(57)【要約】【課題】ソール構造において、調整機構によるソール本体の足幅方向の長さ調整をスムーズに行うようにする。【解決手段】ソール本体２は、調整機構１０により内壁面３１ａ，３１ａ同士が接近および離間可能な溝部３１と、溝部３１に配設されかつ内壁面３１ａ，３１ａ同士の間に架け渡された弾性変形可能な変形部３２と、を有している。変形部３２は、内壁面３１ａと連続しかつ内壁面３１ａ，３１ａが接近した状態でソール本体２の厚さ方向に沿って延びる立ち上がり部３３，３３と、立ち上がり部３３，３３の他端部を連結するための連結部３４と、を含む。内壁面３１ａと各立ち上がり部３３との間には第１空隙部４１が設けられている一方、立ち上がり部３３、３３同士の間には第２空隙部４２が設けられている【選択図】図６
2019154853.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シューズ用のソール構造であって、
弾性材からなるソール本体と、
前記ソール本体の厚さ方向中間部に設けられ、前記ソール本体における足幅方向の長さを調整可能な調整機構と、を備え、
前記ソール本体は、
前記調整機構により前記足幅方向における内壁面同士が接近および離間するように形成された溝部と、
前記溝部に配設され、前記足幅方向における前記溝部の内壁面同士の間に架け渡された弾性変形可能な変形部と、を有し、
前記変形部は、
前記溝部の内壁面と連続しかつ該内壁面同士が接近した状態で前記厚さ方向に沿って延びる一対の立ち上がり部と、
前記一対の立ち上がり部の他端部同士を連結するための連結部と、を含み、
前記溝部の内壁面と前記各立ち上がり部との間には第１空隙部が設けられている一方、前記立ち上がり部同士の間には第２空隙部が設けられている、ソール構造。
【請求項２】
請求項１に記載のソール構造において、
前記変形部は、その変形量が前記調整機構により前記ソール本体が前記足幅方向に伸長するときの伸長量よりも大きくなるように構成されている、ソール構造。
【請求項３】
請求項１または２に記載のソール構造において、
前記立ち上がり部は、前記溝部の前記内壁面同士が接近した状態において前記厚さ方向に沿って真っ直ぐに延びている、ソール構造。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のソール構造を備えるシューズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ソール構造およびそれを用いたシューズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、調整機構によるソール本体の足幅方向の長さ調整を行うことが可能なシューズ用のソール構造として、例えば特許文献１のようなソール構造が提案されている。
【０００３】
この特許文献１には、弾性材からなるソール本体と、ソール本体の厚さ方向中間部に設けられ、ソール本体の足幅方向の長さを調整可能な調整機構と、を備えたシューズ用のソール構造が開示されている。ソール本体は、上部および下部ミッドソールを有している。下部ミッドソールには、調整機構により内壁面同士が足幅方向に接近および離間するように形成された溝部、および溝部に配設された弛み部が設けられている（図７Ａ−１および図７Ａ−２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許出願公開第２０１７／０１８８６５５号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１のソール構造では、調整機構により溝部の内壁面同士が離れている状態から内壁面同士が互いに接近していくと、緩み部が溝部との付け根部分を基点として局所的に圧縮変形する。これにより、局所的に圧縮変形した部分に復元力が生じるので、その結果としてソール本体に大きな可動抵抗が生じていた。このため、特許文献１のソール構造では、調整機構によるソール本体の足幅方向の長さ調整をスムーズに行うことができなかった。
【０００６】
本発明は斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、調整機構によるソール本体の足幅方向の長さ調整をスムーズに行うことができるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するために、本発明の第１の形態はシューズ用のソール構造に係るものであり、このソール構造は、弾性材からなるソール本体と、ソール本体の厚さ方向中間部に設けられ、ソール本体における足幅方向の長さを調整可能な調整機構と、を備えている。ソール本体は、調整機構により足幅方向における内壁面同士が接近および離間するように形成された溝部と、溝部に配設され、足幅方向における溝部の内壁面同士の間に架け渡された弾性変形可能な変形部と、を有している。変形部は、溝部の内壁面と連続しかつ内壁面同士が接近した状態でソール本体の厚さ方向に沿って延びる一対の立ち上がり部と、一対の立ち上がり部の他端部同士を連結するための連結部と、を含んでいる。そして、溝部の内壁面と各立ち上がり部との間には第１空隙部が設けられている一方、立ち上がり部同士の間には第２空隙部が設けられていることを特徴とする。
【０００８】
第１の形態では、調整機構により溝部の内壁面同士を接近させると、変形部が第１空隙部に向かって変位するようになる。一方、調整機構により内壁面同士を離間させると、変形部が第２空隙部に向かって変位するようになる。すなわち、変形部を、調整機構による溝部の内壁面同士の接近および離間に伴い第１および第２空隙部のいずれか一方に向かって変位させることが可能となっている。このため、調整機構によりソール本体の足幅方向の長さを調整するときに、溝部と変形部との付け根部分に過度な応力が集中しにくくなる。その結果、ソール本体の足幅方向の長さを調整するときにソール本体に生じる可動抵抗が抑えられる。したがって、第１の形態では、調整機構によるソール本体の足幅方向の長さ調整をスムーズに行うことができる。
【０００９】
第２の形態は、第１の形態において、変形部は、その変形量が調整機構によりソール本体が足幅方向に伸長するときの伸長量よりも大きくなるように構成されていることを特徴とする。
【００１０】
この第２の形態では、変形部の変形量が調整機構によりソール本体が足幅方向に伸長するときの伸長量よりも大きくなることから、上記可動抵抗が生じにくくなり、調整機構によるソール本体の足幅方向の長さ調整をより一層スムーズに行うことができる。
【００１１】
第３の形態は、第１または第２の形態において、立ち上がり部は、溝部の内壁面同士が接近した状態においてソール本体の厚さ方向に沿って真っ直ぐに延びていることを特徴とする。
【００１２】
この第３の形態では、立ち上がり部を、調整機構により内壁面同士を接近させるときに第１空隙部に向かって変位させやすくなる。また、立ち上がり部を、調整機構により内壁面同士を離間させるときに第２空隙部に向かって変位させやすくなる。その結果、上記可動抵抗が生じにくくなり、調整機構によるソール本体の足幅方向の長さ調整をより一層スムーズに行うことができる。
【００１３】
第４の形態は、第１〜第３の形態のいずれか１つのソール構造を備えるシューズである。
【００１４】
この第４の形態では、上記第１〜第３の形態と同様の作用効果を奏するシューズを得ることができる。
【発明の効果】
【００１５】
以上説明したように、本発明によると、調整機構によるソール本体の足幅方向の長さ調整をスムーズに行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係るソール構造およびこれを備えたシューズの全体構成を示す斜視図である。
【図２】図２は、ソール構造の平面図である。
【図３】図３は、ソール構造を内甲側から見て示す側面図である。
【図４】図４は、ソール構造の底面図である。
【図５】図５は、調整機構の全体構成を示す斜視図である。
【図６】図６は、図４のVI−VI線断面図である。
【図７】図７は、図６のＡ部を拡大して示す部分拡大図である。
【図８】図８は、調整機構によりソール本体の足幅方向の長さが拡張したときの溝部および変形部の状態を示す図７相当図である。
【図９】図９は、その他の実施形態に係るソール構造を示す縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。
【００１８】
図１は、本発明の実施形態に係るソール構造１の全体を示し、このソール構造１を備えたシューズＳは、例えばランニング用や各種競技用のスポーツシューズ、日常使用のスニーカーおよびリハビリ用シューズとして使用される。
【００１９】
ここで、ソール構造１は、右足用シューズのソール構造のみを例示している。左足用シューズのソール構造は、右足用シューズのものと左右対称となるように構成されているので、以下の説明では右足用シューズのソール構造のみについて説明し、左足用シューズのソール構造の説明は省略する。
【００２０】
また、以下の説明において、上方（上側）および下方（下側）とは、ソール構造１の上下方向の位置関係を表すものとする。また、前方（前側）および後方（後側）とは、ソール構造１の前後方向の位置関係を表すものとする。さらに、内甲側および外甲側とは、ソール構造１の足幅方向の位置関係を表すものとする。
【００２１】
（ソール本体）
図１〜図４に示すように、ソール構造１は、弾性材からなるソール本体２を備えている。ソール本体２は、アウトソール３およびミッドソール４を有している。
【００２２】
図３および図４に示すように、アウトソール３は、着用者の足の前足部から後足部に亘る範囲に対応して設けられている。アウトソール３は、ミッドソール４よりも高硬度の硬質弾性部材で構成されており、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂、またはブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材が適している。
【００２３】
アウトソール３は、着用者の足の前足部から中足部の前部までの範囲を支持する前部アウトソール３ａ，３ａ，…と、中足部の後部から後足部までの範囲を支持する後部アウトソール３ｂ，３ｂ，…とにより構成されている。各前部アウトソール３ａは、後述する変形部３２の位置を避けた位置に配置されている。
【００２４】
図１〜図４に示すように、ミッドソール４は、着用者の足裏全体を支持するように構成されている。ミッドソール４は、軟質の弾性材からなり、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性合成樹脂やその発泡体、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂やその発泡体、ブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材やその発泡体などが適している。
【００２５】
ミッドソール４は、アウトソール３の上側に積層配置されている。ミッドソール４の周縁部には、着用者の足を覆うアッパー７（図１の仮想線を参照）が設けられている。
【００２６】
ミッドソール４は、上下に分離されている。具体的に、ミッドソール４は、上部ミッドソール５と、上部ミッドソール５の下側に積層配置された下部ミッドソール６とを有している。上部ミッドソール５の上面には、着用者の足裏全体を支持する足裏支持面５ａが形成されている。なお、下部ミッドソール６は、例えば、いわゆるスプレーＰＵ法によりアウトソール３の上側に積層配置されている。スプレーＰＵ法とは、図示しない金型にポリウレタン（ＰＵ）をスプレーにより吹き付けることにより、金型の隅部やソールの薄肉部分に欠陥が生じないようにソールを積層する製法である。
【００２７】
図６に示すように、ソール本体２には、着用者の足の前足部に対応する位置に後述する調整機構１０を収容するための収容部２ａが設けられている。収容部２ａは、上部ミッドソール５と下部ミッドソール６との間の空間として構成されている。なお、図６には収容部２ａの一部のみを示しており、この部分に調整機構１０の構成要素である後述のパドル１１、本体部１３、および第１アンカー１４が収容されるようになっている。
【００２８】
（調整機構）
次に、図２に示すように、ソール本体２の厚さ方向中間部には、ソール本体２の足幅方向の長さを調整するための調整機構１０が設けられている。調整機構１０は、ソール本体２の収容部２ａに収容されている。すなわち、調整機構１０は、ソール本体２において着用者の足の中足趾節関節（以下、ＭＰ関節という）を含めた前足部に対応する位置に配置されている。
【００２９】
図５に示すように、調整機構１０は、主にパドル１１、パドル収納部１２、本体部１３、第１アンカー１４、第２アンカー１５、および作動ストラップ１６により構成されている。
【００３０】
パドル１１は、ソール本体２の外甲側寄りの位置に配置されている。パドル１１は、本体部１３に対して回転操作可能に連結されている。図２に示すように、パドル１１は、パドル収納部１２に収納されている。この収納状態では、パドル１１が本体部１３に対して回転操作不能となっている。すなわち、図２に示した収納状態では、ソール本体２の足幅方向の長さが所定の長さに維持された状態となっている。これに対し、図５に示した状態では、パドル１１がパドル収納部１２からソール本体２の外甲側に現れた状態となっている。この状態では、パドル１１が本体部１３に対して回転操作可能となっている。
【００３１】
第１アンカー１４は、本体部１３の下側に取り付けられていて、ソール本体２に対し移動不能となっている。一方、第２アンカー１５は、ソール本体２の内甲側寄りの位置に配置されていて、ソール本体２の足幅方向に移動可能となっている。
【００３２】
作動ストラップ１６は、略長板状に形成されていて、足幅方向に沿って延びている。作動ストラップ１６は、外甲側に位置する端部が本体部１３に内蔵されたリードスクリュー（図示せず）と連結されかつ内甲側に位置する端部が第２アンカー１５と連結されるように構成されている。
【００３３】
調整機構１０の動作は以下のとおりである。すなわち、パドル１１を回転操作すると、本体部１３の上記リードスクリューが回動する。このリードスクリューが回動することにより、作動ストラップ１６が足幅方向に沿って伸縮動作する。そして、作動ストラップ１６の伸縮動作により、第２アンカー１５が足幅方向に沿って移動するようになる。このような調整機構１０における一連の動作により、ソール本体２の足幅方向の長さを調整することが可能となる。
【００３４】
（第１および第２凹部）
次に、図１に示すように、ソール本体２の上部ミッドソール５には、第１凹部２１，２１，…および第２凹部２２，２２，…が設けられている。第１および第２凹部２１，２２は、上部ミッドソール５において着用者の足のＭＰ関節を含めた前足部に対応する位置に配置されている。なお、図２については、図示の便宜上、第２凹部２２，２２，…の図示を省略している。
【００３５】
第１凹部２１，２１，…は、各々が互いに間隔をあけて配置されている。各第１凹部２１は、平面視において開口が微小な形状となるように構成されている。この実施形態では、各第１凹部２１の上記開口が微小な三角形状または四角形状に形成されている。これにより、第１凹部２１，２１，…が着用者の足裏に当接しても、微小な第１凹部２１，２１，…の存在を着用者に感じさせず、足裏に対する局所的な刺激が軽減される。その結果、着用者の足裏に対する不快感が抑制されるようになる。
【００３６】
図６に示すように、各第１凹部２１は、上部ミッドソール５の足裏支持面５ａから下方に向かって凹陥形成されている。すなわち、各第１凹部２１には、その下部に底部２１ａが形成されている。一方、各第２凹部２２は、上部ミッドソール５の下面から上方に向かって凹陥形成されている。すなわち、各第２凹部２２には、その上部に底部２２ａが形成されている。この底部２１ａ，２２ａにより、アウトソール３から上部ミッドソール５の足裏支持面５ａに向かって異物が入り込まないようになっている。
【００３７】
ソール本体２において、上部および下部ミッドソール５，６の間に調整機構１０が介在していない位置では、各第１凹部２１の底部２１ａが下部ミッドソール６の上面と接するように形成されている。また、各第２凹部２２は、底部２２ａの反対側に位置する頂面２２ｂが上部ミッドソール５の足裏支持面５ａと面一となるように形成されている。
【００３８】
そして、第１および第２凹部２１，２２は、足幅方向において交互に連続して形成されている。すなわち、第１および第２凹部２１，２２は、足幅方向に沿って伸縮可能な蛇腹状となるように形成されている。このため、調整機構１０によりソール本体２の足幅方向の長さを調整するときに少なくとも上部ミッドソール５に可動抵抗が生じにくくなる。その結果、調整機構１０によるソール本体２の足幅方向の長さ調整をスムーズに行うことが可能となる。なお、第１および第２凹部２１，２２は、各々の厚みが１〜２ｍｍとなるように形成されているのが好ましい。
【００３９】
（溝部および変形部）
次に、本発明の特徴として、図６に示すように、ソール本体２の下部ミッドソール６には、溝部３１，３１および変形部３２，３２が設けられている。各溝部３１および各変形部３２は、下部ミッドソール６において着用者の足のＭＰ関節を含めた前足部に対応する位置に配置されている（図４参照）。なお、変形部３２，３２は、底面視で略三角形状および略菱形状のものが前後方向に連なるように延びているが、このような形状に限られず、種々の形状にすることが可能である。
【００４０】
図７および図８にも示すように、溝部３１は、下部ミッドソール６の上面から下方に向かって凹陥形成されている。そして、溝部３１は、調整機構１０により内壁面３１ａ，３１ａが足幅方向に接近および離間するように構成されている。
【００４１】
変形部３２は、溝部３１に配設されている。変形部３２は、足幅方向において溝部３１の内壁面３１ａ，３１ａ同士の間に架け渡された状態で下部ミッドソール６と一体形成されている。変形部３２は、溝部３１の内壁面３１ａ，３１ａ同士が互いに接近したときに弛んだ状態となっている（図６および図７参照）。具体的に、変形部３２は、断面視で逆Ｕ字状に形成されている。また、変形部３２は、弾性変形可能となっていて、その変形量が調整機構１０によりソール本体２が足幅方向に伸長するときの伸長量よりも大きくなるように構成されている。
【００４２】
変形部３２は、一対の立ち上がり部３３，３３を有している。各立ち上がり部３３は、アウトソール３側に位置する一端部が溝部３１の底部３１ｂを介して溝部３１の内壁面３１ａと連続するように溝部３１と一体形成されている。なお、立ち上がり部３３は、厚みが１〜２ｍｍとなるように形成されているのが好ましい。
【００４３】
ここで、立ち上がり部３３は、溝部３１の内壁面３１ａ，３１ａ同士が接近した状態で上下方向（ソール本体２の厚さ方向）に沿って延びている（図６および図７参照）。具体的に、立ち上がり部３３は、溝部３１の底部３１ｂから上下方向に沿って真っ直ぐに延びている。
【００４４】
また、変形部３２は、立ち上がり部３３，３３の他端部同士を連結するための連結部３４を有している。この実施形態において、連結部３４は、各立ち上がり部３３の他端部から上方に向かって湾曲形成されている。具体的に、連結部３４は、溝部３１の内壁面３１ａ，３１ａ同士が互いに接近した状態（図６および図７参照）において、連結部３４の上面が下部ミッドソール６の上面と面一となるように形成されている。なお、連結部３４は、厚みが１〜２ｍｍとなるように形成されているのが好ましい。
【００４５】
溝部３１の内壁面３１ａと各立ち上がり部３３との間には、第１空隙部４１が設けられている。一方、立ち上がり部３３，３３同士の間には第２空隙部４２が設けられている。そして、調整機構１０により溝部３１の内壁面３１ａ，３１ａ同士が離れている状態（図８参照）から内壁面３１ａ，３１ａ同士が互いに接近していくと、変形部３２（特に立ち上がり部３３，３３）が第１空隙部４１に向かって変形しながら移動するようになる（図７参照）。これに対し、調整機構１０により内壁面３１ａ，３１ａ同士が接近している状態（図８参照）から内壁面３１ａ，３１ａ同士が互いに離間していくと、変形部３２（特に立ち上がり部３３，３３）が第２空隙部４２に向かって変形しながら移動するようになる（図７参照）。
【００４６】
［実施形態の作用効果］
以上のように、ソール構造１では、変形部３２が立ち上がり部３３，３３および連結部３４を含み、溝部３１の内壁面３１ａと各立ち上がり部３３との間に第１空隙部４１が設けられている一方、立ち上がり部３３，３３同士の間に第２空隙部４２が設けられている。これにより、調整機構１０により溝部３１の内壁面３１ａ，３１ａ同士を接近させると、変形部３２が第１空隙部４１に向かって変位するようになる。一方、調整機構１０により内壁面３１ａ，３１ａ同士を離間させると、変形部３２が第２空隙部４２に向かって変位するようになる。すなわち、変形部３２を、調整機構１０による溝部３１の内壁面３１ａ，３１ａ同士の接近および離間に伴い第１および第２空隙部４１，４２のいずれか一方に向かって変位させることが可能となっている。このため、調整機構１０によりソール本体２の足幅方向の長さを調整するときに、溝部３１と変形部３２との付け根部分に過度な応力が集中しにくくなる。その結果、ソール本体２の足幅方向の長さを調整するときにソール本体２に生じる可動抵抗が抑えられる。したがって、本発明の実施形態に係るソール構造１では、調整機構１０によるソール本体２の足幅方向の長さ調整をスムーズに行うことができる。
【００４７】
また、変形部３２は、その変形量が調整機構１０によりソール本体２が足幅方向に伸長するときの伸長量よりも大きくなるように構成されている。このため、上記可動抵抗が生じにくくなり、調整機構１０によるソール本体２の足幅方向の長さ調整をより一層スムーズに行うことができる。
【００４８】
また、立ち上がり部３３は、溝部３１の内壁面３１ａ，３１ａ同士が接近した状態において厚さ方向に沿って真っ直ぐに延びている。このため、立ち上がり部３３を、調整機構１０により内壁面３１ａ，３１ａ同士を接近させるときに第１空隙部４１に向かって変位させやすくなる。また、立ち上がり部３３を、調整機構１０により内壁面３１ａ，３１ａ同士を離間させるときに第２空隙部４２に向かって変位させやすくなる。その結果、上記可動抵抗が生じにくくなり、調整機構１０によるソール本体２の足幅方向の長さ調整をより一層スムーズに行うことができる。
【００４９】
［その他の実施形態］
上記実施形態では、調整機構１０を、ソール本体２において着用者の足の前足部に対応する位置に配置した形態を示したが、この形態に限られない。例えば、調整機構１０を、ソール本体２において着用者の足の中足部に対応する位置に配置してもよい。あるいは、調整機構１０を、ソール本体２において着用者の足の前足部および中足部の双方に対応する位置に配置してもよい。このような形態では、第１凹部２１、第２凹部２２、溝部３１、および変形部３２を、調整機構１０の位置に対応させて配設すればよい。
【００５０】
上記実施形態では、溝部３１および変形部３２を下部ミッドソール６に設けた形態を示したが、この形態に限られない。例えば、図９に示すように、溝部３１および変形部３２を前部アウトソール３ａ（アウトソール３）に設けてもよい。このような形態であっても、上記実施形態と同様の作用効果を奏し得る。
【００５１】
また、上記実施形態では、変形部３２を下部ミッドソール６の溝部３１と一体形成した形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、別部材としての変形部３２を用いて、この変形部３２を下部ミッドソール６の溝部３１に固定した形態としてもよい。
【００５２】
また、上記実施形態では、変形部３２を逆Ｕ字状に形成した形態を示したが、この形態に限らず、種々の形状にすることが可能である。例えば、変形部３２を逆Ｖ字状に形成してもよい。あるいは、変形部３２をＵ字状またはＶ字状に形成してもよい。
【００５３】
また、上記実施形態では、各第１凹部２１の開口が微小な三角形状または四角形状に形成された形態を示したが、この形態に限られない。例えば、各第１凹部２１の開口形状を例えば正方形または六角形などの多角形状にしてもよい。また、各第１凹部２１の開口形状を円形状にしてもよい。さらに、各第１凹部２１の開口形状を、前後方向に延びかつ足幅方向の間隔が前後方向の長さよりも小さいスリット状にしてもよい。なお、各第２凹部２２における下側の開口についても、各第１凹部２１の開口形状と同様の形状に形成されているのが望ましい。
【００５４】
以上、本発明についての実施形態を説明したが、本発明は上述の実施形態のみに限定されず、発明の範囲内で種々の変更が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
本発明は、例えばスポーツシューズなどに適用されるソール構造およびそれを用いたシューズとして産業上の利用が可能である。
【符号の説明】
【００５６】
Ｓ：シューズ
１：ソール構造
２：ソール本体
３：アウトソール
４：ミッドソール
５：上部ミッドソール
６：下部ミッドソール
５ａ：足裏支持面
１０：調整機構
２１：第１凹部
２２：第２凹部
３１：溝部
３１ａ：内壁面
３２：変形部
３３：立ち上がり部
３４：連結部
４１：第１空隙部
４２：第２空隙部
【図１】
2019154853.tif 000003
【図２】
2019154853.tif 000004
【図３】
2019154853.tif 000005
【図４】
2019154853.tif 000006
【図５】
2019154853.tif 000007
【図６】
2019154853.tif 000008
【図７】
2019154853.tif 000009
【図８】
2019154853.tif 000010
【図９】
2019154853.tif 000011