(57)【要約】      （修正有）【課題】小腸に対する軸方向へのずれを抑制できる小腸用留置物を提供する。【解決手段】小腸の内壁に留置する小腸用留置物１０であって、弾性的に変形可能な１本の長尺体１１を有し、長尺体１１は、自然状態において、長尺体１１に外接する外接円柱の周面で定義される外側基準面Ｓ１の外方に向かって凸状に屈曲する複数の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇを有し、長尺体１１は、外接円柱の軸心Ｘに沿って延在する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
小腸の内壁に留置する小腸用留置物であって、
弾性的に変形可能な１本の長尺体を有し、
前記長尺体は、自然状態において、当該長尺体に外接する外接円柱の周面で定義される外側基準面の外方に向かって凸状に屈曲する複数の屈曲部を有し、当該長尺体は、前記外接円柱の軸心に沿って延在する小腸用留置物。
【請求項２】
前記長尺体の端部は、リング状または球状に形成されている請求項１に記載の小腸用留置物。
【請求項３】
前記屈曲部は、９０度未満の角度で曲がっている請求項１または２に記載の小腸用留置物。
【請求項４】
前記屈曲部の凸状となる面は、曲面により形成されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の小腸用留置物。
【請求項５】
複数の前記屈曲部の屈曲角度は、略一致する請求項１〜４のいずれか１項に記載の小腸用留置物。
【請求項６】
複数の前記屈曲部の屈曲角度は、前記屈曲部によって異なる請求項１〜４のいずれか１項に記載の小腸用留置物。
【請求項７】
前記外接円柱の直径は、当該外接円柱の軸心に沿って均一である請求項１〜６のいずれか１項に記載の小腸用留置物。
【請求項８】
前記外接円柱の直径は、当該外接円柱の軸心に沿って変化する請求項１〜６のいずれか１項に記載の小腸用留置物。
【請求項９】
隣接する２つの前記屈曲部の間の長尺体は、前記外接円柱の中心に向かって凸状に曲がる中間曲げ部を有している請求項１〜８のいずれか１項に記載の小腸用留置物。
【請求項１０】
前記小腸用留置物を前記外接円柱の軸心方向から観察した場合に、隣接する２つの前記屈曲部の、前記外接円柱の軸心を中心とする移動角度は、１０度以上である請求項１〜９のいずれか１項に記載の小腸用留置物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腸が筋膜の間から外方に露出することを抑制する小腸用留置物に関する。
【背景技術】
【０００２】
鼠径ヘルニアは、腸の一部が筋膜の隙間から外方に露出する疾患である。鼠径ヘルニアを放置して悪化した場合、腸が閉塞したり壊死したりする虞がある。そこで、例えば、脱腸部分を塞ぐ構造体を、患者の脱腸部分に留置する治療が行われている。この治療により、腸が筋膜の間から外方に露出することを防止できる。しかしながら、構造体を用いて患者の脱腸部分を塞ぐ場合、体表面を切開する必要がある。このため、この治療方法は、人体に対する侵襲性が高く、患者の負担が大きい。
【０００３】
このため、例えば特許文献１には、人体に対する侵襲性が低い治療方法として、肛門から脱腸部にステントを導入する方法が開示されている。脱腸部の内側に配置されたステントは、腸を筋膜よりも内方に保持する。この方法は、腸の変形を規制するステントを、生体を切開することなく、経肛門的に低侵襲で患者の腸に設けることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１７−１４３９８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に記載のステントは、小腸の蠕動、分節、振り子などの運動の影響により、小腸の軸方向へのずれ（ｍｉｇｒａｔｉｏｎ）が発生する可能性がある。
【０００６】
本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、小腸に対する軸方向へのずれを抑制できる小腸用留置物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成する本発明に係る小腸用留置物は、小腸の内壁に留置する小腸用留置物であって、弾性的に変形可能な１本の長尺体を有し、前記長尺体は、自然状態において、当該長尺体に外接する外接円柱の周面で定義される外側基準面の外方に向かって凸状に屈曲する複数の屈曲部を有し、前記長尺体は、前記外接円柱の軸心に沿って延在する。
【発明の効果】
【０００８】
上記のように構成した小腸用留置物は、小腸の内壁に留置されると、屈曲部が小腸の内壁に食い込む。このため、小腸用留置物は、小腸に対する軸方向のずれを抑制できる。
【０００９】
前記長尺体の端部は、リング状または球状に形成されてもよい。これにより、長尺体の端部が腸管組織を損傷し難くなり、安全性が向上する。
【００１０】
前記屈曲部は、９０度未満の角度で曲がっていてもよい。これにより、屈曲部が小腸の内壁に食い込みやすくなるため、小腸用留置物の小腸内での軸方向のずれを効果的に抑制できる。
【００１１】
前記屈曲部の凸状となる面は、曲面により形成されていてもよい。これにより、屈曲部は、小腸の内壁に食い込みつつも、腸管組織の損傷を抑制できる。
【００１２】
複数の前記屈曲部の屈曲角度は、略一致してもよい。これにより、各屈曲部のずれを抑制する効果が均一となる。このため、小腸用留置物の小腸内での軸方向のずれを効果的に抑制できる。
【００１３】
複数の前記屈曲部の屈曲角度は、前記屈曲部によって異なってもよい。これにより、各屈曲部のずれを抑制する効果を、小腸用留置物の位置に応じて個別に望ましく設定できる。
【００１４】
前記外接円柱の直径は、当該外接円柱の軸心に沿って均一であってもよい。これにより、各屈曲部のずれを抑制する効果が均一となる。このため、小腸用留置物の小腸内での軸方向のずれを効果的に抑制できる。
【００１５】
前記外接円柱の直径は、当該外接円柱の軸心に沿って変化してもよい。これにより、各屈曲部のずれを抑制する効果を、小腸用留置物の位置に応じて個別に望ましく設定できる。
【００１６】
隣接する２つの前記屈曲部の間の長尺体は、前記外接円柱の中心に向かって凸状に曲がる中間曲げ部を有していてもよい。これにより、小腸が運動する際に、中間曲げ部が２つの屈曲部の間で容易に変形し、屈曲部の間の距離の過度な変化を吸収する。このため、小腸用留置物は、小腸が運動しても、中間曲げ部によって屈曲部の屈曲状態を維持できる。したがって、小腸用留置物は、小腸に対するずれを抑制する効果を適切に維持できる。
【００１７】
前記小腸用留置物を前記外接円柱の軸心方向から観察した場合に、隣接する２つの前記屈曲部の、前記外接円柱の軸心を中心とする移動角度は、１０度以上であってもよい。これにより、隣接する屈曲部が、外接円柱の周方向へある程度離れるため、屈曲部が小腸の内壁に食い込みやすくなる。このため、小腸用留置物は、小腸内での軸方向のずれを効果的に抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本実施形態に係る小腸用留置物を示す斜視図である。
【図２】小腸用留置物を示す図であり、（Ａ）は図１の矢線Ａから視た側面図、（Ｂ）は図１の矢線Ｂから視た正面図である。
【図３】小腸用留置物の端部を示す平面図であり、（Ａ）は本実施形態の例、（Ｂ）は第１の変形例、（３）は第２の変形例を示す。
【図４】小腸治療装置を示す側面図である。
【図５】小腸治療装置の先端部を示す断面図である。
【図６】鼠径ヘルニアの治療方法を示す図であり、（Ａ）は患者の小腸が筋膜の間から体外に脱腸している状態、（Ｂ）は患者の小腸を筋膜の間から体内に戻した状態、（Ｃ）は患者の小腸に小腸用留置物を留置した状態を示す。
【図７】小腸用留置物の変形例を示す正面図であり、（Ａ）は第３の変形例、（Ｂ）は第４の変形例、（Ｃ）は第５の変形例を示す。
【図８】小腸用留置物の変形例を示す斜視図であり、（Ａ）は第６の変形例、（Ｂ）は第７の変形例を示す。
【図９】小腸用留置物の第８の変形例を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。図面における各部材の大きさや比率は、説明の都合上誇張され実際の大きさや比率とは異なる場合がある。
【００２０】
本実施形態に係る小腸用留置物１０は、図６（Ｃ）に示すように、鼠径ヘルニアの治療のために、小腸３００の内壁面に留置されるデバイスである。小腸用留置物１０は、小腸３００に剛性を付与して、小腸３００が筋膜３０２の間から脱腸することを抑制する。
【００２１】
小腸用留置物１０は、図１、２に示すように、弾性的に変形可能な１本の長尺体（本実施形態では線材１１）により形成されている。線材１１は、外力が作用しない自然状態において、複数の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇと、第１の端部１３Ａと、第２の端部１３Ｂとを有している。線材１１は、屈曲しつつ螺旋を描いている。なお、線材１１は、螺旋を描かなくてもよい。なお、以下において、複数の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇの各々を、屈曲部１２と称する場合がある。屈曲部１２Ａ〜１２Ｇは、自然状態の線材１１に外接する円柱（外接円柱）の周面で定義される外側基準面Ｓ１に接している。したがって、屈曲部１２Ａ〜１２Ｇは、外側基準面Ｓ１の外方に向かって凸状に屈曲している。線材１１は、外接円柱の軸心Ｘに沿って延在している。また、自然状態の線材１１には、図２（Ｂ）に示すように、円柱が内接する。小腸用留置物１０は、内接する円柱（内接円柱）の周面で定義される内側基準面Ｓ２よりも外方に位置する。内側基準面Ｓ２の直径は、小腸３００の内径（小腸の内径は３〜４ｍｍ程度）よりも小さく、かつ小腸３００を流れる液状の流体物の流れを、小腸用留置物１０が著しく阻害しないという観点から２ｍｍ以上であることが好ましい。外側基準面Ｓ１の直径は、留置する小腸３００の内径よりも大きい。これにより、小腸用留置物１０は、ある程度弾性的に変形した状態で、小腸３００の内壁面に留置される。このため、小腸用留置物１０は、小腸３００の内壁面に、弾性力によって強固に留置される。
【００２２】
第１の端部１３Ａおよび第２の端部１３Ｂは、図３（Ａ）に示すように、リング状に巻かれている。これにより、第１の端部１３Ａおよび第２の端部１３Ｂは、小腸３００の内壁面に接する際に、接触する表面積が増加する。このため、第１の端部１３Ａおよび第２の端部１３Ｂは、小腸３００の内壁面に接しても、腸管組織を傷つけ難い。なお、第１の端部１３Ａおよび第２の端部１３Ｂの構成は、腸管組織を傷つけ難ければ、特に限定されない。例えば、図３（Ｂ）に示すように、第１の端部１３Ａおよび第２の端部１３Ｂは、線材１１が巻かれるのではなく、貫通する孔が形成されてリング状に形成されてもよい。または、図３（Ｃ）に示すように、第１の端部１３Ａおよび第２の端部１３Ｂは、線材１１の線径よりも大きな外径を有する球状であってもよい。
【００２３】
本実施形態において、複数の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇは、図２（Ａ）に示すように、軸心Ｘに沿って、第１の端部１３Ａと第２の端部１３Ｂの間を一定の間隔Ｌで配置されている。屈曲部１２Ａ〜１２Ｇの数は、特に限定されない。また、軸心Ｘに沿って並ぶ複数の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇは、図２（Ｂ）に示すように、軸心Ｘに沿う方向から見て、軸心Ｘを中心に所定の移動角度θで周方向へ移動しつつ並んでいる。本実施形態における移動角度θは、例えば１３５度である。移動角度θは、小さ過ぎないことが好ましい。移動角度θが小さいほど、小腸用留置物１０の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇは円弧または直線に近づき、屈曲部１２Ａ〜１２Ｇによるずれを抑制する効果が低下する。したがって、移動角度θは、小さ過ぎないことが好ましく、例えば１０度以上、好ましくは９０度以上、より好ましくは１３０度以上である。移動角度θが１８０度に近いほど、小腸用留置物１０の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇの屈曲角度α（図１を参照）が小さくなり、屈曲部１２Ａ〜１２Ｇによるずれを抑制する効果が増加する。
【００２４】
各々の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇは、図１に示すように、屈曲角度αで屈曲している。屈曲角度αは、距離Ｌ、移動角度θおよび外側基準面Ｓ１の半径（または直径）により決まる。屈曲角度αは、１８０度未満であり、好ましくは９０度未満である。屈曲角度αが９０度未満となると、屈曲部１２Ａ〜１２Ｇは鋭角で突出し、小腸３００の内壁面に食い込みやすい。各々の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇの凸状となる面は、曲面により形成されている。このため、屈曲部１２Ａ〜１２Ｇは、小腸３００の内壁面に食い込みつつも、腸管組織を傷つけ難い。
【００２５】
小腸用留置物１０は、弾性的に変形して、直線状となることができる。直線状に変形した小腸用留置物１０は、自己の弾性力によって、元の屈曲した形状へ復元できる。
【００２６】
小腸用留置物１０の構成材料は、弾性的に変形できれば特に限定されないが、例えば、熱処理により形状記憶効果や超弾性が付与される形状記憶合金が好適に使用される。形状記憶合金としては、Ｎｉ−Ｔｉ系、Ｃｕ−Ａｌ−Ｎｉ系、Ｃｕ−Ｚｎ−Ａｌ系またはこれらの組み合わせなどが好適に使用される。
【００２７】
線材の線径は、特に限定されないが、例えば０．２５〜１．０ｍｍである。自然状態における外側基準面Ｓ１の外径は、留置する小腸３００の内径よりも多少大きいことが好ましく、例えば３２〜４２ｍｍである。
【００２８】
患者の鼠径部（筋膜３０２の間の隙間）の大きさは、通常１０ｍｍ以下であるが、個人差があり、かつ加齢により広がるため、例えば重度の患者になると３０〜６０ｍｍ程度となり得る。これに対し、自然状態における小腸用留置物１０の第１の方向Ｘに沿う長さは、脱腸を適切に抑制できるように、例えは１０〜７０ｍｍ、好ましくは１０〜４０ｍｍ、より好ましくは１５〜３５ｍｍである。小腸用留置物１０が短すぎると、脱腸を抑制する効果が低減する。小腸用留置物１０が長すぎると、患者への負担が増大する。
【００２９】
次に、小腸治療装置１００の構成を説明する。小腸治療装置１００は、小腸用留置物１０を小腸３００の目的の位置まで搬送し、小腸３００の内壁面に留置するためのデバイスである。
【００３０】
小腸治療装置１００は、図４、５に示すように、カテーテル１１０と、押圧シャフト１２０とを備えている。カテーテル１１０は、直線状に変形させた小腸用留置物１０を収容する管状体である。カテーテル１１０は、管状のシース本体１１１と、シース本体１１１の一端に固定されるハブ１１２とを備えている。シース本体１１１は、ルーメン１１３と、先端開口部１１４を有している。ルーメン１１３は、ハブ１１２の基端開口部１１５に連通している。
【００３１】
押圧シャフト１２０は、カテーテル１１０から小腸用留置物１０を押し出すための円柱状の部材である。押圧シャフト１２０は、カテーテル１１０の基端開口部１１５から、ルーメン１１３に挿入可能である。押圧シャフト１２０の先端部は、カテーテル１１０の内部で、小腸用留置物１０に接触できる。
【００３２】
次に、小腸用留置物１０および小腸治療装置１００を用いた鼠径ヘルニアの治療方法を説明する。
【００３３】
術者は、図６（Ａ）に示すように、小腸用留置物１０を保持している小腸治療装置１００を、内視鏡下、Ｘ線透視下もしくは超音波ガイド下で、患者の肛門を介して小腸３００に挿入する。術者は、小腸治療装置１００の先端部を、脱腸部３０１の近傍に位置させる。
【００３４】
次に、術者は、図６（Ｂ）に示すように、患者の脱腸部３０１を体表面から押圧して、筋膜３０２の内方に戻す。術者の押圧力は、患者の皮膚、皮下脂肪および腹膜の順で伝わる。腹膜の下方に位置する脱腸部３０１は、術者の押圧力によって、筋膜３０２と筋膜３０２の隙間から元の位置に戻る。なお、術者は、小腸治療装置１００の先端部を脱腸部３０１の近傍に位置させる前に、脱腸部３０１を筋膜３０２の内方に戻してもよい。また、少なくとも手術時に、脱腸部３０１が筋膜３０２よりも内方の元の位置に戻っていれば、術者は、患者の脱腸部３０１を押さなくてもよい。
【００３５】
次に、術者は、小腸治療装置１００の先端部を、脱腸が生じていた部分（正常な位置に戻した部分）の近傍に位置させる。このとき、術者は、Ｘ線透視画像を観察し、小腸用留置物１０を、留置に望ましい位置に位置させる。次に、術者は、押圧シャフト１２０の先端を小腸用留置物１０に接触させ、押圧シャフト１２０の移動を制限しつつ、カテーテル１１０を基端側へ移動させる。これにより、図６（Ｃ）に示すように、小腸用留置物１０が、カテーテル１１０から放出され、放出された小腸用留置物１０が、元の形状に復元する。これにおり、小腸用留置物１０の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇが、小腸３００の内壁に食い込む。
【００３６】
小腸用留置物１０が留置された小腸３００は、小腸用留置物１０により変形がある程度制限される。このため、小腸３００は、剛性が向上して、筋膜３０２の間から脱腸することを抑制される。
【００３７】
術者は、小腸用留置物１０を小腸３００に留置した後、小腸治療装置１００を肛門から抜去する。これにより、小腸用留置物１０を用いた鼠径ヘルニアの治療が完了する。
【００３８】
以上のように、本実施形態に係る小腸用留置物１０は、小腸３００の内壁に留置する小腸用留置物１０であって、弾性的に変形可能な１本の線材１１を有し、線材１１は、自然状態において、当該線材１１に外接する外接円柱の周面で定義される外側基準面Ｓ１の外方に向かって凸状に屈曲する複数の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇを有し、外接円柱の軸心Ｘに沿って延在する。
【００３９】
上記のように構成した小腸用留置物１０は、小腸３００の内壁に留置されると、屈曲部１２Ａ〜１２Ｇが小腸３００の内壁に食い込む。このため、小腸用留置物１０は、小腸３００内での小腸３００に対する軸方向のずれを抑制できる。したがって、小腸用留置物１０は、小腸３００に対する適切な位置を、永続的に維持できる。このため、小腸用留置物１０は、脱腸の発生を、永続的かつ効果的に抑制できる。
【００４０】
また、線材１１の端部は、リング状または球状に形成されてもよい。これにより、線材１１の端部が腸管組織を損傷し難くなり、安全性が向上する。
【００４１】
また、屈曲部１２Ａ〜１２Ｇは、９０度未満の角度で曲がっていてもよい。これにより、屈曲部１２Ａ〜１２Ｇが小腸３００の内壁に食い込みやすくなるため、小腸用留置物１０の小腸３００内での軸方向のずれを効果的に抑制できる。
【００４２】
また、屈曲部１２Ａ〜１２Ｇの凸状となる面は、曲面により形成されている。これにより、屈曲部１２Ａ〜１２Ｇは、小腸３００の内壁に食い込みつつも、腸管組織の損傷を抑制できる。
【００４３】
また、複数の屈曲部１２Ａ〜１２Ｇの屈曲角度αは、略一致する。これにより、各屈曲部１２Ａ〜１２Ｇのずれを抑制する効果が均一となる。このため、小腸用留置物１０の小腸３００内での軸方向のずれを効果的に抑制できる。
【００４４】
また、外接円柱の直径は、当該外接円柱の軸心Ｘに沿って均一である。これにより、各屈曲部１２Ａ〜１２Ｇのずれを抑制する効果が均一となる。このため、小腸用留置物１０の小腸３００内での軸方向のずれを効果的に抑制できる。
【００４５】
また、小腸用留置物１０を外接円柱の軸心Ｘ方向から観察した場合に、隣接する２つの屈曲部１２の、外接円柱の軸心Ｘを中心とする移動角度θは、１０度以上であってもよい。これにより、隣接する屈曲部１２が、外接円柱の周方向へある程度離れるため、屈曲部１２が小腸３００の内壁に食い込みやすくなる。このため、小腸用留置物１０は、小腸３００内での軸方向のずれを効果的に抑制できる。
【００４６】
なお、本発明は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の技術的思想内において当業者により種々変更が可能である。例えば、図７（Ａ）に示す第３の変形例のように、屈曲部１２の移動角度θを任意に設定することで、軸心Ｘに沿う方向から見て、小腸用留置物１０は、任意の数の角を有する星形状となることができる。移動角度θが、３６０度を整数で割った値でない場合に、小腸用留置物１０は、軸心Ｘに沿う方向から見て星形状となる。
【００４７】
移動角度θが、３６０度を整数で割った値に一致する場合、小腸用留置物１０は、図７（Ｂ）に示す第４の変形例のように、軸心Ｘに沿う方向から見て多角形となる。多角形の角の数は、移動角度θによって任意に設定できる。
【００４８】
また、小腸用留置物１０は、図７（Ｃ）に示す第５の変形例のように、隣接する２つの屈曲部１２の間に、外接円柱Ｓ１の中心に向かって曲がる中間曲げ部１５を有していてもよい。これにより、小腸３００が運動する際に、中間曲げ部１５が２つの屈曲部１２の間で変形し、屈曲部１２の間の距離の過度な変化を吸収する。このため、小腸用留置物１０は、小腸３００が蠕動、分節、振り子などの運動をしても、中間曲げ部１５によって屈曲部１２の屈曲状態を維持できる。したがって、小腸用留置物１０は、小腸３００に対するずれを抑制する効果を適切に維持できる。
【００４９】
また、屈曲角度は、屈曲部１２によって異なってもよい。例えば、図８（Ａ）に示す第６の変形例のように、軸心Ｘに沿う両端に位置する屈曲部１２Ａおよび屈曲部１２Ｇの屈曲角度βは、他の屈曲部１２Ｂ〜Ｆの屈曲角度αよりも小さい。これにより、各屈曲部１２のずれを抑制する効果を、小腸用留置物１０の位置に応じて、個別に望ましく設定できる。軸心Ｘに沿う両端の近くに位置する屈曲部１２Ａおよび屈曲部１２Ｇの屈曲角度βが、中央部に位置する屈曲部１２Ｂ〜１２Ｆの屈曲角度αよりも小さい場合、両端に位置する屈曲部１２Ａおよび屈曲部１２Ｇのずれを抑制する効果を大きくできる。両端に位置する屈曲部１２Ａおよび屈曲部１２Ｇのずれを抑制する効果が大きいことで、小腸用留置物１０の軸方向へのずれは、効果的に抑制される。そして、小腸用留置物１０を、適切な位置に保持しつつ、屈曲角度αが大きい中央部で、流体物の流通性を高く維持することができる。
【００５０】
また、小腸用留置物１０は、図８（Ｂ）に示す第７の変形例のように、部分的に、屈曲部を有さない螺旋部１４を有してもよい。
【００５１】
また、小腸用留置物１０は、図９に示す第８の変形例のように、外接円柱Ｓ１の直径が、外接円柱の軸心Ｘに沿って変化してもよい。これにより、各屈曲部１２Ａ〜１２Ｉのずれを抑制する効果を、小腸用留置物１０の位置に応じて、個別に望ましく設定できる。軸心Ｘに沿う両端の近くに位置する外接円柱Ｓ１の直径が、中央部に位置する外接円柱Ｓ１の直径よりも大きい場合、両端に位置する屈曲部１２Ａおよび屈曲部１２Ｉのずれを抑制する効果を大きくできる。両端に位置する屈曲部１２Ａおよび屈曲部１２Ｉのずれを抑制する効果が大きいことで、小腸用留置物１０の軸方向へのずれは、効果的に抑制される。
【００５２】
また、軸心Ｘに沿う方向の隣接する屈曲部１２の間の軸心Ｘに沿う距離Ｌ（図２を参照）は、隣接する屈曲部１２によって異なってもよい。また、第１の端部１３Ａおよび第２の端部１３Ｂは、腸管組織を傷つけないように、小腸３００の内壁に接触しない構成であってもよい。また、小腸用留置物１０の螺旋の巻回方向は、軸心Ｘに沿って全体で同方向である必要はなく、例えば途中で逆方向となってもよい。
【００５３】
また、長尺体は線材１１に限定されるものではなく、例えば管状体、板状体であってもよい。
【符号の説明】
【００５４】
１０    小腸用留置物
１１    線材
１２、１２Ａ〜１２Ｉ    屈曲部
１３Ａ    第１の端部
１３Ｂ    第２の端部
１５    中間曲げ部
３００    小腸
３０１    脱腸部
３０２    筋膜
Ｘ    第１の方向
Ｓ１    外側基準面
α、β    屈曲角度
θ    移動角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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