ブロック体５ｂの長手方向への移動を規制し、レール３からの脱離を防止できる。
【０１１３】
図６４において、１個のブロック体５ａの長手方向両端からそれぞれ異なる連結部材４の端部を内側へ挿入させて、各連結部材４を継ぎ足すように取り付ける構成を示しているが、これに限るものではない。例えば、前記図１〜１５に示すブロック装置１など、１個の連結部材を３個以上のブロック体の各第二の係合部へ係合させる他のブロック装置１においても、１個のブロック体の両端から異なる連結部材の端部をそれぞれ挿入させ第二の係合部へ係合させて、継ぎ足すように取り付けてよい。
また、複数の連結部材４を継ぎ足すように配置させる場合に、前記ブロック体２やブロック体５ａの各第二の係合部と連結部材４との係合に加え、各連結部材４を直接連結させるように設けてもよい。具体的には、連結部材４の端部に他の連結部材４を連結させる係合部を設けてもよく、２個の連結部材４の端部を連結させるジョイント部材を用意し、このジョイント部材を介して各連結部材４を連結させてもよい。
【０１１４】
図６３や、図６４に示す各端末ブロック体５ｂや、各ブロック体５ａは、図１に示すブロック装置１のブロック体２と同様に、規制部材Ｃを設置場所から取り外すことで、取付方法と逆の手順で、レール３から容易に取り外すことができる。
【０１１５】
図６５は本発明に係るブロック装置１のブロック体５ａの実施の他の一形態を示す斜視図であり、図６６は図６５のブロック体５ａの正面図であり、図６７は図６６のＡ−Ａ断面図である。
図６５〜６７に示すブロック体５ａは、上面５１に上係合部５１ａを形成している点のみが、図５１〜５３に示すブロック体５ａと異なる事項であり、他の部位は同じ形状に形成している。
即ち、図６５〜６７に示すブロック体５ａは、図５１〜５３に示すブロック体５ａと同様に、筒壁５０の外面で構成する側面５５、側面５６、上面５１、下面５２を備え、長手方向両端がそれぞれ開口する略筒状の形状である。
また、前記下面５２には、第一の係合部となされる蟻溝状の溝部５７を長手方向に沿って全長に亘り設けており、レール３の突部３３を挿入して係合するように設けている。
また、前記筒壁５０の内側には第二の係合部となされる支持部５９、及び補強部５８の穴部５８ａ、５８ｂが形成されており、挿入させた連結部材４の外面にこれらの第二の係合部が当接して係合するように設けている。
図６５〜６７に示すブロック体５ａは、図５１〜５３に示す前記ブロック体５ａと同様の方法でレール３や連結部材４を取り付けて、ブロック装置１を形成することができる。
【０１１６】
図６５〜６７に示すブロック体５ａは、上面５１に上係合部５１ａを形成している。
前記上係合部５１ａは、長手方向に沿って全長に亘り形成した溝状に設けており、開口縁の間隔が奥側の溝幅よりも小さな袋溝状に形成している。
【０１１７】
図６８は図６５〜６７のブロック体５ａへ取り付ける上部ブロック体６の実施の一形態を示す斜視図であり、図６９は図６８の上部ブロック体６の正面図であり、図７０は図６９のＡ−Ａ断面図である。
前記上部ブロック体６は、筒壁６０の外面で構成される側面６５、側面６６、上面６１、下面６２を備え、長手方向両端がそれぞれ開口する略矩形筒状の外形に形成させている。
前記側面６５、６６は、縦方向上方に至るほど幅方向の間隔が小さくなされる傾斜状に設けており、前記上部ブロック体６の正面視からの外形形状を図６９に示すように略台形状に設けている。
【０１１８】
前記上部ブロック体６は、その外面を構成する筒壁６０の内側に板状の内壁６０ａを形成させている。内壁６０ａは、両縁をそれぞれ前記筒壁６０の内側面へ接続させて、上部ブロック体６の全長に亘って形成させている。
図６９に示す上部ブロック体６には２個の内壁６０ａを形成しており、それぞれ側面６５と側面６６の各内側面へ両縁が接続するように形成している。
【０１１９】
前記上部ブロック体６は、その筒壁６０の内側へ円筒形状の連結部材４を貫通可能に設けており、挿通させた連結部材４の周囲に配置させて、前記連結部材４の外面に当接可能な支持部６９を設けている。
前記支持部６９は、前記ブロック体５ａの支持部５９と同様に、長手方向に沿って形成させた突条形状に設けており、上部ブロック体６の全長に亘って形成させている。
前記支持部６９は、挿通させた連結部材４の外面を囲うように周方向に間隔をあけて複数形成させており、その根元を筒壁６０や内壁６０ａへ接続させ、先端が前記連結部材４の外面近傍に配置されるように外側から内方へ突出させて設けている。
【０１２０】
前記上部ブロック体６の内側には、補強部６８を形成している。
前記補強部６８は、前記ブロック体５ａの補強部５８と同様に、長手方向に対して垂直な平板状に設けており、上部ブロック体６の長手方向中央に配置させている。
前記各支持部６９はその一部を前記補強部６８へ接続している。
前記補強部６８には、上部ブロック体６へ挿通させて係合させる連結部材４を挿通可能な円形の穴部６８ａを形成しており、上部ブロック体６へ連結部材４を挿通させたときに、その外面へ各支持部６９の先端が当接して係合状態となされると共に、前記穴部６８ａの縁が連結部材４の外面へ当接して係合状態となされるように設けている。
【０１２１】
前記上部ブロック体６の下面６２には、下方へ突出する下係合部６２ａが形成されている。前記下係合部６２ａは、前記ブロック体５ａの上係合部５１ａの内側に対応する外形に形成させており、上部ブロック体６の長手方向の全長に亘り形成させている。
前記上部ブロック体６は、前記下係合部６２ａをブロック体５ａの上係合部５１ａの内側へ挿入させて、係合可能な形状に形成している。
【０１２２】
図７１は図６５のブロック体５ａへ図６８の上部ブロック体６を取り付けた状態を示す斜視図である。
図７１の上部ブロック体６は、下係合部６２ａをブロック体５ａの上係合部５１ａへ係合させ、ブロック体５ａの上面５１へ取り付けられている。
前記ブロック体５ａは、上部ブロック体６を取り付けることで、縦方向の大きさがより大きなブロック体として利用できる。また、前記上部ブロック体６はブロック体５ａへ着脱可能であるので、前記ブロック体５ａを利用して形成するブロック装置１の高さを容易に変更できる。
【０１２３】
また、前記上部ブロック体６は、その内側へ挿入させた連結部材４と支持部６９とを係合可能に設けているので、ブロック体５ａと同様に、並設する複数の上部ブロック体６を各支持部６９へ係合させた連結部材４を介して連結させて、縦方向及び幅方向を含む長手方向の垂直方向への各上部ブロック体６の移動を規制し、より強固に設置することができる。
【０１２４】
図７２は本発明に係るブロック装置１の端末ブロック体５ｂの実施の他の一形態を示す斜視図であり、図７３は図７２の端末ブロック体５ｂの正面図であり、図７４は図７３のＡ−Ａ断面図である。
図７２〜７４に示す端末ブロック体５ｂは、長手方向の両方の端部が前面５３と後面５４とで塞がれ、前記前面５３に連結係合部５３が形成されている点が、図５４〜５７に示す前記端末ブロック体５ｂと異なる主な事項である。
即ち、図７２〜７４に示す端末ブロック体５ｂは、図５４〜５７に示す端末ブロック体５ｂと同様に、後面５４、側面５５、側面５６、上面５１、下面５２を備え、前記下面５２には第一の係合部として機能する溝部５７を長手方向の全長に亘り形成させている。前記溝部５７の断面形状は、図５４〜５７の端末ブロック体５ｂと同一に形成しており、具体的には縦方向全体に亘って溝幅を一定に設けた矩形断面の溝形状に形成している。
【０１２５】
図７２〜７４に示す端末ブロック体５ｂは、後面５４とは逆側の長手方向の端に前面５３を形成した略矩形箱状の外形に形成しており、連結部材４を内側へ挿通可能な構造に設けておらず、第二の係合部を備えていない。
前記端末ブロック体５ｂは、前記前面５３から長手方向へ連結係合部５３ａを突出させて形成している
前記連結係合部５３ａは上下に２個間隔をあけて配置させており、図５８〜６４に示す連結部材４と同じ外径の円筒形状に形成し、突出する長手方向の大きさを図５１〜５３に示す前記ブロック体５ａや、図６５〜６７に示す前記ブロック体５ａの長手方向の大きさの半分程度に形成している。
換言すると、各連結係合部５３ａは、図５１〜５３に示す前記ブロック体５ａの各支持部５９からなる第二の係合部や、図６５〜６７に示す前記ブロック体５ａの各支持部５９からなる第二の係合部へ係合可能な形状と配置に設けている。
【０１２６】
図７２〜７４に示す端末ブロック体５ｂは、隣接するブロック体５ａから突出する連結部材４を第二の係合部へ係合させるのではなく、前記連結係合部５３ａを隣接するブロック体５ａの内側へ挿入させて、支持部５９からなる第二の係合部へ係合させて連結するように設けている。
具体的には、端末ブロック体５ｂを連結させるブロック体５ａは、長手方向の両端のうち、一方の端から前記連結部材４を挿入させて支持部５９からなる第二の係合部へ係合させたとき、挿入させた連結部材４の端がブロック体５ａの長手方向中央を超えないように挿入させる。このようにブロック体５ａを取り付けることで、このブロック体５ａの他方の端から前記端末ブロック体５ｂの連結係合部５３ａを挿入させ、第二の係合部へ係合させて連結させることができる。
尚、前記図７２〜７４に示す端末ブロック体５ｂは、連結させるブロック体５ａの第二の係合部を連結係合部５３ａが係合可能な状態とすること以外は、前記図５４〜５７に示す前記端末ブロック体５ｂと同じ方法で利用できる。
即ち、図７２〜７４に示す端末ブロック体５ｂは、上記のようにブロック体５ａへ端末ブロック体５ｂを連結させた後は、図６２〜６３に示すように、端末ブロック体５ｂと同様に、その後面５４の近傍に規制部材Ｃを設置させることで、端末ブロック体の長手方向への移動を規制し、各ブロック体５ａや端末ブロック体５ｂの脱離などを防止できる。
【０１２７】
図７５はブロック装置１のレール３の実施の他の一形態を示す斜視図である。
図７５に示すレール３は、突部３５に横板３５を設けていない点が、図３９に示すレール３と異なる主な事項である。
即ち、図７５のレール３は、略平板状の基部３１と、その上面から上方へ突出させた突部３３とを備えており、前記突部３３は幅方向に間隔をあけて２個１組に配置させて設けた縦板３４で形成している。
前記各縦板３４は、上方に至るほど幅方向の間隔が大きくなるような傾斜状に設けており、前記ブロック体２やブロック体５ａに設けた蟻溝状の溝部２７の内側面に係合可能な形状に形成している。
【０１２８】
図７５に示すレール３は、その基部３１の下面に接着剤を塗布し設置面Ｇへ接着固定させる方法や、基部３１に設けた貫通穴３６へ設置面Ｇに固定したアンカーボルトを挿通させて固定する方法などを用いて設置面Ｇへ設置するように設けている。
【０１２９】
図７６はブロック装置１のレール３の実施の他の一形態を示す斜視図であり、図７７は図７６のレール３の正面図である。
図７６に示すレール３は、基部３１から縦方向上方へ突出させた突部３３の形状のみが図４１に示すレール３と異なる事項である。
即ち、図７６に示すレール３は、両面を縦方向へ向けた平板状の基部３１を備え、この基部３１の上面から上方へ突出する突部３３を設けている。
また、前記突部３３は、前記基部３１の上面から突出する２個１組の縦板３４を備えており、各縦板３４の上端には幅方向の両縁がそれぞれ接続する横板３５を備えている。
また、図７６に示すレール３は、図４１に示すレール３と同様に、その基部３１の下面に接着剤を塗布し設置面Ｇへ接着固定させる方法や、基部３１に貫通穴を設け、この貫通穴へ設置面Ｇに固定したアンカーボルトを挿通させて固定する方法などを用いて設置面Ｇへ設置できる。
また、図７６に示すレール３は、後述する設置部材７を利用して設置面Ｇへ設置することも可能である。
【０１３０】
図７６のレール３の前記各縦板３４は、基部３１に接続して上方へ至るほど幅方向の間隔が大きくなる傾斜状に設けた傾斜部３４ａと、この傾斜部３４ａから上方へ延設させて上方へ至るほど幅方向の間隔が小さくなる傾斜状に設けた傾斜部３４ｂとを備えている。
また、前記横板３５は、前記各傾斜部３４ｂの上端にそれぞれ接続している。
【０１３１】
図７８は本発明に係るブロック装置１のブロック体５ａの実施の一形態を示す斜視図であり、図７９は図７８のブロック体５ａの正面図であり、図８０は図７９のＡ−Ａ断面図である。
図７８〜８０に示すブロック体５ａは、支持部５９で構成する第二の係合部を２個ではなく１個形成している点と、第一の係合部となされる溝部５７の形状とが、図５２〜５４に示す前記ブロック体５ａと異なる主な事項である。
即ち、図７８〜８０に示すブロック体５ａは、図５２〜５４に示すブロック体５ａと同様に、筒壁５０の外面で構成する側面５５、側面５６、上面５１、下面５２を備え、長手方向両端がそれぞれ開口する略筒状の形状である。
また、前記筒壁５０の内側には第二の係合部となされる支持部５９、及び補強部５８の穴部５８ａが形成されており、挿入させた連結部材４の外面にこの第二の係合部が当接して係合するように設けている。
【０１３２】
図７８〜８０に示すブロック体５ａは、第一の係合部となされる溝部５７を長手方向に沿って全長に亘り設けており、この溝部５７は蟻溝状ではなく、図７６〜７７に示す前記レール３の突部３３の外側形状に対応する内側形状に形成している。
換言すると、前記ブロック体５ａの溝部５７は、図７６〜７７に示すレール３の突部３３を内側へ挿入させて係合状態となされる、第一の係合部として機能する。
図８１は図７８のブロック体５ａを図７６のレール３へ取り付けた状態を示す正面図である。
図８１に示すように、突部３３を溝部５７の内側へ挿入させてレール３と係合状態となされたブロック体５ａは、図５２〜５４に示すブロック体５ａと同様に、縦方向及び幅方向を含む、長手方向に対する垂直方向への移動が規制される。
【０１３３】
図７８〜８０に示すブロック体５ａは、図５２〜５４に示す前記ブロック体５ａと同様の方法で、図７６〜７７に示すレール３や連結部材４を取り付けて、ブロック装置１を形成することができる。
具体的には、図７６〜７７に示すレール３の突部３３と係合可能な内側形状の溝部５７を備えると共に、図７８〜８０に示すブロック体５ａの支持部５９に対応する位置に支持部５９を備える端末ブロック体５ｂを用意すれば、図５９〜６４に示す方法と同様の方法でブロック装置１を形成することができる。また、図６５に示すような構成のブロック装置１を形成して、連結部材４を継ぎ足すように取り付け、連結部材４へより多数のブロック体５ａを係合させて並設させたブロック装置１を形成することもできる。
【０１３４】
図７６〜７７に示すレール３は、設置面Ｇへ設置させた状態において、上方へ突出させた突部３３の設置面Ｇからの突出高さを一例として１６ｃｍに設けている。
車両速度が速く接触角度が大きい場合、レール３をこのように設けることで、図５、図３４、図３９、図４０、図７５に示す設置面からの突部３３の突出高さを９ｃｍ以下に設けた各レール３よりも、自動車などの車輪が突部３３を乗り越えにくく、車両の通行を規制する効果を得ることができる。
つまり、図５０に示すブロック体５ａや端末ブロック体５ｂは車輪を乗り越えにくくすると同時に、軽微な車両接触時の衝突緩衝効果、および接触した車両の進行方向を正常な方向へ復元させる機能を有するが、レール３の突部３３の上方への突出高さを大きくすると共に、図７８に示すようなブロック体５ａを取り付けることで、これらの機能を一層高めることができる。
なお、突部３３の突出高さは一例として１６ｃｍを示したが、この高さに限るものではなく、突部３３の上方への突出高さを１５ｃｍ以上に設けることで、上記の効果を好適に得ることができる。
また、図７６〜７７に示すレール３へ図７８〜８０に示すブロック体５ａを取り付けて形成したブロック装置１は、溝部５７と突部３３との係合が外れにくく、ブロック体５ａが外力を受けたときでもブロック体５ａがレール３から外れにくくなされるため、上記の衝突緩衝効果、および接触した車両の進行方向を正常な方向へ復元させる機能を一層高めるという効果が期待できる。
【０１３５】
図８２はブロック装置１のレール３を設置面Ｇへ設置させる設置部材７の実施の一形態を示す斜視図である。
前記設置部材７は、長手方向へ長い棒状体であり、金属板を曲げ加工して形成している。
具体的には、前記設置部材７は、長手方向に対して垂直な断面をコの字形状に形成しており、両面を縦方向へ向けた基板７１と、この基板７１の幅方向両縁から下方へ延設される補強部７２とを備えている。
前記基板部７１には、その長手方向及び幅方向の中央の位置に、上下へ貫通する円形の貫通孔７３を備えている。
【０１３６】
前記設置部材７は、長手方向へ間隔をあけて配置させたレール３の突部３３の内側に長手方向の両端をそれぞれ挿入させると共に、前記貫通孔７３へ挿入させたアンカーボルトＢを設置面Ｇへ固定させて、前記各レール３を設置面Ｇへ設置させるように設けている。
図８３は図８２の設置部材７を用いて図７６のレール３を設置させた状態を示す斜視図である。
図８３は、図中のレール３の縦板７４の一部を切り欠いて描き、内側の設置部材７を示すように表した部分断面図である。
図８３に示す２個のレール３は、長手方向へ直線状に配置させると共に、若干の間隔をあけて配置させている。
前記設置部材７は、長手方向の両端をそれぞれ各レール３の突部３３の内側へ挿入させており、補強部７２の下端をレール３の基板７１の上面へ当接させている。
そして、設置部材７の貫通孔７３へ上方から挿入させたアンカーボルトＢを設置面Ｇへ埋設固定させたアンカーナット（図示せず）へ螺結させて、設置部材７及び各レール３を設置面Ｇへ設置させている。
前記各レール３は、幅方向に間隔をあけて配置される各縦板７４の間に前記設置部材７の端部が挿入されて配置されるので、レール３や取り付けたブロック体へ車両などが接触して幅方向へ向かう外力を受けたときに、前記各縦板７４が設置部材７へ当接して、その移動を効果的に規制できる。
【０１３７】
また、前記設置部材７を利用したレール３の設置方法は、長手方向へ並設させた各レール３の間に若干の隙間が形成されるが、設置部材７を設置面Ｇへ固定するためのアンカーボルトＢの螺結ができる程度の小さな隙間であるので、前記各レール３へまたがるように１個のブロック体５ａを取り付けることができる。
【０１３８】
図８３に示す設置部材７は、図７６に示すレール３を設置面Ｇへ固定させた状況を示しているが、これに限るものではない。
例えば、前記設置部材７を突部３３の備える各縦板７４の間へ挿入させて、図４１に示すレール３を設置させてもよく、図４２に示すレール３を設置させてもよく、図７６に示すレール３を設置させてもよい。
【０１３９】
図８４は本発明のブロック装置１の補強体８の実施の一形態を示す斜視図であり、図８５は図８４の補強体８の正面図である。
図８４に示す補強体８は、図１のブロック装置１に取り付けて利用するように設けている。
【０１４０】
前記補強体８は、金属製の板体で形成しており、図２に示す前記ブロック体２の前面２３や後面２４と略同じ形状の外形に形成している。
前記補強体８の下部には、図３に示すレール３の突部３３の外形に対応する形状に窪む凹部８７を形成しており、具体的には、前記凹部８７は前記ブロック体２の溝部２７と同じ形状と配置で形成している。
即ち、前記補強体８は、前記ブロック体２の溝部２７と同様に、凹部８７をレール３の突部３３へ係合する第一の係合部として機能するように設けている。
【０１４１】
前記補強体８には、図９に示す連結部材４の外形に対応する円形の穴部８８を長手方向へ貫通させて形成しており、具体的には、前記穴部８８は前記ブロック体２の穴部２８と同じ形状と配置で形成している。
即ち、前記補強体８は、前記ブロック体２の穴部２８と同様に、穴部８８を連結部材４へ係合させる第二の係合部として機能するように設けている。
【０１４２】
図８６はブロック装置１に図８４の補強体８を取り付ける状況を示す斜視図であり、図８７は図８６のＡ−Ａ矢視図である。
補強体８は、凹部８７の内側へレール３の突部３３を挿入させて係合状態にすると共に、穴部８８の内側へ連結部材４を挿入させて係合状態にして、設置させる。
また、補強体８は、図８６に示すように隣り合う２個の前記ブロック体２の間に配置して設置させるように設けている。
【０１４３】
前記補強体８は、その長手方向両側に前記各ブロック体２の前面２３と後面２４とをそれぞれ当接させて、設置させる。
図８８は図１のブロック装置１のブロック体２間に図８４の補強体８を配置して取り付けた状態を示す図である。
前記補強体８は、凹部８７とレール３との係合や、穴部８８と連結部材４との係合によって、長手方向に対して垂直な幅方向や縦方向への移動が規制される。
また、前記補強体８は、前記各ブロック体２への当接によって、長手方向への移動が規制される。
図８８は、２個のブロック体２に対して、１個の補強体８を配置して取り付けた状態を示している。
【０１４４】
前記補強体８は金属板で形成しているので、第一係合部である凹部８７とレール３との係合が、前記各ブロック体２の溝部２７とレール３との係合よりも強固になされる。換言すると、前記補強体８は、ブロック体２よりもレール３から脱離しにくく設けられており、穴部８８へ挿入させて係合させた連結部材４をブロック体２よりも強固に支持できる。
このため、補強体８を組み入れたブロック装置１へ車両などが接触したとき、連結部材４の移動が補強体８によってより強力に規制されるので、レール３上方からの連結部材４の脱離が抑制される。そして、連結部材４の脱離を抑制することで、この連結部材４へ穴部２８を係合させた各ブロック体２のレール３からの脱離を効果的に抑制できる。
【０１４５】
図８９は本発明のブロック装置１の補強体８の実施の一形態を示す斜視図であり、図９０は図８９の補強体８の正面図である。
図８９に示す補強体８は、図５０のブロック装置１に取り付けて利用するように設けている。
【０１４６】
前記補強体８は、図８４に示す前記補強体８と同様に、金属製の板体で形成しており、図５１に示す前記ブロック体５ａの正面側及び背面側の外形より若干小さな外形に形成している。
また、図８４に示す前記補強体８と同様に、下部にレール３の突部３３へ係合可能な第一の係合部として機能する凹部８７と、連結部材４と係合可能な第二の係合部として機能する穴部８８ａ、８８ｂをそれぞれ備えている。
前記凹部８７は前記ブロック体５ａの溝部５７と同じ形状と配置に形成しており、前記各穴部８８ａ、８８ｂは前記ブロック体５ａの各穴部５８ａ、５８ｂと同じ形状と配置に形成している。
【０１４７】
図９１はブロック装置１に図８９の補強体８を取り付ける状況を示す斜視図であり、図９２は図９１のＡ−Ａ矢視図である。
尚、図９１、及び後述する図９３に示すブロック体５ａは、図５１に示す前記ブロック体５ａよりも長手方向の大きさを小さく図示している事以外は、図５１に示す前記ブロック体５ａと同一である。
図９１に示す補強体８は、図８６に示す前記補強体８と同様に、凹部８７の内側へレール３の突部３３を挿入させて係合状態にすると共に、各穴部８８ａ、８８ｂの内側へそれぞれ連結部材４を挿入させて係合状態にして、隣り合う２個の前記ブロック体５ａの間に配置して設置させる。
尚、前記補強体８は、前記ブロック体５ａと図５４に示す前記端末ブロック体５ｂとの間に配置させて設置させてもよい。
【０１４８】
図９１に示す補強体８は、その長手方向両側に前記各ブロック体５を当接させて、設置させる。
図９３は図５０のブロック装置１のブロック体５ａ間に図８９の補強体８を配置して取り付けた状態を示す図である。
前記補強体８は、凹部８７とレール３との係合や、各穴部８８ａ、８８ｂと連結部材４との係合によって、長手方向に対して垂直な幅方向や縦方向への移動が規制される。
また、前記補強体８は、前記各ブロック体５ａへの当接によって、長手方向への移動が規制される。
図９３は、２個のブロック体５に対して、１個の補強体８を配置して取り付けた状態を示している。
【０１４９】
図９３に示す補強体８は金属板で形成しており、図８４に示す前記補強体８と同様に、ブロック体５よりも強固に各連結部材４を支持することで、レール３上からの連結部材４の脱離を抑制し、連結部材４へ係合させた各ブロック体５ａの脱離を抑制する。
【０１５０】
尚、図８７や図９１に示すブロック装置１では、２個のブロック体２または２個のブロック体５に対して１個の補強体８を配置して設置しているが、これに限るものではない。例えば、１個のブロック体２又はブロック体５に対して１個の補強体８を配置してもよく、３個以上のブロック体２、ブロック体５に対して１個の補強体８を配置してもよい。
【０１５１】
また、ブロック装置１に用いる補強体８は、図８４や図８９に示す形状に限るものではなく、他の形状に形成してもよい。補強体８は、下部に設ける凹部８７及び穴部８８とを、前記ブロック体２やブロック体５の備える第一の係合部及び第二の係合部と同じ形状と配置に形成することで、例えば、図２５、４３、４７などに示すブロック体２、５や、他の形状のブロック体の間に配置して設置させることができる。
【０１５２】
また、図８４や図８９に示す前記各補強体８は、金属板で形成しているが、これに限るものではない。
補強体８は、その第一の係合部となされる凹部８７と第二の係合部となされる穴部８８とが、前記ブロック体２やブロック体５よりも強固にレール３と連結部材４へ係合可能な他の材質で形成してもよく、例えば、炭素繊維材料や、各種繊維素材を配合させた繊維強化樹脂などを好適に利用できる。
【０１５３】
また、図８４や図８９に示す前記各補強体８は、前記ブロック体２やブロック体５よりも強固にレール３と連結部材４へ係合可能に形成するように、材質や形状を形成しているが、ブロック装置１の備えるべき強度や耐久性などの設計の観点からその材質や形状を変更してもよい。
【符号の説明】
【０１５４】
１    ブロック装置
２    ブロック体
２１  上面
２２  下面
２３  前面
２４  後面
２５  側面
２６  側面
２７  溝部
２８  穴部
３    レール
３１  基部
３２  挿入部
３３  突部
３４  縦板
３５  横板
３６  貫通穴
４    連結部材
５ａ  ブロック体
５ｂ  端末ブロック体５ｂ
５０  筒壁
５１  上面
５２  下面
５３  前面
５３ｂ  連結係合部
５４  後面
５５  側面
５６  側面
５７  溝部
５８  補強部
５９  支持部
６    上部ブロック体
６１  上面
６２  下面
６２ａ  下係合部
６５  側面
６６  側面
６９  支持部
７    設置部材
７１  基板
７２  補強部
７３  貫通孔
Ｃ    規制部材
Ｇ    設置面
ｇ１  挿入溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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【図８７】
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【図８８】
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【図８９】
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【図９０】
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【図９１】
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【図９２】
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【図９３】
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