(57)【要約】【課題】ノイズの影響を受けにくい無線通信機能を備えた電動工具及び電池パック付き電動工具を提供する。【解決手段】電動工具１は、モータ１０と、モータ１０の出力を工具１１に伝達する伝達機構２０と、アンテナ３０と、アンテナ３０を用いた無線通信によって、作業情報の送信及び受信のうちの少なくとも一方を行う無線通信部４０と、ハウジング５０と、を備える。ハウジング５０は、モータ１０及び伝達機構２０を収容する第一本体部５１と、電池パック６１を取付可能である電池パック取付部６０を有する第二本体部５２と、第一本体部５１と第二本体部５２とを連結するグリップ部５３と、を含む。アンテナ３０は、グリップ部５３及び第二本体部５２のうちの少なくとも一方に配置されている。【選択図】図１
2019209460.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
モータと、
前記モータの出力を工具に伝達する伝達機構と、
アンテナと、
前記アンテナを用いた無線通信によって、作業情報の送信及び受信のうちの少なくとも一方を行う無線通信部と、
ハウジングと、を備え、
前記ハウジングは、
前記モータ及び前記伝達機構を収容する第一本体部と、
電池パックを取付可能である電池パック取付部を有する第二本体部と、
前記第一本体部と前記第二本体部とを連結するグリップ部と、を含み、
前記アンテナは、前記グリップ部及び前記第二本体部のうちの少なくとも一方に配置されている、
電動工具。
【請求項２】
前記電動工具は、前記グリップ部に配置されている操作部を更に備える、
請求項１に記載の電動工具。
【請求項３】
前記アンテナは、前記グリップ部及び前記第二本体部のうち、前記グリップ部の長手方向における前記操作部と前記電池パック取付部との間の領域に配置されている、
請求項２に記載の電動工具。
【請求項４】
前記アンテナは、前記第二本体部に配置されている、
請求項１又は２に記載の電動工具。
【請求項５】
前記無線通信部は、基板を含み、
前記アンテナは、前記基板の厚み方向の一面上に配置されている、
請求項１〜４のいずれか一項に記載の電動工具。
【請求項６】
前記無線通信部は、前記第二本体部に配置されている、
請求項１〜４のいずれか一項に記載の電動工具。
【請求項７】
前記無線通信部は、基板を含み、
前記基板の厚み方向の一面は、前記グリップ部の長手方向と交差する、
請求項６に記載の電動工具。
【請求項８】
前記工具が作業対象と対向する方向を対向方向とした場合、前記第二本体部を前記対向方向に二等分した二つの領域のうち、前記作業対象から遠い方の領域に、前記無線通信部が配置されている、
請求項６又は７に記載の電動工具。
【請求項９】
前記グリップ部の長手方向に直交する前記グリップ部の断面の面積は、前記長手方向に直交する前記第二本体部の断面の面積よりも小さい、
請求項１〜８のいずれか一項に記載の電動工具。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の電動工具と、
前記電池パック取付部に取り付けられる前記電池パックと、を備える、
電池パック付き電動工具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に電動工具及び電池パック付き電動工具に関し、より詳細には、無線通信が可能な電動工具及び電池パック付き電動工具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、インパクトレンチ及びドリルドライバといった種々の電動工具に、作業情報を無線通信により外部に送信するための無線通信機能を付与することが行われている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、モータと、モータの回転を工具に伝達する駆動伝達部と、モータの回転を制御するモータ制御部と、モータ制御部に制御を指示するトリガースイッチと、をハウジングの内側に備えた電動工具が記載されている。この電動工具は、更に、外部との間で作業内容に関わる作業情報を無線通信するアンテナ部を有する無線通信機を備えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−６７９０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１に記載の電動工具では、アンテナ部はトリガースイッチよりも所定の収納状態において上方に位置するように配置されている。そのため、アンテナ部とモータとの距離を十分に確保することが難しく、例えば、無線通信機による無線通信が、モータから発生するノイズの影響を受けることがある。
【０００６】
本開示の目的は、ノイズの影響を受けにくい無線通信機能を備えた電動工具及び電池パック付き電動工具を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示の一態様に係る電動工具は、モータと、伝達機構と、アンテナと、無線通信部と、ハウジングと、を備える。前記伝達機構は、前記モータの出力を工具に伝達する。前記無線通信部は、前記アンテナを用いた無線通信によって、作業情報の送信及び受信のうちの少なくとも一方を行う。前記ハウジングは、前記モータ及び前記伝達機構を収容する第一本体部と、電池パックを取付可能とする電池パック取付部を有する第二本体部と、前記第一本体部と前記第二本体部とを連結するグリップ部と、を含む。前記アンテナは、前記グリップ部及び前記第二本体部のうちの少なくとも一方に配置される。
【０００８】
本開示の一態様に係る電池パック付き電動工具は、前記電動工具と、前記電池パック取付部に取り付けられる前記電池パックと、を備える。
【発明の効果】
【０００９】
本開示によれば、ノイズの影響を受けにくい無線通信機能を備えた電動工具及び電池パック付き電動工具を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本開示の実施形態１に係る電動工具を示す概略図である。
【図２】図２は、本開示の実施形態１に係る電池パック付き電動工具を示す概略図である。
【図３】図３は、同上の電池パック付き電動工具を示す斜視図である。
【図４】図４は、同上の電池パック付き電動工具のグリップ部を破断した概略図である。
【図５】図５は、本開示の実施形態２に係る電池パック付き電動工具を示す概略図である。
【図６】図６は、本開示の実施形態３に係る電池パック付き電動工具を示す概略図である。
【図７】図７は、本開示の実施形態４に係る電池パック付き電動工具を示す概略図である。
【図８】図８は、本開示の実施形態５に係る電池パック付き電動工具を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本開示の実施の形態を図面に基づいて説明する。ただし、以下に説明する実施形態は、本開示の様々な実施形態の一つにすぎない。下記の実施形態は、本開示の目的を達成できれば、設計等に応じて種々の変更が可能である。また、以下の実施形態において説明する図１〜図４は、模式的な図であり、図１〜図４中の各構成要素の大きさ及びその比は、必ずしも実際の大きさ及び寸法比を表しているとは限らない。
【００１２】
以下では、電動工具の上下及び前後の方向を、図１〜４に図示されている上下及び前後の矢印を用いて規定して説明する。これらの矢印は、単に説明を補助する目的で記載しているにすぎず、実体を伴わない。また、これらの方向は、電動工具の使用方向を限定する趣旨ではない。
【００１３】
（実施形態１）
（１）概要
本実施形態に係る電動工具１は、図１及び図２に示すように、電池パック６１の電気エネルギによってモータ１０を動作させ、モータ１０の出力によって工具１１を駆動する装置である。
【００１４】
本実施形態では、電動工具１には、電池パック６１が取り外し可能に取り付けられている。電池パック６１は、電動工具１と共に、電池パック付き電動工具１００を構成する。言い換えれば、本実施形態に係る電池パック付き電動工具１００は、電動工具１と、電池パック６１と、を備える。また、電動工具１には、工具１１が取り外し可能に取り付けられる。つまり、本実施形態では、電池パック６１及び工具１１は、いずれも電動工具１から取り外し可能であって、電動工具１の構成要素には含まれない。
【００１５】
本実施形態に係る電動工具１は、図１に示すように、モータ１０と、伝達機構２０と、アンテナ３０と、無線通信部４０と、ハウジング５０と、を備えている。本実施形態では、一例として、電動工具１は、インパクトドライバである。
【００１６】
伝達機構２０は、モータ１０の出力を工具１１に伝達する。本実施形態では、一例として、工具１１は、ドライバである。
【００１７】
無線通信部４０は、アンテナ３０を用いた無線通信によって、作業情報の送信及び受信のうちの少なくとも一方を行う。作業情報とは、例えば、電動工具１を用いて作業する際の作業内容等に関する情報である。
【００１８】
ハウジング５０は、第一本体部５１と、第二本体部５２と、グリップ部５３と、を含む。第一本体部５１は、モータ１０及び伝達機構２０を収容する。第二本体部５２は、電池パック６１を取付可能である電池パック取付部６０を有する。グリップ部５３は、第一本体部５１と第二本体部５２とを連結する。
【００１９】
アンテナ３０は、グリップ部５３及び第二本体部５２のうちの少なくとも一方に配置されている。すなわち、アンテナ３０は、ハウジング５０内の第一本体部５１以外の領域に収容されている。
【００２０】
上述のように、モータ１０は、ハウジング５０における第一本体部５１に配置されているが、アンテナ３０は、ハウジング５０におけるグリップ部５３及び第二本体部５２のうちの少なくとも一方に配置されている。そのため、アンテナ３０とモータ１０との両方を第一本体部５１に配置する場合と比較して、アンテナ３０とモータ１０との間の距離を確保しやすい。したがって、モータ１０からノイズが発生した場合でも、アンテナ３０を用いた無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。その結果、例えば、通信エラーが生じにくくなる。
【００２１】
（２）構成
以下に、本実施形態の電動工具１の詳細な構成について図１〜図４を参照して説明する。
【００２２】
電動工具１は、モータ１０と、伝達機構２０と、アンテナ３０と、無線通信部４０と、ハウジング５０と、を備えている。図１に示すように、ハウジング５０は、モータ１０と、伝達機構２０と、アンテナ３０と、無線通信部４０と、を収容している。
【００２３】
ハウジング５０は、第一本体部５１と、第二本体部５２と、グリップ部５３と、を含む。第一本体部５１は、モータ１０及び伝達機構２０を収容する。第二本体部５２は、電池パック６１を取付可能である電池パック取付部６０を有する。グリップ部５３は、第一本体部５１と第二本体部５２とを連結する。
【００２４】
第二本体部５２は、電池パック取付部６０を有する。本実施形態では、図１〜図４に示すように、電池パック取付部６０は、第二本体部５２の下端部に配置されている。
【００２５】
グリップ部５３は、作業者が作業を行う際に手で握る部分である。グリップ部５３を握ることで、作業者は電動工具１を保持することができる。
【００２６】
本実施形態では、ハウジング５０において、第一本体部５１と、グリップ部５３と、第二本体部５２と、は一体に形成されている。
【００２７】
本実施形態では、グリップ部５３の長手方向に直交するグリップ部５３の断面の面積は、長手方向に直交する第二本体部５２の断面の面積よりも小さい。すなわち、上下方向に直交するグリップ部５３の断面の面積は、上下方向に直交する第二本体部５２の断面の面積よりも小さい。言い換えれば、図３に示すように、グリップ部５３は、第二本体部５２よりも細く、第二本体部５２は、グリップ部５３の外周面から上下方向に直交する平面内で張り出した形状を有する。第二本体部５２よりもグリップ部５３の方が細い形状を有するため、作業者が手でグリップ部５３を握って電動工具１を保持する際に、容易にグリップ部５３を握ることができる。
【００２８】
また、本実施形態では、グリップ部５３は、上下方向を長手方向とするように、上下方向に細長い形状を有する。グリップ部５３がこのような形状を有することで、作業者は、容易にグリップ部５３を握ることができる。
【００２９】
モータ１０は、伝達機構２０を駆動させる駆動部であり、第一本体部５１に配置されている。本実施形態では、図１に示すように、モータ１０は、第一本体部５１の前後方向における中心よりも後方に配置されている。モータ１０は、制御部によって制御される。制御部は、例えば、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）及びメモリを有するマイクロコンピュータで構成されており、ＣＰＵがメモリに格納されているプログラムを実行することにより、モータ１０の動作を制御する。
【００３０】
伝達機構２０は、第一本体部５１に配置されており、モータ１０の出力を工具１１に伝達する。本実施形態では、上述のように、電動工具１はインパクトドライバであり、工具１１はドライバビットである。本実施形態では、図１に示すように、伝達機構２０は第一本体部５１の前後方向における中心よりも前方に配置されている。伝達機構２０は、第一本体部５１の後方に配置されるモータ１０と接続されている。
【００３１】
本実施形態では、図１に示すように、工具１１は、チャック１２に装着されている。チャック１２は、第一本体部５１の前端部に設けられている。チャック１２は、第一本体部５１において、伝達機構２０よりも前方に設けられている。工具１１は、チャック１２に着脱可能に装着される。本実施形態では、チャック１２は、金属製である。チャック１２は、モータ１０を駆動源として駆動される。例えば、本実施形態では、モータ１０の回転駆動力が、伝達機構２０を介してチャック１２に伝達され、チャック１２が回転する。
【００３２】
本実施形態では、工具１１は、作業対象に対向するように電動工具１に装着される。すなわち、工具１１は、第一本体部５１の前端部に装着される。電動工具１の前方に作業対象を配置することで、作業対象に対して作業を行うことができる。一例として、金属板を施工面にねじにて固定する場合には、電動工具１は、電動工具１の前方に位置する作業対象としての金属板に対向する姿勢で、ねじの締め付け作業を行う。
【００３３】
本実施形態では、伝達機構２０は、モータ１０に連結される減速機構２１と、減速機構２１の出力軸に連結される打撃機構２２と、を有する。減速機構２１及び打撃機構２２を介してモータ１０の駆動力がチャック１２へ伝達される。チャック１２に所定の荷重がかかるまでは、駆動力がチャック１２へと伝達される。チャック１２に所定の荷重を超える荷重がかかる場合には、打撃機構２２において打撃運動が行われ、打撃運動によって駆動力がチャック１２へと伝達される。
【００３４】
本実施形態では、図１に示すように、電動工具１は、グリップ部５３に配置されている操作部７０を更に備える。操作部７０は、グリップ部５３の長手方向の中心よりも上方に配置されている。さらに、操作部７０は、グリップ部５３の前面から露出するように配置されている。操作部７０がグリップ部５３に配置されていることで、作業者が手でグリップ部５３を保持して電動工具１を使用する際に、操作部７０を容易に操作することができる。
【００３５】
操作部７０は、スイッチの操作子である。スイッチは、モータ１０を制御する制御部と電気的に接続されている。スイッチは、一例として、押ボタンスイッチであって、操作部７０の操作に応じた操作信号を出力する。より詳細には、スイッチは、操作部７０の操作量（押し込み量）に応じて操作信号が変化する、多段階スイッチ又は無段階スイッチ（可変抵抗器）である。制御部は、スイッチからの操作信号に基づいてモータ１０を制御する。
【００３６】
無線通信部４０は、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）等の無線通信が可能な通信モジュールである。本開示でいう「無線通信」は、電波を媒体として用いた通信を意味する。無線通信部４０は、相手端末との直接的に無線通信を行ってもよいし、中継器等を介して間接的に無線通信を行ってもよい。無線通信部４０は、アンテナ線３１を介してアンテナ３０に接続されている。無線通信部４０は、アンテナ３０を用いた無線通信によって、作業情報の送信及び受信のうちの少なくとも一方を行う。本開示でいう「作業情報」は、電動工具１を用いた作業に関する情報であって、例えば、電動工具１を用いて作業する際の作業内容等に関する情報である。本実施形態のように電動工具１がインパクトドライバである場合、作業情報は、例えば、締付トルク、ねじ締め本数、作業時間及び電池残量といった、ねじ締め作業の作業内容に関わる作業情報である。例えば、無線通信部４０は、アンテナ３０を介して、外部の管理装置に、作業情報を送信することができる。また、無線通信部４０は、アンテナ３０を介して、外部の指示装置から、作業情報を受信することができる。
【００３７】
本実施形態では、図４に示すように、無線通信部４０は、基板４１を含む。基板４１は、プリント配線板である。基板４１には、半導体装置を含む種々の電子部品が実装されている。本実施形態では、無線通信部４０は、基板４１が緩衝材で覆われた構造を有する。無線通信部４０がこのような構造を有する場合、作業時の振動等によって生じる衝撃を、緩衝材で緩和することができる。
【００３８】
本実施形態では、図１に示すように、無線通信部４０は、グリップ部５３に配置されている。そのため、無線通信部４０を第一本体部５１に配置する場合よりも、無線通信部４０とモータ１０との間の距離を確保しやすい。したがって、モータ１０からノイズが発生した場合でも、無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。さらに、本実施形態では、図１及び図４に示すように、無線通信部４０は、グリップ部５３において上下方向の中心よりも下方に配置されている。言い換えれば、無線通信部４０は、グリップ部５３を上下方向に二等分した二つの領域のうち、第一本体部５１から遠い方の領域に配置されている。そのため、無線通信部４０とモータ１０との間の距離をより確保しやすい。
【００３９】
本実施形態では、図１及び図４に示すように、無線通信部４０は、基板４１の厚み方向の一面が、電動工具１の前後方向と略平行になるように配置されている。また、無線通信部４０は、基板４１の長手方向が、電動工具１の上下方向と略平行になるように配置されている。
【００４０】
アンテナ３０は、アンテナ線３１を介して、無線通信部４０と接続されている。本実施形態では、図４に示すように、アンテナ３０は、無線通信部４０の基板４１の厚み方向の一面上に配置されている。この場合、アンテナ３０と無線通信部４０の基板４１との距離が近くなるため、無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。
【００４１】
本実施形態では、図４に示すように、基板４１は矩形状であり、アンテナ３０は、基板４１の長手方向及び短手方向の中心よりも、基板４１の四隅の内の一つに近い箇所に配置されている。ただし、アンテナ３０は、基板４１上の厚み方向の一面上に配置されていればよく、基板４１上のアンテナ３０の位置は特に限定されない。また、基板４１の形状は矩形状に限定されない。後述のように、無線通信部４０の基板４１上に配置されるアンテナ３０の位置を適宜変更することによって、アンテナ３０をグリップ部５３及び第二本体部５２のうちの所望の位置に配置することができる。
【００４２】
アンテナ３０は、グリップ部５３及び第二本体部５２のうちの少なくとも一方に配置されている。すなわち、モータ１０が第一本体部５１に配置されている一方、アンテナ３０は、ハウジング５０の第一本体部５１以外の箇所に配置されている。そのため、アンテナ３０とモータ１０との両方を第一本体部５１に配置する場合と比較して、アンテナ３０とモータ１０との間の距離を確保しやすい。したがって、モータ１０からノイズが発生した場合でも、アンテナ３０を用いた無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。その結果、例えば、通信エラーが生じにくくなる。さらに、アンテナ３０は、モータ１０からのノイズの影響を受けにくいため、アンテナ３０を小型化することが可能である。アンテナ３０を小型化することで、アンテナ３０と無線通信部４０とを離れた位置に配置する場合に、アンテナ３０をハウジング５０内の小さな隙間に配置することが可能になるため、アンテナ３０の配置の自由度を高めることができる。すなわち、例えばアンテナ３０が、無線通信部４０の基板４１の厚み方向の一面上に配置されていない場合に、アンテナ３０をグリップ部５３及び第二本体部５２のうちの少なくとも一方における所望の位置に配置することができる。
【００４３】
本実施形態では、図１及び図４に示すように、アンテナ３０は、グリップ部５３及び第二本体部５２のうち、グリップ部５３の長手方向における操作部７０と電池パック取付部６０との間の領域に配置されている。すなわち、アンテナ３０は、グリップ部５３及び第二本体部５２のうち、操作部７０よりも下方に配置されている。そのため、アンテナ３０とモータ１０との間の距離をより確保しやすく、モータ１０からノイズが発生した場合でも、アンテナ３０を用いた無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。
【００４４】
本実施形態では、図１及び図４に示すように、アンテナ３０は、グリップ部５３に配置され、グリップ部５３の長手方向の中心よりも下方に配置されている。すなわち、アンテナ３０は、グリップ部５３を上下方向に二等分した二つの領域のうち、第一本体部５１から遠い方の領域に配置されている。そのため、アンテナ３０と、第一本体部５１に配置されたモータ１０との間の距離をより確保しやすく、モータ１０からノイズが発生した場合でも、アンテナ３０を用いた無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。
【００４５】
さらに、本実施形態では、図１及び図４に示すように、アンテナ３０は、グリップ部５３の短手方向の中心よりも後方に配置されている。すなわち、アンテナ３０は、グリップ部５３を前後方向に二等分した二つの領域のうち、工具１１から遠い方の領域に配置されている。そのため、工具１１を作業対象に向けて電動工具１を使用する際に、作業対象とアンテナ３０との間の距離を確保することができる。作業対象とアンテナ３０との間の距離が近い場合、無線通信時に、作業対象の影響で、電波の反射等によりフェージングが生じ、通信状況が不安定になりやすい。しかし、作業対象とアンテナ３０との間の距離が確保されていることで、通信状況が安定しやすくなる。
【００４６】
上述のように、操作部７０は、グリップ部５３における長手方向の中心よりも上方に、グリップ部５３の前面から露出するように配置されている。そのため、作業者が手でグリップ部５３を握って電動工具１を保持する際には、作業者の手は、グリップ部５３の上方に位置しやすい。また、グリップ部５３の前端部は、グリップ部５３の後端部と比較して、作業者の手によって覆われやすい。しかし、本実施形態では、アンテナ３０は、グリップ部５３の長手方向の中心よりも下方、且つグリップ部５３の短手方向の中心よりも後方に配置されている。そのため、アンテナ３０がグリップ部５３の長手方向の中心よりも上方、又はグリップ部５３の短手方向の中心よりも前方に配置される場合と比較して、アンテナ３０が送信又は受信する電波が、作業者の手による影響を受けにくい。
【００４７】
上述のように、本実施形態では、アンテナ３０は、無線通信部４０の基板４１の厚み方向の一面上に配置されている。そのため、無線通信部４０をグリップ部５３及び第二本体部５２のうちの適宜の箇所に配置することで、アンテナ３０をグリップ部５３及び第二本体部５２のうちの所望の位置に配置することができる。また、無線通信部４０の基板４１上に配置されるアンテナ３０の位置を適宜変更することによって、アンテナ３０をグリップ部５３及び第二本体部５２のうちの所望の位置に配置してもよい。
【００４８】
（３）電池パック付き電動工具１００
電池パック付き電動工具１００は、図２に示すように、電動工具１と電池パック６１と、を備える。電池パック６１は、電池パック取付部６０に取り外し可能に取りつけられる。例えば、電池パック６１に設けられた複数の引掛け爪と、電池パック取付部６０に設けられた複数の係止部とを引っ掛けることによって、電池パック６１を電池パック取付部６０に取り付けることができる。電池パック取付部６０から電池パック６１を取り外す際には、例えば、電池パック６１に設けられたボタンを押しながら電池パック６１をスライドさせて取り外すことができる。ただし、電池パック６１の取り付け及び取り外し方法はこれに限られず、電池パック６１の取り付け及び取り外しが可能な方法であれば、いかなる方法を用いてもよい。
【００４９】
電池パック６１は、充電可能な二次電池を含む。電池パック６１は、二次電池のセルを一つのみ有していてもよく、二次電池のセルを複数有していてもよい。また、電池パック取付部６０には、１種類の電池パック６１のみが装着可能であってもよく、複数種類の電池パックが取付可能であってもよい。例えば、定格電圧及びバッテリ容量が互いに異なる複数種類の電池パックが取付可能であってよい。
【００５０】
（４）変形例
以下に、電動工具１及び電池パック付き電動工具１００の変形例について説明する。以下に説明する変形例は、適宜組み合わせて適用可能である。
【００５１】
電動工具１の種類は、インパクトドライバのみに限られず、例えば、インパクトレンチ、ドリルドライバ、ハンマードリル、バンドソー、パワーカッター、サンダー及びディスクグラインダ等の電動工具であってよい。
【００５２】
工具１１の種類は、ドライバに限定されず、例えばドリル及びホールソー等のビットであってよい。工具１１の種類は、電動工具１の種類に応じて適宜選択される。
【００５３】
ハウジング５０において、第一本体部５１と、グリップ部５３と、第二本体部５２とは、一体に形成されていなくてもよい。例えば、第一本体部５１と、グリップ部５３と、第二本体部５２とが別部材で形成され、接着等によって連結されてハウジング５０を構成していてもよい。
【００５４】
電池パック取付部６０は、第二本体部５２の下端部以外の箇所に配置されていてもよい。例えば、電池パック取付部６０は、第二本体部５２の後端部に配置されていてもよく、前端部に配置されていてもよい。電池パック取付部６０は、電池パック６１を取り付けることが可能であれば、第二本体部５２のどこに配置されていてもよい。
【００５５】
グリップ部５３の長手方向に直交するグリップ部５３の断面の面積は、長手方向に直交する第二本体部５２の断面の面積よりも小さいことが好ましいが、これに限られない。すなわち、上下方向に直交するグリップ部５３の断面の面積は、上下方向に直交する第二本体部５２の断面の面積よりも小さいことが好ましいがこれに限られない。例えば、グリップ部５３は、第二本体部５２と同程度の太さであってもよい。また、グリップ部５３の太さが、第二本体部５２の太さよりも大きくてもよい。
【００５６】
グリップ部５３は、上下方向に細長い形状を有することが好ましいが、これに限られない。グリップ部５３は、例えば第二本体部５２と同程度の太さに形成され、グリップ部５３に作業者が握るための取っ手が設けられていてもよい。グリップ部５３の形状は、作業者が手で握って電動工具１を保持できる形状であれば、特に限定されない。
【００５７】
モータ１０は、第一本体部５１の前後方向の中心よりも後方の箇所以外に配置されていてもよい。モータ１０は、例えば電動工具１の前後方向における中央部に配置されていてもよい。また、伝達機構２０は、第一本体部５１において、前後方向の中心よりも前方の箇所以外に配置されていてもよい。モータ１０と伝達機構２０とが接続され、モータ１０の駆動力を、伝達機構２０を介して工具１１へ伝達することができれば、モータ１０及び伝達機構２０は、第一本体部５１のどの箇所に配置されていてもよい。
【００５８】
電動工具１は、その種類に応じて、チャック１２を有していなくてもよい。例えば、電動工具１が、サンダー及びディスクグラインダ等である場合は、電動工具１にチャック１２を設けなくてもよい。また、チャック１２は、金属製でなくてもよく、工具１１を保持できる強度を有するものであれば特に限定されない。
【００５９】
電動工具１は、グリップ部５３に配置されている操作部７０を更に備えることが好ましいが、これに限定されない。操作部７０は、例えば、第一本体部５１に配置されていてもよく、第二本体部５２に配置されていてもよい。操作部７０は、グリップ部５３における長手方向の中心よりも下方に配置されていてもよい。また、操作部７０は、グリップ部５３の上下方向における中央部に配置されていてもよい。操作部７０は、グリップ部５３における短手方向の中心よりも後方に配置されていてもよい。操作部７０の位置は、作業者が操作部７０を操作することが可能であれば、特に限定されない。
【００６０】
操作部７０は、押ボタンスイッチの操作子に限らず、例えば、スライドスイッチ、トグルスイッチ、又はロッカースイッチ等の操作子であってもよい。
【００６１】
電動工具１は、一つの無線通信部４０を備えていてもよく、複数の無線通信部４０を備えていてもよい。また、電動工具１は、一つのアンテナを備えていてもよく、複数のアンテナを備えていてもよい。
【００６２】
電池パック６１は、電池パック取付部６０から取り外し可能でなくてもよい。すなわち、電池パック６１は、電動工具１から取り外し可能でなくてもよい。
【００６３】
本実施形態では、無線通信部４０は、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）等の無線通信が可能な通信モジュールであるが、これに限られず、電波を媒体として用いた通信を行うことができる通信モジュールであればよい。例えば、免許を要しない無線方式を用いて無線通信を行うことができればよい。免許を有しない無線方式とは、例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）及び特定小電力無線等である。
【００６４】
アンテナ３０は、無線通信部４０の基板４１の厚み方向の一面上に配置されていることが好ましいが、これに限定されない。後述の実施形態４及び５で説明するように、アンテナ３０は、アンテナ線３１を介して無線通信部４０と接続されていれば、無線通信部４０と離れた位置に配置されていてもよい。
【００６５】
すなわち、アンテナ３０が、グリップ部５３及び第二本体部５２のうちの少なくとも一方に配置されていれば、無線通信部４０の位置は特に限定されない。無線通信部４０は、第一本体部５１に配置されていてもよく、第二本体部５２に配置されていてもよく、グリップ部５３に配置されていてもよい。ただし、無線通信部４０とモータ１０との間の距離を確保し、無線通信がノイズの影響を受けにくくする観点から、無線通信部４０は、グリップ部５３及び第二本体部５２のうちの少なくとも一方に配置されていることが好ましい。
【００６６】
本実施形態では、無線通信部４０は、グリップ部５３の上下方向の中点よりも下方に配置されているが、これに限られない。無線通信部４０は、グリップ部５３の上下方向の中点よりも上方に配置されていてもよく、中点付近、すなわち、グリップ部５３の上下方向の中央部に配置されていてもよい。
【００６７】
また、本実施形態では、無線通信部４０は、基板４１の厚み方向の一面が、電動工具１の前後方向と略平行になるように配置されているが、これに限られない。例えば、無線通信部４０は、基板４１の厚み方向の一面が、電動工具１の前後方向と交差するように配置されていてもよく、基板４１の厚み方向の一面が、電動工具１の上下方向と交差するように配置されていてもよい。無線通信部４０は、基板４１の厚み方向の一面が、電動工具１の前後方向と略平行になるように配置されていてもよい。
【００６８】
さらに、本実施形態では、無線通信部４０は、基板４１の長手方向が、電動工具１の上下方向と略平行になるように配置されているが、これに限られない。例えば、無線通信部４０は、基板４１の短手方向が、電動工具１の上下方向と略平行になるように配置されていてもよい。
【００６９】
アンテナ３０は、グリップ部５３及び第二本体部５２のうちの少なくとも一方に配置されていればよく、グリップ部５３の長手方向における操作部７０と電池パック取付部６０との間の領域に配置されていなくてもよい。アンテナ３０は、例えば、グリップ部５３の長手方向の中点よりも上方に配置されていてもよい。アンテナ３０は、グリップ部５３に配置されていれば、電動工具１の上下方向において操作部７０と略同等か操作部７０よりも上方に配置されていてもよい。また、アンテナ３０は、グリップ部５３の短手方向の中点よりも前方に配置されていてもよい。
【００７０】
さらに、アンテナ３０は第二本体部５２に配置されていてもよい。アンテナ３０は、第二本体部５２の上下方向の中心よりも上方に配置されていてもよく、下方に配置されていてもよく、上下方向の中央部に配置されていてもよい。また、アンテナ３０は、第二本体部５２における前後方向の前方に配置されていてもよく、後方に配置されていてもよく、前後方向の中央部に配置されていてもよい。
【００７１】
（実施形態２）
本開示の実施形態２に係る電動工具１Ａを図５に基づいて説明する。
【００７２】
図５には、実施形態１に係る電動工具１と共通する要素に、実施形態１の場合と同じ符号を付している。また、実施形態１に係る電動工具１と共通する要素については、説明を適宜省略する。
【００７３】
本実施形態に係る電動工具１Ａでは、無線通信部４０は、第二本体部５２に配置されている。アンテナ３０は、第二本体部５２に配置されている。すなわち、アンテナ３０は、無線通信部４０の基板４１の厚み方向の一面上に配置されており、アンテナ３０と無線通信部４０との両方が、第二本体部５２に配置されている。
【００７４】
本実施形態では、アンテナ３０が、第二本体部５２に配置されているため、アンテナ３０とモータ１０との間の距離をより確保しやすい。したがって、モータ１０からノイズが発生した場合でも、アンテナ３０を用いた無線通信がノイズの影響をより受けにくくすることができる。また、無線通信部４０が、第二本体部５２に配置されているため、無線通信部４０とモータ１０との間の距離をより確保しやすい。したがって、モータ１０からノイズが発生した場合でも、無線通信がノイズの影響をより受けにくくすることができる。アンテナ３０と無線通信部４０との両方が第二本体部５２に配置されていることで、アンテナ３０を用いた無線通信は、ノイズの影響を特に受けにくくなる。
【００７５】
本実施形態では、基板４１の厚み方向の一面は、グリップ部５３の長手方向と交差する。本実施形態では、無線通信部４０は、基板４１の厚み方向の一面が、電動工具１の前後方向と略平行になるように配置されている。また、無線通信部４０は、第二本体部５２の上下方向の中心よりも下方に配置されている。すなわち、無線通信部４０は、第二本体部５２において、電池パック取付部６０に近い箇所に配置されている。そのため、無線通信部４０とモータ１０との間の距離を更に確保しやすく、モータ１０からノイズが発生した場合でも、無線通信がノイズの影響を受けにくい。
【００７６】
本実施形態では、アンテナ３０は、第二本体部５２の前後方向の中心よりも後方に配置されている。そのため、第二本体部５２の前後方向の中心よりも前方に配置される場合と比較して、アンテナ３０と作業対象との間の距離を確保することができる。そのため、作業対象の影響で、電波の反射等によりフェージングが生じ、通信状況が不安定になることを防ぎやすい。
【００７７】
基板４１の厚み方向の一面は、グリップ部５３の長手方向と交差していればよく、電動工具１の前後方向と略平行でなくてもよい。また、無線通信部４０は、第二本体部５２の上下方向の中心よりも上方に配置されていてもよい。さらに、アンテナ３０は、第二本体部５２の前後方向の中心よりも前方に配置されていてもよい。
【００７８】
本実施形態に係る電動工具１Ａの変形例は、本実施形態の構成を逸脱しない限り、実施形態１の電動工具１の変形例として上記に説明した変形例を、適宜組み合わせて適用可能である。
【００７９】
（実施形態３）
本開示の実施形態３に係る電動工具１Ｂを図６に基づいて説明する。
【００８０】
図６には、実施形態２に係る電動工具１Ａと共通する要素に、実施形態２の場合と同じ符号を付している。また、実施形態２に係る電動工具１Ａと共通する要素については、説明を適宜省略する。
【００８１】
本実施形態に係る電動工具１Ｂでは、工具１１が作業対象と対向する方向を対向方向とした場合、第二本体部５２を対向方向に二等分した二つの領域のうち、作業対象から遠い方の領域に、無線通信部４０が配置されている。すなわち、無線通信部４０は、第二本体部５２の前後方向の中心よりも後方に配置されている。そのため、無線通信部４０とモータ１０との間の距離を更に確保しやすく、モータ１０からノイズが発生した場合でも、無線通信がノイズの影響を受けにくい。
【００８２】
本実施形態では、アンテナ３０は、工具１１が作業対象と対向する方向を対向方向とした場合、第二本体部５２を対向方向に二等分した二つの領域のうち、作業対象から遠い方の領域に、配置されている。すなわち、アンテナ３０は、第二本体部５２の前後方向の中心よりも後方に配置されている。そのため、アンテナ３０とモータ１０との間の距離を確保できるだけでなく、アンテナ３０と作業対象との間の距離を確保することができる。したがって、アンテナ３０を用いた無線通信がノイズの影響をより受けたり、作業対象の影響で、電波の反射等によりフェージングが生じ、通信状況が不安定になることを防ぎやすい。
【００８３】
本実施形態では、無線通信部４０は、基板４１の厚み方向の一面が、電動工具１Ｂの上下方向と略平行になるように配置されている。ただし、無線通信部４０は、第二本体部５２の前後方向の中心よりも後方に配置されていればよく、基板４１の厚み方向の一面が、電動工具１Ｂの上下方向と略平行でなくてもよい。
【００８４】
本実施形態に係る電動工具１Ｂの変形例は、本実施形態の構成を逸脱しない限り、実施形態１の電動工具１の変形例として上記に説明した変形例を、適宜組み合わせて適用可能である。
【００８５】
（実施形態４）
本開示の実施形態４に係る電動工具１Ｃを図７に基づいて説明する。
【００８６】
図７には、実施形態１に係る電動工具１と共通する要素に、実施形態１の場合と同じ符号を付している。また、実施形態１に係る電動工具１と共通する要素については、説明を適宜省略する。
【００８７】
本実施形態に係る電動工具１Ｃでは、アンテナ３０と無線通信部４０とは離れて配置されている。すなわち、アンテナ３０は、無線通信部４０の基板４１の厚み方向の一面上に配置されていない。
【００８８】
本実施形態では、無線通信部４０は、実施形態１の場合と同様に、グリップ部５３の長手方向の中心よりも下方に配置されている。一方、アンテナ３０は、グリップ部５３の長手方向の中心よりも上方に配置されている。このように、アンテナ３０は、アンテナ線３１を介して無線通信部４０と接続されていれば、無線通信部４０と離れた位置に配置されていてもよい。アンテナ３０は、モータ１０からのノイズの影響を受けにくいため、アンテナ３０を小型化することが可能である。そのため、本実施形態のように、アンテナ３０と無線通信部４０とを離れて配置させる場合、アンテナ３０が小型であれば、アンテナ３０を任意の箇所に配置しやすくなり、アンテナ３０を配置する際の自由度を高めることができる。
【００８９】
アンテナ３０は、無線通信部４０と離れて配置されていればよく、グリップ部５３の長手方向の中心よりも上方に配置されていなくてもよい。例えば、アンテナ３０は、グリップ部５３の長手方向の中心よりも下方に配置されていてもよい。また、本実施形態では、アンテナ３０は、グリップ部５３の短手方向の中心付近に配置されているが、これに限られない。アンテナ３０は、グリップ部５３の短手方向の中心よりも前方に配置されていてもよく、後方に配置されていてもよい。また、アンテナ３０は、グリップ部５３に配置されていなくてもよい。アンテナ３０は、第二本体部５２の任意の位置に配置されていてもよい。
【００９０】
本実施形態に係る電動工具１Ｃの変形例は、本実施形態の構成を逸脱しない限り、実施形態１の電動工具１の変形例として上記に説明した変形例を、適宜組み合わせて適用可能である。
【００９１】
（実施形態５）
本開示の実施形態５に係る電動工具１Ｄを図８に基づいて説明する。
【００９２】
図８には、実施形態２に係る電動工具１Ａと共通する要素に、実施形態２の場合と同じ符号を付している。また、実施形態２に係る電動工具１Ａと共通する要素については、説明を適宜省略する。
【００９３】
本実施形態に係る電動工具１Ｄでは、アンテナ３０と無線通信部４０とは離れて配置されている。すなわち、アンテナ３０は、無線通信部４０の基板４１の厚み方向の一面上に配置されていない。
【００９４】
本実施形態では、無線通信部４０は、実施形態２の場合と同様に、基板４１の厚み方向の一面が、電動工具１Ｄの前後方向と略平行になるように、第二本体部５２の上下方向の中心よりも下方に配置されている。一方、アンテナ３０は、グリップ部５３に配置されている。このように、アンテナ３０は、アンテナ線３１を介して無線通信部４０と接続されていれば、無線通信部４０と離れた位置に配置されていてもよい。アンテナ３０は、モータ１０からのノイズの影響を受けにくいため、アンテナ３０を小型化することが可能である。そのため、本実施形態のように、アンテナ３０と無線通信部４０とを離れて配置させる場合、アンテナ３０が小型であれば、アンテナ３０を任意の箇所に配置しやすくなり、アンテナ３０を配置する際の自由度を高めることができる。
【００９５】
本実施形態では、アンテナ３０は、グリップ部５３の長手方向の中心付近に配置されている。しかし、アンテナ３０は、無線通信部４０と離れて配置されていればよく、例えば、グリップ部５３の長手方向の中心よりも上方に配置されていてもよく、下方に配置されていてもよい。また、本実施形態では、アンテナ３０は、グリップ部５３の短手方向の中心よりも後方に配置されているが、これに限られない。アンテナ３０は、グリップ部５３の短手方向の中心付近に配置されていてもよく、中心よりも前方に配置されていてもよい。また、アンテナ３０は、グリップ部５３に配置されていなくてもよい。アンテナ３０は、第二本体部５２の任意の位置に配置されていてもよい。
【００９６】
本実施形態に係る電動工具１Ｄの変形例は、本実施形態の構成を逸脱しない限り、実施形態１の電動工具１の変形例として上記に説明した変形例を、適宜組み合わせて適用可能である。
【００９７】
（まとめ）
以上述べた実施形態から明らかなように、本開示に係る第１の態様の電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）は、モータ（１０）と、伝達機構（２０）と、アンテナ（３０）と、無線通信部（４０）と、ハウジング（５０）と、を備える。伝達機構（２０）は、モータ（１０）の出力を工具（１１）に伝達する。無線通信部（４０）は、アンテナ（３０）を用いた無線通信によって、作業情報の送信及び受信のうちの少なくとも一方を行う。ハウジング（５０）は、第一本体部（５１）と、第二本体部（５２）と、グリップ部（５３）と、を含む。第一本体部（５１）は、モータ（１０）及び伝達機構（２０）を収容する。第二本体部（５２）は、電池パック（６１）を取付可能である電池パック取付部（６０）を有する。グリップ部（５３）は、第一本体部（５１）と第二本体部（５２）とを連結する。アンテナ（３０）は、グリップ部（５３）及び第二本体部（５２）のうちの少なくとも一方に配置されている。
【００９８】
第１の態様によれば、例えばアンテナ（３０）とモータ（１０）との両方を第一本体部（５１）に配置する場合と比較して、アンテナ（３０）とモータ（１０）との距離を確保しやすい。したがって、モータ（１０）からノイズが発生した場合でも、アンテナ（３０）を用いた無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。その結果、例えば、通信エラーが生じにくくなる。
【００９９】
本開示に係る第２の態様の電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）は、第１の態様において、グリップ部（５３）に配置されている操作部（７０）を更に備える。
【０１００】
第２の態様によれば、操作部（７０）がグリップ部（５３）に配置されていることで、作業者が手でグリップ部（５３）を保持して電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）を使用する際に、操作部（７０）を容易に操作することができる。
【０１０１】
本開示に係る第３の態様の電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）では、第２の態様において、下記の構成を採用している。すなわち、アンテナ（３０）は、グリップ部（５３）及び第二本体部（５２）のうち、グリップ部（５３）の長手方向における操作部（７０）と電池パック取付部（６０）との間の領域に配置されている。
【０１０２】
第３の態様によれば、アンテナ（３０）とモータ（１０）との間の距離をより確保しやすい。したがって、モータ（１０）からノイズが発生した場合でも、アンテナ（３０）を用いた無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。
【０１０３】
本開示に係る第４の態様の電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）では、第１又は第２の態様において、アンテナ（３０）は、第二本体部（５２）に配置されている。
【０１０４】
第４の態様によれば、モータ（１０）が第一本体部（５１）に配置されている一方、アンテナ（３０）が第二本体部（５２）に配置されているため、アンテナ（３０）とモータ（１０）との間の距離を更に確保しやすい。したがって、モータ（１０）からノイズが発生した場合でも、アンテナ（３０）を用いた無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。
【０１０５】
本開示に係る第５の態様の電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）では、第１〜第４のいずれか一つの態様において、無線通信部（４０）は、基板（４１）を含む。アンテナ（３０）は、基板（４１）の厚み方向の一面上に配置されている。
【０１０６】
第５の態様によれば、アンテナ（３０）と無線通信部（４０）の基板（４１）との距離が近くなるため、無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。
【０１０７】
本開示に係る第６の態様の電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）では、第１〜第４のいずれか一つの態様において、無線通信部（４０）は、第二本体部（５２）に配置されている。
【０１０８】
第６の態様によれば、モータ（１０）が第一本体部（５１）に配置されている一方、無線通信部（４０）が第二本体部（５２）に配置されているため、無線通信部（４０）とモータ（１０）との間の距離を確保しやすい。したがって、モータ（１０）からノイズが発生した場合でも、無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。
【０１０９】
本開示に係る第７の態様の電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）では、第６の態様において、無線通信部（４０）は、基板（４１）を含む。基板（４１）の厚み方向の一面は、グリップ部（５３）の長手方向と交差する。
【０１１０】
第７の態様によれば、無線通信部（４０）とモータ（１０）との間の距離をより確保しやすい。そのため、モータ（１０）からノイズが発生した場合でも、無線通信がノイズの影響を受けにくくすることができる。
【０１１１】
本開示に係る第８の態様の電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）では、第６又は第７の態様において、第二本体部（５２）を対向方向に二等分した二つの領域のうち、作業対象から遠い方の領域に、無線通信部（４０）が配置されている。対向方向とは、工具（１１）が作業対象と対向する方向である。
【０１１２】
第８の態様によれば、電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）を使用する際の作業対象と無線通信部（４０）との間の距離を確保することができる。そのため、作業対象の影響で、電波の反射等によりフェージングが生じ、通信状況が不安定になりにくくなる。その結果、例えば、通信エラーが生じにくくなる。
【０１１３】
本開示に係る第９の態様の電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）では、第１〜第８のいずれか一つの態様において、グリップ部（５３）の断面の面積は、第二本体部（５２）の断面の面積よりも小さい。なお、グリップ部（５３）の断面の面積とは、グリップ部（５３）の長手方向に直交する断面の面積であり、第二本体部（５２）の断面の面積とは、長手方向に直交する第二本体部（５２）の断面の面積である。
【０１１４】
第９の態様によれば、第二本体部（５２）よりもグリップ部（５３）の方が細い形状を有するため、作業者が手でグリップ部（５３）を握って電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）を保持する際に、容易にグリップ部（５３）を握ることができる。
【０１１５】
本開示に係る第１０の態様の電池パック付き電動工具（１００，１００Ａ，１００Ｂ，１００Ｃ，１００Ｄ）は、第１〜第９のいずれか一つの態様の電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）と、電池パック（６１）と、を備える。電池パック（６１）は、電池パック取付部（６０）に取り外し可能に取り付けられる。
【０１１６】
第１０の態様によれば、無線通信がノイズの影響を受けにくく、通信エラーが生じにくい電池パック付き電動工具（１００，１００Ａ，１００Ｂ，１００Ｃ，１００Ｄ）を得ることができる。
【０１１７】
第２〜第１０の態様に係る構成は、電動工具（１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ）に必須の構成ではなく、適宜省略可能である。
【符号の説明】
【０１１８】
１，１Ａ，１Ｂ,１Ｃ，１Ｄ  電動工具
１０    モータ
１１    工具
２０    伝達機構
３０    アンテナ
４０    無線通信部
５０    ハウジング
５１    第一本体部
５２    第二本体部
５２    グリップ部
６０    電池パック取付部
６１    電池パック
【図１】
2019209460.tif 000003
【図２】
2019209460.tif 000004
【図３】
2019209460.tif 000005
【図４】
2019209460.tif 000006
【図５】
2019209460.tif 000007
【図６】
2019209460.tif 000008
【図７】
2019209460.tif 000009
【図８】
2019209460.tif 000010