(57)【要約】【課題】スピニングリールのロータ制動装置において、制動力の安定化を図ることにある。【解決手段】ロータ制動装置６は、移動部材１５と、制動部材２１と、少なくとも１つの凸部２２と、を備える。移動部材１５は、ベールアーム４に連動して糸巻き取り姿勢に対応する第１位置と糸開放姿勢に対応する第２位置とを取り得るようにロータ３に配置される。制動部材２１は、リール本体１に相対回転可能でありリール本体１に摩擦係合する摩擦部２１ａ、及び移動部材１５が第２位置に移動したとき移動部材１５に係合する複数の係合部２１ｂ、を有し、移動部材１５が係合部２１ｂに係合したときロータ３の回転を制動する。少なくとも１つの凸部２２は、リール本体１および摩擦部２１ａのいずれか一方にリール本体１および摩擦部２１ａの他方と接触して設けられ、摩擦部２１ａをリール本体１に部分的に摩擦係合させる。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に回転自在に装着されたロータを、ベールアームの揺動に応じて制動するスピニングリールのロータ制動装置であって、
前記ベールアームに連動して糸巻き取り姿勢に対応する第１位置と糸開放姿勢に対応する第２位置とを取り得るように前記ロータに配置された移動部材と、
前記リール本体に相対回転可能であり前記リール本体に摩擦係合する摩擦部、及び前記移動部材が前記第２位置に移動したとき前記移動部材に係合する複数の係合部、を有し、前記移動部材が前記係合部に係合したとき前記ロータの回転を制動する制動部材と、
前記リール本体および前記制動部材の前記摩擦部のいずれか一方に前記リール本体および前記制動部材の前記摩擦部の他方と接触して設けられ、前記摩擦部を前記リール本体に部分的に摩擦係合させるための少なくとも１つの凸部と、
を備えた、
スピニングリールのロータ制動装置。
【請求項２】
前記リール本体および前記制動部材の前記摩擦部の他方は、前記凸部および前記凸部以外の一部に摩擦係合する、
請求項１に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項３】
複数の前記凸部を有し、
前記リール本体および前記制動部材の前記摩擦部の一方は、複数の前記凸部を含み、
前記リール本体および前記制動部材の前記摩擦部の他方は、前記移動部材が前記係合部に係合したとき複数の前記凸部にのみ摩擦係合する、
請求項１に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項４】
前記制動部材は、環状であり、内周側に前記摩擦部が形成され、外周側に前記係合部が形成され、
前記リール本体は、前記制動部材が装着される円筒部を有する、
請求項１から３のいずれか１項に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項５】
前記凸部は、前記リール本体に一体形成され、前記リール本体の前記円筒部から前記摩擦部に向かって突出する、
請求項４に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項６】
前記凸部は、前記制動部材の前記摩擦部に一体形成され、前記摩擦部から前記リール本体の前記円筒部に向かって突出する、
請求項４に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか１項に記載のロータ制動装置を備えた、スピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピニングリールのロータ制動装置、特に、リール本体に対して回転自在に装着されたロータを、ベールアームの揺動に応じて制動するスピニングリールのロータ制動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
スピニングリールには、釣り糸をスプールに案内するためのベールアームがロータに揺動可能に装着されている。ベールアームは、揺動に応じて、スプールに釣り糸を巻き付けるときの糸巻き取り姿勢と、スプールに巻き付けられた釣り糸を送り出すときの糸開放姿勢と、の２つの姿勢を取り得るように構成されている。
【０００３】
ベールアームが糸開放姿勢にあるときにロータが自由に回転してしまうと、ベールアームが糸巻き取り姿勢に復帰してしまうなど、キャスティング時の操作がしにくくなることがある。そこで、ベールアームが糸開放姿勢にあるときにロータの回転を防止するロータ制動装置を設けたものが知られている。
【０００４】
例えば、特許文献１に記載されたロータ制動装置は、ベールアームの揺動に連動して前後方向に移動する移動部材と、リール本体に対して相対回転可能に摩擦係合する環状の制動部材と、を備えている。移動部材は、ベールアームが糸開放姿勢のとき制動部材に係合して、ロータの回転を制動している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第４８０４３１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１のロータ制動装置では、装着溝に装着された制動部材の内周部全体が、リール本体と接触して摩擦係合するため、制動力が大きくなりすぎるおそれがある。また、製造誤差などにより、装着溝の外径および制動部材の内径が変動すると、制動力が大きく変化するおそれがあり、安定した制動力を得ることが難しい。
【０００７】
本発明の課題は、スピニングリールのロータ制動装置において、制動力の安定化を図ることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一側面に係るスピニングリールのロータ制動装置は、リール本体に回転自在に装着されたロータを、ベールアームの揺動に応じて制動する。ロータ制動装置は、移動部材と、制動部材と、少なくとも１つの凸部と、を備えている。移動部材は、ベールアームに連動して糸巻き取り姿勢に対応する第１位置と糸開放姿勢に対応する第２位置とを取り得るようにロータに配置されている。制動部材は、リール本体に相対回転可能でありリール本体に摩擦係合する摩擦部、及び移動部材が第２位置に移動したとき移動部材に係合する複数の係合部、を有し、移動部材が係合部に係合したときロータの回転を制動する。少なくとも１つの凸部は、リール本体および制動部材の摩擦部のいずれか一方にリール本体および制動部材の摩擦部の他方と接触して設けられ、摩擦部をリール本体に部分的に摩擦係合させる。
【０００９】
このスピニングリールのロータ制動装置では、摩擦部がリール本体に部分的に摩擦係合するため、摩擦部全体がリール本体と摩擦係合する場合に比べて、制動力が大きくなりすぎることを防ぐことができ、安定した制動力を得ることができる。また、凸部によりリール本体と摩擦部とが摩擦係合する面積を調整することができるため、制動力の調整や管理がし易くなる。
【００１０】
好ましくは、リール本体および制動部材の摩擦部の他方は、凸部および凸部以外の一部に摩擦係合する。この場合も、上記と同様に制動力が大きくなりすぎることを防ぐことができ、安定した制動力を得ることができる。
【００１１】
好ましくは、複数の凸部を有し、リール本体および制動部材の摩擦部の一方は、複数の凸部を含み、リール本体および制動部材の摩擦部の他方は、移動部材が係合部に係合したとき複数の凸部にのみ摩擦係合する。この場合は、りール本体および制動部材の摩擦部の他方が、複数の凸部にのみ摩擦係合するため、さらに安定した制動力を得ることができる。
【００１２】
好ましくは、制動部材は、環状であり、内周側に摩擦部が形成され、外周側に係合部が形成され、リール本体は、制動部材が装着される円筒部を有する。
【００１３】
好ましくは、凸部は、リール本体に一体形成され、リール本体の円筒部から摩擦部に向かって突出する。この場合は、凸部がリール本体に一体形成されるため、部品点数を削減することができる。
【００１４】
好ましくは、凸部は、制動部材の摩擦部に一体形成され、摩擦部からリール本体の円筒部に向かって突出する、この場合は、凸部が制動部材に一体形成されるため、部品点数を削減することができる。
【００１５】
本発明の一側面に係るスピニングリールは、上記のいずれかに記載のスピニングリールのロータ制動装置を備えている。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、スピニングリールのロータ制動装置において、制動力の安定化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態が採用されたスピニングリールの縦断面図。
【図２】糸巻き取り姿勢のベールアームを含む第１ロータアームの側面図。
【図３】糸開放姿勢のベールアームを含む第１ロータアームの側面図。
【図４】ロータ制動装置を含むリール本体の部分側面図。
【図５】ロータ制動装置を含むリール本体の部分正面図。
【図６】リール本体の円筒部の斜視図。
【図７】他の実施形態に係る図５に相当する図。
【図８】他の実施形態に係る図５に相当する図。
【図９】他の実施形態に係る図５に相当する図。
【図１０】他の実施形態に係る図５に相当する図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
［第１実施形態］
図１は、本発明の一実施形態が採用されたスピニングリール１００の縦断面図である。スピニングリール１００は、リール本体１と、スプール２と、ロータ３と、ベールアーム４と、ベール反転機構５と、ロータ制動装置６と、を有している。
【００１９】
リール本体１は、図１に示すように、内部に空間を有するリール本体部１ａと、リール本体部１ａの前方に形成されたフランジ部１ｂと、フランジ部１ｂの外径よりも小径の円筒部１ｃと、を有している。リール本体部１ａの内部空間には、例えば、ロータ３が駆動されるロータ駆動機構７や、スプール２に釣り糸を均一に巻き付けるためのオシレーティング機構８などが収納されている。円筒部１ｃには、円筒部１ｃの外径よりも小径の装着溝１ｄが形成されている。リール本体１には、ハンドル９が回転可能に装着されている。
【００２０】
スプール２は、外周に釣り糸が巻き付けられる部材である。スプール２は、ハンドル９の回転に伴って、リール本体１の内部に設けられたオシレーティング機構８によって、リール本体１に対して、前後方向に往復移動する。
【００２１】
ロータ３は、スプール２に釣り糸を巻き付けるための部材である。ロータ３は、ロータ本体部３ａと、第１ロータアーム３ｂと、第２ロータアーム３ｃと、を有している。第１ロータアーム３ｂと第２ロータアーム３ｃとは、ロータ本体部３ａの径方向外側でロータ本体部３ａを挟んで互いに対向する位置に形成されている。ロータ３は、ロータ駆動機構７により、ハンドル９の回転に伴ってスプール２の中心軸を中心に回転する。
【００２２】
ベールアーム４は、第１ロータアーム３ｂ及び第２ロータアーム３ｃのそれぞれの先端に揺動可能に装着されている。ベールアーム４は、図２に示す糸巻き取り姿勢と、図３に示す糸開放姿勢との間で揺動する。なお、糸巻き取り姿勢とは、スプール２に釣り糸を巻き付けるときのベールアーム４の姿勢であり、糸開放姿勢とは、スプール２に巻き付けられた釣り糸を送り出すときのベールアーム４の姿勢である。
【００２３】
ベールアーム４は、第１ベール支持部材４ａと、第２ベール支持部材４ｂと、第１ベール支持部材４ａと第２ベール支持部材４ｂとを連結する円弧状のベール部４ｃと、を有している。第１ベール支持部材４ａは、第１ロータアーム３ｂの先端にねじ込まれた第１取付ねじ１１によって第１ロータアーム３ｂに揺動可能に装着されている。第２ベール支持部材４ｂは、第２ロータアーム３ｃの先端にねじ込まれた第２取付ねじ１２によって第２ロータアーム３ｃに揺動可能に装着されている。
【００２４】
ベール反転機構５は、第１ロータアーム３ｂの内部に配置されている。ベール反転機構５は、ベールアーム４が糸巻き取り姿勢もしくは糸開放姿勢にあるときの姿勢を保持する機構である。また、ベール反転機構５は、ベールアーム４が糸開放姿勢にあるときにロータ３の回転に連動してベールアーム４を糸巻き取り姿勢に復帰させる。
【００２５】
ベール反転機構５は、図１から図５に示すように、移動部材１５と、トグルばね１６と、切換部材１７と、を有している。
【００２６】
移動部材１５は、例えば金属製の線材からなり、図１乃至図３に示すように、両端を９０度異なる方向に折り曲げて形成された第１突出部１５ａ及び第２突出部１５ｂ、を有している。
【００２７】
第１突出部１５ａは、ロータ３の回転中心に向けて折り曲げられている。第２突出部１５ｂは、ロータ３の回転中心から離れる方向に折り曲げられ、第１ベール支持部材４ａに形成された係合凹溝４ｄに係止されている。
【００２８】
移動部材１５は、ベールアーム４の糸巻き取り姿勢と糸開放姿勢との揺動に伴って、図２に示す第１位置と図３に示す第１位置よりも後退した第２位置とに移動可能である。詳細には、移動部材１５は、係合凹溝４ｄ及び第１ロータアーム３ｂに前後方向に延びて形成された案内部３ｄに案内されて、ベールアーム４の揺動に伴って第１位置と第２位置との間で移動する。
【００２９】
トグルばね１６は、ベールアーム４を糸巻き取り姿勢と糸開放姿勢とに振り分けて付勢し、かつ、ベールアーム４を糸巻き取り姿勢と糸開放姿勢とに保持するための部材である。トグルばね１６は、後端側が第１ロータアーム３ｂに係止されている。トグルばね１６はコイル状のばね部材であり、先端側からは第１ロータアーム３ｂに沿って延びたロッド１８の一部がトグルばね１６の内側を挿通している。
【００３０】
ロッド１８は、トグルばね１６によって第１ベール支持部材４ａに向かって付勢されている。ロッド１８の中間部には、係止突起１８ａが設けられており、係止突起１８ａとトグルばね１６の先端との間にワッシャ１９が配置されている。ロッド１８の先端は、第１ベール支持部材４ａに形成された係止穴４ｅに係止され、第１ベール支持部材４ａの揺動に伴って、第１ベール支持部材４ａの揺動中心を中心に揺動する。これにより、トグルばね１６の後端側からロッド１８の先端部までの距離が変化して、トグルばね１６が圧縮される。
【００３１】
トグルばね１６の死点は、ロッド１８の先端が基端側の中心と第１ベール支持部材４ａの揺動中心とを結ぶ直線上に位置するときであり、このときにトグルばね１６が最も圧縮される。トグルばね１６は、死点を挟んでベールアーム４を糸巻き取り姿勢と糸開放姿勢とに振り分けて付勢する。
【００３２】
切換部材１７は、ロータ３の回転に連動して移動部材１５を図４の実線で示す第２位置から破線で示す第１位置に移動させる部材である。切換部材１７は、図４及び図５に示すように、リール本体１のフランジ部１ｂに配置されている。なお、図４の破線で示す移動部材１５の第１位置は、図２に示す移動部材１５の第１位置に対応している。同様に、図４の実線で示す移動部材１５の第２位置は、図３に示す移動部材１５の第２位置に対応している。
【００３３】
切換部材１７は、移動部材１５が第２位置にあるとき、ロータ３が釣り糸巻き取り方向ＬＷに回転して所定位置に到達すると、移動部材１５の第１突出部１５ａに接触する。詳細には、切換部材１７は、移動部材１５を徐々に第１位置方向（前方）へ押し上げる方向に傾斜した傾斜面１７ａを有している。ロータ３の回転に伴って移動部材１５の第１突出部１５ａが傾斜面１７ａを通過するとき、移動部材１５の第１突出部１５ａが徐々に第１位置方向へ押し上げられる。そして、移動部材１５がトグルばね１６の死点を越える位置まで押し上げられると、糸開放姿勢側に付勢されていたベールアーム４が糸巻き取り姿勢側に付勢されて、最終的にベールアーム４が糸開放姿勢に復帰する。
【００３４】
ロータ制動装置６は、ベールアーム４が糸開放姿勢にあるときにロータ３の回転を制動する。ロータ制動装置６は、図５及び図６に示すように、移動部材１５と、制動部材２１と、少なくとも１つの凸部２２と、を有している。
【００３５】
移動部材１５は、ベール反転機構５の一部を構成するとともに、ロータ制動装置６の一部も構成している。移動部材１５は、ベールアーム４の揺動に連動して糸巻き取り姿勢に対応する第１位置と糸開放姿勢に対応する第２位置とを取り得るように第１ロータアーム３ｂの内部に配置されている。移動部材１５の第１突出部１５ａは、図４及び図５に示すように、第１位置から第２位置移動したとき、制動部材２１の径方向外側に位置するとともに、第１突出部１５ａの先端が後述する制動部材２１の係合部２１ｂに係合する。
【００３６】
制動部材２１は、リール本体１の円筒部１ｃに形成された装着溝１ｄに装着されている。制動部材２１は、本実施形態では、例えばゴム等からなる弾性変形可能な環状の部材である。制動部材２１は、摩擦部２１ａと、複数の係合部２１ｂと、を有している。
【００３７】
摩擦部２１ａは、制動部材２１の内周側に形成されている。摩擦部２１ａは、リール本体１に相対回転可能であり、リール本体１に摩擦係合する。具体的には、摩擦部２１ａは、装着溝１ｄに対して相対回転して、装着溝１ｄと摩擦係合する。
【００３８】
複数の係合部２１ｂは、制動部材２１の外周側に形成されている。詳細には、複数の係合部２１ｂは、制動部材２１の外周から径方向外側に延び、周方向に所定の間隔を隔てて形成されている。複数の係合部２１ｂは、ベールアーム４が糸開放姿勢に揺動したとき、すなわち移動部材１５が第２位置に移動したとき、移動部材１５に係合する。これにより、ベールアーム４が糸開放姿勢にあるときにロータ３が回転しようとすると、摩擦部２１ａと装着溝１ｄとが摩擦係合して移動部材１５が制動され、その結果ロータ３の回転が制動される。
【００３９】
少なくとも１つの凸部２２は、制動部材２１の摩擦部２１ａをリール本体１に部分的に摩擦係合させるために設けられる。詳細には、リール本体１および制動部材２１の摩擦部２１ａのいずれか一方にリール本体１および制動部材２１の摩擦部２１ａの他方と接触して設けられる。本実施形態では、図５及び図６に示すように、凸部２２がリール本体１の装着溝１ｄに一体形成され、装着溝１ｄから摩擦部２１ａに向かって突出している。また、凸部２２は、装着溝１ｄの外周から径方向外側に円弧状に突出するとともに、軸方向に沿って延びている。凸部２２は、リール本体１の装着溝１ｄに周方向に間隔を隔てて複数（ここでは、３つ）形成されている。なお、凸部２２は、接着等の固定手段により、リール本体１に後から装着可能な部材であってもよい。
【００４０】
制動部材２１の摩擦部２１ａは、図５に示すように、装着溝１ｄの凸部２２に接触して摩擦係合する。装着溝１ｄの凸部２２以外の外周部は、制動部材２１の摩擦部２１ａとの間には、径方向において隙間があり、互いに接触していない。このため、摩擦部２１ａの周全体が装着溝１ｄに摩擦係合する場合と比べて、制動力が大きくなりすぎることなく、安定した制動力を得ることができる。また、製造誤差などにより、装着溝１ｄの外径や制動部材２１の内径などにバラツキがあった場合でも、摩擦部２１ａが凸部２２に接触して摩擦係合するため、バラツキを吸収でき、制動力が大きく変化するおそれがなく、安定した制動力を得ることができる。
【００４１】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００４２】
（ａ）前記実施形態では、装着溝１ｄに凸部２２を複数設けて、制動部材２１の摩擦部２１ａを凸部２２にのみ接触させて摩擦係合していたが、凸部２２は少なくとも１つあればよい。例えば、図７に示すロータ制動装置１０６は、装着溝１０１ｄに凸部２２を１つだけ設けて、凸部２２および凸部２２以外の一部と、制動部材２１の摩擦部２１ａとが摩擦係合するように構成されている。詳細には、装着溝１ｄの凸部２２以外の外周部は、凸部２２近辺では、径方向において制動部材２１の摩擦部２１ａとの間に隙間があり、互いに接触していないが、凸部２２から離れた外周部では、摩擦係合している。これにより、装着溝１０１ｄと制動部材２１の摩擦部２１ａとが部分的に摩擦係合するため、摩擦部２１ａの全体が装着溝１ｄに摩擦係合する場合と比べて、制動力が大きくなりすぎることなく、安定した制動力を得ることができる。
【００４３】
また、図８に示すように、複数の凸部２２を設ける場合に、装着溝２０１ｄに凸部２２を不等間隔に設けてもよい。この場合におけるロータ制動装置２０６では、凸部２２の間隔を調整して、凸部２２以外での摩擦係合の範囲を調整することで、制動力を調整し、より安定した制動力を得ることができる。さらに、バラツキをより吸収しやすく、より安定した制動力を得ることができる。
【００４４】
（ｂ）前記実施形態では、リール本体１の装着溝１ｄに凸部２２を設けていたが、図９に示すロータ制動装置３０６のように、凸部３２２を制動部材３２１の摩擦部３２１ａに設けてもよい。この場合は、装着溝３０１ｄに凸部２２を設ける必要がない。凸部３２２は、制動部材３２１の摩擦部３２１ａから装着溝３０１ｄに向かって突出する。
【００４５】
（ｃ）前記実施形態では、リール本体１の装着溝１ｄに凸部２２を、または、図９に示すように、制動部材３２１の摩擦部３２１ａに凸部３２２を設けていたが、図１０に示すロータ制動装置４０６では、リール本体１の装着溝１ｄ及び制動部材３２１の摩擦部３２１ａの双方に、凸部２２、３２２を設けてもよい。また、図１０に示すように、凸部２２、３２２を前記実施形態よりも周方向に延ばして、緩やかに突出させてもよい。
【符号の説明】
【００４６】
１  リール本体
１ｃ  円筒部
３  ロータ
４  ベールアーム
６，１０６，２０６，３０６，４０６  ロータ制動装置
１５  移動部材
２１，３２１  制動部材
２１ａ，３２１ａ  摩擦部
２１ｂ  係合部
２２，３２２  凸部
１００  スピニングリール
【図１】
2019054768.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2019054768.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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