(57)【要約】【課題】剥離渦が半径方向に揃い連結することを防止して各位置における励振力を抑えることで、鳴音抑制効果を向上させることができる舶用プロペラおよびその加工方法を提供する。【解決手段】軸線周りに回転されるハブと、ハブの周方向に等角度間隔で設けられ、正圧面と正圧面の反対側に位置する負圧面１４Ｂとを有した複数の翼１４とを備えた舶用プロペラであって、正圧面側から負圧面１４Ｂ側に向けて正圧面に対して翼弦方向に傾斜する第１傾斜面１８Ａ、および負圧面１４Ｂ側から正圧面側に向けて負圧面１４Ｂに対して翼弦方向に傾斜する第２傾斜面１８Ｂが、半径方向において翼１４の後縁側に沿って交互に連続して形成されている舶用プロペラ。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸線周りに回転されるハブと、
該ハブの周方向に等角度間隔で設けられ、正圧面と該正圧面の反対側に位置する負圧面とを有した複数の翼と、
を備えた舶用プロペラであって、
前記正圧面側から前記負圧面側に向けて前記正圧面に対して翼弦方向に傾斜する第１傾斜面、および前記負圧面側から前記正圧面側に向けて前記負圧面に対して前記翼弦方向に傾斜する第２傾斜面が、半径方向において前記翼の後縁側に沿って交互に連続して形成されている舶用プロペラ。
【請求項２】
前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれの前記半径方向の長さは、
前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれが形成された位置に対応する前記翼の後縁における、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれが形成されていない場合の前記正圧面と前記負圧面との間隔以上とされている請求項１に記載の舶用プロペラ。
【請求項３】
前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれの前記半径方向の長さは、
前記軸線から前記半径方向における翼端までの長さであるプロペラ半径の１０％以下とされている請求項１または２に記載の舶用プロペラ。
【請求項４】
前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれの前記翼弦方向の長さは、
前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれが形成された位置に対応する前記翼の後縁における、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれが形成されていない場合の前記正圧面と前記負圧面との間隔以上とされている請求項１から３のいずれかに記載の舶用プロペラ。
【請求項５】
前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれの前記翼弦方向の長さは、
前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれが形成された位置に対応する前記翼の前記半径方向の位置における翼弦長さの１０％以下とされている請求項１から４のいずれかに記載の舶用プロペラ。
【請求項６】
軸線周りに回転されるハブと、
該ハブの周方向に等角度間隔で設けられ、正圧面と該正圧面の反対側に位置する負圧面とを有した複数の翼と、
を備えた舶用プロペラの加工方法であって、
前記正圧面側から前記負圧面側に向けて前記正圧面に対して翼弦方向に傾斜する第１傾斜面、および前記負圧面側から前記正圧面側に向けて前記負圧面に対して前記翼弦方向に傾斜する第２傾斜面を、前記翼の後縁において半径方向に沿って交互に連続して形成する工程を含む舶用プロペラの加工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、舶用プロペラおよびその加工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転する舶用プロペラにおいては、翼の後縁に位置する正圧面側および負圧面側から交互に剥離渦が発生する。この交互に発生する剥離渦によって、翼の後縁側には励振力が作用して、翼の固有振動数に一致して共振することで鳴音と呼ばれる翼振動音が発生する。
【０００３】
この鳴音は、例えば、音響計測機器を運用する調査船や、静粛性が要求される船舶において問題になる可能性がある。
【０００４】
そこで、この鳴音を抑制するために、特許文献１には、翼の後縁の片面を傾斜するようにカットすることで剥離渦の発生周期と翼の固有振動数とが一致しないようにする鳴音防止加工が従来の方法として開示されている。
【０００５】
さらに、同じく特許文献１には、後縁の翼面において、翼の半径方向に、先端側とボス側とを、途中に切り替えゾーンを設けて互いに反対の面から加工し、その切り替えゾーンでは、先端側断面とボス側断面とを滑らかに繋ぐように両面から加工することで、鳴音を防止でき、かつ、プロペラの回転数を下げないようにする鳴音防止加工が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００１−２４７０８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に開示されている方法では、翼の後縁において、加工される翼面が半径方向の一定区間（例えば、先端側の区間）で連続するため、翼の半径方向で剥離渦の発生周期が揃いやすい。これにより、剥離渦が半径方向に連結して、その結果、翼の後縁側に作用する励振力が大きくなり、依然として鳴音が発生する可能性がある。
【０００８】
本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであって、剥離渦が半径方向に揃い連結することを防止して各位置における励振力を抑えることで、鳴音抑制効果を向上させることができる舶用プロペラおよびその加工方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明の舶用プロペラおよびその加工方法は以下の手段を採用する。
即ち、本発明の一態様に係る舶用プロペラは、軸線周りに回転されるハブと、該ハブの周方向に等角度間隔で設けられ、正圧面と該正圧面の反対側に位置する負圧面とを有した複数の翼とを備えた舶用プロペラであって、前記正圧面側から前記負圧面側に向けて前記正圧面に対して翼弦方向に傾斜する第１傾斜面、および前記負圧面側から前記正圧面側に向けて前記負圧面に対して前記翼弦方向に傾斜する第２傾斜面が、半径方向において前記翼の後縁側に沿って交互に連続して形成されている。
【００１０】
本態様に係る舶用プロペラは、第１傾斜面および第２傾斜面が、翼の後縁において半径方向に沿って交互に連続して形成されている。これによれば、第１傾斜面および第２傾斜面の正圧面側および負圧面側から放出される剥離渦の起点やタイミングを、翼の半径方向で異ならせることができる。したがって、第１傾斜面および第２傾斜面から放出される剥離渦が半径方向に揃い連結することを防止できるので、第１傾斜面および第２傾斜面が形成された翼の後縁側に作用する励振力を抑えることができ、鳴音抑制効果を向上させることができる。また、第１傾斜面および第２傾斜面が交互に連続して形成されているので、翼を平面視した場合、翼の後縁の輪郭は滑らかな曲線となり、第１傾斜面および第２傾斜面が形成されていない場合の輪郭と殆ど変わらない。したがって、翼面積が殆ど減少しないので、推力低下のリスクが少ない。
なお、一の第１傾斜面（又は第２傾斜面）に着目して翼弦方向に切断して断面視した場合、その傾斜によって正圧面側および負圧面側から放出される剥離渦の翼弦方向における起点位置を異ならせることができ、正圧面側および負圧面側から交互に剥離渦が発生することを防止できることは言うまでもない。これによって、翼の後縁に励振力が作用することを防止できるので、鳴音抑制効果を得られる。
【００１１】
また、本発明の一態様に係る舶用プロペラにおいて、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれの前記半径方向の長さは、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれが形成された位置に対応する前記翼の後縁における、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれが形成されていない場合の前記正圧面と前記負圧面との間隔以上とされている。
【００１２】
本態様に係る舶用プロペラによれば、例えば、一の第１傾斜面（又は第２傾斜面）を挟む２つの第２傾斜面（又は第１傾斜面）同士が接近し過ぎることを防止するようなパラメータを示すことができる。仮に、その第１傾斜面（又は第２傾斜面）を挟む２つの第２傾斜面（又は第１傾斜面）同士が接近し過ぎた場合、その第１傾斜面（又は第２傾斜面）を挟む２つの第２傾斜面（又は第１傾斜面）の正圧面側および負圧面側から放出される剥離渦が半径方向に揃って連結する可能性があり、十分な鳴音抑制効果を得られないおそれがある。
【００１３】
また、本発明の一態様に係る舶用プロペラにおいて、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれの前記半径方向の長さは、前記軸線から前記半径方向における翼端までの長さであるプロペラ半径の１０％以下とされている。
【００１４】
本態様に係る舶用プロペラによれば、例えば、一の第１傾斜面（又は第２傾斜面）の半径方向の長さが大きくなり過ぎることを防止するようなパラメータを示すことができる。仮に、その第１傾斜面（又は第２傾斜面）の半径方向の長さが大きくなり過ぎた場合、その第１傾斜面（又は第２傾斜面）の正圧面側および負圧面側から放出される剥離渦が、その第１傾斜面（又は第２傾斜面）内の正圧面側および負圧面側の後縁側の半径方向で揃って連結する可能性があり、十分な鳴音抑制効果を得られないおそれがある。
【００１５】
また、本発明の一態様に係る舶用プロペラにおいて、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれの前記翼弦方向の長さは、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれが形成された位置に対応する前記翼の後縁における、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれが形成されていない場合の前記正圧面と前記負圧面との間隔以上とされている。
【００１６】
本態様に係る舶用プロペラによれば、例えば、一の第１傾斜面（又は第２傾斜面）の傾斜始点と後縁端とが翼弦方向に接近し過ぎること、即ち、正圧面側および負圧面側のそれぞれから放出される剥離渦の起点が翼弦方向に接近し過ぎることを防止するようなパラメータを示すことができる。仮に、その第１傾斜面（又は第２傾斜面）において、正圧面側および負圧面側のそれぞれから放出される剥離渦の起点が翼弦方向に接近し過ぎた場合、その第１傾斜面（又は第２傾斜面）の正圧面側および負圧面側のそれぞれから放出される剥離渦が交互に発生しやすくなり、本来得られるはずの傾斜による鳴音抑制効果を得られないおそれがある。
【００１７】
また、本発明の一態様に係る舶用プロペラにおいて、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれの前記翼弦方向の長さは、前記第１傾斜面および前記第２傾斜面のそれぞれが形成された位置に対応する前記翼の前記半径方向の位置における翼弦長さの１０％以下とされている。
【００１８】
本態様に係る舶用プロペラによれば、例えば、一の第１傾斜面（又は第２傾斜面）の傾斜始点と後縁端とが翼弦方向に離間し過ぎること、即ち、その第１傾斜面（又は第２傾斜面）の傾斜始点における角度が緩やかに過ぎることを防止するようなパラメータを示すことができる。仮に、その第１傾斜面（又は第２傾斜面）の傾斜始点における角度が過度に緩やかになった場合、傾斜始点にて剥離渦が発生しない可能性があり、本来得られるはずの傾斜による鳴音抑制効果を得られないおそれがある。
【００１９】
本発明の一態様に係る舶用プロペラの加工方法は、軸線周りに回転されるハブと、該ハブの周方向に等角度間隔で設けられ、正圧面と該正圧面の反対側に位置する負圧面とを有した複数の翼とを備えた舶用プロペラの加工方法であって、前記正圧面側から前記負圧面側に向けて前記正圧面に対して翼弦方向に傾斜する第１傾斜面、および前記負圧面側から前記正圧面側に向けて前記負圧面に対して前記翼弦方向に傾斜する第２傾斜面を、前記翼の後縁において半径方向に沿って交互に連続して形成する工程を含む。
【発明の効果】
【００２０】
本発明に係る舶用プロペラおよびその加工方法によれば、剥離渦が半径方向に揃い連結することを防止して各位置における励振力を抑えることで、鳴音抑制効果を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態に係る舶用プロペラの斜視図である。
【図２】舶用プロペラが備える翼の平面図である。
【図３】図２に示すＡ部の拡大図である。
【図４】図３に示す切断線Ｉ−Ｉにおける縦断面図である。
【図５】図３に示す切断線ＩＩ−ＩＩにおける縦断面図である。
【図６】舶用プロペラが備える翼の縦断面図である。
【図７】舶用プロペラが備える翼におけるプロペラ半径方向位置と翼弦長との関係を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下に、本発明の一実施形態に係る舶用プロペラについて図を用いて説明する。
【００２３】
図１には、本実施形態の舶用プロペラ１（以下、単に「プロペラ１」と言う。）が図示されている。プロペラ１は、船舶の後端に取り付けられ、推進用として用いられる。
【００２４】
プロペラ１は、軸線Ｘ回りに回転されるハブ１２と複数の翼１４とを備えている。図においては、５枚の翼１４がハブ１２の外周面に対して周方向に等角度間隔で接続されている。翼１４とハブ１２との接続部分は翼根２２とされる。
【００２５】
ハブ１２は、図示しないシャフトに対して同軸で接続される。そのシャフトが図示しない動力によって軸線Ｘ周りに回転されることで、シャフトに接続されたハブ１２（プロペラ１）が軸線Ｘ周りに回転される。なお、図においては、軸線Ｘに対して反時計回りに回転される。
【００２６】
翼１４は、正圧面１４Ａと負圧面１４Ｂとを有している。図においては、正面側に見えている翼面が負圧面１４Ｂとされ、負圧面１４Ｂの背面側（紙面裏側）の翼面が正圧面１４Ａとされている。
【００２７】
図２には、複数ある翼１４のうち、一の翼１４が図示されている。なお、他の翼１４についても、一の翼１４と同一の構成とされる。
【００２８】
翼１４の後縁側の部位とされる後縁部１６には、第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂが形成されている。
【００２９】
ここで、第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂについて、図３乃至７を用いて詳細に説明する。
【００３０】
図２に示すＡ部の拡大図である図３には、翼１４の後縁部１６に形成された第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂが示されている。
【００３１】
第１傾斜面１８Ａは、図３，４に示すように、翼１４の後縁部１６にて、翼１４の正圧面１４Ａから負圧面１４Ｂに向けて翼弦方向に対して傾斜している。なお、ここで言う「傾斜している」とは、平坦な正圧面１４Ａに対して翼弦方向に切り込むように傾斜する形状を指す。ここで、傾斜の始点とされる角部は傾斜始点１６ｂとされ、後縁の端部は後縁端１６ａとされる。
【００３２】
第２傾斜面１８Ｂは、図３，５に示すように、翼１４の後縁部１６にて、翼１４の負圧面１４Ｂから正圧面１４Ａに向けて翼弦方向に対して傾斜している。なお、ここで言う「傾斜している」とは、曲面状の負圧面１４Ｂに対して翼弦方向に切り込むように傾斜する形状を指し、例えば、負圧面１４Ｂを前縁側から後縁側に向かって外挿するように形成したような、本来の翼面形状に沿って緩やかに傾斜するような形状を指すものではない。即ち、第２傾斜面１８Ｂの半径方向両隣に位置する２つ第１傾斜面１８Ａが形成された後縁部１６の負圧面１４Ｂ側を滑らかに接続した場合に形成される面に対して、翼弦方向に傾斜する形状を指す。ここで、傾斜の始点とされる角部は傾斜始点１６ｂとされ、後縁の端部は後縁端１６ａとされる。このとき、第２傾斜面１８Ｂが傾斜始点１６ｂにおいて一の方向（例えば、図５の左右方向）に対してなす角度と、負圧面１４Ｂが傾斜始点１６ｂにおいて前記一の方向に対してなす角度とが異なることになる。
【００３３】
前述した第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂは、図３に示すように、翼１４の半径方向において、翼１４の後縁部１６に沿って交互に連続してそれぞれ多数形成されている。第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂは、交互に連続して形成されているので、翼１４を平面視すると、それぞれの後縁端１６ａによって形成される翼１４の輪郭が、図２に示すように、滑らかに接続されているように見える。
【００３４】
次に、第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂの寸法について説明する。
図３に示す一の第１傾斜面１８Ａの半径方向の長さａは、その第１傾斜面１８Ａが形成された位置に対応する翼１４の後縁部１６における、その第１傾斜面１８Ａが形成されていない場合（上述した本来の翼面形状：図４で示す２点鎖線）の翼厚さｄ（正圧面１４Ａと負圧面１４Ｂとの間隔）以上とされることが好ましい。ここで、第１傾斜面１８Ａが形成されていない場合の後縁部１６における翼厚さｄは、図６に示す、第１傾斜面１８Ａの後縁端１６ａと、その第１傾斜面１８Ａに隣接する第２傾斜面１８Ｂの後縁端１６ａとの翼厚さ方向の間隔とおよそ等しい。
【００３５】
また、第２傾斜面１８Ｂの半径方向の長さｂは、その第２傾斜面１８Ｂが形成された位置に対応する翼１４の後縁部１６における、その第２傾斜面１８Ｂが形成されていない場合（上述した本来の翼面形状：図５で示す２点鎖線）の翼厚さｄ（正圧面１４Ａと負圧面１４Ｂとの間隔）以上とされることが好ましい。ここで、第２傾斜面１８Ｂが形成されていない場合の後縁部１６における翼厚さｄは、図６に示す、第２傾斜面１８Ｂの後縁端１６ａと、その第２傾斜面１８Ｂに隣接する第１傾斜面１８Ａの後縁端１６ａとの翼厚さ方向の間隔とおよそ等しい。
【００３６】
また、第１傾斜面１８Ａの半径方向の長さａおよび第２傾斜面１８Ｂの半径方向の長さｂは、プロペラ半径の１０％以下とされることが好ましい。プロペラ半径とは、プロペラ１が軸線Ｘ回りに１回転したときに翼１４の先端である翼端２０（図１参照）が描く円の半径に等しい。
【００３７】
また、第１傾斜面１８Ａの翼弦方向の長さｃは、その第１傾斜面１８Ａが形成された位置に対応する翼１４の後縁部１６における、その第１傾斜面１８Ａが形成されていない場合（図４で示す２点鎖線）の翼厚さｄ（正圧面１４Ａと負圧面１４Ｂとの間隔）以上とされることが好ましい。
【００３８】
また、第２傾斜面１８Ｂの翼弦方向の長さｃは、その第２傾斜面１８Ｂが形成された位置に対応する翼１４の後縁部１６における、その第２傾斜面１８Ｂが形成されていない場合（図５で示す２点鎖線）の翼厚さｄ（正圧面１４Ａと負圧面１４Ｂとの間隔）以上とされることが好ましい。
【００３９】
また、第１傾斜面１８Ａの翼弦方向の長さｃは、その第１傾斜面１８Ａが形成された位置に対応する翼１４の半径方向の位置における翼弦長さの１０％以下とされることが好ましい。
【００４０】
また、第２傾斜面１８Ｂの翼弦方向の長さｃは、その第２傾斜面１８Ｂが形成された位置に対応する翼１４の半径方向の位置における翼弦長さの１０％以下とされることが好ましい。
【００４１】
ただし、翼端２０付近においては、図７に示すように、翼弦長さが急激に減少するので、必ずしも前述の条件（翼弦方向の長さｃが翼厚さｄ以上であり翼弦長さの１０％以下である）を保たなくても良い。翼端２０付近とは、例えば、プロペラ半径方向位置の９０％よりも翼端２０側の領域（残りの１０％の領域）である。
【００４２】
なお、前述した各寸法は、第１傾斜面１８Ａ（第２傾斜面１８Ｂ）が形成される位置によって異なっても良いが、任意の位置で各寸法の比率を保つ、即ち、複数の位置での各寸法に相似関係が成立するように寸法を設定することが考えられる。特に、ある位置における第１傾斜面１８Ａ（第２傾斜面１８Ｂ）の翼弦方向の長さｃ、およびその第１傾斜面１８Ａ（第２傾斜面１８Ｂ）が形成されていない場合の翼厚さｄについて、他の位置においてもｃおよびｄの比率を保つように設定した場合、後縁端１６ａの角度（図４で示すθ１、および図５で示すθ２）を、翼１４の半径方向の位置に依らずに揃えることができる。例えば、ある位置における第１傾斜面１８Ａの翼弦方向の長さをｃとし、その第１傾斜面１８Ａが形成されていない場合の翼厚さをｄとする。また、その位置から離間した他の第１傾斜面１８Ａ’の翼弦方向の長さをｃ’とし、その第１傾斜面１８Ａ’が形成されていない場合の翼厚さをｄ’とする。このとき、ｃ≠ｃ’、ｄ≠ｄ’であるが、ｃ：ｄ＝ｃ’：ｄ’が成立するように寸法を設定すると、後縁端１６ａの角度は、第１傾斜面１８Ａと第１傾斜面１８Ａ’とで等しい。これによって、施工管理が容易となる。例えば、翼１４の加工時に後縁端１６ａの角度を計測する場合、同一の角度ケージを用いて各位置での角度の計測が可能になる。
【００４３】
本実施形態によれば、以下の効果を奏する。
第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂが、翼１４の後縁部１６において半径方向に沿って交互に連続して形成されている。これによれば、第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂの正圧面１４Ａ側および負圧面１４Ｂ側から放出される剥離渦の起点やタイミングを、翼１４の半径方向で異ならせることができる。したがって、第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂから放出される剥離渦が半径方向に揃い連結することを防止できるので、第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂが形成された翼１４の後縁部１６に作用する励振力を抑えることができ、鳴音抑制効果を向上させることができる。
【００４４】
また、第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂが交互に連続して形成されているので、翼１４を平面視したとき、それぞれの後縁端１６ａによって形成される翼１４の輪郭が、滑らかに接続されているように見え、第１傾斜面１８Ａおよび第２傾斜面１８Ｂが形成されていない場合の輪郭と殆ど変わらない。したがって、翼１４の面積が殆ど減少しないので、推力低下のリスクが少ない。
【００４５】
なお、一の第１傾斜面１８Ａに着目して翼弦方向に切断して断面視した場合、その傾斜によって、正圧面１４Ａ側および負圧面１４Ｂ側から放出される剥離渦の翼弦方向における起点位置を異ならせることができ、正圧面１４Ａ側および負圧面１４Ｂ側から交互に剥離渦が発生することを防止できることは言うまでもない。これによって、翼１４の後縁部１６に励振力が作用することを防止できるので、鳴音抑制効果を得られる。第２傾斜面１８Ｂについても同様である。
【００４６】
更に、第１傾斜面１８Ａの半径方向の長さａは、その第１傾斜面１８Ａが形成された位置に対応する翼１４の後縁部１６における、その第１傾斜面１８Ａが形成されていない場合の翼厚さｄ以上とされることが好ましい。これによって、一の第１傾斜面１８Ａを挟む２つの第２傾斜面１８Ｂ同士が接近し過ぎることを防止できる。仮に、その第１傾斜面１８Ａを挟む２つの第２傾斜面１８Ｂ同士が接近し過ぎた場合、その第１傾斜面１８Ａを挟む２つの第２傾斜面１８Ｂの正圧面１４Ａ側および負圧面１４Ｂ側から放出される剥離渦が、翼１４の半径方向に揃って連結する可能性があり、十分な鳴音抑制効果を得られないおそれがある。第２傾斜面１８Ｂの半径方向の長さｂについても同様である。
【００４７】
また、第１傾斜面１８Ａの半径方向の長さａは、プロペラ半径の１０％以下とされることが好ましい。これによって、例えば、一の第１傾斜面１８Ａの半径方向の長さが大きくなり過ぎることを防止できる。仮に、その第１傾斜面１８Ａの半径方向の長さが大きくなり過ぎた場合、その第１傾斜面１８Ａの正圧面１４Ａ側および負圧面１４Ｂ側から放出される剥離渦が、その第１傾斜面１８Ａ内の正圧面１４Ａ側および負圧面１４Ｂ側の後縁部１６の半径方向で揃って連結する可能性があり、十分な鳴音抑制効果を得られないおそれがある。第２傾斜面１８Ｂの半径方向の長さｂについても同様である。
【００４８】
また、第１傾斜面１８Ａの翼弦方向の長さｃは、その第１傾斜面１８Ａが形成された位置に対応する翼１４の後縁部１６における、その第１傾斜面１８Ａが形成されていない場合の翼厚さｄ以上とされることが好ましい。これによって、例えば、一の第１傾斜面１８Ａの傾斜始点１６ｂと後縁端１６ａとが翼弦方向に接近し過ぎること、即ち、図４で示すφ１が直角に近づくことを防止できる。仮に、φ１が直角に近づき過ぎた場合、その第１傾斜面１８Ａの正圧面１４Ａ側および負圧面１４Ｂ側のそれぞれから放出される剥離渦が交互に発生しやすくなり、本来得られるはずの傾斜による鳴音抑制効果を得られないおそれがある。第２傾斜面１８Ｂの翼弦方向の長さｃについても同様である。この場合、図５で示すφ２が直角に近づくことを防止できる。
【００４９】
また、第１傾斜面１８Ａの翼弦方向の長さｃは、その第１傾斜面１８Ａが形成された位置に対応する翼１４の半径方向の位置における翼弦長さの１０％以下とされることが好ましい。これによれば、例えば、一の第１傾斜面１８Ａの傾斜始点１６ｂと後縁端１６ａとが翼弦方向に離間し過ぎること、即ち、図４で示すφ１が緩やかになり過ぎることを防止できる。仮に、φ１が過度に緩やかになった場合、傾斜始点１６ｂにて剥離渦が発生しない可能性があり、本来得られるはずの傾斜による鳴音抑制効果を得られないおそれがある。第２傾斜面１８Ｂの翼弦方向の長さｃについても同様である。この場合、図５で示すφ２が緩やかになり過ぎることを防止できる。
【符号の説明】
【００５０】
１  プロペラ
１２  ハブ
１４  翼
１４Ａ  正圧面
１４Ｂ  負圧面
１６  後縁部
１６ａ  後縁端
１６ｂ  傾斜始点
１８Ａ  第１傾斜面
１８Ｂ  第２傾斜面
２０  翼端
２２  翼根
【図１】
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【図２】
2019209879.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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