(57)【要約】【課題】ユーザによって選択された構成と連携して機能を実行する構成として定められた別の構成が、ユーザに認識され易いようにする。【解決手段】第１構成に紐付く第１情報が選択された場合、当該第１構成と連携して機能を実行する構成として定められた第２構成に紐付く第２情報の表示が変化させられる。【選択図】図１３
2019152984.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１構成に紐付く第１情報が選択された場合、前記第１構成と連携して機能を実行する構成として定められた第２構成に紐付く第２情報の表示を変化させる制御手段を有する情報処理装置。
【請求項２】
前記制御手段は、前記第２情報の表示の変更として、前記第２情報の表示位置及び表示態様の少なくとも１つを変更する、
ことを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記制御手段は、前記第２情報の表示位置を前記第１情報の表示位置に近づける、
ことを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記制御手段は、表示手段における特定の表示領域内に前記第２情報を表示させる、
ことを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記制御手段は、前記第２情報と、前記第１構成と連携して機能を実行する構成として定められていない他の構成に紐付く他の情報とを、それぞれ別々の表示領域内に表示させる、
ことを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記制御手段は、機能の実行に関して前記第１構成と前記第２構成との間の相性に応じて、前記第２情報の表示位置を変更する、
ことを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記制御手段は、前記相性の良い前記第２構成に紐付く第２情報の表示位置ほど、前記第１情報の表示位置に近づける、
ことを特徴とする請求項６に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記制御手段は、更に、ユーザによる前記第２構成の利用頻度に応じて、前記第２情報の表示を変化させる、
ことを特徴とする請求項１から請求項７何れかに記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記制御手段は、前記第１構成の選択が解除された場合、前記第２情報を元の状態に戻す、
ことを特徴とする請求項１から請求項８何れかに記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記制御手段は、前記第２構成が更に選択された場合、選択された前記第１構成と前記第２構成との組み合わせとの間の相性に応じて、他の第２構成に紐付く他の第２情報の表示を変化させる、
ことを特徴とする請求項１から請求項９何れかに記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記制御手段は、前記第２構成の選択が解除された場合、前記他の第２情報を元に戻す、
ことを特徴とする請求項１０に記載の情報処理装置。
【請求項１２】
前記第１情報は、前記第１構成に紐付く画像であり、
前記第２情報は、前記第２構成に紐付く画像である、
ことを特徴とする請求項１から請求項１１何れかに記載の情報処理装置。
【請求項１３】
前記第１構成及び前記第２構成は、機器、機器の部分、ソフトウェア、又は、ファイルである、
ことを特徴とする請求項１から請求項１２何れかに記載の情報処理装置。
【請求項１４】
コンピュータを、
第１構成に紐付く第１情報が選択された場合、前記第１構成と連携して機能を実行する構成として定められた第２構成に紐付く第２情報の表示を変化させる制御手段、
として機能させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
引用文献１には、複数の装置によって連携して実行される複数の処理が定義されたジョブフローが記載されている。また、各処理を実行する装置の優先度を示す優先度情報と、各装置が搭載する機能を示す搭載機能情報とを用いて、ジョブフローを最適化して実行することが記載されている。
【０００３】
特許文献２には、管理サーバを用いることなく、複数の機器に設定されたジョブフローの実行状況をより確実に同期させるための画像処理装置が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１６６７４８号公報
【特許文献２】特開２０１０−１８７１９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、ユーザによって選択された構成と連携して機能を実行する構成として定められた別の構成が、ユーザに認識され易いようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明は、第１構成に紐付く第１情報が選択された場合、前記第１構成と連携して機能を実行する構成として定められた第２構成に紐付く第２情報の表示を変化させる制御手段を有する情報処理装置である。
【０００７】
請求項２に記載の発明は、前記制御手段は、前記第２情報の表示の変更として、前記第２情報の表示位置及び表示態様の少なくとも１つを変更する、ことを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置である。
【０００８】
請求項３に記載の発明は、前記制御手段は、前記第２情報の表示位置を前記第１情報の表示位置に近づける、ことを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置である。
【０００９】
請求項４に記載の発明は、前記制御手段は、表示手段における特定の表示領域内に前記第２情報を表示させる、ことを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置である。
【００１０】
請求項５に記載の発明は、前記制御手段は、前記第２情報と、前記第１構成と連携して機能を実行する構成として定められていない他の構成に紐付く他の情報とを、それぞれ別々の表示領域内に表示させる、ことを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置である。
【００１１】
請求項６に記載の発明は、前記制御手段は、機能の実行に関して前記第１構成と前記第２構成との間の相性に応じて、前記第２情報の表示位置を変更する、ことを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置である。
【００１２】
請求項７に記載の発明は、前記制御手段は、前記相性の良い前記第２構成に紐付く第２情報の表示位置ほど、前記第１情報の表示位置に近づける、ことを特徴とする請求項６に記載の情報処理装置である。
【００１３】
請求項８に記載の発明は、前記制御手段は、更に、ユーザによる前記第２構成の利用頻度に応じて、前記第２情報の表示を変化させる、ことを特徴とする請求項１から請求項７何れかに記載の情報処理装置である。
【００１４】
請求項９に記載の発明は、前記制御手段は、前記第１構成の選択が解除された場合、前記第２情報を元の状態に戻す、ことを特徴とする請求項１から請求項８何れかに記載の情報処理装置である。
【００１５】
請求項１０に記載の発明は、前記制御手段は、前記第２構成が更に選択された場合、選択された前記第１構成と前記第２構成との組み合わせとの間の相性に応じて、他の第２構成に紐付く他の第２情報の表示を変化させる、ことを特徴とする請求項１から請求項９何れかに記載の情報処理装置である。
【００１６】
請求項１１に記載の発明は、前記制御手段は、前記第２構成の選択が解除された場合、前記他の第２情報を元に戻す、ことを特徴とする請求項１０に記載の情報処理装置である。
【００１７】
請求項１２に記載の発明は、前記第１情報は、前記第１構成に紐付く画像であり、前記第２情報は、前記第２構成に紐付く画像である、ことを特徴とする請求項１から請求項１１何れかに記載の情報処理装置である。
【００１８】
請求項１３に記載の発明は、前記第１構成及び前記第２構成は、機器、機器の部分、ソフトウェア、又は、ファイルである、ことを特徴とする請求項１から請求項１２何れかに記載の情報処理装置である。
【００１９】
請求項１４に記載の発明は、コンピュータを、第１構成に紐付く第１情報が選択された場合、前記第１構成と連携して機能を実行する構成として定められた第２構成に紐付く第２情報の表示を変化させる制御手段、として機能させるプログラムである。
【発明の効果】
【００２０】
請求項１，２，３，４，１２，１３，１４に記載の発明によれば、ユーザによって選択された構成と連携して機能を実行する構成として定められた別の構成が、ユーザに認識され易くなる。
【００２１】
請求項５に記載の発明によれば、ユーザによって選択された構成と連携して機能を実行する構成として定められた別の構成と、それ以外の別の構成との区別が、ユーザに認識され易くなる。
【００２２】
請求項６，７に記載の発明によれば、構成同士の相性が、ユーザに認識され易くなる。
【００２３】
請求項８に記載の発明によれば、ユーザによる構成の利用頻度に応じた情報が提供される。
【００２４】
請求項９，１１に記載の発明によれば、構成が解除されたことが、ユーザに認識され易くなる。
【００２５】
請求項１０に記載の発明によれば、複数の構成が選択された場合に、構成同士の相性が、ユーザに認識され易くなる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る情報処理システムの構成を示すブロック図である。
【図２】端末装置の構成を示すブロック図である。
【図３】機器の一例を示す図である。
【図４】第１実施形態に係る連携機能管理テーブルを示す図である。
【図５】画面を示す図である。
【図６】画面を示す図である。
【図７】画面を示す図である。
【図８】画面を示す図である。
【図９】画面を示す図である。
【図１０】画面を示す図である。
【図１１】第２実施形態に係る連携機能管理テーブルを示す図である。
【図１２】画面を示す図である。
【図１３】画面を示す図である。
【図１４】画面を示す図である。
【図１５】画面を示す図である。
【図１６】画面を示す図である。
【図１７】画面を示す図である。
【図１８】画面を示す図である。
【図１９】画面を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
＜第１実施形態＞
図１を参照して、本発明の第１実施形態に係る情報処理システムについて説明する。図１には、第１実施形態に係る情報処理システムの一例が示されている。
【００２８】
第１実施形態に係る情報処理システムは、一例として、１又は複数の端末装置１０と、１又は複数の機器１２と、１又は複数の中継装置１４とを含む。図１に示す例では、情報処理システムは、１つの端末装置１０と、２つの機器１２と、１つの中継装置１４とを含む。これらの数は一例に過ぎず、これらの数以外の数の端末装置や機器や中継装置が、情報処理システムに含まれていてもよい。端末装置１０、機器１２及び中継装置１４は、一例として、ネットワーク等の通信経路Ｎを介して互いに通信する機能を有する。その通信は、無線通信であってもよいし、有線通信であってもよい。通信経路Ｎとしてインターネットが利用されてもよい。もちろん、端末装置１０、機器１２及び中継装置１４は、通信経路Ｎを介さずに、それぞれ異なる通信経路を介して他の装置と通信してもよいし、直接的に他の装置と通信してもよい。また、中継装置１４が、複数の装置を互いに接続するハブとして機能し、端末装置１０と機器１２は、中継装置１４に接続されることで、中継装置１４を介して互いに通信してもよい。サーバ等の装置が情報処理システムに含まれていてもよい。
【００２９】
なお、中継装置１４が用いられない場合には、中継装置１４は情報処理システムに含まれていなくてもよい。同様に、機器１２が用いられない場合には、機器１２は情報処理システムに含まれていなくてもよい。後述するように、ソフトウェアや機器１２等を用いて連携機能が実行される。その連携機能に機器１２が用いられない場合には、機器１２は情報処理システムに含まれていなくてもよい。連携機能については後で詳しく説明する。
【００３０】
端末装置１０は、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）、タブレットＰＣ、スマートフォン、携帯電話、等の装置であり、他の装置と通信する機能を有する。端末装置１０は、ウェアラブル端末（腕時計型端末、リストバンド型端末、眼鏡型端末、指輪型端末、コンタクトレンズ型端末、体内埋め込み型端末、ヒアラブル端末等）であってもよい。また、端末装置１０は、表示装置としてフレキシブルディスプレイを有していてもよい。フレキシブルディスプレイとして、例えば、有機エレクトロルミネッセンス型のディスプレイ（フレキシブル有機ＥＬディスプレイ）、電子ペーパー型のディスプレイ、フレキシブル液晶ディスプレイ、等が用いられる。これら以外の表示方式が採用されたフレキシブルディスプレイが用いられてもよい。フレキシブルディスプレイは、表示部分が柔軟に変形可能なディスプレイであり、例えば、曲げたり、折り畳んだり、巻いたり、捩ったり、伸ばしたりすることが可能なディスプレイである。端末装置１０全体がフレキシブルディスプレイによって構成されていてもよいし、フレキシブルディスプレイとそれ以外の構成とが機能的又は物理的に分かれていてもよい。
【００３１】
機器１２は機能を有する装置であり、例えば、画像形成機能（スキャン機能、プリント機能、コピー機能、ファクシミリ機能等）を備えた画像形成装置、ＰＣ、タブレットＰＣ、スマートフォン、携帯電話、ロボット（人型ロボット、人以外の動物型ロボット、それら以外のロボット等）、プロジェクタ、液晶ディスプレイ等の表示装置、記録装置、再生装置、カメラ等の撮像装置、冷蔵庫、炊飯器、電子レンジ、コーヒーメーカー、掃除機、洗濯機、空調機、照明装置、時計、監視カメラ、自動車、二輪車、航空機（例えば無人航空機（いわゆるドローン））、ゲーム機、各種のセンシング機器（例えば温度センサ、湿度センサ、電圧センサ、電流センサ等）等の装置である。機器１２は、ユーザに対してアウトプットを出力する機器（例えば画像形成装置やＰＣ等）であってもよいし、ユーザに対してアウトプットを出力しない機器（例えばセンシング機器）であってもよい。また、後述する連携機能を実行する複数の機器の中のすべての機器が、ユーザに対してアウトプットを出力する機器であってもよいし、一部の機器がユーザに対してアウトプットを出力する機器であり、他の機器がユーザに対してアウトプットを出力しない機器であってもよいし、すべての機器がユーザに対してアウトプットを出力しない機器であってもよい。機器１２の概念の範疇には機器全般が含まれてもよい。例えば、情報機器、映像機器、音響機器、その他の機器も、第１実施形態に係る機器の範疇に含まれてもよい。また、機器１２は、他の装置と通信する機能を有する。
【００３２】
中継装置１４は、各機器１２の動作を制御する装置である。また、中継装置１４は、他の装置と通信する機能を有する。中継装置１４は、例えば、インターネット等を利用することで、各種の情報を取得してもよい。中継装置１４は、サーバとして機能してもよいし、データやユーザ情報の管理等を行ってもよい。中継装置１４は、いわゆるスマートスピーカ（無線通信機能とスピーカ機能を有する機器）であってもよいし、通信機能を有するがスピーカ機能を有していない機器であってもよい。中継装置１４は、屋内（例えば、部屋の床、天井、テーブル等）に設置されてもよいし、屋外に設置されてもよい。また、中継装置１４は、移動可能な機器（例えば自走式の機器）であってもよい。なお、機器１２自体が中継装置１４として機能してもよい。
【００３３】
端末装置１０は、中継装置１４を介さずに、直接的に又は他の機器や通信経路を介して機器１２と通信することで、機器１２の動作を制御してもよい。
【００３４】
一例として、端末装置１０が情報処理装置の一例に相当する。もちろん、機器１２や中継装置１４が、情報処理装置の一例に該当してもよい。
【００３５】
以下、図２を参照して、端末装置１０の構成について詳しく説明する。
【００３６】
通信部１６は通信インターフェースであり、他の装置にデータを送信する機能、及び、他の装置からデータを受信する機能を有する。通信部１６は、無線通信機能を有する通信インターフェースであってもよいし、有線通信機能を有する通信インターフェースであってもよい。通信部１６は、例えば、１又は複数の種類の通信方式に対応しており、通信相手に適した通信方式（つまり、通信相手が対応している通信方式）に従って通信相手と通信してもよい。通信方式は、例えば、赤外線通信、可視光通信、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）通信、近接無線通信（例えばＮＦＣ（Near Field Communication）等）、等である。近接無線通信としては、Ｆｅｌｉｃａ（登録商標）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（ブルートゥース）（登録商標）、ＲＦＩＤ（Radio Frequency Identifier）等が用いられる。もちろん、別の方式の無線通信が近接無線通信として用いられてもよい。通信部１６は、通信相手に応じて通信方式や周波数帯域を切り替えてもよいし、周囲の環境に応じて通信方式や周波数帯域を切り替えてもよい。
【００３７】
ＵＩ部１８はユーザインターフェース部であり、表示部と操作部を含む。表示部は、例えば液晶ディスプレイ等の表示装置である。表示部は、フレキシブルディスプレイであってもよい。操作部は、例えばタッチパネルやキーボード等の入力装置である。表示部と操作部を兼ねたユーザインターフェース（例えば、タッチ式のディスプレイや、ディスプレイ上に電子的にキーボード等を表示する装置等を含む）であってもよい。また、ＵＩ部１８は、マイク等の集音部やスピーカ等の音声発生部を含んでいてもよい。この場合、音声入力によって情報が端末装置１０に入力されてもよいし、音声によって情報が発せられてもよい。
【００３８】
記憶部２０はハードディスクやメモリ（例えばＳＳＤ等）等の記憶装置である。記憶部２０には、例えば、機能管理情報、各種のデータ、各種のプログラム（例えば、ＯＳ（Operating System）、各種のアプリケーションプログラム（アプリケーションソフトウェア）等）、各機器１２のアドレスを示す情報（機器アドレス情報）、中継装置１４のアドレスを示す情報（中継装置アドレス情報）、等が記憶されている。各データや各情報や各プログラム等は、別々の記憶装置に記憶されてもよいし、１つの記憶装置に記憶されてもよい。
【００３９】
以下、機能管理情報について説明する。機能管理情報は、構成（例えば、ハードウェアとしての機器、ソフトウェア、対象等）を用いて実行可能な連携機能を管理するための情報である。例えば、機能管理情報は、予め作成されて記憶部２０に記憶されている。構成としての対象は、連携機能が適用されるファイル（データ）や物理的な物体等である。連携機能は、複数の構成を用いることで実行可能な機能である。例えば、連携機能は、複数の構成を連携させることで実行可能な機能である。また、連携機能は、１つの機器や１つのソフトウェアが有する複数の機能を用いることで実行可能な機能であってもよい。
【００４０】
端末装置１０や中継装置１４が、連携機能を実行する機器として用いられてもよいし、端末装置１０や中継装置１４が有する機能が、連携機能に用いられてもよい。連携機能に用いられるソフトウェアやファイルは、端末装置１０の記憶部２０に記憶されていてもよいし、機器１２や中継装置１４や他の装置（サーバ等）に記憶されていてもよい。
【００４１】
機器の全体、機器の特定の部分、ソフトウェアの特定の機能、複数の機能を含む集合機能等が、構成として用いられてもよい。例えば、機器の部分毎に機能が割り当てられている場合、連携機能は、その部分を用いる機能であってもよい。また、ソフトウェアが複数の機能を有している場合、連携機能は、その複数の機能の中の一部の機能を用いる機能であってもよい。集合機能は、複数の機能によって構成されており、当該複数の機能が同時又は順次に実行されることで、当該集合機能による処理が実行される。また、連携機能は、ハードウェアのみを用いる機能であってもよいし、ソフトウェアのみを用いる機能であってもよいし、ハードウェアとソフトウェアの両方を用いる機能であってもよい。
【００４２】
機能管理情報は、例えば、連携機能に関する機能情報と、当該連携機能に用いられる複数の構成（各構成を識別するための構成識別情報）との対応付けを示す情報である。例えば、連携機能に関する機能情報と、当該連携機能に用いられる複数の構成の組み合わせ（各構成を識別するための構成識別情報の組み合わせ）とが互いに対応付けられて、機能管理情報に登録されている。例えば、連携機能に関する機能情報と、当該連携機能に用いられる複数の機器とが対応付けられている。機器に含まれる複数の部分が連携機能に用いられる場合、連携機能に関する機能情報と、当該複数の部分とが対応付けられている。各部分は、同一機器に含まれていてもよいし、それぞれ異なる機器に含まれていてもよい。ソフトウェアや対象についても同様である。
【００４３】
構成が機器である場合、構成識別情報は、当該機器を識別するための情報（機器識別情報）である。構成がソフトウェアである場合、構成識別情報は、当該ソフトウェアを識別するための情報（ソフトウェア識別情報）である。構成が対象である場合、構成識別情報は、当該対象を識別するための情報（対象識別情報）である。機器を識別するための構成識別情報は、当該機器が有する機能を示す情報を含んでもよい。同様に、ソフトウェアを識別するための構成識別情報は、当該ソフトウェアが有する機能を示す情報を含んでもよい。
【００４４】
機器識別情報は、例えば、機器の名称、機器ＩＤ、機器の種類を示す情報、機器の型番号、機器を管理するための情報（例えば資産管理情報等）、機器が設置されている位置を示す情報（機器の位置情報）、機器に紐付く画像（機器画像）、機器アドレス情報、等である。機器画像は、例えば、機器を表す外観画像である。外観画像は、機器の外側（例えば機器の筐体）を表す画像であってもよいし、筐体を開けて内部が外から見える状態（例えば内部構造）を表す画像であってもよいし、梱包用のシート等によって機器が覆われている状態を表す画像であってもよい。機器画像は、機器をカメラ等の撮影装置によって撮影することで生成された画像（機器の外観を表す画像や内部を表す画像等）であってもよいし、機器を模式的に表す画像（例えばアイコン等）であってもよい。機器画像は、静止画像であってもよいし、動画像であってもよい。機器画像のデータは、記憶部２０に記憶されていてもよいし、他の装置（機器１２や中継装置１４やサーバ等）に記憶されていてもよい。
【００４５】
ソフトウェア識別情報は、例えば、ソフトウェアの名称、ソフトウェアＩＤ、ソフトウェアの種類を示す情報、ソフトウェアの型番号、ソフトウェアを管理するための情報、ソフトウェアに紐付く画像（ソフトウェア画像）、等である。ソフトウェア画像は、例えば、ソフトウェアを表す画像（例えばアイコン等）である。ソフトウェア画像は、静止画像であってもよいし、動画像であってもよい。ソフトウェア画像のデータは、記憶部２０に記憶されていてもよいし、他の装置（機器１２や中継装置１４やサーバ等）に記憶されていてもよい。
【００４６】
対象識別情報は、例えば、対象の名称、対象ＩＤ、対象の種類を示す情報、対象に紐付く画像（対象画像）、等である。例えば、対象がファイル（データ）である場合、そのファイル（例えば画像ファイルや文書ファイル等）の名称等が、対象識別情報として用いられる。また、対象が物理的な物体（例えば商品等）である場合、その物体の名称等が、対象識別情報として用いられる。対象画像は、物理的な対象をカメラ等の撮影装置によって撮影することで生成された画像（静止画像や動画像）であってもよいし、対象を模式的に表す画像（例えばアイコン等）であってもよい。対象画像のデータは、記憶部２０に記憶されていてもよいし、他の装置（機器１２や中継装置１４やサーバ等）に記憶されていてもよい。
【００４７】
機能情報は、例えば、連携機能の名称やＩＤ等の識別情報を含む。また、機能情報は、機能の内容を示す内容情報を含んでいてもよい。
【００４８】
なお、連携機能は、互いに異なる複数の構成を連携させることで実行可能な機能であってもよいし、同一の構成を連携させることで実行可能な機能であってもよい。連携機能は、連携前には利用できなかった機能であってもよい。例えば、プリント機能を有する機器（プリンタ）とスキャン機能を有する機器（スキャナ）とを連携させることで、連携機能としてのコピー機能が実行可能となる。すなわち、プリント機能とスキャン機能とを連携させることで、コピー機能が実行可能となる。この場合、連携機能としてのコピー機能と、プリント機能及びスキャン機能の組み合わせと、が対応付けられている。
【００４９】
連携機能の概念の範疇には、複数の機器や複数のソフトウェアを連携させることで新たな機能の実行が可能となる合体機能が含まれてもよい。例えば、複数のディスプレイを組み合わせることで、合体機能としての拡張表示機能が実現されてもよい。別の例として、テレビとレコーダーとを組み合わせることで、合体機能としての録画機能が実現されてもよい。その録画機能は、テレビに表示されている画像を録画する機能であってもよい。また、複数のカメラを組み合わせることで、合体機能としての撮影領域拡張機能が実現されてもよい。この拡張機能は、例えば各カメラの撮影領域を繋ぎ合わせて撮影する機能である。また、電話と翻訳機や翻訳ソフトとを組み合わせることで、合体機能としての翻訳通話機能（電話を介した会話が翻訳される機能）が実現されてもよい。このように、連携機能の概念の範疇には、互いに同一の種類の複数の機器や複数のソフトウェアを連携させることで実現可能となる機能や、互いに異なる種類の複数の機器や複数のソフトウェアを連携させることで実現可能となる機能が含まれてもよい。
【００５０】
なお、機能管理情報は、端末装置１０以外の装置（機器１２や中継装置１４やサーバ等）に記憶されていてもよい。この場合、機能管理情報は、端末装置１０に記憶されていなくてもよい。
【００５１】
制御部２２は、端末装置１０の各部の動作を制御するように構成されている。例えば、制御部２２は、各種のプログラムの実行、通信部１６による通信の制御、ＵＩ部１８を用いた情報の通知（例えば情報の表示や音声出力等）の制御、ＵＩ部１８を用いて端末装置１０に入力された情報の受け付け、等を行う。また、制御部２２は通知制御部２４を含む。
【００５２】
通知制御部２４は、第１構成に紐付く第１情報がユーザによって選択された場合、当該第１構成と連携して連携機能を実行する構成として定められている第２構成に紐付く第２情報と、当該第１構成と連携して連携機能を実行する構成として定められていない第２構成に紐付く第２情報とを区別して通知するように構成されている。第１構成と第２構成は、上述した機器、ソフトウェア又は対象である。第１情報は、例えば、第１構成を表す画像（機器画像やソフトウェア画像や対象画像）であってもよいし、第１構成を示す音声情報であってよいし、第１構成を示す文字情報であってもよい。第２情報は、例えば、第２構成を表す画像であってもよいし、第２構成を示す音声情報であってもよいし、第２構成を示す文字情報であってもよい。通知は、画像の表示、文字列の表示、音声の出力等である。
【００５３】
より詳しく説明すると、通知制御部２４は、機能管理情報において、ユーザによって選択された第１構成と連携して連携機能を実行する構成として定められている（登録されている）第２構成を特定し、更に、当該第１構成と連携して連携機能を実行する構成として定められていない（登録されていない）第２構成を特定する。通知制御部２４は、それらの第２構成に紐付く第２情報を区別して通知する。
【００５４】
以下、第１構成と連携して連携機能を実行する構成として定められている第２構成を、「対応構成」と称し、第１構成と連携して連携機能を実行する構成として定められていない第２構成を、「非対応構成」と称することとする。
【００５５】
第１実施形態では、第１構成に紐付く第１情報がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、非対応構成に紐付く第２情報を変化させる。例えば、各構成に紐付く画像がＵＩ部１８の表示部に表示されており、画像群の中から第１構成に紐付く第１画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、当該第１構成との関係で非対応構成に該当する第２構成に紐付く第２画像を変化させる。通知制御部２４は、非対応構成に紐付く画像を表示部から消してもよいし、その画像をグレーアウトの状態で表示部に表示させてもよいし、その画像を半透明にして表示部に表示させてもよいし、その画像を振動させた状態で表示部に表示させてもよいし、その画像の大きさを変更（例えば縮小）して表示部に表示させてもよいし、その画像を点滅させて表示部に表示させてもよい。
【００５６】
別の例として、通知制御部２４は、第１構成と第２構成との間の相性に応じて第２情報を変化させてもよい。第１構成と第２構成との間の相性は、連携機能の実行に関する相性であり、例えば、当該第１構成と当該第２構成とによって実行可能な連携機能の数、当該第１構成の性能と当該第２構成の性能との関係、当該第１構成の製造メーカと当該第２構成の製造メーカとの関係、等に基づいて予め定められている。第２構成は、対応構成であってもよいし、非対応構成であってもよい。例えば、通知制御部２４は、第１構成と相性の悪い第２構成に紐付く第２画像ほど、透明度を高くしたり、大きさを小さくしたりして表示部に表示させてもよい。また、通知制御部２４は、相性が基準相性（閾値）よりも悪い第２構成に紐付く第２情報を変化させてもよい。
【００５７】
なお、通知制御部２４は、端末装置１０以外の装置（機器１２や中継装置１４やサーバ等）に設けられて、通知制御部２４による処理が、端末装置１０以外の装置によって行われてもよい。
【００５８】
以下、第１実施形態に係る情報処理システムについて具体例を挙げて詳しく説明する。
【００５９】
図３を参照して、機器１２の一例について説明する。図３には、機器１２の一例が示されている。例えば、コピー機能やプリント機能やスキャン機能等の画像形成機能を有する複合機２６、ノートＰＣ２８、自動車３０、キャッシュレジスタ３２、デスクトップＰＣ３４、ビデオカメラ３６、及び、プロジェクタ３８等が、機器１２として用いられる。もちろん、これら以外の機器１２が用いられてもよい。
【００６０】
図４を参照して、第１実施形態に係る機能管理情報について詳しく説明する。図４には、第１実施形態に係る機能管理情報としての連携機能管理テーブルの一例が示されている。
【００６１】
第１実施形態に係る連携機能管理テーブルにおいては、一例として、連携機能の識別情報としてのＩＤと、連携機能の識別情報としての名称を示す情報と、連携機能に用いられる構成（機器、ソフトウェア、対象）を示す情報と、相性レベルを示す情報と、優先順位を示す情報と、画像処理を示す情報とが互いに対応付けられている。
【００６２】
機器の全体又は部分が構成として用いられてもよい。また、ソフトウェアの特定の機能が構成として用いられてもよい。
【００６３】
構成は、下位概念のレベルの情報（例えば、当該構成の固有名称（例えば、具体的な製品名、商品名、型番、Ｗｅｂサイト名、ＵＲＬ等））によって特定されている。もちろん、構成は、上位概念のレベルの情報（例えば、当該構成の普通名称や一般名称等）によって特定されてもよい。
【００６４】
相性レベルは、連携機能に用いられる複数の構成の間の相性を示す情報である。例えば、連携機能に用いられる複数の構成の間の相性に応じて、１〜３の間の値が相性レベルとして予め定められている。相性レベル「１」は、相性が良いことを示しており、相性レベル「２」は、相性の良さが中間であることを示しており、相性レベル「３」は、相性が悪いことを示している。相性レベルは一例に過ぎず、より細かくレベルが設定されてもよいし、「良」と「悪」のみのように２段階のレベルが採用されてもよい。
【００６５】
優先順位は、第１構成が選択されたときの第２構成に紐付く第２情報の通知の優先順位である。優先順位が高い第２情報ほど、優先的に通知される。優先順位は、相性レベルに基づいて定められる。相性が良いほど、高い優先順位が定められる。つまり、優先順位「１位」は相性レベル「１」に対応しており、優先順位「２位」は相性レベル「２」に対応しており、優先順位「３位」は相性レベル「３」に対応している。優先順位は一例に過ぎず、より細かい順位が設定されてもよいし、「１位」と「２位」のみが設定されてもよい。
【００６６】
なお、ユーザによる連携機能や構成の利用履歴に基づいて、優先順位に重み付け処理が適用されてもよい。例えば、利用頻度の高さに応じた重み係数に基づく重み付け処理が、優先順位に適用される。利用頻度が高いほど、大きい重み係数に基づく重み付け処理が適用される。例えば、利用回数が多いほど、大きい重み係数が用いられる。例えば、利用頻度の高い連携機能ほど、大きい重み係数を用いて、その連携機能に紐付く優先順位に重み付け処理が適用される。こうすることで、利用頻度の高い連携機能の優先順位は、利用頻度の低い連携機能の優先順位よりも高くなり易い。また、利用頻度の高い構成ほど、大きい重み係数を用いて、その構成を用いて実行可能な連携機能に紐付く優先順位に重み付け処理が適用されてもよい。こうすることで、利用頻度の高い構成を用いて実行可能な連携機能の優先順位は、利用頻度の低い構成を用いて実行可能な連携機能の優先順位よりも高くなり易い。
【００６７】
画像処理は、第１構成が選択されたときに第２構成に紐付く第２画像に適用される画像処理である。画像処理は、例えば、画像の消去処理（非表示処理）、画像のグレー表示、画像の透明化処理等である。図４に示す例では、透明化処理における透明レベルが示されているが、これは一例に過ぎず、消去処理やグレー表示のレベル等が、画像処理として連携機能管理テーブルに登録されていてもよい。透明レベルは、第２画像の透明度を示す情報である。優先順位（つまり相性レベル）に応じて、１〜３の間の値が透明レベルとして予め定められている。優先順位が低いほど（つまり相性が悪いほど）、高い透明レベル（透明度）が定められる。つまり、優先順位「１位」には透明レベル「１」が対応付けられており、優先順位「２位」には透明レベル「２」が対応付けられており、優先順位「３位」には透明レベル「３」が対応付けられている。透明レベル「１」は、不透明を示しており、透明レベル「２」は、中間程度の透明度を示しており、透明レベル「３」は、最も高い透明度を示している。例えば、透明レベル「１」の透明度は「０％」であり、透明レベル「２」の透明度は、「３０％」であり、透明レベル「３」の透明度は、「８０％」である。透明レベルは一例に過ぎず、より細かいレベルが設定されてもよいし、「不透明」、「透明」のように２段階のレベルが設定されてもよい。また、透明度の値は一例に過ぎず、上記の数値以外の値が用いられてもよい。ユーザや管理者等によって、透明度が変更されてもよいし、画像処理の内容が変更されてもよい。
【００６８】
以下、連携機能管理テーブルに登録されている各連携機能について詳しく説明する。
【００６９】
ＩＤ「１」の連携機能として「スキャン転送機能」が登録されている。スキャン転送機能には、その連携機能に用いられる構成として、機器としての「複合機Ａ」と「ＰＣ（Ｂ１）」との組み合わせが対応付けられている。つまり、スキャン転送機能は、複合機ＡとＰＣ（Ｂ１）を用いて実行可能な連携機能である。スキャン転送機能は、複合機Ａによるスキャンによって生成された画像データを、ＰＣ（Ｂ１）に転送する機能である。複合機ＡとＰＣ（Ｂ１）との間の相性レベルは「１」であり、優先順位は「１位」であり、透明レベルは「１」である。つまり、複合機ＡとＰＣ（Ｂ１）は互いに相性の良い機器である。この相性は、例えば、複合機ＡとＰＣ（Ｂ１）のそれぞれの性能、それぞれが有する機能の種類、それぞれの製造メーカ、等によって定められる。例えば、同じ製造メーカによって製造された機器同士は、互いに異なる製造メーカによって製造された機器同士と比較して、互いの相性が良い機器であると認定されてもよい。また、実行可能な連携機能の数が多い機器同士は、その数が少ない機器同士と比較して、互いの相性が良い機器であると認定されてもよい。また、特殊な機能を有している機器は、他の機器との間の相性が良い機器であると認定されてもよい。また、性能の高い機器ほど、他の機器との間の相性が良い機器であると認定されてもよい。これらの認定は一例に過ぎず、他の要素を考慮して相性が定められてもよい。
【００７０】
例えば、複合機Ａに紐付く機器画像とＰＣ（Ｂ１）に紐付く機器画像が表示部に表示されている状態で、複合機Ａに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、ＰＣ（Ｂ１）に紐付く機器画像を、透明度「０％」の画像として表示部に表示させる。つまり、ＰＣ（Ｂ１）に紐付く機器画像は、不透明な画像として表示される。なお、複合機Ａが第１構成に該当し、ＰＣ（Ｂ１）が第２構成に該当する。ＰＣ（Ｂ１）に紐付く機器画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、複合機Ａに紐付く機器画像を、透明度「０％」の画像として表示部に表示させる。この場合、ＰＣ（Ｂ１）が第１構成に該当し、複合機Ａが第２構成に該当する。
【００７１】
ＩＤ「２」の連携機能として「プリント機能」が登録されている。プリント機能には、その連携機能に用いられる構成として、機器としての「複合機Ａ」と「ＰＣ（Ｂ２）」との組み合わせが対応付けられている。つまり、プリント機能は、複合機ＡとＰＣ（Ｂ２）を用いて実行可能な連携機能である。プリント機能は、ＰＣ（Ｂ２）に記憶されているデータ（文書ファイルや画像ファイル等）を複合機Ａに送信し、複合機Ａにて当該データを印刷する機能である。複合機ＡとＰＣ（Ｂ２）との間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、透明レベルは「２」である。つまり、複合機ＡとＰＣ（Ｂ２）との間の相性は、中間レベルである。
【００７２】
例えば、複合機Ａに紐付く機器画像とＰＣ（Ｂ２）に紐付く機器画像が表示部に表示されている状態で、複合機Ａに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、ＰＣ（Ｂ２）に紐付く機器画像を、透明度「３０％」の画像として表示部に表示させる。なお、複合機Ａが第１構成に該当し、ＰＣ（Ｂ２）が第２構成に該当する。ＰＣ（Ｂ２）に紐付く機器画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、複合機Ａに紐付く機器画像を、透明度「３０％」の画像として表示部に表示させる。この場合、ＰＣ（Ｂ２）が第１構成に該当し、複合機Ａが第２構成に該当する。
【００７３】
上記のように、ＩＤ「１」、「２」では、共に機器としてＰＣが用いられているが、ＰＣの個体差に応じて、相性が変わる場合がある。上記の例を用いて説明すると、複合機ＡとＰＣ（Ｂ１）との相性は「良」であるのに対して、複合機ＡとＰＣ（Ｂ２）との間の相性は「中間」である。このように、個体差に応じた相性が設定されているので、その個体差が反映された画像処理が、各構成に紐付く画像に適用される。
【００７４】
ＩＤ「３」の連携機能として「投影機能」が登録されている。投影機能には、その連携機能に用いられる構成として、機器としての「プロジェクタＣ」と「ＰＣ（Ｂ１）」との組み合わせが対応付けられている。つまり、投影機能は、プロジェクタＣとＰＣ（Ｂ１）を用いて実行可能な連携機能である。投影機能は、ＰＣ（Ｂ１）に記憶されているデータ（文書ファイルや画像ファイル等）をプロジェクタＣに送信し、プロジェクタＣによって当該データを物体に投影する機能である。プロジェクタＣとＰＣ（Ｂ１）との間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、透明レベルは「２」である。
【００７５】
ＩＤ「４」の連携機能として「点灯機能」が登録されている。点灯機能には、その連携機能に用いられる構成として、機器としての「扉開閉センサＤ」と「照明装置Ｅ」との組み合わせが対応付けられている。つまり、点灯機能は、扉開閉センサＤと照明装置Ｅを用いて実行可能な連携機能である。点灯機能は、扉開閉センサＤが扉の開きを検知した場合、照明装置Ｅを点灯させる機能である。扉開閉センサＤと照明装置Ｅとの間の相性レベルは「３」であり、優先順位は「３位」であり、透明レベルは「３」である。つまり、扉開閉センサＤと照明装置Ｅは互いに相性の悪い機器である。
【００７６】
例えば、扉開閉センサＤに紐付く機器画像と照明装置Ｅに紐付く機器画像が表示部に表示されている状態で、扉開閉センサＤに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、照明装置Ｅに紐付く機器画像を、透明度「８０％」の画像として表示部に表示させる。なお、扉開閉センサＤが第１構成に該当し、照明装置Ｅが第２構成に該当する。照明装置Ｅに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、扉開閉センサＤに紐付く機器画像を、透明度「８０％」の画像として表示部に表示させる。この場合、照明装置Ｅが第１構成に該当し、扉開閉センサＤが第２構成に該当する。
【００７７】
ＩＤ「５」の連携機能として「パスワード機能」が登録されている。パスワード機能には、その連携機能に用いられる構成として、ソフトウェアとしての「文書作成ソフトウェアＦ」と「パスワード設定ソフトウェアＧ」との組み合わせが対応付けられている。つまり、パスワード機能は、文書作成ソフトウェアＦとパスワード設定ソフトウェアＧを用いて実行可能な連携機能である。パスワード機能は、文書作成ソフトウェアＦによって編集中や表示中の文書ファイルに対して、パスワード設定ソフトウェアＧによってパスワードを設定する機能である。文書作成ソフトウェアＦとパスワード設定ソフトウェアＧとの間の相性レベルは「１」であり、優先順位は「１位」であり、透明レベルは「１」である。
【００７８】
例えば、文書作成ソフトウェアＦに紐付くソフトウェア画像とパスワード設定ソフトウェアＧに紐付くソフトウェア画像が表示部に表示されている状態で、文書作成ソフトウェアＦに紐付くソフトウェア画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、パスワード設定ソフトウェアＧに紐付くソフトウェア画像を、透明度「０％」の画像として表示部に表示させる。なお、文書作成ソフトウェアＦが第１構成に該当し、パスワード設定ソフトウェアＧが第２構成に該当する。パスワード設定ソフトウェアＧに紐付くソフトウェア画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、文書作成ソフトウェアＦに紐付くソフトウェア画像を、透明度「０％」の画像として表示部に表示させる。この場合、パスワード設定ソフトウェアＧが第１構成に該当し、文書作成ソフトウェアＦが第２構成に該当する。
【００７９】
ＩＤ「６」の連携機能として「文書送信機能」が登録されている。文書送信機能には、その連携機能に用いられる構成として、ソフトウェアとしての「文書作成ソフトウェアＦ」と「データ送信ソフトウェアＨ」との組み合わせが対応付けられている。つまり、データ送信機能は、文書作成ソフトウェアＦとデータ送信ソフトウェアＨを用いて実行可能な連携機能である。データ送信機能は、文書作成ソフトウェアＦによって編集中や表示中の文書ファイルを、データ送信ソフトウェアＨによって宛先に送信する機能である。文書作成ソフトウェアＦとデータ送信ソフトウェアＨとの間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、透明レベルは「２」である。
【００８０】
ＩＤ「７」の連携機能として「ファイル追加機能」が登録されている。ファイル追加機能には、その連携機能に用いられる構成として、対象としての「文書ファイルＪ」と「会計ファイルＫ」との組み合わせが対応付けられている。つまり、ファイル追加機能は、文書ファイルＪと会計ファイルＫを用いて実行可能な連携機能である。ファイル追加機能は、文書ファイルＪの内容を会計ファイルＫに追加する機能である。例えば、文書ファイルＪには文書作成ソフトウェアが対応付けられており、会計ファイルＫには会計ソフトウェアが対応付けられており、文書作成ソフトウェアと会計ソフトウェアが連携して、ファイル追加機能が実行される。文書ファイルＪと会計ファイルＫとの間の相性レベルは「３」であり、優先順位は「３位」であり、透明レベルは「３」である。
【００８１】
例えば、文書ファイルＪに紐付く対象画像と会計ファイルＫに紐付く対象画像が表示部に表示されている状態で、文書ファイルＪに紐付く対象画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、会計ファイルＫに紐付く対象画像を、透明度「８０％」の画像として表示部に表示させる。なお、文書ファイルＪが第１構成に該当し、会計ファイルＫが第２構成に該当する。会計ファイルＫに紐付く対象画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、文書ファイルＪに紐付く対象画像を、透明度「８０％」の画像として表示部に表示させる。この場合、会計ファイルＫが第１構成に該当し、文書ファイルＪが第２構成に該当する。
【００８２】
上記の連携機能は、複数の機器、複数のソフトウェア、又は、複数の対象（例えばファイル）を連携させることで実行可能な機能であるが、連携機能は、機器とソフトウェアを連携させることで実行可能な機能であってもよいし、機器と対象を連携させることで実行可能な機能であってもよいし、ソフトウェアと対象を連携させることで実行可能な機能であってもよい。以下、この点について詳しく説明する。
【００８３】
ＩＤ「８」の連携機能として「文字認識機能」が登録されている。文字認識機能には、その連携機能に用いられる構成として、機器としての「複合機Ａ」とソフトウェアとしての「文字認識ソフトウェアＬ」との組み合わせが対応付けられている。つまり、文字認識機能は、複合機Ａと文字認識ソフトウェアＬを用いて実行可能な連携機能である。文字認識機能は、複合機Ａによって文書をスキャンし、そのスキャンによって生成された画像に対して文字認識ソフトウェアＬによって文字認識処理を適用する機能である。複合機Ａと文字認識ソフトウェアＬとの間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、透明レベルは「２」である。
【００８４】
例えば、複合機Ａに紐付く機器画像と文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像が表示部に表示されている状態で、複合機Ａに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像を、透明度「３０％」の画像として表示部に表示させる。なお、複合機Ａが第１構成に該当し、文字認識ソフトウェアＬが第２構成に該当する。文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、複合機Ａに紐付く機器画像を、透明度「３０％」の画像として表示部に表示させる。この場合、文字認識ソフトウェアＬが第１構成に該当し、複合機Ａが第２構成に該当する。
【００８５】
ＩＤ「９」の連携機能として「プリント機能」が登録されている。プリント機能には、その連携機能に用いられる構成として、機器としての「複合機Ａ」と対象としての「文書ファイルＪ」との組み合わせが対応付けられている。つまり、プリント機能は、複合機Ａと文書ファイルＪを用いて実行可能な連携機能である。プリント機能は、複合機Ａによって文書ファイルＪを印刷する機能である。複合機Ａと文書ファイルＪとの間の相性レベルは「１」であり、優先順位は「１位」であり、透明レベルは「１」である。
【００８６】
例えば、複合機Ａに紐付く機器画像と文書ファイルＪに紐付く対象画像が表示部に表示されている状態で、複合機Ａに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、文書ファイルＪに紐付く対象画像を、透明度「０％」の画像として表示部に表示させる。なお、複合機Ａが第１構成に該当し、文書ファイルＪが第２構成に該当する。文書ファイルＪに紐付く対象画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、複合機Ａに紐付く機器画像を、透明度「０％」の画像として表示部に表示させる。この場合、文書ファイルＪが第１構成に該当し、複合機Ａが第２構成に該当する。
【００８７】
ＩＤ「１０」の連携機能として「文字抽出機能」が登録されている。文字抽出機能には、その連携機能に用いられる構成として、ソフトウェアとしての「文字認識ソフトウェアＬ」と対象としての「画像ファイルＭ」との組み合わせが対応付けられている。つまり、文字抽出機能は、文字認識ソフトウェアＬと画像ファイルＭを用いて実行可能な連携機能である。文字抽出機能は、画像ファイルＭに対して文字認識ソフトウェアＬによって文字認識処理を適用する機能である。文字認識ソフトウェアＬと画像ファイルＭとの間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、透明レベルは「２」である。
【００８８】
例えば、文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像と画像ファイルＭに紐付く対象画像が表示部に表示されている状態で、文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、画像ファイルＭに紐付く対象画像を、透明度「３０％」の画像として表示部に表示させる。なお、文字認識ソフトウェアＬが第１構成に該当し、画像ファイルＭが第２構成に該当する。画像ファイルＭに紐付く対象画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像を、透明度「３０％」の画像として表示部に表示させる。この場合、画像ファイルＭが第１構成に該当し、文字認識ソフトウェアＬが第２構成に該当する。
【００８９】
上記の連携機能は、２つの構成を用いて実行可能な機能であるが、連携機能は、３つ以上の構成を用いて実行可能な機能であってもよい。以下、この点について詳しく説明する。
【００９０】
ＩＤ「１１」の連携機能として「ファイル追加機能」が登録されている。ファイル追加機能には、その連携機能に用いられる構成として、機器としての「スキャナＮ」と、ソフトウェアとしての「文字認識ソフトウェアＬ」と、ソフトウェアとしての「帳票作成ソフトウェアＰ」と、対象としての「領収書」と、対象としての「会計ファイルＱ」との組み合わせが対応付けられている。つまり、ファイル追加機能は、スキャナＮと文字認識ソフトウェアＬと帳票作成ソフトウェアＰと領収書と会計ファイルＱとを用いて実行可能な連携機能である。ファイル追加機能は、スキャナＮによって領収書をスキャンし、そのスキャンによって生成された画像に対して文字認識ソフトウェアＬによって文字認識処理を適用することで、当該画像から文字列を抽出し、帳票作成ソフトウェアＰによって、その文字列を会計ファイルＱに追加する機能である。ファイル追加機能に用いられる各構成の間の相性レベルは「３」であり、優先順位は「３位」であり、透明レベルは「３」である。ファイル追加機能に用いられる構成群の中の１つの構成に紐付く画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、当該構成群の中の他の構成に紐付く画像を、透明度「８０％」の画像として表示させる。この場合、当該１つの構成が第１構成に該当し、当該他の構成が第２構成に該当する。
【００９１】
ＩＤ「１２」の連携機能として「ショッピング機能」が登録されている。ショッピング機能には、その連携機能に用いられる構成として、ソフトウェアとしての「ＷｅｂブラウザＲ」と、対象としての「ショッピングサイトＳ」と、対象（ショッピング対象）としての「服Ｔ」との組み合わせが対応付けられている。つまり、ショッピング機能は、ＷｅｂブラウザＲとショッピングサイトＳと服Ｔとを用いて実行可能な連携機能である。ショッピング機能は、ＷｅｂブラウザＲによってショッピングサイトＳを監視し、そのショッピングサイトＳに服Ｔが出品された場合、服Ｔの購入処理を実行する機能である。ショッピング機能に用いられる各構成の間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、透明レベルは「２」である。ショッピング機能に用いられる構成群の中の１つの構成に紐付く画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、当該構成群の中の他の構成に紐付く画像を、透明度「３０％」の画像として表示させる。この場合、当該１つの構成が第１構成に該当し、当該他の構成が第２構成に該当する。
【００９２】
図４に示されている連携機能は一例に過ぎず、上記以外の連携機能が連携機能管理テーブルに登録されていてもよい。例えば、連携機能は、ＩｏＴ（Internet of Things）機器を用いて実行可能な機能であってもよい。また、コネクテッドホーム（ＩｏＴ技術を用いて、家電等の機器同士をネットワークによって接続するシステム）にて連携機能が用いられてもよい。この場合、特定のサーバを介して機器同士が接続してもよいし、特定のサーバを介さずに機器同士が接続してもよい。
【００９３】
また、複数の構成は、ＩＦＴＴＴ（イフト）を介して連携することで連携機能を実行してもよい。つまり、連携機能の内容が、ある構成にてトリガーとなる事象が発生した場合に、他の構成がアクション（処理）を実行するというものであってもよい。例えば、ＩＤ「４」の連携機能「点灯機能」は、扉開閉センサＤが扉の開きを検知したことがトリガーとなって、照明装置Ｅを点灯させるというアクションを実行する機能である。また、ＩＤ「１２」の連携機能「ショッピング機能」は、服Ｔが出品されたことがトリガーとなって、服Ｔを購入するというアクションを実行する機能である。また、ある構成によるアクションが別のトリガーとなって、更に別の構成がアクションを実行する機能も、第１実施形態に係る連携機能の範疇に含まれてもよい。また、複数のＷｅｂサービスを連携させる機能や、ＡＰＩ（Application Programming Interface）を利用して複数のシステムやサービス等を連携させるＡＰＩ連携が、第１実施形態に係る連携機能の範疇に含まれてもよい。
【００９４】
なお、機能を実行する機器１２は、中継装置１４によって制御されてもよいし、端末装置１０によって制御されてもよい。中継装置１４によって機器１２が制御される場合、中継装置１４は、当該機器１２の動作を制御するための制御信号を当該機器に送信することで当該機器１２を制御する。端末装置１０によって当該機器１２が制御される場合、端末装置１０は、当該制御信号を、当該機器１２に対して直接送信し、又は、中継装置１４を介して当該機器１２に送信することで、当該機器を制御する。中継装置１４が、他の中継装置に制御信号を送信し、当該他の中継装置が機器１２を制御してもよい。中継装置１４からサーバに制御信号が送信され、サーバが機器１２を制御してもよい。
【００９５】
ハードウェアとして、機器１２の部分が用いられてもよい。例えば、機器１２が複数の機能を有し、機器１２の部分毎に機能が割り当てられている場合、機器１２の部分を用いることで実行可能な単独機能や連携機能が定義されてもよい。具体例を挙げて説明すると、複合機の本体部にプリント機能が割り当てられており、複合機の読取部（例えば、原稿カバーや原稿ガラスや自動原稿給紙装置に対応する部分）にスキャン機能が割り当てられており、複合機の後処理装置に後処理機能（例えばステイプル止め機能等）が割り当てられているものとする。スキャン機能を用いるのであれば、複合機の読取部が構成として用いられてもよい。また、ソフトウェアとして、ＲＰＡ（Robotics Process Automation）等のようにブロック単位でまとまった集合機能が用いられてもよい。
【００９６】
以下、第１実施形態に係る端末装置１０の動作について詳しく説明する。
【００９７】
図５には、ＵＩ部１８の表示部に表示される画面４０が示されている。画面４０は、例えば、いわゆるホーム画面やデスクトップ画面に相当する。画面４０には、機器に紐付く機器画像や、ソフトウェアに紐付くソフトウェア画像や、対象に紐付く対象画像（例えばファイルに紐付く対象画像）等が表示されている。例えば、複合機２６に紐付く機器画像４２、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４、自動車３０に紐付く機器画像４６、キャッシュレジスタ３２に紐付く機器画像４８、ビデオカメラ３６に紐付く機器画像５０、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２、パスワード設定ソフトウェアＸに紐付くソフトウェア画像５４、及び、文書ファイルＹに紐付く対象画像５６が、画面４０に表示されている。
【００９８】
ユーザが、画面４０上において、ＵＩ部１８を操作して複合機２６に紐付く機器画像４２を選択した場合、通知制御部２４は、連携機能管理テーブルを参照し、画面４０に表示されている構成群の中で、複合機２６と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されていない非対応構成（第２構成）を特定する。通知制御部２４は、画面４０に表示されている構成群の中で、複合機２６と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されている対応構成（第２構成）を特定してもよい。なお、複合機２６が第１構成に該当し、複合機２６以外の構成が第２構成に該当する。
【００９９】
例えば、ノートＰＣ２８、キャッシュレジスタ３２、ビデオカメラ３６、プロジェクタ３８、パスワード設定ソフトウェアＸ、及び、文書ファイルＹは、複合機２６との関係で対応構成として連携機能管理テーブルに登録されており、自動車３０は、複合機２６との関係で対応構成として連携機能管理テーブルに登録されていないものとする。つまり、自動車３０は、複合機２６と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されていない非対応構成に該当する。この場合、通知制御部２４は、図６に示すように、自動車３０に紐付く機器画像４６を画面４０から消去する。つまり、機器画像４６は画面４０に表示されない。
【０１００】
以上のように、非対応構成に紐付く画像は画面４０から消え、対応構成に紐付く画像は画面４０から消えずに画面４０上に残るので、選択された構成（例えば複合機２６）と連携して連携機能を実行する構成として定められた対応構成が、ユーザに認識され易くなる。
【０１０１】
別の例として、通知制御部２４は、機器画像４６をグレーアウトの状態で画面４０に表示させてもよいし、機器画像４６を半透明の状態で画面４０に表示させてもよいし、機器画像４６を点滅させてもよいし、機器画像４６の表示サイズを縮小させてもよいし、機器画像４６を振動させてもよいし、機器画像４６を変形させてもよい。このような場合であっても、非対応構成に紐付く画像と対応構成に紐付く画像とが区別して表示されるので、複合機２６と連携して連携機能を実行する構成として定められた対応構成が、ユーザに認識され易くなる。
【０１０２】
図５及び図６に示す例では、ユーザによって機器画像が選択されているが、ソフトウェア画像や対象画像がユーザによって選択された場合も、上記と同様の処理が行われる。
【０１０３】
通知制御部２４は、各構成間の相性に応じて各構成に紐付く画像の透明度を変えて、各画像を画面４０に表示させてもよい。例えば、複合機２６と自動車３０との間の相性レベルが「３」であり、透明レベルが「３」である場合、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６を、透明度「８０％」の画像として画面４０に表示させる。自動車３０以外の構成と複合機２６との間の相性レベルが「１」であり、透明レベルが「１」である場合、通知制御部２４は、自動車３０以外の構成に紐付く画像を、透明度「０％」の画像として画面４０に表示させる。こうすることで、連携機能を実行する上での各構成間の相性に関する情報が、視覚的にユーザに伝えられる。
【０１０４】
通知制御部２４は、各構成間の相性に応じて各構成に紐付く画像の表示サイズを変えて、各画像を画面４０に表示させてもよい。例えば、相性レベル「１」には、最大サイズが対応しており、相性レベル「２」には中間サイズが対応しており、相性レベル「３」には最小レベルが対応している。通知制御部２４は、相性レベルに対応した表示サイズに従って各画像を画面４０に表示させる。例えば、複合機２６と自動車３０との間の相性レベルが「３」である場合、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６の表示サイズを最小レベルに設定し、その最小レベルまで縮小した機器画像４６を画面４０に表示させる。自動車３０以外の構成と複合機２６との間の相性レベルが「１」である場合、通知制御部２４は、自動車以外の構成に紐付く画像の表示サイズを最大レベルに設定し、その最大レベルまで拡大した画像を画面４０に表示させる。こうすることで、連携機能を実行する上での各構成間の相性に関する情報が、視覚的にユーザに伝えられる。
【０１０５】
通知制御部２４は、各構成間の相性に応じて各構成に紐付く画像の点滅表示の態様を変えて、各画像を画面４０に表示させてもよい。例えば、相性レベル「１」には、最大速度の点滅速度が対応しており、相性レベル「２」には中間の点滅速度が対応しており、相性レベル「３」には、最小速度の点滅速度が対応している。通知制御部２４は、相性レベルに対応した点滅速度に従って各画像を点滅させながら画面４０に表示させる。例えば、複合機２６と自動車３０との間の相性レベルが「３」である場合、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６の点滅速度を最小速度に設定し、その最小速度で機器画像４６を点滅させながら画面４０に表示させる。自動車３０以外の構成と複合機２６との間の相性レベルが「１」である場合、通知制御部２４は、自動車以外の構成に紐付く画像の点滅速度を最大速度に設定し、その最大速度で画像を点滅させながら画面４０に表示させる。こうすることで、連携機能を実行する上での各構成間の相性に関する情報が、視覚的にユーザに伝えられる。なお、相性レベル「１」には、最小速度の点滅速度が対応しており、相性レベル「３」には、最大速度の点滅速度が対応していてもよい。
【０１０６】
通知制御部２４は、各構成間の相性に応じて各構成に紐付く画像の振動レベルを変えて、各画像を画面４０に表示させてもよい。例えば、相性レベル「１」には、最大振幅や最大振動数が対応しており、相性レベル「２」には、中間レベルの振幅や振動数が対応しており、相性レベル「３」には、最小振幅や最小振動数が対応している。通知制御部２４は、相性レベルに対応した振幅や振動数に従って各画像を振動させながら画面４０に表示させる。例えば、複合機２６と自動車３０との間の相性レベルが「３」である場合、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６の振幅や振動数を最小に設定し、その最小振幅や最小振動数で機器画像４６を振動させながら画面４０に表示させる。自動車３０以外の構成と複合機２６との間の相性レベルが「１」である場合、通知制御部２４は、自動車以外の構成に紐付く画像の振幅や振動数を最大に設定し、その最大振幅や最大振動数で画像を振動させながら画面４０に表示させる。こうすることで、連携機能を実行する上での各構成間の相性に関する情報が、視覚的にユーザに伝えられる。なお、相性レベル「１」には、最小振幅や最小振動数が対応しており、相性レベル「３」には、最大振幅や最大振動数が対応していてもよい。通知制御部２４は、相性レベルに応じて振動の態様を変えてもよい。
【０１０７】
通知制御部２４は、各構成間の相性に応じて各構成に紐付く画像を変形させて、各画像を画面４０に表示させてもよい。例えば、相性レベル「１」には、最小変形量が対応しており、相性レベル「２」には、中間レベルの変形量が対応しており、相性レベル「３」には、最大変形量が対応している。通知制御部２４は、相性レベルに対応した変形量に従って各画像を変形させて画面４０に表示させる。例えば、複合機２６と自動車３０との間の相性レベルが「３」である場合、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６を最大変形量に従って変形させて画面４０に表示させる。自動車３０以外の構成と複合機２６との間の相性レベルが「１」である場合、通知制御部２４は、自動車以外の構成に紐付く画像を最小変形量に従って変形させて画面４０に表示させる。こうすることで、連携機能を実行する上での各構成間の相性に関する情報が、視覚的にユーザに伝えられる。通知制御部２４は、相性レベル毎に、各画像の形状を異ならせてもよい。
【０１０８】
通知制御部２４は、相性レベルに応じて、透明度、表示サイズ、点滅表示の態様、振動レベル、及び、変形量を含む属性群の中の少なくとも１つの属性を変えてもよい。つまり、通知制御部２４は、１つの属性を変えてもよいし、複数の属性を変えてもよい。
【０１０９】
通知制御部２４は、相性が基準相性よりも悪い構成に紐付く画像を変化させてもよい。その変化の態様は、上述した画像の消去、グレーアウト表示、半透明化、点滅、縮小、振動、変形、等である。基準相性は、例えば相性レベル「２」である。例えば、複合機２６と自動車３０との間の相性レベルが「３」である場合、その相性レベルは基準相性よりも悪い、つまり、基準相性よりも低いレベルであるため、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６を変化させる。自動車３０以外の構成と複合機２６との間の相性レベルが「１」又は「２」である場合、その相性レベルは基準相性よりも良い、つまり、基準相性よりも高いレベルであるため、通知制御部２４は、自動車以外の構成に紐付く画像を変化させない。こうすることで、基準相性以上の相性を有する構成が、視覚的にユーザに伝えられる。
【０１１０】
ユーザが、画面４０上において、ＵＩ部１８を操作して、対応構成に紐付く画像を選択し、連携機能の表示指示を与えた場合、通知制御部２４は、複合機２６と当該対応構成とを用いて実行可能な連携機能を示す情報をＵＩ部１８の表示部に表示させる。詳しく説明すると、通知制御部２４は、連携機能管理テーブルにおいて、複合機２６と当該対応構成との組み合わせに対応付けられている連携機能を特定し、その連携機能を示す情報を表示部に表示させる。例えば、対応構成としてノートＰＣ２８がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、連携機能管理テーブルにおいて、複合機２６とノートＰＣ２８との組み合わせに対応付けられている連携機能を特定する。例えば、その連携機能は「スキャン転送機能」であるものとする。この場合、通知制御部２４は、スキャン転送機能を示す情報を表示部に表示させる。複合機２６とノートＰＣ２８との組み合わせに複数の連携機能（例えば、スキャン転送機能とプリント機能）が対応付けられている場合、通知制御部２４は、当該複数の連携機能を示す情報を表示部に表示させる。ユーザがＵＩ部１８を操作して、実行対象の連携機能を指定して実行指示を与えた場合、当該連携機能が実行される。その連携機能に機器が用いられる場合、端末装置１０や中継装置１４から当該機器に制御信号が送信され、当該機器は当該制御信号に従って連携機能を実行する。また、連携機能に、端末装置１０にインストールされているソフトウェアが用いられる場合、制御部２２は、当該ソフトウェアを実行する。そのソフトウェアが、中継装置１４やサーバ等の外部装置にインストールされている場合、当該外部装置にて当該ソフトウェアが実行される。
【０１１１】
第１画像がユーザによって選択された後、更に、対応構成（第２構成）がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、連携機能管理テーブルを参照し、画面４０に表示されている構成群の中で、選択された第１構成及び対応構成と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されていない非対応構成（他の第２構成）を特定する。例えば、図７に示すように、第１構成に紐付く画像として複合機２６に紐付く機器画像４２が選択され、更に、対応構成に紐付く画像としてノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４が選択された場合、通知制御部２４は、複合機２６及びノートＰＣ２８と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されていない非対応構成を特定する。
【０１１２】
例えば、キャッシュレジスタ３２、ビデオカメラ３６、パスワード設定ソフトウェアＸ、及び、文書ファイルＹは、複合機２６及びノートＰＣ２８との関係で、対応構成として連携機能管理テーブルに登録されており、プロジェクタ３８は、複合機２６及びノートＰＣ２８との関係で、対応構成として連携機能管理テーブルに登録されていないものとする。つまり、ノートＰＣ２８は、複合機２６及びノートＰＣ２８と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されていない非対応構成に該当する。この場合、通知制御部２４は、図７に示すように、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２を画面４０から消去する。つまり、機器画像５２は画面４０に表示されない。
【０１１３】
以上のように、複合機２６に紐付く機器画像４２が選択された段階では、自動車３０に紐付く機器画像４６が画面４０から消え、次に、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４が選択された場合、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２が画面４０から消える。このように、構成がユーザによって順次選択された場合、非対応構成に紐付く画像が、順次、画面４０から消える。こうすることで、対応構成に紐付く画像は画面４０から消えずに画面４０上に残るので、複合機２６及びノートＰＣ２８と連携して連携機能を実行する構成として定められた対応構成が、ユーザに認識され易くなる。
【０１１４】
また、通知制御部２４は、機器画像５２をグレーアウトの状態で画面４０に表示させてもよいし、機器画像５２を半透明の状態で画面４０に表示させてもよいし、機器画像５２を点滅させてもよいし、機器画像５２の表示サイズを縮小させてもよいし、機器画像５２を振動させてもよいし、機器画像５２を変形させてもよい。
【０１１５】
また、通知制御部２４は、複合機２６及びノートＰＣ２８の組み合わせとの間の相性に応じて、各構成に紐付く画像の透明度や、表示サイズや、点滅表示の態様や、振動レベルや、変形量を変えてもよい。
【０１１６】
例えば、複合機２６及びノートＰＣ２８の組み合わせとプロジェクタ３８との間の相性レベルが「３」であり、透明レベルが「３」である場合、通知制御部２４は、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２を、透明度「８０％」の画像として画面４０に表示させる。プロジェクタ３８以外の構成と複合機２６及びノートＰＣ２８との間の相性レベルが「１」であり、透明レベルが「１」である場合、通知制御部２４は、プロジェクタ３８以外の構成に紐付く画像を、透明度「０％」の画像として画面４０に表示させる。なお、自動車３０は非対応構成に該当するため、自動車３０に紐付く機器画像４６は、透明度「８０％」の画像として画面４０に表示される。透明度以外の要素（表示サイズ、点滅速度、振動、画像変形）についても、相性レベルに応じて変更されてもよい。
【０１１７】
また、構成に紐付く画像の選択が解除された場合、通知制御部２４は、選択されていた構成との関係で非対応構成として認定されていた構成に紐付く画像の表示状態を、その選択の前の表示状態（元の表示状態）に戻す。例えば、非対応構成に紐付く画像が画面４０から消えている場合、通知制御部２４は、非対応構成に紐付く画像を画面４０に表示させる。また、非対応構成に紐付く画像の透明度や、表示サイズや、点滅表示の態様や、振動レベルや、形状が変更されていた場合、通知制御部２４は、それらを元の状態に戻す。例えば、第１構成に紐付く画像がユーザによって選択された後に、その画像の選択が解除された場合（例えば、ユーザが選択をキャンセルした場合）、通知制御部２４は、その第１構成との関係で非対応構成として認定されていた構成に紐付く画像の表示状態を、元の表示状態に戻す。また、第１構成に紐付く画像がユーザによって選択され、更に、第２構成に紐付く画像がユーザによって選択された後に、第２構成に紐付く画像の選択が解除された場合、通知制御部２４は、第１構成及び第２構成との関係で非対応構成として認定されていた構成に紐付く画像の表示状態を、元の表示状態に戻す。
【０１１８】
以下、画像の選択が解除されたときの処理について詳しく説明する。例えば、図６に示すように、複合機２６に紐付く機器画像４２がユーザによって選択されている場合、自動車３０に紐付く機器画像４６が画面４０から消え、図７に示すように、複合機２６に紐付く機器画像４２とノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４がユーザによって選択されている場合、更に、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２が画面４０から消える。この状態で、図８に示すように、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４の選択が解除された場合、つまり、ユーザが機器画像４４の選択をキャンセルした場合、複合機２６に紐付く機器画像４２のみが選択されていることになるので、通知制御部２４は、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２を画面４０に表示させる。すなわち、複合機２６とノートＰＣ２８の両方が選択されている場合には、プロジェクタ３８は、非対応構成として認定されるが、プロジェクタ３８は、複合機２６のみとの関係では対応構成に該当するため、ノートＰＣ２８の選択が解除された場合には、通知制御部２４は、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２を画面４０に表示させる。こうすることで、構成に紐付く画像の選択間違えや、操作ミスや、操作のやり直し等の事態が発生した場合に、画像の選択を解除することで、画像の表示状態を選択前の状態に戻すことができる。
【０１１９】
なお、通知制御部２４は、非対応構成に紐付く画像を、画面４０上において元の表示位置に表示させてもよいし、その画像の周囲に枠を表示してもよいし、「機器の連携を解消したので、画像を再表示しました。」等のメッセージを画面４０に表示させてもよい。
【０１２０】
ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４の選択が解除された後、更に、複合機２６に紐付く機器画像４２の選択が解除された場合、通知制御部２４は、図５に示すように、自動車３０に紐付く機器画像４６を画面４０に表示させる。つまり、ユーザによって構成が選択されていないことになるため、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６を画面４０に表示させる。このように、第１構成の選択が解除された場合、第２構成に紐付く第２情報が元の状態に戻される。なお、複合機２６に紐付く機器画像４２が選択された後、機器画像４２以外の画像が選択される前に、機器画像４２の選択が解除された場合も同様に、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６を画面４０に表示させる。
【０１２１】
なお、図７に示すように、機器画像４２，４４の両方が選択されている状態で、第１構成としての複合機２６に紐付く機器画像４２の選択が解除された場合、通知制御部２４は、ノートＰＣ２８との関係で非対応構成となる構成に紐付く画像の表示状態を元の表示状態に戻さず、複合機２６との関係で非対応構成となる構成に紐付く画像の表示状態を元の表示状態に戻す。例えば、自動車３０が、ノートＰＣ２８との関係で対応構成に該当する場合、つまり、自動車３０とノートＰＣ２８とを用いて実行可能な連携機能が連携機能管理テーブルに登録されている場合、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６を画面４０に再表示させる。一方、プロジェクタ３８が、ノートＰＣ２８との関係で非対応構成に該当する場合、つまり、プロジェクタ３８とノートＰＣ２８とを用いて実行可能な連携機能が連携機能管理テーブルに登録されていない場合、通知制御部２４は、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２の非表示を維持する。このように、通知制御部２４は、ユーザによって選択されている構成との関係で非対応構成に該当する構成に紐付く画像を非表示とし、それ以外の画像を画面４０に表示させる。
【０１２２】
なお、上記の例では、機器に紐付く画像の選択が解除されているが、ソフトウェアや対象（例えばファイル）に紐付く画像の選択が解除された場合も、上記と同様の処理が行われる。
【０１２３】
以下、第１実施形態に係る変形例について説明する。
【０１２４】
（変形例１）
図９及び図１０を参照して、変形例１について説明する。変形例１は、第１実施形態に係る変形例である。図９及び図１０には、画面４０が示されている。変形例１では、機器の部分毎に機能が割り当てられており、その部分が非対応構成としての構成に該当する場合、通知制御部２４は、その部分に紐付く画像を変化させる。以下、変形例１について詳しく説明する。
【０１２５】
例えば、図９に示すように、ユーザが、画面４０上において、自動車３０に紐付く機器画像４６を選択した場合、通知制御部２４は、連携機能管理テーブルを参照し、画面４０に表示されている構成群の中で、自動車３０と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されていない非対応構成（第２構成）を特定する。例えば、複合機２６の本体部に、コピー機能、スキャン機能及びプリント機能が割り当てられており、複合機２６の後処理部に、ステイプル機能等の後処理機能が割り当てられているものとする。この場合において、複合機２６の本体部は、自動車３０と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されているが、複合機２６の後処理部は、自動車３０と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されていないものとする。つまり、複合機２６の本体部は、自動車３０との関係で対応構成に該当するが、複合機２６の後処理部は、自動車３０との関係で非対応構成に該当する。この場合、通知制御部２４は、図９に示すように、複合機２６の後処理部に紐付く機器画像（部分画像）を画面４０から消去し、複合機２６の本体部に紐付く機器画像５８（部分画像）を画面４０に表示させる。つまり、後処理部に紐付く機器画像は画面４０に表示されず、本体部に紐付く機器画像５８が表示される。
【０１２６】
以上のように、非対応構成としての部分に紐付く画像は画面４０から消え、対応構成に紐付く画像は画面４０から消えずに画面４０上に残るので、選択された構成（例えば自動車３０）と連携して連携機能を実行する構成として定められた対応構成が、ユーザに認識され易くなる。図９に示す例では、複合機２６の本体部は自動車３０と連携して連携機能を実行することが可能であることが、ユーザに認識され易くなる。
【０１２７】
別の例として、通知制御部２４は、図１０に示すように、非対応構成としての後処理部に紐付く機器画像６０（部分画像）をグレーアウトの状態で画面４０に表示させてもよいし、機器画像６０を半透明の状態で画面４０に表示させてもよいし、機器画像６０を点滅させてもよいし、機器画像６０の表示サイズを縮小させてもよいし、機器画像６０を振動させてもよいし、機器画像６０を変形させてもよい。
【０１２８】
別の例として、通知制御部２４は、相性レベルに応じて、各部分に紐付く画像の表示を変更してもよい。例えば、複合機２６の本体部と自動車３０との間の相性レベルが「１」に該当する場合、通知制御部２４は、複合機２６の本体部に紐付く機器画像５８の透明度を「０％」にして、機器画像５８を画面４０に表示させる。また、複合機２６の後処理部と自動車３０との間の相性レベルが「３」に該当する場合、通知制御部２４は、複合機２６の後処理部に紐付く機器画像６０の透明度を「８０％」にして、機器画像５８を画面４０に表示させる。また、通知制御部２４は、部分についても、相性レベルに応じて、透明度、表示サイズ、点滅表示の態様、振動レベル、及び、変形量を含む属性群の中の少なくとも１つの属性を変えてもよい。
【０１２９】
なお、ソフトウェアや対象についても、上記の部分に係る処理が実行されてもよい。例えば、ソフトウェアが複数の機能を有している場合、通知制御部２４は、当該ソフトウェアが有する各機能と第１構成との間の相性に応じて、各機能に紐付く部分画像の表示を変更してもよい。
【０１３０】
（変形例２）
変形例２について説明する。変形例２は、第１実施形態に係る変形例である。変形例２では、通知制御部２４は、ユーザによる構成の利用頻度に応じて、構成に紐付く画像に対する画像処理の内容を変更する。例えば、図６に示すように、複合機２６に紐付く機器画像４２がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、画面４０に表示されている他の構成（第２構成）の利用頻度に応じて、当該他の構成に紐付く画像を変化させる。その利用頻度は、複合機２６を選択している当該ユーザによる利用頻度であってもよいし、全ユーザの利用頻度であってもよい。例えば、ユーザ毎の利用履歴が中継装置１４やサーバ等において管理されており、通知制御部２４は、その利用履歴を示す情報を参照することで、構成毎に、各ユーザ又は全ユーザの利用頻度を演算する。なお、端末装置１０や機器１２へのログインや、端末装置１０や機器１２を利用するユーザのアカウント情報を管理することで、ユーザ毎の利用履歴が得られる。
【０１３１】
具体例を挙げて説明すると、通知制御部２４は、ノートＰＣ２８の利用頻度、自動車３０の利用頻度、キャッシュレジスタ３２の利用頻度、ビデオカメラ３６の利用頻度、プロジェクタ３８の利用頻度、パスワード設定ソフトウェアＸの利用頻度、及び、文書ファイルＹの利用頻度を演算する。例えば、ノートＰＣ２８の利用頻度が、プロジェクタ３８の利用頻度よりも高い場合、通知制御部２４は、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４が、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２よりも目立つように、機器画像４４や機器画像５２を変更する。例えば、通知制御部２４は、利用頻度がより低いプロジェクタ３８に紐付く機器画像５２の透明度を、利用頻度がより高いノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４の透明度よりも高くして、機器画像４４，５２を画面４０に表示させる。こうすることで、より利用頻度の高い構成が、ユーザに認識され易くなる。
【０１３２】
また、通知制御部２４は、利用頻度の高さに応じた重み係数に基づく重み付け処理を、連携機能管理テーブルに登録されている各優先順位に適用してもよい。例えば、通知制御部２４は、利用頻度の高い構成を利用する連携機能ほど、大きい重み係数を用いて、その連携機能に紐付く優先順位に重み付け処理を適用する。具体例を挙げて説明すると、通知制御部２４は、複合機２６とノートＰＣ２８とを用いて実行可能な連携機能に対する重み係数を、複合機２６とプロジェクタ３８とを用いて実行可能な連携機能に対する重み係数よりも大きくして、各連携機能に紐付く優先順位に重み付け処理を適用する。こうすることで、利用頻度の高い構成を用いて実行可能な連携機能の優先順位は、利用頻度の低い構成を用いて実行可能な連携機能の優先順位よりも高くなり易い。通知制御部２４は、重み付け処理が適用された優先順位に対応する画像処理を、各構成に紐付く画像に適用する。例えば、透明レベルが重み付け処理によって変更され、その変更後の透明レベルに対応する透明度に従って、各構成に紐付く画像が表示される。
【０１３３】
別の例として、通知制御部２４は、利用頻度の高い連携機能ほど、大きい重み係数を用いて、その連携機能に紐付く優先順位に重み付け処理を適用してもよい。こうすることで、利用頻度の高い連携機能の優先順位は、利用頻度の低い連携機能の優先順位よりも高くなり易い。
【０１３４】
＜第２実施形態＞
本発明の第２実施形態に係る情報処理システムについて説明する。第２実施形態に係る情報処理システムは、第１実施形態に係る情報処理システムと同じ構成を有し、第２実施形態に係る端末装置１０は、第１実施形態に係る端末装置１０と同じ構成を有する。
【０１３５】
第２実施形態では、第１構成に紐付く第１情報がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、第１構成と連携して機能を実行する構成として定められた第２構成（つまり対応構成）に紐付く第２情報を変化させる。例えば、各構成に紐付く画像がＵＩ部１８の表示部に表示されており、画像群の中から第１構成に紐付く第１画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、当該第１構成との間で対応構成に該当する第２構成に紐付く第２画像を変化させる。例えば、通知制御部２４は、対応構成に紐付く第２画像の表示位置及び表示態様の少なくとも１つを変更する。通知制御部２４は、第１構成と第２構成との間の相性に応じて、対応構成に紐付く第２画像の表示位置及び表示態様の少なくとも１つを変更してもよい。
【０１３６】
なお、第２実施形態においても、通知制御部２４は、端末装置１０以外の装置（機器１２や中継装置１４やサーバ等）に設けられて、通知制御部２４による処理が、端末装置１０以外の装置によって行われてもよい。
【０１３７】
以下、第２実施形態に係る情報処理システムについて具体例を挙げて説明する。
【０１３８】
図１１を参照して、第２実施形態に係る機能管理情報について詳しく説明する。図１１には、第２実施形態に係る機能管理情報としての連携機能管理テーブルの一例が示されている。
【０１３９】
第２実施形態に係る連携機能管理テーブルにおいては、一例として、連携機能のＩＤと、連携機能の名称を示す情報と、連携機能に用いられる構成（機器、ソフトウェア、対象）を示す情報と、相性レベルを示す情報と、優先順位を示す情報と、画像処理を示す情報とが互いに対応付けられている。
【０１４０】
第１実施形態と同様に、機器の全体又は部分が構成として用いられてもよい。また、ソフトウェアの特定の機能が構成として用いられてもよい。相性レベルは第１実施形態に係る相性レベルと同じであり、優先順位は第１実施形態に係る優先順位と同じである。また、第１実施形態と同様に、ユーザによる連携機能や構成の利用履歴に基づいて、優先順位に重み付け処理が適用されてもよい。
【０１４１】
画像処理は、第１構成が選択されたときに第２構成に紐付く第２画像に適用される画像処理である。画像処理は、例えば、画像の表示位置を変更する処理である。具体的には、画像処理は、第２画像を第１画像の表示位置に近づける処理、又は、第２画像を第１画像の表示位置から遠ざける処理である。第１画像と第２画像との間の距離は、距離レベルによって定められる。優先順位（つまり相性レベル）に応じて、１〜３の間の値が距離レベルとして予め定められている。優先順位が低いほど（つまり相性が悪いほど）、高い距離レベルが定められている。つまり、優先順位「１位」には距離レベル「１」が対応付けられており、優先順位「２位」には距離レベル「２」が対応付けられており、優先順位「３位」には距離レベル「３」が対応付けられている。距離レベル「１」は、最も短い距離（再接近）を示しており、距離レベル「２」は、中間の距離を示しており、距離レベル「３」は、最も遠い距離を示している。距離レベルが示す距離は、画面上における第１画像と第２画像との距離である。また、距離レベルは、距離の範囲を示していてもよい。例えば、距離レベル「１」の距離の範囲は、距離Ｌ１〜Ｌ２（Ｌ２＞Ｌ１）であり、距離レベル「２」の距離の範囲は、距離Ｌ３〜Ｌ４（Ｌ３＞Ｌ２、Ｌ４＞Ｌ３）であり、距離レベル「３」の距離の範囲は、距離Ｌ５〜Ｌ６（Ｌ５＞Ｌ４、Ｌ６＞Ｌ５）である。距離レベルは一例に過ぎず、より細かいレベルが設定されてもよいし、「近づける」、「遠ざける」のように２段階のレベルが設定されてもよい。また、ユーザや管理者等によって、距離レベルに対応する距離関係が変更されてもよいし、画像処理の内容が変更されてもよい。
【０１４２】
図１１に示されている各連携機能は、図４に示されている各連携機能と同じである。また、各連携機能に用いられる各構成は、図４に示されている各構成と同じである。以下、各連携機能に対応付けられている距離レベルについて具体的に説明する。
【０１４３】
ＩＤ「１」の連携機能「スキャン転送機能」には、機器としての「複合機Ａ」と「ＰＣ（Ｂ１）」との組み合わせが対応付けられている。複合機ＡとＰＣ（Ｂ１）との間の相性レベルは「１」であり、優先順位は「１位」であり、距離レベルは「１」である。例えば、複合機Ａに紐付く機器画像とＰＣ（Ｂ１）に紐付く機器画像が表示部に表示されている状態で、複合機Ａに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、ＰＣ（Ｂ１）に紐付く機器画像を、複合機Ａに紐付く機器画像の表示位置から距離Ｌ１〜Ｌ２の範囲内に表示させる。なお、複合機Ａが第１機器に該当し、ＰＣ（Ｂ１）が第２機器に該当する。ＰＣ（Ｂ１）に紐付く機器画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、複合機Ａに紐付く機器画像を、ＰＣ（Ｂ１）に紐付く機器画像の表示位置から距離Ｌ１〜Ｌ２の範囲内に表示させる。この場合、ＰＣ（Ｂ１）が第１構成に該当し、複合機Ａが第２構成に該当する。
【０１４４】
ＩＤ「２」の連携機能「プリント機能」には、機器としての「複合機Ａ」と「ＰＣ（Ｂ２）」との組み合わせが対応付けられている。複合機ＡとＰＣ（Ｂ２）との間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、距離レベルは「２」である。例えば、複合機Ａに紐付く機器画像とＰＣ（Ｂ２）に紐付く機器画像が表示部に表示されている状態で、複合機Ａに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、ＰＣ（Ｂ２）に紐付く機器画像を、複合機Ａに紐付く機器画像の表示位置から距離Ｌ３〜Ｌ４の範囲内に表示させる。なお、複合機Ａが第１機器に該当し、ＰＣ（Ｂ２）が第２機器に該当する。ＰＣ（Ｂ２）に紐付く機器画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、複合機Ａに紐付く機器画像を、ＰＣ（Ｂ２）に紐付く機器画像の表示位置から距離Ｌ３〜Ｌ４の範囲内に表示させる。この場合、ＰＣ（Ｂ２）が第１構成に該当し、複合機Ａが第２構成に該当する。
【０１４５】
ＩＤ「３」の連携機能「投影機能」には、機器としての「プロジェクタＣ」と「ＰＣ（Ｂ１）」との組み合わせが対応付けられている。プロジェクタＣとＰＣ（Ｂ１）との間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、距離レベルは「２」である。
【０１４６】
ＩＤ「４」の連携機能「点灯機能」には、機器としての「扉開閉センサＤ」と「照明装置Ｅ」との組み合わせが対応付けられている。扉開閉センサＤと照明装置Ｅとの間の相性レベルは「３」であり、優先順位は「３位」であり、距離レベルは「３」である。例えば、扉開閉センサＤに紐付く機器画像と照明装置Ｅに紐付く機器画像が表示部に表示されている状態で、扉開閉センサＤに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、照明装置Ｅに紐付く機器画像を、扉開閉センサＤに紐付く機器画像の表示位置から距離Ｌ５〜Ｌ６の範囲内に表示させる。なお、扉開閉センサＤが第１機器に該当し、照明装置Ｅが第２機器に該当する。照明装置Ｅに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、扉開閉センサＤに紐付く機器画像を、照明装置Ｅに紐付く機器画像の表示位置から距離Ｌ５〜Ｌ６の範囲内に表示させる。この場合、照明装置Ｅが第１構成に該当し、扉開閉センサＤが第２構成に該当する。
【０１４７】
ＩＤ「５」の連携機能「パスワード機能」には、ソフトウェアとしての「文書作成ソフトウェアＦ」と「パスワード設定ソフトウェアＧ」との組み合わせが対応付けられている。文書作成ソフトウェアＦとパスワード設定ソフトウェアＧとの間の相性レベルは「１」であり、優先順位は「１位」であり、距離レベルは「１」である。例えば、文書作成ソフトウェアＦに紐付くソフトウェア画像とパスワード設定ソフトウェアＧに紐付くソフトウェア画像が表示部に表示されている状態で、文書作成ソフトウェアＦに紐付くソフトウェア画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、パスワード設定ソフトウェアＧに紐付くソフトウェア画像を、文書作成ソフトウェアＦに紐付くソフトウェア画像の表示位置から距離Ｌ１〜Ｌ２の範囲内に表示させる。なお、文書作成ソフトウェアＦが第１構成に該当し、パスワード設定ソフトウェアＧが第２構成に該当する。パスワード設定ソフトウェアＧに紐付くソフトウェア画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、文書作成ソフトウェアＦに紐付くソフトウェア画像を、パスワード設定ソフトウェアＧに紐付くソフトウェア画像の表示位置から距離Ｌ１〜Ｌ２の範囲内に表示させる。この場合、パスワード設定ソフトウェアＧが第１構成に該当し、文書作成ソフトウェアＦが第２構成に該当する。
【０１４８】
ＩＤ「６」の連携機能「文書送信機能」には、ソフトウェアとしての「文書作成ソフトウェアＦ」と「データ送信ソフトウェアＨ」との組み合わせが対応付けられている。文書作成ソフトウェアＦとデータ送信ソフトウェアＨとの間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、距離レベルは「２」である。
【０１４９】
ＩＤ「７」の連携機能「ファイル追加機能」には、対象としての「文書ファイルＪ」と「会計ファイルＫ」との組み合わせが対応付けられている。文書ファイルＪと会計ファイルＫとの間の相性レベルは「３」であり、優先順位は「３位」であり、距離レベルは「３」である。例えば、文書ファイルＪに紐付く対象画像と会計ファイルＫに紐付く対象画像が表示部に表示されている状態で、文書ファイルＪに紐付く対象画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、会計ファイルＫに紐付く対象画像を、文書ファイルＪに紐付く対象画像の表示位置から距離Ｌ５〜Ｌ６の範囲内に表示させる。なお、文書ファイルＪが第１構成に該当し、会計ファイルＫが第２構成に該当する。会計ファイルＫに紐付く対象画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、文書ファイルＪに紐付く対象画像を、会計ファイルＫに紐付く対象画像の表示位置から距離Ｌ５〜Ｌ６の範囲内に表示させる。この場合、会計ファイルＫが第１構成に該当し、文書ファイルＪが第２構成に該当する。
【０１５０】
ＩＤ「８」の連携機能「文字認識機能」には、機器としての「複合機Ａ」とソフトウェアとしての「文字認識ソフトウェアＬ」との組み合わせが対応付けられている。複合機Ａと文字認識ソフトウェアＬとの間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、距離レベルは「２」である。例えば、複合機Ａに紐付く機器画像と文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像が表示部に表示されている状態で、複合機Ａに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像を、複合機Ａに紐付く機器画像の表示位置から距離Ｌ３〜Ｌ４の範囲内に表示させる。なお、複合機Ａが第１構成に該当し、文字認識ソフトウェアＬが第２構成に該当する。文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、複合機Ａに紐付く機器画像を、文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像の表示位置から距離Ｌ３〜Ｌ４の範囲内に表示させる。この場合、文字認識ソフトウェアＬが第１構成に該当し、複合機Ａが第２構成に該当する。
【０１５１】
ＩＤ「９」の連携機能「プリント機能」には、機器としての「複合機Ａ」と対象としての「文書ファイルＪ」との組み合わせが対応付けられている。複合機Ａと文書ファイルＪとの間の相性レベルは「１」であり、優先順位は「１位」であり、距離レベルは「１」である。例えば、複合機Ａに紐付く機器画像と文書ファイルＪに紐付く対象画像が表示部に表示されている状態で、複合機Ａに紐付く機器画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、文書ファイルＪに紐付く対象画像を、複合機Ａに紐付く機器画像の表示位置から距離Ｌ１〜Ｌ２の範囲内に表示させる。なお、複合機Ａが第１構成に該当し、文書ファイルＪが第２構成に該当する。文書ファイルＪに紐付く対象画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、複合機Ａに紐付く機器画像を、文書ファイルＪに紐付く対象画像の表示位置から距離Ｌ１〜Ｌ２の範囲内に表示させる。この場合、文書ファイルＪが第１構成に該当し、複合機Ａが第２構成に該当する。
【０１５２】
ＩＤ「１０」の連携機能「文字抽出機能」には、ソフトウェアとしての「文字認識ソフトウェアＬ」と対象としての「画像ファイルＭ」との組み合わせが対応付けられている。文字認識ソフトウェアＬと画像ファイルＭとの間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、距離レベルは「２」である。例えば、文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像と画像ファイルＭに紐付く対象画像が表示部に表示されている状態で、文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、画像ファイルＭに紐付く対象画像を、文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像の表示位置から距離Ｌ３〜Ｌ４の範囲内に表示させる。なお、文字認識ソフトウェアＬが第１構成に該当し、画像ファイルＭが第２構成に該当する。画像ファイルＭに紐付く対象画像がユーザによって選択された場合も同様であり、この場合、通知制御部２４は、文字認識ソフトウェアＬに紐付くソフトウェア画像を、画像ファイルＭに紐付く対象画像の表示位置から距離Ｌ３〜Ｌ４の範囲内に表示させる。この場合、画像ファイルＭが第１構成に該当し、文字認識ソフトウェアＬが第２構成に該当する。
【０１５３】
ＩＤ「１１」の連携機能「ファイル追加機能」には、機器としての「スキャナＮ」と、ソフトウェアとしての「文字認識ソフトウェアＬ」と、ソフトウェアとしての「帳票作成ソフトウェアＰ」と、対象としての「領収書」と、対象としての「会計ファイルＱ」との組み合わせが対応付けられている。各構成の間の相性レベルは「３」であり、優先順位は「３位」であり、距離レベルは「３」である。ファイル追加機能に用いられる構成群の中の１つの構成に紐付く画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、当該構成群の中の他の構成に紐付く画像を、当該１つの構成に紐付く画像の表示位置から距離Ｌ５〜Ｌ６の範囲内に表示させる。この場合、当該１つの構成が第１構成に該当し、当該他の構成が第２構成に該当する。
【０１５４】
ＩＤ「１２」の連携機能「ショッピング機能」には、ソフトウェアとしての「ＷｅｂブラウザＲ」と、対象としての「ショッピングサイトＳ」と、対象（ショッピング対象）としての「服Ｔ」との組み合わせが対応付けられている。各構成の間の相性レベルは「２」であり、優先順位は「２位」であり、距離レベルは「２」である。ショッピング機能に用いられる構成群の中の１つの構成に紐付く画像がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、当該構成群の中の他の構成に紐付く画像を、当該１つの構成に紐付く画像の表示位置から距離Ｌ３〜Ｌ４の範囲内に表示させる。この場合、当該１つの構成が第１構成に該当し、当該他の構成が第２構成に該当する。
【０１５５】
以上のように、第１構成と相性の良い第２構成に紐付く画像ほど、第１構成に紐付く画像の近くに表示されるように設定されている。
【０１５６】
図１１に示されている連携機能は一例に過ぎず、上記以外の連携機能が連携機能管理テーブルに登録されていてもよい。第１実施形態と同様に、連携機能は、ＩｏＴ機器を用いて実行可能な機能であってもよい。また、コネクテッドホームにて連携機能が用いられてもよい。また、ＩＦＴＴＴが適用されて連携機能が実行されてもよい。また、ＡＰＩ連携が、第２実施形態に係る連携機能の範疇に含まれてもよい。また、第１実施形態と同様に、ハードウェアとして機器１２の部分が用いられてもよい。また、ソフトウェアとして、ＲＰＡ等のようにブロック単位でまとまった集合機能が用いられてもよい。
【０１５７】
以下、第２実施形態に係る端末装置１０の動作について詳しく説明する。
【０１５８】
図１２には、ＵＩ部１８の表示部に表示される画面４０が示されている。画面４０には、機器画像や、ソフトウェア画像や、対象画像等が表示されている。例えば、複合機２６に紐付く機器画像４２、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４、自動車３０に紐付く機器画像４６、キャッシュレジスタ３２に紐付く機器画像４８、ビデオカメラ３６に紐付く機器画像５０、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２、パスワード設定ソフトウェアＸに紐付くソフトウェア画像５４、及び、文書ファイルＹに紐付く対象画像５６が、画面４０に表示されている。
【０１５９】
ユーザが、画面４０上において、ＵＩ部１８を操作して複合機２６に紐付く機器画像４２を選択した場合、通知制御部２４は、連携機能管理テーブルを参照し、画面４０に表示されている構成群の中で、複合機２６と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されている対応構成（第２構成）を特定する。通知制御部２４は、画面４０に表示されている構成群の中で、複合機２６と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されていない非対応構成（第２構成）を特定してもよい。なお、複合機２６が第１構成に該当し、複合機２６以外の構成が第２構成に該当する。
【０１６０】
例えば、ノートＰＣ２８、キャッシュレジスタ３２、ビデオカメラ３６、プロジェクタ３８、パスワード設定ソフトウェアＸ、及び、文書ファイルＹは、複合機２６との関係で対応構成として連携機能管理テーブルに登録されており、自動車３０は、複合機２６との関係で対応構成として連携機能管理テーブルに登録されていないものとする。つまり、自動車３０は、複合機２６と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されていない非対応構成に該当する。
【０１６１】
この場合、通知制御部２４は、図１３に示すように、対応構成に紐付く画像（例えば、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４、キャッシュレジスタ３２に紐付く機器画像４８、ビデオカメラ３６に紐付く機器画像５０、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２、パスワード設定ソフトウェアＸに紐付くソフトウェア画像５４、及び、文書ファイルＹに紐付く対象画像５６）を、複合機２６に紐付く機器画像４２の表示位置に近づける。通知制御部２４は、非対応構成に紐付く画像（例えば自動車３０に紐付く機器画像４６）を、複合機２６に紐付く機器画像４２から遠ざけてもよいし、非対応構成に紐付く画像の表示位置を変えなくてもよい。
【０１６２】
以上のように、対応構成に紐付く画像が、ユーザによって選択された構成（例えば複合機２６）に紐付く画像（例えば機器画像４２）に近づいて表示されるので、選択された構成と連携して連携機能を実行する構成として定められた対応構成が、ユーザに認識され易くなる。
【０１６３】
図１２及び図１３に示す例では、ユーザによって機器画像が選択されているが、ソフトウェア画像や対象画像がユーザによって選択された場合も、上記と同様の処理が行われる。
【０１６４】
通知制御部２４は、各構成間の相性に応じて各構成に紐付く画像の表示位置を変えて、各画像を画面４０に表示させてもよい。例えば、複合機２６と自動車３０との間の相性レベルが「３」であり、距離レベルが「３」である場合、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６を、複合機２６に紐付く機器画像４２の表示位置から距離Ｌ５〜Ｌ６の範囲内に表示させる。また、複合機２６とプロジェクタ３８との間の相性レベルが「２」であり、距離レベルが「２」である場合、通知制御部２４は、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２を、複合機２６に紐付く機器画像４２の表示位置から距離Ｌ３〜Ｌ４の範囲内に表示させる。また、自動車３０とプロジェクタ３８以外の構成（ノートＰＣ２８、キャッシュレジスタ３２、ビデオカメラ３６、パスワード設定ソフトウェアＸ、及び、文書ファイルＹ）と複合機２６との間の相性レベルが「１」であり、距離レベルが「１」である場合、通知制御部２４は、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４、キャッシュレジスタ３２に紐付く機器画像４８、ビデオカメラ３６に紐付く機器画像５０、パスワード設定ソフトウェアＸに紐付くソフトウェア画像５４、及び、文書ファイルＹに紐付く対象画像５６を、複合機２６に紐付く機器画像４２の表示位置から距離Ｌ１〜Ｌ２の範囲内に表示させる。つまり、複合機２６と相性の良い構成に紐付く画像ほど、複合機２６に紐付く機器画像４２の近くに表示される。こうすることで、連携機能を実行する上での各構成間の相性に関する情報が、視覚的にユーザに伝えられる。
【０１６５】
なお、第１実施形態と同様に、通知制御部２４は、各構成間の相性レベルに応じて、各構成に紐付く画像の透明度、表示サイズ、点滅表示の態様、振動レベル、及び、変形量を含む属性群の中の少なくとも１つの属性を変えてもよい。通知制御部２４は、相性レベルに応じて画像の表示位置を変え、更に、当該少なくとも１つの属性を変えてもよいし、表示位置を変えずに、当該少なくとも１つの属性を変えてもよい。
【０１６６】
なお、画面が複数のページによって構成されている場合、通知制御部２４は、非対応構成に紐付く画像を、表示されていないページに移動させてもよいし、距離レベルに応じて、画像を、表示されていないページに移動させてもよい。図１４を参照して、この処理について詳しく説明する。
【０１６７】
図１４において、破線で示されているページ６２は、表示されていないページであり、現時点で表示されているページの隣のページである。複合機２６との関係で自動車３０が非対応構成に該当する場合、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６を、矢印Ａで示すように、隣のページ６２に移動させて、ページ６２内に表示させてもよい。また、通知制御部２４は、距離レベルに応じて、自動車３０に紐付く機器画像４６を、隣のページ６２内に表示させてもよい。
【０１６８】
また、複合機２６との関係で対応構成に該当する構成（例えば機器としてのプリンタ）に紐付く画像（例えば、当該プリンタに紐付く機器画像６４）が隣のページ６２内に配置されている場合、通知制御部２４は、矢印Ｂで示すように、機器画像６４を、隣のページ６２から現時点で表示されているページ内に移動させて、現時点で表示されているページ内に表示させてもよい。
【０１６９】
また、通知制御部２４は、画面４０において、対応構成に紐付く画像と非対応構成に紐付く構成とをそれぞれ別々の表示領域内に表示させてもよい。例えば、図１５に示すように、通知制御部２４は、画面４０内に、対応構成用領域（ＯＫと表示されている領域）と非対応構成用領域（ＮＧと表示されている領域）とを形成する。通知制御部２４は、対応構成用領域内に対応構成に紐付く画像を表示させ、非対応構成用領域内に非対応構成に紐付く画像を表示させる。例えば、複合機２６に紐付く機器画像４２がユーザによって選択されたものとする。複合機２６との関係で自動車３０は非対応構成に該当するため、自動車３０に紐付く機器画像４６は、非対応構成用領域内に表示されている。自動車３０以外の構成は複合機２６との関係で対応構成に該当するため、自動車３０以外の構成に紐付く画像は、対応構成用領域内に表示されている。こうすることで、選択された構成と連携して連携機能を実行する構成として定められた対応構成が、ユーザに認識され易くなる。
【０１７０】
第１画像がユーザによって選択された後、更に、対応構成（第２構成）がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、連携機能管理テーブルを参照し、画面４０に表示されている構成群の中で、選択された第１構成及び対応構成と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されている対応構成（他の第２構成）を特定する。例えば、図１６に示すように、第１構成に紐付く画像として複合機２６に紐付く機器画像４２が選択され、更に、対応構成に紐付く画像としてノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４が選択された場合、通知制御部２４は、複合機２６及びノートＰＣ２８と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されている対応構成を特定する。
【０１７１】
例えば、キャッシュレジスタ３２、ビデオカメラ３６、パスワード設定ソフトウェアＸ、及び、文書ファイルＹは、複合機２６及びノートＰＣ２８との関係で、対応構成として連携機能管理テーブルに登録されており、プロジェクタ３８と自動車３０は、複合機２６及びノートＰＣ２８との関係で、対応構成として連携機能管理テーブルに登録されていないものとする。つまり、プロジェクタ３８と自動車３０は、非対応構成に該当する。
【０１７２】
この場合、通知制御部２４は、キャッシュレジスタ３２に紐付く機器画像４８、ビデオカメラ３６に紐付く機器画像５０、パスワード設定ソフトウェアＸに紐付くソフトウェア画像５４、及び、文書ファイルＹに紐付く対象画像５６を、複合機２６に紐付く機器画像４２及びノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４に近づけ、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２及び自動車３０に紐付く機器画像４６を、機器画像４２，４４から遠ざける。
【０１７３】
以上のように、構成がユーザによって順次選択された場合、対応構成に紐付く画像の表示位置や、非対応構成に紐付く画像の表示位置が、順次変更される。こうすることで、複合機２６及びノートＰＣ２８と連携して連携機能を実行する構成として定められた対応構成が、ユーザに認識され易くなる。
【０１７４】
また、通知制御部２４は、複合機２６及びノートＰＣ２８の両方との間の相性に応じて、各構成に紐付く画像の表示位置を変えてもよい。
【０１７５】
例えば、複合機２６及びノートＰＣ２８の組み合わせと、キャッシュレジスタ３２及び文書ファイルＹとの間の相性レベルが「１」であり、距離レベルが「１」である場合、通知制御部２４は、キャッシュレジスタ３２に紐付く機器画像４８と文書ファイルＹに紐付く対象画像５６を、機器画像４２，４４の表示位置（例えば、機器画像４２，４４の表示位置の中心）から距離Ｌ１〜Ｌ２の範囲内に表示させる。また、複合機２６及びノートＰＣ２８の組み合わせと、ビデオカメラ３６及びパスワード設定ソフトウェアＸとの間の相性レベルが「２」であり、距離レベルが「２」である場合、通知制御部２４は、ビデオカメラ３６に紐付く機器画像５０とパスワード設定ソフトウェアＸに紐付くソフトウェア画像５４を、機器画像４２，４４の表示位置から距離Ｌ３〜Ｌ４の範囲内に表示させる。また、複合機２６及びノートＰＣ２８の組み合わせと、自動車３０及びプロジェクタ３８との間の相性レベルが「３」であり、距離レベルが「３」である場合、通知制御部２４は、自動車３０に紐付く機器画像４６とプロジェクタ３８に紐付く機器画像５２を、機器画像４２，４４の表示位置から距離Ｌ５〜Ｌ６の範囲内に表示させる。
【０１７６】
また、構成に紐付く画像の選択が解除された場合、通知制御部２４は、各構成に紐付く画像の表示状態を、その選択の前の表示状態（元の表示状態）に戻す。例えば、相性レベルに応じて各構成に紐付く画像の表示位置が変更されている場合や、対応構成に紐付く画像の表示位置が変更されている場合、通知制御部２４は、それらの画像の表示位置を元の表示位置に戻す。また、相性レベルに応じて各構成に紐付く画像の透明度や、表示サイズや、点滅表示の態様や、振動レベルや、形状が変更されていた場合、通知制御部２４は、それらを元の状態に戻す。例えば、第１構成に紐付く画像がユーザによって選択された後に、その画像の選択が解除された場合（例えば、ユーザが選択をキャンセルした場合）、通知制御部２４は、第２構成に紐付く画像の表示位置を元の表示位置に戻す。また、第１構成に紐付く画像がユーザによって選択され、更に、第２構成に紐付く画像がユーザによって選択された後に、第２構成に紐付く画像の選択が解除された場合、通知制御部２４は、他の第２構成に紐付く画像の表示位置を元の表示位置に戻す。
【０１７７】
以下、画像の選択が解除されたときの処理について詳しく説明する。例えば、図１３に示すように、複合機２６に紐付く機器画像４２がユーザによって選択されている場合、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４、キャッシュレジスタ３２に紐付く機器画像４８、ビデオカメラ３６に紐付く機器画像５０、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２、パスワード設定ソフトウェアＸに紐付くソフトウェア画像５４、及び、文書ファイルＹに紐付く対象画像５６が、複合機２６に紐付く機器画像４２に近づいて表示される。この状態で、複合機２６に紐付く機器画像４２の選択が解除された場合、つまり、ユーザが機器画像４２の選択をキャンセルした場合、通知制御部２４は、図１２に示すように、各画像を元の表示位置（機器画像４２が選択される前の表示位置）に表示させる。こうすることで、構成に紐付く画像の選択間違えや、操作ミスや、操作のやり直し等の事態が発生した場合に、画像の選択を解除することで、画像の表示状態を選択前の状態に戻すことができる。
【０１７８】
また、図１６に示すように、複合機２６に紐付く機器画像４２とノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４がユーザによって選択されている場合において、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４の選択が解除された場合、複合機２６に紐付く機器画像４２のみが選択されていることになるので、通知制御部２４は、図１３に示すように、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４が選択される前の表示位置に、各構成に紐付く画像を表示させる。
【０１７９】
なお、図１６に示すように、機器画像４２，４４の両方が選択されている状態で、第１構成としての複合機２６に紐付く機器画像４２の選択が解除された場合、通知制御部２４は、ノートＰＣ２８との関係で対応構成となる構成に紐付く画像の表示状態を元の表示状態に戻さず、複合機２６との関係で非対応構成となる構成に紐付く画像の表示状態を元の表示状態に戻す。また、通知制御部２４は、ノートＰＣ２８との間の相性レベルに応じて、各構成に紐付く画像の表示状態を変えてもよい。
【０１８０】
なお、上記の例では、機器に紐付く画像の選択が解除されているが、ソフトウェアや対象（例えばファイル）に紐付く画像の選択が解除された場合も、上記と同様の処理が行われる。
【０１８１】
以下、第２実施形態に係る変形例について説明する。
【０１８２】
（変形例３）
図１７及び図１８を参照して、変形例３について説明する。変形例３は、第２実施形態に係る変形例である。図１７及び図１８には、画面４０が示されている。変形例３では、機器の部分毎に機能が割り当てられており、その部分が対応構成としての構成に該当する場合、通知制御部２４は、その部分に紐付く画像を変化させる。以下、変形例３について詳しく説明する。
【０１８３】
例えば、図１７に示すように、画面４０には、複合機２６に紐付く機器画像４２、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４、自動車３０に紐付く機器画像４６、キャッシュレジスタ３２に紐付く機器画像４８、ビデオカメラ３６に紐付く機器画像５０、及び、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２が表示されている。
【０１８４】
ユーザが、画面４０上において、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４を選択した場合、通知制御部２４は、連携機能管理テーブルを参照し、画面４０に表示されている構成群の中で、ノートＰＣ２８と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されている対応構成（第２構成）を特定する。例えば、複合機２６の本体部に、コピー機能、スキャン機能及びプリント機能が割り当てられており、複合機２６の後処理部に、ステイプル機能等の後処理機能が割り当てられているものとする。この場合において、複合機２６の本体部は、ノートＰＣ２８と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されているが、複合機２６の後処理部は、ノートＰＣ２８と連携して連携機能を実行する構成として連携機能管理テーブルに登録されていないものとする。つまり、複合機２６の本体部は、ノートＰＣ２８との関係で対応構成に該当するが、複合機２６の後処理部は、ノートＰＣ２８との関係で非対応構成に該当する。この場合、通知制御部２４は、図１８に示すように、複合機２６の本体部に紐付く機器画像５８（部分画像）を、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４に近づける（矢印Ｃ参照）。一方、通知制御部２４は、複合機２６の後処理部に紐付く機器画像６０（部分画像）の表示位置を変更しない。こうすることで、複合機２６の本体部はノートＰＣ２８と連携して連携機能を実行することが可能であることが、ユーザに認識され易くなる。他の機器やソフトウェアや対象についても同様である。
【０１８５】
また、通知制御部２４は、ノートＰＣ２８と他の構成の部分との相性レベルに応じて、他の構成の部分に紐付く画像（部分画像）の表示位置を変えてもよい。例えば、ノートＰＣ２８と複合機２６の本体部との間の相性レベルが「１」である場合、通知制御部２４は、複合機２６の本体部に紐付く機器画像５８を、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４の表示位置から距離Ｌ１〜Ｌ２の間に表示させる。ノートＰＣ２８と複合機２６の後処理部との間の相性レベルが「２」である場合、通知制御部２４は、複合機２６の後処理部に紐付く機器画像６０を、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４の表示位置から距離Ｌ３〜Ｌ４の間に表示させる。こうすることで、連携機能を実行する上での部分毎の相性に関する情報が、視覚的にユーザに伝えられる。他の機器やソフトウェアや対象についても同様である。
【０１８６】
なお、通知制御部２４は、相性レベルに応じて、部分に紐付く画像の透明度、表示サイズ、点滅表示の態様、振動レベル、及び、変形量を含む属性群の中の少なくとも１つの属性を変えてもよい。通知制御部２４は、相性レベルに応じて、部分に紐付く画像の表示位置を変え、更に、当該少なくとも１つの属性を変えてもよいし、表示位置を変えずに、当該少なくとも１つの属性を変えてもよい。
【０１８７】
（変形例４）
変形例４について説明する。変形例４は、第２実施形態に係る変形例である。変形例４では、通知制御部２４は、ユーザによる構成の利用頻度に応じて、構成に紐付く画像の表示位置を変更する。例えば、図１３に示すように、複合機２６に紐付く機器画像４２がユーザによって選択された場合、通知制御部２４は、画面４０に表示されている他の構成（第２構成）の利用頻度に応じて、当該他の構成に紐付く画像の表示位置を変更する。その利用頻度は、複合機２６を選択している当該ユーザによる利用頻度であってもよいし、全ユーザの利用頻度であってもよい。
【０１８８】
具体例を挙げて説明すると、通知制御部２４は、ノートＰＣ２８の利用頻度、自動車３０の利用頻度、キャッシュレジスタ３２の利用頻度、ビデオカメラ３６の利用頻度、プロジェクタ３８の利用頻度、パスワード設定ソフトウェアＸの利用頻度、及び、文書ファイルＹの利用頻度を演算する。例えば、ノートＰＣ２８の利用頻度が、プロジェクタ３８の利用頻度よりも高い場合、通知制御部２４は、プロジェクタ３８に紐付く機器画像５２と比べて、ノートＰＣ２８に紐付く機器画像４４を、複合機２６に紐付く機器画像４２により近づける。つまり、機器画像４４は、機器画像５２よりも機器画像４２に近い位置に表示され、機器画像５２は、機器画像４４よりも機器画像４２から遠い位置に表示される。こうすることで、より利用頻度の高い構成が、ユーザに認識され易くなる。
【０１８９】
また、通知制御部２４は、利用頻度の高さに応じた重み係数に基づく重み付け処理を、連携機能管理テーブルに登録されている各優先順位に適用してもよい。例えば、通知制御部２４は、利用頻度の高い構成を利用する連携機能ほど、大きい重み係数を用いて、その連携機能に紐付く優先順位に重み付け処理を提供する。こうすることで、利用頻度の高い構成を用いて実行可能な連携機能の優先順位は、利用頻度の低い構成を用いて実行可能な連携機能の優先順位よりも高くなり易い。通知制御部２４は、重み付け処理が適用された優先順位に対応する画像処理を、各構成に紐付く画像に適用する。例えば、距離レベルが重み付け処理によって変更され、その変更後の距離レベルに対応する表示位置に、構成に紐付く画像が表示される。
【０１９０】
別の例として、通知制御部２４は、利用頻度の高い連携機能ほど、大きい重み係数を用いて、その連携機能に紐付く優先順位に重み付け処理を適用してもよい。こうすることで、利用頻度の高い連携機能の優先順位は、利用頻度の低い連携機能の優先順位よりも高くなり易い。
【０１９１】
＜第３実施形態＞
第３実施形態について説明する。第３実施形態は、第１，２実施形態の組み合わせである。つまり、通知制御部２４は、第１実施形態に係る処理を実行すると共に、第２実施形態に係る処理を実行してもよい。詳しく説明すると、通知制御部２４は、第１実施形態に係る処理として、非対応構成に紐付く画像を画面から消すと共に、第２実施形態に係る処理として、対応構成に紐付く画像を、ユーザによって選択された画像に近づけて表示してもよい。また、通知制御部２４は、相性レベルに応じて、非対応構成に紐付く画像と対応構成に紐付く画像の両方の表示（透明度、表示サイズ、点滅表示の態様、振動レベル、変形量）を変更してもよい。また、通知制御部２４は、相性レベルに応じて、構成に含まれる各部分に紐付く画像（部分画像）の表示を変更してもよい。
【０１９２】
また、通知制御部２４は、第１構成に紐付く画像がユーザによって選択された場合、その第１構成との間の相性レベルが閾値以上となる他の構成に紐付く画像の色を、相性レベルが閾値未満となる他の構成に紐付く画像の色とは異なる色に変更してもよい。例えば、通知制御部２４は、相性レベルが閾値以上となる他の構成に紐付く画像の色を、赤色等のように、比較的に目立つ色に変更してもよい。
【０１９３】
通知制御部２４は、第１構成に紐付く画像がユーザによって選択された場合、その第１構成との間の相性レベルに応じて、他の構成に紐付く画像の色を変えてもよい。例えば、通知制御部２４は、相性レベルが「１」の構成に紐付く画像の色を赤色に変更し、相性レベルが「２」の構成に紐付く画像の色を青色に変更し、相性レベルが「３」の構成に紐付く画像の色を黄色に変更してもよい。こうすることで、各構成の相性レベルが、色によってユーザに伝えられる。もちろん、通知制御部２４は、画像の色をこれら以外の色に変更してもよい。
【０１９４】
また、通知制御部２４は、相性レベルが閾値以上となる他の構成に紐付く画像を、特定の形状を有する図形によって囲ってもよい。つまり、通知制御部２４は、その構成に紐付く画像を囲う形状を有する図形（例えば枠状の形状を有する図形）を表示部に表示させる。例えば、図１９に示すように、通知制御部２４は、第１構成（例えば複合機２６）との間で相性レベルが閾値以上となる構成（例えばノートＰＣ２８）に紐付く画像（例えば機器画像４４）を、複数の尖った部分を有する枠状の図形６６（例えば星型の図形）によって囲む。つまり、機器画像４４は図形６６内に表示される。別の例として、通知制御部２４は、相性レベルが閾値以上となる構成に紐付く画像を、円形や楕円や矩形等によって囲ってもよい。
【０１９５】
通知制御部２４は、相性レベルに応じて、上記の図形の形状を変更してもよい。例えば、通知制御部２４は、相性レベルが「１」の構成に紐付く画像を星型の図形によって囲い、相性レベルが「２」の構成に紐付く画像を円形状の図形によって囲い、相性レベルが「３」の構成に紐付く画像を矩形の図形によって囲う。こうすることで、各構成の相性レベルが、図形の形状によってユーザに伝えられる。
【０１９６】
上記の端末装置１０は、一例としてハードウェアとソフトウェアとの協働により実現される。具体的には、端末装置１０は、図示しないＣＰＵ等の１又は複数のプロセッサを備えている。当該１又は複数のプロセッサが、図示しない記憶装置に記憶されたプログラムを読み出して実行することにより、端末装置１０の各部の機能が実現される。上記プログラムは、ＣＤやＤＶＤ等の記録媒体を経由して、又は、ネットワーク等の通信経路を経由して、記憶装置に記憶される。別の例として、端末装置１０の各部は、例えばプロセッサや電子回路やＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）等のハードウェア資源により実現されてもよい。その実現においてメモリ等のデバイスが利用されてもよい。更に別の例として、端末装置１０の各部は、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）やＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等によって実現されてもよい。
【符号の説明】
【０１９７】
１０  端末装置、１２  機器、１４  中継装置、２２  制御部、２４  通知制御部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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