(57)【要約】【課題】広範な対象物に吊り下げ可能な物干し具を提供することである。【解決手段】吊下部２と、吊下部２に取り付けられた取付体１３と、水平方向に延びる回転軸１４ｃを中心に回転可能に取付体１３に連結されたホルダ本体１４と、を有する硬質合成樹脂からなるホルダ３と、ホルダ本体１４の周面に連結され、棚板１００を挟み込むクリップ４と、ホルダ本体１４の周面に対してクリップ４とは周方向に異なる位置に連結され、竿に引掛けることができるフック５と、を備える。ホルダ本体１４は、フック５が吊下部に対して上方に突出する位置とクリップ４が吊下部２に対して上方に突出する位置との間で少なくとも自身の回転が許容される回転許容状態と、フック５が吊下部２に対して上方に突出する位置とクリップ４が吊下部２に対して上方に突出する位置とのそれぞれにおいて、少なくとも回転が阻止される回転阻止状態と、に切り替え可能に構成されている。【選択図】図１
2019180964.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被吊下物を吊り下げるための吊下部と、
前記吊下部に取り付けられた取付体および水平方向に延びる回転軸を中心に回転可能に前記取付体に連結されたホルダ本体を有する硬質合成樹脂からなるホルダと、
前記ホルダ本体の周面に外方に突出する態様で連結され、棚板を挟み込むクリップと、
前記ホルダ本体の前記周面に対して前記クリップとは周方向に異なる位置に外方に突出する態様で連結され、竿に引掛けることができるフックと、を備え、
前記ホルダは、前記フックが前記吊下部に対して上方に突出する位置と前記クリップが前記吊下部に対して上方に突出する位置との間で前記ホルダ本体の前記回転軸周りの回転が許容される回転許容状態と、前記フックが前記吊下部に対して上方に突出する位置および前記クリップが前記吊下部に対して上方に突出する位置とのそれぞれにおいて、少なくとも前記ホルダ本体の前記回転が阻止される回転阻止状態と、に切り替え可能に構成されている
物干し具。
【請求項２】
前記取付体と前記ホルダ本体のうちの一方は、突出方向に直交する断面において平行に対向する２つの辺を有する凸部を有し、
前記取付体と前記ホルダ本体のうちの他方は、前記凸部が挿入される挿入穴を有し、
前記挿入穴は、前記凸部の前記断面内において中心を通る線分のうち最も長い線分よりも大きな穴径を有するように形成されることにより、前記凸部との間の相対回転を許容する回転許容穴部と、前記回転許容穴部に連通し、前記凸部の前記断面において平行に対向する前記２つの辺を挟持するように形成されることにより、前記凸部との間の相対回転を阻止する係止穴部と、を有する
請求項１に記載の物干し具。
【請求項３】
前記吊下部は、水平方向に離れて平行に配置された少なくとも２つの竿部を有し、
前記フックは、前記ホルダ本体の前記回転軸に対して前記クリップとは反対側の前記周面に配置され、
前記凸部の前記断面は、正方形形状を有する
請求項２に記載の物干し具。
【請求項４】
前記取付体は、前記凸部を有し、
前記ホルダ本体は、前記挿入穴を有し、
前記係止穴部は、前記クリップと前記フックのうち少なくとも一方が前記吊下部に対して上方に突出した状態において前記回転許容穴部の下側に配置されている
請求項２又は３に記載の物干し具。
【請求項５】
前記クリップは、前記ホルダ本体の前記回転軸と直交する直交回転軸を中心に回転可能に前記ホルダ本体に連結されている
請求項１〜４のいずれか１項に記載の物干し具。
【請求項６】
前記クリップは、前記ホルダ本体に連結される連結部と、前記連結部に取り付けられ、前記連結部と対向する対向面との間で前記棚板を挟み込む挟持力を付与する板状のクリップ本体と、前記クリップ本体の前記対向面に貼り付けた柔軟性を有するシート体と、を有し、
前記シート体の幅は、前記クリップ本体の前記対向面の幅よりも広い
請求項１〜５のいずれか１項に記載の物干し具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吊り戸棚や桟などに吊り下げ可能な物干し具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、布巾や手袋などを干すために、高所に吊り下げ可能な物干し具が用いられている。例えば、台所においては、台所の吊り戸棚の棚板に取り付けることができる特許文献１に記載のような物干し具が知られている。
【０００３】
特許文献１の物干し具は、図１４に示すように、垂直方向に延びる軸体２０１と、軸体２０１に回転自在に連結された複数の掛け棹２０２と、軸体２０１における掛け棹２０２の上方の位置で軸体２０１とねじ結合する断面コ字状のクランプ２０３と、軸体２０１の上端に取り付けられた押え板２０４と、を有する。
【０００４】
この物干し具は、クランプ２０３の上板２０５と押え板２０４との間に棚板３００を差し込み、この状態で、軸体２０１を回転させて軸体２０１をクランプ２０３に対して上方に移動させ、押え板２０４と上板２０５との間に棚板３００を挟持させることにより、棚板３００に取り付けられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−２３９６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記のような物干し具は、吊り戸棚の棚板にしか取り付けることができないため、汎用性に乏しく、需要者にとって不満の残るものである。例えば、吊り戸棚の棚板の下側に照明器具が設置されている場合には、照明器具の存在によって棚板の近傍に設置スペースが十分になかったり、そもそもキッチンに吊り戸棚がなかったりする場合には、物干し具を取り付けることができない。
【０００７】
そこで、本発明は、上記の問題に基づいてなされたものであり、その目的は、広範な対象物に吊り下げ可能な物干し具を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る物干し具は、被吊下物を吊り下げるための吊下部と、前記吊下部に取り付けられた取付体および水平方向に延びる回転軸を中心に回転可能に前記取付体に連結されたホルダ本体を有する硬質合成樹脂からなるホルダと、前記ホルダ本体の周面に外方に突出する態様で連結され、棚板を挟み込むクリップと、前記ホルダ本体の前記周面に対して前記クリップとは周方向に異なる位置に外方に突出する態様で連結され、竿に引掛けることができるフックと、を備える。前記ホルダは、前記フックが前記吊下部に対して上方に突出する位置と前記クリップが前記吊下部に対して上方に突出する位置との間で前記ホルダ本体の前記回転軸周りの回転が許容される回転許容状態と、前記フックが前記吊下部に対して上方に突出する位置および前記クリップが前記吊下部に対して上方に突出する位置とのそれぞれにおいて、少なくとも前記ホルダ本体の前記回転が阻止される回転阻止状態と、に切り替え可能に構成されている。
【０００９】
この構成によれば、ホルダ本体は、フックが吊下部に対して上方に突出する位置とクリップが吊下部に対して上方に突出する位置との間でホルダ本体の回転軸周りの回転が許容される回転許容状態と、フックが吊下部に対して上方に突出する位置およびクリップが吊下部に対して上方に突出する位置とのそれぞれにおいて、少なくともホルダ本体の回転が阻止される回転阻止状態と、に切り替え可能に構成されている。そのため、作業者は、回転阻止状態から回転許容状態に切り替えてホルダ本体を回転させることにより、状況に応じてフックとクリップを切換えることができる。すなわち、フックを吊下部に対して上方に突出させた場合には、竿にフックを引掛けて物干し具を吊り下げることができる。一方、クリップを吊下部に対して上方に突出させた場合には、棚板をクリップで挟み込んで物干し具を吊り下げることができる。したがって、作業者は、広範な対象物に物干し具を吊り下げることができる。さらに、作業者は、ホルダ本体を回転許容状態から回転阻止状態に切り替えることにより、吊下部をホルダ本体に対して固定することができ、ひいては、クリップ又はフックを吊下部に対して安定した状態で固定することができる。さらに、ホルダは、硬質合成樹脂からなるので、ホルダ本体が取付体に対して回転することによる摩耗が軽減され、耐久性が向上する。
【００１０】
上記構成において、前記取付体と前記ホルダ本体のうちの一方は、突出方向に直交する断面において平行に対向する２つの辺を有する凸部を有してもよい。前記取付体と前記ホルダ本体のうちの他方は、前記凸部が挿入される挿入穴を有してもよい。前記挿入穴は、前記凸部の前記断面内において中心を通る線分のうち最も長い線分よりも大きな穴径を有するように形成されることにより、前記凸部との間の相対回転を許容する回転許容穴部と、前記回転許容穴部に連通し、前記凸部の前記断面において平行に対向する前記２つの辺を挟持するように形成されることにより、前記凸部との間の相対回転を阻止する係止穴部と、を有してもよい。
【００１１】
この構成によれば、挿入穴は、凸部の断面内において中心を通る線分のうち最も長い線分よりも大きな穴径を有するように形成されることにより、凸部との間の相対回転を許容する回転許容穴部を有するので、凸部が回転許容穴部に位置した状態では、ホルダ本体の回転が許容される。さらに、回転許容穴部に連通し、凸部の断面において平行に対向する２つの辺を挟持するように形成されることにより、凸部との間の相対回転を阻止する係止穴部を有するので、凸部が係止穴部に位置した状態では、凸部は、係止穴部よって両側から挟み込まれるように押圧される。そのため、凸部は、係止穴部に位置した状態では、係止穴部よって強固に把持されることによってホルダ本体の回転が阻止される。また、このように、簡単な構成で、ホルダ本体が作業者の意図に反して回転阻止状態から回転許容状態に切り換わってしまうことを防ぐことができる。さらに、回転許容穴部と係止穴部とは連通しているので、凸部を挿入穴に挿入した状態で凸部を回転許容穴部と係止穴部との間を移動させることができる。そのため、回転許容状態と回転阻止状態とを切り換える切り換え操作が簡単である。
【００１２】
上記構成において、前記吊下部は、水平方向に離れて平行に配置された少なくとも２つの竿部を有してもよい。前記フックは、前記ホルダ本体の前記回転軸に対して前記クリップとは反対側の前記周面に配置されてもよい。前記凸部の前記断面は、正方形形状を有してもよい。
【００１３】
この構成によれば、フックは、ホルダ本体の回転軸に対してクリップとは反対側の周面に配置されているので、フックとクリップとは同一平面内に位置している。そのため、作業者は、例えば、クリップが吊下部に対して上方に突出した位置からホルダ本体を９０度回転させてクリップおよびフックを吊下部に対して倒伏させることにより、２つの竿部が位置する平面内にフックとクリップを位置させることができ、この倒伏状態では、物干し具の嵩が抑えられてコンパクトになる。さらに、凸部の断面は、正方形形状を有しているので、クリップおよびフックが吊下部に対して倒伏した倒伏状態でも、凸部は回転許容穴部から係止穴部に移動することができる。そのため、物干し具は、クリップおよびフックが吊下部に対して倒伏した倒伏状態でホルダ本体の回転軸周りの回転を阻止することができるので、包装、梱包、運搬や保管に有利になる。
【００１４】
上記構成において、前記取付体は、前記凸部を有してもよい。前記ホルダ本体は、前記挿入穴を有してもよい。前記係止穴部は、前記クリップと前記フックのうち少なくとも一方が前記吊下部に対して上方に突出した状態において前記回転許容穴部の下側に配置されていてもよい。
【００１５】
この構成によれば、係止穴部は、クリップとフックのうち少なくとも一方が吊下部に対して上方に突出した状態において回転許容穴部の下側に配置されているので、係止穴部に位置する凸部に、例えば、被吊下物の重量による下向きの力が吊下部を介して凸部に作用しても、凸部が係止穴部から回転許容穴部に移動することはない。そのため、作業者の意図に反して、回転阻止状態から回転許容状態に切り換わってしまうことが防止される。
【００１６】
上記構成において、前記クリップは、前記ホルダ本体の前記回転軸と直交する直交回転軸を中心に回転可能に前記ホルダ本体に連結されていてもよい。
【００１７】
この構成によれば、クリップをホルダ本体に対して直交回転軸を中心に回転させることができるので、クリップの吊下部に対する向きを変えることができる。そのため、棚板をクリップで挟み込む際に、棚板に対する吊下部の位置を変えることができ、棚板の近傍のスペースが狭い場合であっても、そのスペースに物干し具を設置しやすくなる。
【００１８】
上記構成において、前記クリップは、前記ホルダ本体に連結される連結部と、前記連結部に取り付けられ、前記連結部と対向する対向面との間で前記棚板を挟み込む挟持力を付与するクリップ本体と、前記クリップ本体の前記対向面に貼り付けた柔軟性を有するシート体と、を有してもよい。前記シート体の幅は、前記クリップ本体の前記対向面の幅よりも広くてもよい。
【００１９】
この構成によれば、シート体の幅は、クリップ本体の対向面の幅よりも広いので、棚板をクリップで挟み込む際に、クリップ本体の幅方向のエッジ部分で棚板を傷つけてしまうことを防止することができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、広範な対象物に吊り下げ可能な物干し具を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の第１実施形態に係る物干し具の斜視図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る物干し具の一部分解斜視図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係る物干し具の取付体を示す図である。
【図４】本発明の第１実施形態に係る物干し具の取付体の凸部がホルダ本体の挿入穴に挿入された状態を示す図である。
【図５】本発明の第１実施形態に係る物干し具のホルダ本体の平面図である。
【図６】本発明の第１実施形態に係る物干し具の連結部の底面図である。
【図７】本発明の第１実施形態に係る物干し具のクリップ本体の連結部への固定方法を示す図である。
【図８】本発明の第１実施形態に係る物干し具のクリップ本体の連結部に固定された状態を示す図である。
【図９】本発明の第１実施形態に係る物干し具のクリップのシート体の貼付状態を示す図である。
【図１０】本発明の第１実施形態に係る物干し具のホルダ本体を図４の状態から回転軸を中心に９０度回転させた状態を示す図である。
【図１１】本発明の第１実施形態に係る物干し具のクリップを、直交回転軸を中心に図１の状態から９０度回転させた状態を示す図である。
【図１２】本発明の第１実施形態に係る物干し具の変形例を示す図である。
【図１３】本発明の第２実施形態に係る物干し具の取付体とホルダ本体との間の分解斜視図である。
【図１４】従来の物干し具を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の第１実施形態の物干し具１について図面を参照しながら説明する。物干し具１は、図１に示すように、吊下部２と、ホルダ３と、クリップ４と、フック５と、を備え、例えば、布巾や手袋などを干すために用いられる。
【００２３】
吊下部２は、矩形枠状に形成されており、布巾や台所用手袋などの被吊下物を吊り下げるためのものである。具体的には、吊下部２は、２本の平行に延びるアルミ製の第１竿部６と、第１竿部６に対して直角に延びる２本のアルミ製の第２竿部７と、第１竿部６と第２竿部７とを連結する樹脂製のＬ字ジョイント８と、第１及び第２竿部６、７に吊り下げられた複数のピンチ９と、を有する。
【００２４】
第１竿部６は、第２竿部７よりも長い筒状に形成されており、互いに水平方向に離れて平行に配置されている。第２竿部７は、第１竿部６よりも短い筒状に形成されており、互いに水平方向に離れて平行に配置されている。第２竿部７は、２つの第１竿部６の端部同士を連結するように配置されている。第１及び第２竿部６、７は、同一平面内に位置している。第１竿部６は、本発明の竿部である。尚、第１及び第２竿部６、７の素材は、アルミに限定されることはない。第１竿部６と第２竿部７は、例えば、ステンレス、スチール等の他の金属部材で形成されても良く、あるいは、金属部材以外の他の素材、例えば、木材や、ポリプロピレン、硬質ポリエチレン、ポリカーボネート、ＡＢＳ樹脂などの硬質合成樹脂で形成されてもよい。
【００２５】
Ｌ字ジョイント８は、両端部に第１及び第２竿部６、７の端部が挿入される挿通穴を有する筒材が直角に屈曲されたような略Ｌ字状形状を有する。一方の挿通穴には、第１竿部６の端部が挿嵌され、他方の挿通穴には、第２竿部７の端部が挿嵌されている。第１竿部６と第２竿部７とは、同一平面内に位置している。
【００２６】
ホルダ３は、図１、２に示すように、２本の第１竿部６の中央部にそれぞれ取り付けられた取付体１３と、水平方向に延びる回転軸１４ｃを中心に回転可能に取付体１３に連結されるホルダ本体１４と、を有し、２本の第１竿部６の中央部を架け渡すように配置されている。ホルダ３は、クリップ４とフック５とを保持するものであり、ホルダ３の周面には、クリップ４が外方に突出する態様で連結され、フック５が回転軸１４ｃに対してクリップ４とは反対側において外方に突出する態様で連結され、これにより、クリップ４とフック５とが略同一平面内（図１では垂直平面内）に配置可能に構成されている。取付体１３とホルダ本体１４は、ポリプロピレン、硬質ポリエチレン、ポリカーボネート、ＡＢＳ樹脂などの硬質合成樹脂からなる。
【００２７】
以下、説明の便宜上、各図面において、クリップ４の突出方向を上方、フック５の突出方向を下方、回転軸１４ｃが延びる方向を左右方向（第１方向）、上下方向および左右方向に直交する方向を前後方向（第２方向）として説明するものの（図１０を除く）、あくまで相互の相対的な位置を示すものである。尚、図１０では、クリップ４とフック５の突出方向を左右方向として説明する。
【００２８】
取付体１３は、筒状に形成された竿取付筒部１５と、竿取付筒部１５の外周面に形成された設置部１６と、設置部１６に形成された凸部１７と、を有する。竿取付筒部１５は、第１竿部６が挿嵌されることによって第１竿部６に取り付けられている。設置部１６は、左右方向の内側（回転軸１４ｃの軸方向の内側）に向かって突出し、その突出した先端面は、回転軸１４ｃに垂直な平面１６ａを構成している。凸部１７は、設置部１６の平面１６ａの中央部から左右方向の内側に向かって突出している。凸部１７は、図３に示すように、突出方向に直交する断面において全体で略正方形断面を形成している。具体的には、凸部１７は、回転軸１４ｃを挟むように間隔を空けて配置された２つの平行に対向する直方体状の突出片１８、１８を有している。尚、凸部１７の略正方形断面には、厳密な正方形の他４つの角部を面取りしたような断面を含む。
【００２９】
ホルダ本体１４は、図１、２に示すように、回転軸１４ｃを中心に回転可能に取付体１３の凸部１７に連結される水平軸部１９と、水平軸部１９から回転軸１４ｃと直交する方向（図１、２では下方）に突出する筒状の被挿入筒部２０と、を有する。
【００３０】
水平軸部１９は、回転軸１４ｃの軸方向に長い略直方体形状を有し、内部を短手方向（図２では前後方向）に貫通するように肉盗み部が形成されることによって枠型に形成されている。具体的には、水平軸部１９は、中央部に被挿入筒部２０が立設された矩形板状のフック取付壁４９と、フック取付壁４９の回転軸１４ｃの軸方向の両端縁からクリップ４の突出方向（図２では上方）に延びる起立壁５０と、起立壁５０のクリップ４の突出方向の縁（図２では上端縁）を繋ぐクリップ取付壁２２と、を備え、起立壁５０が軸受となって回転軸１４ｃを中心に回転可能に取付体１３の凸部１７に取り付けられている。
【００３１】
クリップ取付壁２２は、起立壁５０の上端縁からフック取付壁４９と平行に対向する天面壁部２２ａと、天面壁部２２ａから凹むように形成されたクリップ収納部２１と、を有する。
【００３２】
クリップ収納部２１は、図２に示すように、上方及び前後方向に開放された板状体からなり、クリップ４の一部を収納する凹空間を形成している。具体的には、クリップ収納部２１は、クリップ４の一部が載置される矩形板状の載置壁部２１ａと、載置壁部２１ａの軸方向の両縁から立ち上がる立設壁部２１ｂと、を有する。載置壁部２１ａは、中央部を貫通する円形のクリップ挿通孔２１ｃを有する。載置壁部２１ａの左右方向の両縁は、載置壁部２１ａの中心を中心とした円弧を描くように円弧状に形成されている。立設壁部２１ｂの内面は、載置壁部２１ａの左右方向の両縁に沿う平面視で円弧状に形成されている。
【００３３】
起立壁５０は、その中央部を回転軸１４ｃの軸方向（図２では左右方向）に貫通する挿入穴２３を有する。起立壁５０の外面２２ｂは、取付体１３の平面１６ａと平行な平面に形成され、水平軸部１９が取付体１３の凸部１７に取り付けられた状態で、取付体１３の設置部１６の平面１６ａと面接触した状態になっている。尚、水平軸部１９は、本実施形態のような肉盗みを有する枠状ではなく、中実に形成されていてもよい。
【００３４】
挿入穴２３は、図１、２、４に示すように、取付体１３の凸部１７が挿入されている。挿入穴２３は、クリップ４とフック５の突出方向（図１、２、４では上下方向）に長い略矩形状に形成されている。具体的には、挿入穴２３は、中央部分に大きく形成された回転許容穴部２４と、回転許容穴部２４の上下方向に連通するように形成され、回転許容穴部２４よりも小さい２つの係止穴部２５と、を有する。
【００３５】
回転許容穴部２４は、凸部１７の略正方形断面における頂点ｂを結ぶ対角線ｃが回転軸１４ｃを中心に回転したときの頂点が描く軌跡によって形成される円環ｄよりも大きな穴径を有するように形成されている。これにより、凸部１７が回転許容穴部２４に位置した状態では、凸部１７と回転許容穴部２４との間の相対回転が許容される。
【００３６】
係止穴部２５は、回転許容穴部２４の上下方向に設けられ、回転許容穴部２４に連通することにより、取付体１３の凸部１７が挿入穴２３に挿入された状態で回転許容穴部２４と係止穴部２５との間を移動可能になっている。係止穴部２５は、左右の幅が凸部１７の突出方向に直交する断面における１辺の幅ないしはそれより若干狭く形成されることにより、２の突出片１８、１８の平行に対向する対向面のうち外側において対向する対向面１８ａ、１８ａを挟持するように形成されている。これにより、係止穴部２５は、凸部１７との間の相対回転を阻止するものとなされている。係止穴部２５の上下方向の長さは、凸部１７の上下方向の長さよりも小さくなっている。これにより、凸部１７は、係止穴部２５に位置した状態では、その一部が係止穴部２５からはみ出た状態になり（図４の破線）、凸部１７と係止穴部２５との接触部分を小さくして、凸部１７が回転許容穴部２４と係止穴部２５との間で移動する際の摩擦を軽減している。尚、水平軸部１９が中実に形成される場合には、挿入穴２３は、凹部のような有底の穴であってもよい。
【００３７】
被挿入筒部２０は、図２、５に示すように、フック取付壁４９の長手方向中央部から下方に突出して形成された筒形状に構成されている。被挿入筒部２０は、本実施例では、円筒状を呈し、内部空間がクリップ収納部２１における載置壁部２１ａのクリップ挿通孔２１ｃに連通している。具体的には、被挿入筒部２０は、筒本体２０ａと筒本体２０ａの下端から径方向内側に延びる当接フランジ部２０ｂを有し、後述する連結部２９の挿入筒部３３が挿入されて、その先端面が当接フランジ部２０ｂの上面に突き当たるように設定されている。
【００３８】
被挿入筒部２０の周壁には、図５に示すように、内側に僅かに隆起する隆起部２８が形成されている。隆起部２８は、被挿入筒部２０の軸方向に長い矩形状に形成され、当接フランジ部２０ｂと隣接する位置から水平軸部１９のフック取付壁４９近傍まで連続している。隆起部２８は、被挿入筒部２０の周壁において対向するように２つ設けられている。隆起部２８の周方向の両側には、被挿入筒部２０の周壁を貫通する貫通孔２７、２７が形成されている（図２参照）。貫通孔２７、２７は、隆起部２８の周方向の両側に沿って被挿入筒部２０の軸方向に延びるように形成されている。これにより、被挿入筒部２０の周壁における隆起部２８の位置は、弾性変形しやすくなっている。
【００３９】
クリップ４は、図１に示すように、ホルダ本体１４の周面に外方に突出する態様で連結され、吊り戸棚の棚板１００を挟み込むものである。クリップ４は、図２に示すように、ホルダ本体１４に連結される硬質合成樹脂性の連結部２９と、連結部２９に固定される金属製のクリップ本体３０と、クリップ本体３０に装着される柔軟性を有する透明なシート体３１と、を有する。
【００４０】
連結部２９は、ホルダ本体１４における水平軸部１９のクリップ収納部２１に収納される略直方体状のクリップ固定部３２と、クリップ固定部３２から回転軸１４ｃと直交する方向（図２では下方）に突出した円筒状の挿入筒部３３と、を有し、全体で略Ｔ字状に形成されている。
【００４１】
クリップ固定部３２は、水平軸部１９のクリップ収納部２１に収納可能な大きさに形成されている。クリップ固定部３２は、図２、６に示すように、下方に開放した中空状に形成されている。クリップ固定部３２は、開放側とは反対側の天壁部３２ｂと、天壁部３２ｂの長手方向（図２では左右方向）の両縁から下方に延びる一対の短手側壁部３２ｃ、３２ｃと、天壁部３２ｂの短手方向の両縁から下方に延びる一対の長手側壁部３２ｄ、３２ｄと、を有する。
【００４２】
一対の短手側壁部３２ｃ、３２ｃは、ホルダ本体１４の水平軸部１９におけるクリップ収納部２１の立設壁部２１ｂに沿った曲面となっている。一方の短手側壁部３２ｃの一部は、天壁部３２ｂから下方に向かって切り欠かれ、この切り欠きの下方にクリップ本体３０の一部をクリップ固定部３２内に挿入するための本体挿入孔３６が長手方向に沿って形成されている。尚、この本体挿入孔３６は、本実施形態では、図６〜８に示すように、一部が下方に開放され、この下方開放部分に対応して、クリップ本体３０をクリップ固定部３２に固定するためのねじ穴３５が形成されている。また、天壁部３２ｂの中央部には、断面矩形状の孔５８が上下方向に形成されている。
【００４３】
挿入筒部３３は、クリップ固定部３２の開放側の中央部から下方に向かって突出するように形成されている。挿入筒部３３の外周面には、ホルダ本体１４の被挿入筒部２０の隆起部２８が嵌り込む凹溝３７が形成されている。凹溝３７は、挿入筒部３３の外周面から僅かに凹む挿入筒部３３の軸方向に長い略矩形状に形成されており、挿入筒部３３が被挿入筒部２０に挿入された状態において、被挿入筒部２０の隆起部２８が挿入筒部３３の凹溝３７に嵌まり込んでいる。これにより、挿入筒部３３は、ホルダ本体１４の被挿入筒部２０に挿入された状態において、一定以上の円周方向の力が作用すると、図２に示すように、回転軸１４ｃと直交する直交回転軸２９ｃを中心に回転するように構成されている。そのため、作業者は、連結部２９をホルダ本体１４に対して直交回転軸２９ｃを中心に回転させるときにクリック感を得ることができる。凹溝３７は、挿入筒部３３の外周面において円周方向に一定の間隔を空けて４つ設けられている。
【００４４】
挿入筒部３３の突出端の内側の下部には、図６、７に示すように、上方に延びる円錐筒状のボス部３８が形成されている。ボス部３８の周壁の内面は、上方に向かって内径が徐々に小さくなるテーパ面となっている。ボス部３８の周壁には、上方に延びる切り込み３９が形成されている。これにより、ボス部３８は、径方向の外側に弾性変形しやすくなっている。切り込み３９は、ボス部３８の円周方向に一定の間隔を空けて例えば３つ設けられている。
【００４５】
クリップ本体３０は、図２に示すように、細長い略矩形状の金属板材を屈曲させて断面略コ字状に形成したものである。具体的には、クリップ本体３０は、クリップ固定部３２に固定される固定部４０と、固定部４０の一端縁から立ち上がる立上げ部４１と、立上げ部４１の上端縁から屈曲して固定部４０と略平行に延びる挟持部４２と、を有する。
【００４６】
固定部４０は、矩形板状に形成され、クリップ固定部３２に固定するためのねじ４３が差し込まれる貫通孔４０ａを有する。立上げ部４１は、固定部４０よりも長手方向の長さが短い矩形板状に形成されている。挟持部４２は、固定部４０よりも長手方向の長さが長い矩形板状に形成され、立上げ部４１の上端縁から鋭角に屈曲している。挟持部４２の先端側は、固定部４０とは反対方向に僅かに屈曲し、先端縁は円弧状に形成されている。
【００４７】
シート体３１は、図８、９に示すように、挟持部４２における固定部４０と対向する側の面の全体に亘って張り付けられている。シート体３１の幅は、挟持部４２の幅よりも若干広くなっている。例えば、シート体３１の幅は、挟持部４２の幅よりも１〜３ｍｍ程広くすることができる。シート体３１は、柔軟性を有する樹脂やゴムから形成することができる。シート体３１の材質は、特に限定されるものではないが、本実施形態では、ポリエステルが用いられている。尚、図８において、ホルダ本体１４の水平軸部１９は省略されている。
【００４８】
上記のように構成されたクリップ４は、次のようにして組み立てられる。まず、図７、８に示すように、作業者は、クリップ固定部３２の他方の短手側壁部３２ｃ側の本体挿入孔３６を通して固定部４０をクリップ固定部３２内に挿入し、立上げ部４１をクリップ固定部３２の他方の短手側壁部３２ｃに近接させる。この状態で、ねじ４３を貫通孔４０ａとねじ穴３５に差し込んで固定部４０をクリップ固定部３２に固定する。これにより、挟持部４２は、クリップ固定部３２の天壁部３２ｂと対向した状態となり、天壁部３２ｂとの間で棚板１００を挟み込む挟持力を付与するように構成される。尚、連結部２９は、ホルダ本体１４と一体に形成されることによって省略されてもよい。この場合、クリップ本体３０の固定部４０が、直交回転軸２９ｃを中心に回転可能にホルダ本体１４に連結される。
【００４９】
次に、フック５について説明する。フック５は、図１、２に示すように、ホルダ本体１４の回転軸１４ｃに対してクリップ４とは反対側の周面に外方に突出する態様で上下方向（直交回転軸２９ｃ）周りに回転可能に連結され、竿に引掛けて物干し具１を吊り下げるものである。フック５は、硬質合成樹脂で形成されている。フック５は、竿に引掛けることができる略Ｕ字状のフック部４４と、フック部４４の基端に形成され、フック部４４をホルダ本体１４の被挿入筒部２０に取り付けるための取付部４５と、を有する。
【００５０】
取付部４５は、フック部４４の基端に形成された円形の当接部４６と、当接部４６からフック部４４とは反対方向に延びる円柱部４７と、円柱部４７の突出端に形成され、円柱部４７に対して拡径する係止部４８と、を有する。当接部４６は、ホルダ本体１４の被挿入筒部２０の当接フランジ部２０ｂの内径よりも僅かに大きい直径を有する。円柱部４７は、クリップ４の挿入筒部３３のボス部３８の最も小さい内径よりも僅かに小さい直径を有する。係止部４８は、クリップ４の挿入筒部３３のボス部３８の最も小さい内径よりも僅かに大きな直径を有し、円柱部４７から当接部４６とは反対方向に向かって徐々に径が小さくなる円形断面を有する。
【００５１】
上記のように構成されたクリップ４とフック５は、次のようにして、ホルダ本体１４に取り付けられる。まず、図２の矢印に示すように、クリップ４の挿入筒部３３をホルダ本体１４の被挿入筒部２０に挿入して、クリップ固定部３２をホルダ本体１４における水平軸部１９のクリップ収納部２１に設置する。この状態では、被挿入筒部２０の隆起部２８が挿入筒部３３の凹溝３７に嵌り込むとともに、挿入筒部３３が回転軸１４ｃと直交する直交回転軸２９ｃを中心に回転可能な状態となる。次いで、フック５の取付部４５をホルダ本体１４の被挿入筒部２０の突出側から被挿入筒部２０内に挿入して、取付部４５の係止部４８をクリップ４の挿入筒部３３のボス部３８に当接させる。この状態で、フック５をボス部３８に対して押し込むことにより、ボス部３８を弾性変形させて係止部４８をボス部３８の内側を通過させる。係止部４８がボス部３８の内側を通過すると、図８に示すように、ボス部３８の最も小さい内径寸法よりも小さい直径の円柱部４７がボス部３８の内側に位置した状態となり、ボス部３８が元の形状に戻る。このとき、フック５の当接部４６がホルダ本体１４の被挿入筒部２０の当接フランジ部２０ｂに当接した状態となる。これにより、クリップ４における連結部２９の挿入筒部３３がホルダ本体１４の被挿入筒部２０から抜け止めされるとともに、係止部４８は、ボス部３８の内側を通過できなくなるので、フック５がホルダ本体１４の被挿入筒部２０から抜け止めされる。
【００５２】
次に、上記のように構成された物干し具１の使用方法について説明する。まず、キッチンに吊り戸棚の棚板１００が設置されている場合について説明する。
【００５３】
まず、作業者は、図１０に示すように、取付体１３の凸部１７をホルダ本体１４の挿入穴２３の回転許容穴部２４に位置させて、ホルダ本体１４の回転軸１４ｃを中心とする回転を許容する回転許容状態にする。この状態で、作業者は、ホルダ本体１４を、回転軸１４ｃを中心に回転させて、図１に示すように、クリップ４を吊下部２に対して上方に突出させる。このとき、挿入穴２３の係止穴部２５は、図４に示すように、回転許容穴部２４の上下方向の両側に配置された状態になる。次に、作業者は、ホルダ本体１４を上方に押し上げて凸部１７を回転許容穴部２４から係止穴部２５に移動させる（図４の破線）。これにより、凸部１７の突出片１８、１８は、係止穴部２５の内面２５ａ、２５ａによって押圧された状態となり、凸部１７と係止穴部２５との間の相対回転が阻止される。その結果、回転許容状態から、ホルダ本体１４の回転軸１４ｃを中心とする回転が阻止される回転阻止状態に切り換わる。次いで、クリップ４の挟持部４２と連結部２９の天壁部３２ｂとの間で棚板１００を挟み込む。これにより、物干し具が棚板１００に吊り下げられる。最後に、作業者は、布巾や手袋などの被吊下物をピンチ９に挟み込む。
【００５４】
また、例えば、吊り戸棚の棚板１００の下側に設置された照明器具の存在により、棚板１００の近傍に物干し具１を設置するスペースが十分にない場合には、クリップ４を吊下部２に対して上方に突出させてホルダ本体１４を上記回転阻止状態に切り換えた状態において、図１１に示すように、クリップ４を直交回転軸２９ｃを中心に９０度回転させて棚板１００をクリップ４で挟み込むようにしてもよい。
【００５５】
一方、キッチンに吊り戸棚が設置されておらず、水平方向に延びる竿（図示省略）が設置されている場合には、フック５を竿に引掛けることにより、物干し具１を竿に吊り下げてもよい。この場合、作業者は、まず、ホルダ本体１４を回転許容状態にして回転軸１４ｃを中心にホルダ本体１４を回転させてフック５を吊下部２に対して上方に突出させる。その後の操作は、上記と同様の方法で、ホルダ本体１４を回転阻止状態にする。この状態で、作業者は、フック５を竿に引掛けて布巾や手袋などの被吊下物をピンチ９に挟み込む。
【００５６】
次に、物干し具１を収納する場合について説明する。まず、作業者は、ピンチ９に吊り下げられている被吊下物をピンチ９から取り外すとともに、クリップ４を棚板１００から取り外す。次いで、作業者は、ホルダ本体１４を押し下げて取付体１３の凸部１７を挿入穴２３の係止穴部２５から回転許容穴部２４に移動させる（図４参照）。これにより、凸部１７と回転許容穴部２４との間で相対回転が許容され、上記回転阻止状態から上記回転許容状態に切り換わる。次に、作業者は、ホルダ本体１４を、回転軸１４ｃを中心に９０度回転させる。このとき、係止穴部２５は、図１０に示すように、回転許容穴部２４における第１竿部６の延びる方向の両側（図１０では左右方向の両側）に位置している。最後に、作業者は、ホルダ本体１４を左右方向に移動させて、凸部１７を回転許容穴部２４から係止穴部２５に移動させる（図１０の破線）。これにより、凸部１７と係止穴部２５との間で相対回転が阻止され、上記回転許容状態から上記回転阻止状態に切り換えられるとともに、クリップ４とフック５とが第１及び第２竿部６、７を通る同一平面内に位置される。この状態で、作業者は、物干し具１を収納スペースに収納する。
【００５７】
上記物干し具１によれば、ホルダ本体１４は、フック５が吊下部２に対して上方に突出する位置とクリップ４が吊下部２に対して上方に突出する位置との間でホルダ本体１４の回転軸１４ｃ周りの回転が許容される回転許容状態と、フック５が吊下部２に対して上方に突出する位置とクリップ４が吊下部２に対して上方に突出する位置とにおいて、ホルダ本体１４の回転軸１４ｃ周りの回転が阻止される回転阻止状態と、に切り替え可能に構成されている。そのため、作業者は、回転阻止状態から回転許容状態に切り替えてホルダ本体１４を回転軸１４ｃ周りに回転させることにより、フック５を吊下部２に対して上方に突出させた場合には、竿にフック５を引掛けて物干し具を吊り下げることができる。一方、クリップ４を吊下部２に対して上方に突出させた場合には、棚板１００をクリップ４で挟み込んで物干し具１を吊り下げることができる。したがって、作業者は、広範な対象物に物干し具を吊り下げることができる。さらに、作業者は、ホルダ本体を回転許容状態から回転阻止状態に切り替えることにより、吊下部２をホルダ本体１４に対して固定することができ、ひいては、クリップ４又はフック５を吊下部２に対して安定した状態で固定することができる。さらに、ホルダ３は、硬質合成樹脂からなるので、ホルダ本体１４が取付体１３に対して回転することによる摩耗が軽減され、耐久性が向上する。
【００５８】
上記物干し具１によれば、挿入穴２３の回転許容穴部２４と係止穴部２５とは連通しているので、凸部１７を挿入穴２３に挿入した状態で凸部１７を回転許容穴部２４と係止穴部２５との間を移動させることができる。そのため、回転許容状態と回転阻止状態とを切り換える切り換え操作が簡単である。
【００５９】
上記物干し具１によれば、凸部１７は、２つの平行に対向する突出片１８、１８を有するので、対向する方向に弾性変形しやすくなっている。そのため、凸部１７が回転許容穴部２４から係止穴部２５に移動するときに、２つの突出片１８、１８の対向面のうち外側において対向する対向面１８ａ、１８ａが両側から押圧されるように挟持されることで容易に弾性変形して回転許容穴部２４から係止穴部２５に移動しやすくなっている。そのため、作業者は、ホルダ本体１４を回転許容状態から回転阻止状態に容易に切り換えることができる。
【００６０】
上記物干し具１によれば、凸部１７は、略正方形断面を有するように形成され、係止穴部２５は、凸部１７が係止穴部２５に位置した状態において、２つの突出片１８、１８が平行に対向する対向面のうち外側において平行に対向する２つの対向面１８ａ、１８ａを挟持するように形成されている（図４の破線）。そのため、凸部１７は、係止穴部２５に位置した状態では、係止穴部２５よって両側から挟み込まれるように押圧されるので、係止穴部２５よって強固に把持される。そのため、簡単な構成で、ホルダ本体１４が作業者の意図に反して回転阻止状態から回転許容状態に切り換わってしまうことを防ぐことができる。
【００６１】
上記物干し具１によれば、フック５は、ホルダ本体１４の回転軸１４ｃに対してクリップ４とは反対側の周面に配置されているので、フック５とクリップ４とは同一平面内に位置している。そのため、作業者は、クリップ４が吊下部２に対して上方に突出した位置からホルダ本体１４を、回転軸１４ｃを中心に９０度回転させてクリップ４およびフック５を吊下部２に対して倒伏させることにより、第１及び第２竿部６、７が位置する平面内にフック５とクリップ４を位置させることができ、この倒伏状態では物干し具１の嵩が抑えられてコンパクトになる。さらに、凸部１７の断面は、正方形形状を有しているので、図１０に示すように、クリップ４およびフック５が吊下部２に対して倒伏した倒伏状態でも、凸部１７は回転許容穴部２４から係止穴部２５に移動することができる。そのため、上記物干し具１は、クリップ４およびフック５が吊下部２に対して倒伏した倒伏状態でホルダ本体１４の回転軸１４ｃを中心とする回転を阻止することができるので、包装、梱包、運搬や保管に有利になる。
【００６２】
上記物干し具１によれば、係止穴部２５は、クリップ４とフック５が吊下部２に対して上方に突出した状態において回転許容穴部２４の下側に配置されているので、係止穴部２５に位置する凸部１７に、例えば、被吊下物の重量による下向きの力が吊下部２を介して凸部１７に作用しても、凸部１７が係止穴部２５から回転許容穴部２４に移動することはない。そのため、作業者の意図に反して、ホルダ本体１４が回転阻止状態から回転許容状態に切り換わってしまうことが防止される。
【００６３】
上記物干し具１によれば、クリップ４は、ホルダ本体１４の回転軸１４ｃと直交する直交回転軸２９ｃを中心に回転可能にホルダ本体１４に連結されているので、クリップ４をホルダ本体１４に対して直交回転軸２９ｃを中心に回転させることにより、クリップ４の第１及び第２竿部６、７に対する向きを変えることができる。そのため、棚板１００をクリップ４で挟み込む際に、棚板１００に対する吊下部２の位置を変えることができ、棚板１００の近傍のスペースが狭い場合であっても、そのスペースに物干し具１を設置しやすくなる。
【００６４】
上記物干し具１によれば、クリップ４のシート体３１の幅寸法は、クリップ本体３０の挟持部４２の幅寸法よりも長いので、棚板１００をクリップ４で挟み込む際に、挟持部４２のエッジ部分で棚板１００を傷つけてしまうことを防止することができる。
【００６５】
以上に説明した物干し具１は、本発明の一実施形態であり、その具体的構成については、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。以下、第１実施形態の変形例について説明する。
【００６６】
上記物干し具１では、ホルダ本体１４が凸部１７を有し、取付体１３が挿入穴２３を有するように構成されてもよい。この場合、凸部１７は、ホルダ本体１４の水平軸部１９の起立壁５０の外面２２ｂに形成され、挿入穴２３は、取付体１３の設置部１６の平面１６ａに形成される。
【００６７】
上記物干し具１では、第１竿部６は、アルミで形成されたが、硬質合成樹脂で形成されてもよい。この場合、取付体１３の竿取付筒部１５が省略されてもよい。この場合、取付体１３は、第１竿部６に一体的に形成された設置部１６と設置部１６に一体的に形成された凸部１７とにより構成される。さらに、設置部１６も省略されてもよい。この場合、取付体１３は、第１竿部６に一体的に形成された凸部１７により構成される。
【００６８】
上記物干し具１では、凸部１７は、２つの突出片１８、１８を有し、突出方向に直交する断面において全体で略正方形断面を有するように構成したが、２つの突出片１８、１８を組み合わせたような１つのブロックにより、突出方向に直交する断面において略正方形断面を有するように構成してもよい。
【００６９】
また、凸部１７は、突出方向に直交する断面において平行に対向する２つの辺を有すればよい。例えば、凸部１７は、突出方向に直交する断面において正六角形形状を有するものや、２つの平行に対向する対向面１８ａ、１８ａを繋ぐ面を断面円弧状に形成したものであってもよい。この場合、挿入穴２３の回転許容穴部２４は、凸部１７の前記断面内において中心を通る線分のうち最も長い線分よりも大きな穴径を有するように形成されることにより、凸部１７との間の相対回転を許容するように構成される。挿入穴２３の係止穴部２５は、回転許容穴部２４に連通し、凸部１７の前記断面において平行に対向する２つの辺を挟持するように形成されることにより、凸部１７との間の相対回転を阻止するように構成される。
【００７０】
上記物干し具１では、吊下部２は、図１２に示すように、２本の平行に対向する第１竿部６と平行に対向する第３竿部６１を更に有していてもよい。
【００７１】
上記第１実施形態では、本発明は、２本の第１竿部６と２本の第２竿部７とを有する吊下部２を備えた物干し具１に適用されたが、衣服用のハンガーのような物干し具にも適用することができる。
【００７２】
次に、第２実施形態の物干し具について説明する。第２実施形態の物干し具は、第１実施形態の取付体１３の凸部１７とホルダ本体１４における水平軸部１９の挿入穴２３との連結構造の点において第１実施形態の物干し具１と相違している。第１実施形態の物干し具１と対応する要素については、第１実施形態と同様の符号を付して、その説明を省略する。
【００７３】
第２実施形態の取付体１３は、図１３に示すように、上記竿取付筒部１５と、竿取付筒部１５の外周面から上方に突出する設置箱５１と、設置箱５１の内部に形成された円筒状の挿入筒部５２と、を有する。設置箱５１は、ホルダ本体１４側が開放した箱型に形成されている。挿入筒部５２は、設置箱５１における開放側とは反対側の立設面５３の中央からホルダ本体１４に向かって突出している。挿入筒部５２の外周面には、挿入筒部５２の軸方向に延びる凹溝５４が円周方向に等間隔に４つ形成されている。
【００７４】
第２実施形態のホルダ本体１４の水平軸部１９は、上記フック取付壁４９と、上記起立壁５０と、上記クリップ取付壁２２と、上記起立壁５０の外面２２ｂに形成された筒状の嵌合筒部５５と、を有する。
【００７５】
嵌合筒部５５は、円周方向に間隔を空けて形成され、嵌合筒部５５の軸方向に平行に延びる一対の切欠き５６、５６を有する。一対の切欠き５６、５６は、嵌合筒部５５の壁面において円周方向に等間隔に４つ設けられている。嵌合筒部５５の内面における一対の切欠き５６、５６に挟まれる位置には、内側に突出して挿入筒部５２の凹溝５４に嵌まり込む隆起部５７が形成されている。嵌合筒部５５には、図１３の矢印に示すように、挿入筒部５２が挿入され、隆起部５７が凹溝５４に嵌まり込んだ状態になる。この状態は、隆起部５７が凹溝５４に接触することによって、ホルダ本体１４の回転軸１４ｃを中心とする回転が阻止されるので、上記回転阻止状態である。隆起部５７に円周方向の一定以上の力を作用させると、隆起部５７の凹溝５４への嵌り込みが解除される。この状態は、ホルダ本体１４の回転軸１４ｃを中心とする回転が許容されるので、上記回転許容状態である。すなわち、第２実施形態のホルダ本体１４は、ホルダ本体１４を、回転軸１４ｃを中心に回転させる方向に一定以上の力を作用させることにより、上記回転許容状態と上記回転阻止状態が切り換えられる。
【符号の説明】
【００７６】
１          物干し具
２          吊下部
３          ホルダ
４          クリップ
５          フック
６          竿部
１３        取付体
１４        ホルダ本体
１４ｃ      回転軸
１７        凸部
２３        挿入穴
２４        回転許容穴部
２５        係止穴部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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