(57)【要約】【課題】クランプを他の部材に支持することなしに複数の長尺部材を一つのクランプでまとめて保持できるとともに汎用性の高いクランプ構造を提供する。【解決手段】複数本の長尺部材をクランプ１０で保持するクランプ構造において、クランプ１０は、複数本の長尺部材を保持する複数のクランプ本体１２，１３，１４，１６と、この複数のクランプ本体１２，１３，１４，１６を支持するクランプホルダー１１とから構成される。【選択図】図１
2019010959.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数本の長尺部材をクランプ（１０，２０，４０，５０，６０，７０，８０，１００，１１０，１２０，１３０）で保持するクランプ構造において、
前記クランプ（１０，２０，４０，５０，６０，７０，８０，１００，１１０，１２０，１３０）は、前記複数本の長尺部材を保持する複数のクランプ本体（１２〜１４，１６，２２〜２６，４２，４３，４６，７２〜７４，８２〜８４，９１，９４，９７，１０２，１１２，１３２）と、この複数のクランプ本体（１２〜１４，１６，２２〜２６，４２，４３，４６，７２〜７４，８２〜８４，９１，９４，９７，１０２，１１２，１３２）を支持するクランプホルダー（１１，５１，６１，７１，８１，１０１，１１１，１２１，１３１）とから構成されることを特徴とするクランプ構造。
【請求項２】
前記クランプ本体（１２〜１４，１６，２２〜２６，４２，４３，４６，７２〜７４，８２〜８４，９１，９４，９７，１０２，１１２，１３２）は、前記クランプホルダー（１１，５１，６１，７１，８１，１０１，１１１，１２１，１３１）に係合する係合部（１２ｃ，１３ｃ，１４ｃ，１６ｃ，２２ｃ，２３ｄ，２４ｄ，２５ｃ，７２ｃ，７３ｃ，７４ｃ，８２ｃ，８３ｃ，８４ｃ，１０２ｃ，１１２ｄ，１３２ｆ）を備えることを特徴とする請求項１に記載のクランプ構造。
【請求項３】
前記クランプホルダー（１１，５１，６１，７１，８１，１０１，１１１，１２１，１３１）は、前記係合部（１２ｃ，１３ｃ，１４ｃ，１６ｃ，２２ｃ，２３ｄ，２４ｄ，２５ｃ，７２ｃ，７３ｃ，７４ｃ，８２ｃ，８３ｃ，８４ｃ，１０２ｃ，１１２ｄ，１３２ｆ）と係合するホルダー係合部（１１ｅ，５１ｈ，６１ｈ，７１ｅ，８１ｃ，１０１ｇ，１１１ｇ，１２１ｇ，１３１ｇ）を備えることを特徴とする請求項２に記載のクランプ構造。
【請求項４】
前記クランプホルダー（１１，５１，６１，７１，１０１，１１１，１２１，１３１）は、一端を開放するＵ字状を成し、前記クランプホルダー（１１，５１，６１，７１，１０１，１１１，１２１，１３１）の内面に前記ホルダー係合部（１１ｅ，５１ｈ，６１ｈ，７１ｅ，１０１ｇ，１１１ｇ，１２１ｇ，１３１ｇ）が形成され、複数の前記クランプ本体（１２〜１４，１６，２２〜２６，４２，４３，４６，７２〜７４，９１，９４，９７，１０２，１１２，１３２）が前記クランプホルダー（１１，５１，６１，７１，１０１，１１１，１２１，１３１）内で係合されることを特徴とする請求項３に記載のクランプ構造。
【請求項５】
複数の前記クランプ本体（１２〜１４，１６，２２〜２６，４２，４３，４６，７２〜７４）のうちの一つは、前記クランプホルダー（１１）の開口部（１１ｇ）を閉じることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載のクランプ構造。
【請求項６】
前記クランプホルダー（８１）は、ベース部（８１ａ）と、前記ベース部（８１ａ）に揺動可能に支持される前記ホルダー係合部（８１ｃ）とから構成されることを特徴とする請求項３に記載のクランプ構造。
【請求項７】
前記ホルダー係合部（８１ｃ）は、前記ベース部（８１ａ）に沿って配置され、前記ホルダー係合部の一端にヒンジ部（８１ｂ）を備え、他端に、前記ホルダー係合部（８１ｃ）の揺動を阻止するために前記ベース部（８１ａ）に設けられた係止部（８１ｅ）に係止される被係止端部（８１ｋ）を備え、前記クランプ本体（８２〜８４）は、前記ベース部（８１ａ）の一側に配置されることを特徴とする請求項６に記載のクランプ構造。
【請求項８】
前記クランプ本体（９１，９４）は、前記長尺部材を弾性保持する弾性部材（９２，９５）を備えることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一項に記載のクランプ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クランプ構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車体フレームに沿って配索される複数のワイヤーハーネスやブレーキ、スロットル、スピードメーター等に関わる各種ケーブルを一つのクランプで車体側に保持するものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
クランプは、車体側を保持する車体側保持部と、ワイヤーハーネスや各種ケーブルを保持するケーブル等保持部とを備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−１１９６０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１では、クランプで保持されるワイヤーハーネス、ケーブル等の長尺部材は、それぞれ外径が異なることがあり、このような外径の異なる複数の長尺部材を車体フレームに沿わせて配索する場合、操向ハンドル周りなどではクランプで車体側を保持できない場合がある。
また、例えば、長尺部材の外径が変更になった場合には、クランプのケーブル等保持部によって保持しにくくなくなったり、ケーブルがケーブル等保持部内でがたついたりするため、汎用性が低いという課題がある。
本発明の目的は、クランプを他の部材に支持することなしに複数の長尺部材を一つのクランプでまとめて保持できるとともに汎用性の高いクランプ構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、複数本の長尺部材をクランプ（１０，２０，４０，５０，６０，７０，８０，１００，１１０，１２０，１３０）で保持するクランプ構造において、前記クランプ（１０，２０，４０，５０，６０，７０，８０，１００，１１０，１２０，１３０）は、前記複数本の長尺部材を保持する複数のクランプ本体（１２〜１４，１６，２２〜２６，４２，４３，４６，７２〜７４，８２〜８４，９１，９４，９７，１０２，１１２，１３２）と、この複数のクランプ本体（１２〜１４，１６，２２〜２６，４２，４３，４６，７２〜７４，８２〜８４，９１，９４，９７，１０２，１１２，１３２）を支持するクランプホルダー（１１，５１，６１，７１，８１，１０１，１１１，１２１，１３１）とから構成されることを特徴とする。
【０００６】
上記発明において、前記クランプ本体（１２〜１４，１６，２２〜２６，４２，４３，４６，７２〜７４，８２〜８４，９１，９４，９７，１０２，１１２，１３２）は、前記クランプホルダー（１１，５１，６１，７１，８１，１０１，１１１，１２１，１３１）に係合する係合部（１２ｃ，１３ｃ，１４ｃ，１６ｃ，２２ｃ，２３ｄ，２４ｄ，２５ｃ，７２ｃ，７３ｃ，７４ｃ，８２ｃ，８３ｃ，８４ｃ，１０２ｃ，１１２ｄ，１３２ｆ）を備えていても良い。
【０００７】
また、上記発明において、前記クランプホルダー（１１，５１，６１，７１，８１，１０１，１１１，１２１，１３１）は、前記係合部（１２ｃ，１３ｃ，１４ｃ，１６ｃ，２２ｃ，２３ｄ，２４ｄ，２５ｃ，７２ｃ，７３ｃ，７４ｃ，８２ｃ，８３ｃ，８４ｃ，１０２ｃ，１１２ｄ，１３２ｆ）と係合するホルダー係合部（１１ｃ，１１ｅ，５１ｈ，６１ｈ，７１ｅ，８１ｃ，１０１ｇ，１１１ｇ，１２１ｇ，１３１ｇ）を備えていても良い。
【０００８】
また、上記発明において、前記クランプホルダー（１１，５１，６１，７１，１０１，１１１，１２１，１３１）は、一端を開放するＵ字状を成し、前記クランプホルダー（１１，５１，６１，７１，１０１，１１１，１２１，１３１）の内面に前記ホルダー係合部（１１ｅ，５１ｈ，６１ｈ，７１ｅ，１０１ｇ，１１１ｇ，１２１ｇ，１３１ｇ）が形成され、複数の前記クランプ本体（１２〜１４，２２〜２５，４２，４３，７２〜７４，９１，９４，９７，１０２，１１２，１３２）が前記クランプホルダー（１１，５１，６１，７１，１０１，１１１，１２１，１３１）内で係合されるようにしても良い。
【０００９】
また、上記発明において、複数の前記クランプ本体（１２〜１４，１６，２２〜２６，４２，４３，４６，７２〜７４）のうちの一つは、前記クランプホルダー（１１）の開口部（１１ｇ）を閉じても良い。
また、上記発明において、前記クランプホルダー（８１）は、ベース部（８１ａ）と、前記ベース部（８１ａ）に揺動可能に支持される前記ホルダー係合部（８１ｃ）とから構成されるようにしても良い。
【００１０】
また、上記発明において、前記ホルダー係合部（８１ｃ）は、前記ベース部（８１ａ）に沿って配置され、前記ホルダー係合部（８１ｃ）の一端にヒンジ部（８１ｂ）を備え、他端に、前記ホルダー係合部（８１ｃ）の揺動を阻止するために前記ベース部（８１ａ）に設けられた係止部（８１ｅ）に係止される被係止端部（８１ｋ）を備え、前記クランプ本体（８２〜８４）は、前記ベース部（８１ａ）の一側に配置されるようにしても良い。
また、上記発明において、前記クランプ本体（９１，９４）は、前記長尺部材を弾性保持する弾性部材（９２，９５）を備えるようにしても良い。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のクランプは、複数本の長尺部材を保持する複数のクランプ本体と、この複数のクランプ本体を支持するクランプホルダーとから構成されるので、クランプを他の部材に固定することなしに、複数本の長尺部材を一つのクランプでまとめることができる。また、クランプ本体とクランプホルダーとを別体とすることで、クランプ本体のみを、保持される長尺部材に合わせて取り換えることができる。これにより、種々の長尺部材に対応することができ、汎用性を高めることができる。
【００１２】
上記発明において、クランプ本体は、クランプホルダーに係合する係合部を備えるので、クランプホルダーと係合部とを係合させたことで、クランプ本体をクランプホルダーに容易に支持させることができる。
また、上記発明において、クランプホルダーは、係合部と係合するホルダー係合部を備えるので、クランプ本体とクランプホルダーとが、互いに相手材に係合する係合部を備えることで、より一層係合しやすくすることができる。
【００１３】
また、上記発明において、クランプホルダーは、一端を開放するＵ字状を成し、クランプホルダーの内面にホルダー係合部が形成され、複数のクランプ本体がクランプホルダー内で係合されるので、クランプホルダーにより、クランプ本体や、係合部とホルダー係合部との係合箇所を保護することができる。
また、上記発明において、複数のクランプ本体のうちの一つは、クランプホルダーの開口部を閉じているので、クランプホルダーの開口部を閉じるための特別な部材を設ける必要がなく、組付け性を簡略にでき、且つコストを抑えることができる。
【００１４】
また、上記発明において、クランプホルダーは、ベース部と、ベース部に揺動可能に支持されるホルダー係合部とから構成されるので、ベース部に対してホルダー係合部を揺動させた状態で、ホルダー係合部にクランプ本体を係合させることができ、クランプ本体を係合しやすくすることができる。
【００１５】
また、上記発明において、ホルダー係合部は、ベース部に沿って配置され、ホルダー係合部の一端にヒンジ部を備え、他端に、ホルダー係合部の揺動を阻止するためにベース部に設けられた係止部に係止される被係止端部を備え、クランプ本体は、ベース部の一側に配置されるので、クランプ本体への長尺部材の係合は、ホルダー係合部の被係止端部と係止部との係止を解除して、ホルダー係合部からクランプ本体を外して行う他に、クランプホルダーにクランプ本体を係合したままでも行うことができる。
【００１６】
また、上記発明において、クランプ本体は、長尺部材を弾性保持する弾性部材を備えるので、弾性部材で長尺部材をソフトに保持することができ、長尺部材を保護することができる。また、弾性部材によって長尺部材を保持する方向を規制しにくくできる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明に係る第１実施形態のクランプを示す説明図であり、図１（Ａ）はクランプを示す側面図、図１（Ｂ）はクランプの分解図、図１（Ｃ）は図１（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図、図１（Ｄ）は図１（Ａ）のＤ−Ｄ断面図である。
【図２】第１実施形態のクランプに対する変形例を示す説明図であり、図２（Ａ）は変形例であるクランプを示す側面図、図１（Ｂ）は変形例のクランプのＢ矢視図である。
【図３】第２実施形態のクランプを示す説明図であり、図３（Ａ）はクランプを示す側面図、図３（Ｂ）はクランプの分解図である。
【図４】第３実施形態のクランプを示す説明図であり、図４（Ａ）はクランプを示す側面図、図４（Ｂ）はクランプの分解図、図４（Ｃ）は図４（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
【図５】第４実施形態のクランプを示す説明図であり、図５（Ａ）はクランプを示す側面図、図５（Ｂ）はクランプの分解図である。
【図６】第４実施形態のクランプホルダーに対する変形例を示す説明図であり、図６（Ａ）は変形例であるクランプホルダーの使用状態を示す側面図、図６（Ｂ）は変形例のクランプホルダーの不使用状態を示す側面図である。
【図７】第５実施形態のクランプを示す説明図であり、図７（Ａ）はクランプを示す側面図、図７（Ｂ）はクランプの分解図、図７（Ｃ）は図７（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
【図８】第６実施形態のクランプを示す説明図であり、図８（Ａ）はクランプを示す側面図、図８（Ｂ）はクランプの分解図、図８（Ｃ）は図８（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
【図９】第７実施形態のクランプを示す説明図であり、図９（Ａ）はクランプを示す側面図、図９（Ｂ）は、クランプを構成するクランプホルダーの一部及びクランプ本体を示す斜視図、図９（Ｃ）は図９（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図、図９（Ｄ）はクランプホルダーに対してクランプ本体を着脱する際の作用を示す作用図である。
【図１０】第８実施形態のクランプを示す第１説明図であり、図１０（Ａ）はクランプを示す側面図、図１０（Ｂ）はクランプを構成するクランプホルダーを示す要部側面図、図１０（Ｃ）はクランプを構成するクランプ本体を示す斜視図である。
【図１１】第８実施形態のクランプを示す第２説明図であり、図１１（Ａ）は図１０（Ａ）のＡ−Ａ線断面図、図１１（Ｂ）は図１０（Ａ）のＢ矢視図である。
【図１２】第８実施形態のクランプに対する変形例を示す説明図であり、図１２（Ａ）は変形例であるクランプを示す側面図、図１２（Ｂ）は図１２（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
【図１３】第９実施形態のクランプを示す説明図であり、図１３（Ａ）はクランプを示す側面図、図１３（Ｂ）はクランプを構成するクランプ本体を示す斜視図、図１３（Ｃ）は図１３（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
【図１４】第１０実施形態のクランプを示す説明図であり、図１４（Ａ）はクランプを示す側面図、図１４（Ｂ）はクランプを構成するクランプホルダーを示す側面図である。
【図１５】第１１実施形態のクランプを示す説明図であり、図１５（Ａ）はクランプを示す斜視図、図１５（Ｂ）はクランプを示す側面図である。
【図１６】第１２実施形態のクランプ本体を示す側面図であり、図１６（Ａ）は第７実施形態のクランプ本体に対する第１変形例のクランプ本体を示す側面図、図１６（Ｂ）は第７実施形態のクランプ本体に対する第２変形例のクランプ本体を示す側面図、図１６（Ｃ）は第７実施形態のクランプ本体に対する第３変形例のクランプ本体を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面を参照して本発明の各実施形態について説明する。
＜第１実施形態＞
図１は、本発明に係る第１実施形態のクランプ１０を示す説明図である。
図１（Ａ）はクランプ１０を示す側面図、図１（Ｂ）はクランプ１０の分解図、図１（Ｃ）は図１（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図、図１（Ｄ）は図１（Ａ）のＤ−Ｄ断面図である。
図１（Ａ）に示すように、クランプ１０は、側面視Ｕ字形状のクランプホルダー１１と、クランプホルダー１１に保持された複数のクランプ本体１２，１３，１４と、クランプホルダー１１に係止されたクランプ本体１６とから構成される。
クランプ１０は、例えば、車両に備えるブレーキケーブル、クラッチケーブル、スロットルケーブル、変速用ケーブル、ワイヤーハーネス、ホース等の細長い長尺部材や車両以外に用いられる長尺部材を複数本まとめて保持する部材である。
【００１９】
図１（Ｂ）に示すように、クランプホルダー１１は、底片部１１ａ、一対の側片部１１ｂ、一対の先端突出部１１ｃを備える樹脂製の部材である。
底片部１１ａは、Ｕ字の底を構成する。一対の側片部１１ｂは、底片部１１ａの両端部からそれぞれ屈曲して同じ方向へ延ばされ、内面１１ｄに側片部１１ｂの長手方向に延びる凹溝１１ｅが形成されている。一対の先端突出部１１ｃは、一対の側片部１１ｂの先端部からそれぞれ側片部１１ｂを延長する方向に突出してクランプ本体１６を係止する。先端突出部１１ｃは、先端部に爪部１１ｆを備える。
【００２０】
複数のクランプ本体１２，１３，１４は、クランプ基部１２ｂ，１３ｂ，１４ｂ及び凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃを一体に備える樹脂製の部材である。
クランプ基部１２ｂ，１３ｂ，１４ｂは、それぞれ長尺部材が挿入される切欠き１２ａ，１３ａ，１４ａが形成されている。
切欠き１２ａ，１３ａ，１４ａは、それぞれ穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄと、穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄに接続される開口部１２ｅ，１３ｅ，１４ｅとからなる。
各穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄの内径は、穴部１２ｄの内径が最も大きく、穴部１２ｄ、穴部１３ｄ、穴部１４ｄの順で内径が次第に小さくなる。
【００２１】
一対の開口部１２ｅ，１３ｅ，１４ｅの幅は、穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄの内径よりも小さい。また、各開口部１２ｅ，１３ｅ，１４ｅの幅は、開口部１２ｅが最も大きく、開口部１２ｅ、開口部１３ｅ、開口部１４ｅの順で幅が次第に狭くなる。
複数のクランプ本体１２，１３，１４は、樹脂製であるため、開口部１２ｅ，１３ｅ，１４ｅを広げるように弾性変形させて、開口部１２ｅ，１３ｅ，１４ｅから穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄに長尺部材を挿入する。弾性変形させて広げられた一対の開口部１２ｅ，１３ｅ，１４ｅの幅は、元の幅に戻るため、穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄから長尺部材が外れにくくなる。
【００２２】
凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃは、クランプ基部１２ｂ，１３ｂ，１４ｂの両端から突出している。
凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃが延びる方向と、切欠き１２ａ，１３ａ，１４ａの穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄの中心線が延びる方向とは直交する。
凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃは、クランプホルダー１１における一対の側片部１１ｂの凹溝１１ｅにスライド可能に挿入される。
クランプホルダー１１の内面１１ｄには凹溝１１ｅを備え、内面１１ｄは、クランプ本体１２，１３，１４と係合するホルダー係合部でもある。
【００２３】
クランプ本体１６は、樹脂製であり、長尺部材が挿入される切欠き１６ａと、クランプホルダー１１の一対の先端突出部１１ｃが挿入される一対の突出部挿通穴１６ｃとを備える。
切欠き１６ａは、穴部１６ｄと、穴部１６ｄに接続される開口部１６ｅとからなる。開口部１６ｅの幅は、穴部１６ｄの内径よりも小さい。
一対の突出部挿通穴１６ｃは、クランプ本体１６の両側の端部１６ｆに形成されている。両側の端部１６ｆは、クランプホルダー１１に係合する係合部でもある。
【００２４】
クランプ本体１６は、クランプホルダー１１の開口部１１ｇを閉じる部材でもある。開口部１１ｇは、クランプホルダー１１内に複数のクランプ本体１２，１３，１４を挿入する部分である。
上記したように、複数のクランプ本体１２，１３，１４をクランプホルダー１１で保持したときに、クランプ本体１６は、クランプホルダー１１からのクランプ本体１２，１３，１４の抜け止めをする。このように、クランプ本体１６は、長尺部材の保持部材と、他のクランプ本体１２，１３，１４の抜け止め部材とを兼ねる。
【００２５】
図１（Ｃ）に示すように、クランプホルダー１１における一対の側片部１１ｂの内面１１ｄに形成された一対の凹溝１１ｅには、クランプ本体１３のクランプ基部１３ｂに形成された一対の凸部１３ｃがスライド可能に挿入されている。
図１（Ｄ）に示すように、クランプ本体１６に形成された一対の突出部挿通穴１６ｃには、クランプホルダー１１における一対の先端突出部１１ｃがそれぞれ挿入されて、クランプホルダー１１にクランプ本体１６が係止されている。
【００２６】
図１（Ｂ）において、クランプ本体１６をクランプホルダー１１の一対の先端突出部１１ｃに嵌めるには、まず、クランプ本体１６の一対の突出部挿通穴１６ｃを一対の先端突出部１１ｃに合わせて、クランプ本体１６を一対の先端突出部１１ｃ側に押し付ける。
これにより、一対の先端突出部１１ｃは、それぞれの爪部１１ｆが外側に突出している分だけ互いに近づく方向へ弾性変形しながらクランプ本体１６の一対の突出部挿通穴１６ｃに挿入される。クランプ本体１６が、一対の側片部１１ｂの先端面に当たって一対の突出部挿通穴１６ｃに完全に挿入されると、一対の爪部１１ｆが一対の突出部挿通穴１６ｃから外部に突出する。この結果、弾性変形していた一対の先端突出部１１ｃは元の位置に戻り、爪部１１ｆが一対の突出部挿通穴１６ｃの縁に掛かるため、クランプ本体１６は、一対の先端突出部１１ｃから外れなくなる。
また、クランプ本体１６をクランプホルダー１１から外すには、一対の先端突出部１１ｃを、互いに近づくように弾性変形させて、爪部１１ｆと突出部挿通穴１６ｃの縁との係止を解除し、クランプ本体１６を一対の先端突出部１１ｃから引き抜けばよい。
図１（Ｄ）に示した一対の突出部挿通穴１６ｃ内には、一対の先端突出部１１ｃが弾性変形するための空間が形成されている。
【００２７】
以上の図１（Ａ）〜（Ｄ）に示したように、複数本の長尺部材をクランプ１０で保持するクランプ構造において、クランプ１０は、複数本の長尺部材を保持する複数のクランプ本体１２，１３，１４，１６と、この複数のクランプ本体１２，１３，１４，１６を支持するクランプホルダー１１とから構成される。
この構成によれば、クランプ１０を他の部材に固定することなしに、複数本の長尺部材を一つのクランプ１０でまとめることができる。また、クランプ本体１２，１３，１４，１６とクランプホルダー１１とを別体とすることで、クランプ本体１２，１３，１４，１６のみを、保持される長尺部材に合わせて取り換えることができる。これにより、種々の長尺部材に対応することができ、汎用性を高めることができる。
【００２８】
また、クランプ本体１２，１３，１４は、クランプホルダー１１に係合する係合部としての凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃを備えるので、クランプホルダー１１と凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃとを係合させことで、クランプ本体１２，１３，１４をクランプホルダー１１に容易に支持させることができる。
また、クランプホルダー１１は、凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃと係合するホルダー係合部としての凹溝１１ｅを備えるので、クランプ本体１２，１３，１４とクランプホルダー１１とが、互いに相手材に係合する係合部を備えることで、より一層係合しやすくすることができる。
【００２９】
また、クランプホルダー１１は、一端を開放するＵ字状を成し、クランプホルダー１１の内面１１ｄに凹溝１１ｅが形成され、複数のクランプ本体１２，１３，１４がクランプホルダー１１内で係合される。この構成によれば、クランプホルダー１１により、クランプ本体１２，１３，１４や、凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃと凹溝１１ｅとの係合箇所を保護することができる。
また、複数のクランプ本体１２，１３，１４，１６のうちの一つ（即ち、クランプ本体１６）は、クランプホルダー１１の開口部１１ｇを閉じるので、クランプホルダー１１の開口部１１ｇを閉じるための特別な部材を設ける必要がなく、コストを抑えることができる。
【００３０】
図２は、第１実施形態のクランプ１０に対する変形例を示す説明図である。
この変形例において、第１実施形態と同一構成については同一符号を付け、詳細説明は省略する。
図２（Ａ）は変形例であるクランプ１５を示す側面図、図１（Ｂ）は変形例のクランプ１５のＢ矢視図である。
図１（Ａ）に示すように、クランプ１５は、クランプホルダー１１と、クランプホルダー１１に保持された複数のクランプ本体１２，１３，１４及びスペーサー１７，１８と、クランプ本体１６とから構成される。
スペーサー１７，１８は、クランプホルダー１１内のスペースを埋める樹脂製の部品であり、基部１７ｂ，１８ｂと、及び凸部１７ｃ，１８ｃを一体に備える。
【００３１】
基部１７ｂは、クランプ本体１２のクランプ基部１２ｂから切欠き１２ａを無くした部分であり、基部１８ｂは、クランプ本体１３のクランプ基部１３ｂから切欠き１３ａを無くした部分である。凸部１７ｃ，１８ｃは、基部１７ｂ，１８ｂの両端から突出し、クランプホルダー１１の凹溝１１ｅにスライド可能に挿入される。
上記したように、クランプホルダー１１にスペーサー１７，１８を保持することで、所定の本数の長尺部材を保持しつつ各クランプ本体１２，１３，１４のクランプホルダー１１内でのがたつきを防止することができる。
図２（Ｂ）に示すように、クランプホルダー１１の一側面に、ロゴ（例えば、図中に示す「ＨＯＮＤＡ」（本田技研工業株式会社の登録商標）等）、マーク、文字、記号、図形、立体形状や、これらを組み合わせたものを表示しても良い。
【００３２】
＜第２実施形態＞
図３は、第２実施形態のクランプ２０を示す説明図である。
図３（Ａ）はクランプ２０を示す側面図、図３（Ｂ）はクランプ２０の分解図である。
第２実施形態において、第１実施形態と同一構成については同一符号を付け、詳細説明は省略する。
図３（Ａ）に示すように、クランプ２０は、クランプホルダー１１と、クランプホルダー１１に保持された複数のクランプ本体２２，２３，２４，２５と、クランプホルダー１１に係止されたクランプ本体２６とから構成される。
複数のクランプ本体２２，２３，２４，２５，２６は、樹脂製であり、隣接するもの同士で、長尺部材を保持するクランプ穴３１，３２，３３，３４，３５を形成する。
【００３３】
図３（Ｂ）に示すように、クランプ本体２２，２３，２４，２５は、クランプ基部２２ｃ，２３ｃ，２４ｃ，２５ｃ及び凸部２２ｄ，２３ｄ，２４ｄ，２５ｄを備える。
クランプ本体２２のクランプ基部２２ｃは、両側部に一対の切欠き２２ａが形成され、クランプ本体２３のクランプ基部２３ｃは、一側部に切欠き２３ａ、他側部に切欠き２３ｂが形成されている。また、クランプ本体２４のクランプ基部２４ｃは、一側部に切欠き２４ａ、他側部に一対の切欠き２４ｂが形成され、クランプ本体２５のクランプ基部２５ｃは、一側部に一対の切欠き２５ａが形成されている。切欠き２２ａ，２３ａ，２３ｂ，２４ａ，２４ｂ，２５ａは、半円からなる円弧状に形成されている。
凸部２２ｄ，２３ｄ，２４ｄ，２５ｄは、クランプ基部２２ｃ，２３ｃ，２４ｃ，２５ｃの両端から突出している。
クランプ本体２６は、一側面に形成された半円からなる円弧状の切欠き２６ａと、一対の突出部挿通穴１６ｃとを備える。
【００３４】
図３（Ａ），（Ｂ）において、クランプ穴３１は、切欠き２２ａと切欠き２６ａとから形成される。クランプ穴３２は、切欠き２２ａと切欠き２２ａとから形成される。クランプ穴３３は、切欠き２２ａと切欠き２３ａとから形成される。クランプ穴３４は、切欠き２３ｂと切欠き２４ａとから形成される。一対のクランプ穴３５は、一対の切欠き２４ｂと一対の切欠き２５ａとから形成される。
各クランプ穴３１，３２，３３，３４，３５の内径は、同じ内径のクランプ穴３１，３２，３３が最も大きく、クランプ穴３４が次に大きく、クランプ穴３５は最も小さい。
このように、クランプ本体２６，２２，２３，２４，２５の隣り合うもの同士で、クランプ穴３１，３２，３３，３４，３５を形成することで、クランプ本体２６，２２，２３，２４，２５を弾性変形させないでクランプ穴３１，３２，３３，３４，３５に長尺部材を挿入することができ、作業性を向上させることができる。なお、各クランプ本体２２，２３，２４，２５に形成される切欠き２２ａ，２３ａ，２３ｂ，２４ａ，２４ｂ，２５ａの組み合わせは、この限りではない。例えば、切欠き２２ａ，２３ａ，２３ｂ，２４ａ，２４ｂ，２５ａの他の組み合わせ（図示していない大きさの切欠きの組み合わせを含む。）でもよい。
【００３５】
一対の凸部２２ｄ，２３ｄ，２４ｄ，２５ｄは、クランプホルダー１１における一対の側片部１１ｂの凹溝１１ｅにスライド可能に挿入される。一対の突出部挿通穴１６ｃは、クランプ本体２６の両側の端部２６ｆに形成されている。両側の端部２６ｆは、クランプホルダー１１に係合する係合部でもある。
クランプ本体２６は、クランプホルダー１１の開口部１１ｇを閉じる部材でもある。なお、クランプ本体２６のその他の構造は、第１実施形態（図１参照）のクランプ本体１６と同じ構造を備える。
【００３６】
＜第３実施形態＞
図４は、第３実施形態のクランプ４０を示す説明図である。
図４（Ａ）はクランプ４０を示す側面図、図４（Ｂ）はクランプ２０の分解図、図４（Ｃ）は図４（Ｂ）のＣ−Ｃ線断面図である。
第３実施形態において、第１実施形態と同一構成については同一符号を付け、詳細説明は省略する。
図４（Ａ），（Ｂ）に示すように、クランプ４０は、クランプホルダー１１と、クランプホルダー１１に保持された複数のクランプ本体１２，１３，１４，４２，４３と、クランプホルダー１１に係止されたクランプ本体４６とから構成される。
複数のクランプ本体１２，１３，１４，４２，４３は、クランプ基部１２ｂ，１３ｂ，１４ｂ，４２ｂ，４３ｂ及び凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃ，１２ｃ，１３ｃを備える。
クランプ基部１２ｂ，１３ｂ，１４ｂ，４２ｂ，４３ｂは、それぞれ長尺部材が挿入される切欠き１２ａ，１３ａ，１４ａ，４２ａ，４３ａが形成されている。
【００３７】
一対の凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃ，１２ｃ，１３ｃは、クランプ基部１２ｂ，１３ｂ，１４ｂ，４２ｂ，４３ｂの両端からそれぞれ突出する。
切欠き１２ａ，１３ａ，１４ａ，４２ａ，４３ａは、それぞれ穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄ，４２ｄ，４３ｄと、穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄ，４２ｄ，４３ｄに接続される開口部１２ｅ，１３ｅ，１４ｅ，４２ｅ，４３ｅとから形成されている。開口部１２ｅ，１３ｅ，１４ｅ，４２ｅ，４３ｅの幅は、穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄ，４２ｄ，４３ｄの内径よりも小さい。複数のクランプ本体１２，１３，１４，４２，４３は、樹脂製である。
クランプ本体４６は、樹脂製であり、長尺部材が挿入される切欠き４６ａと、クランプホルダー１１の一対の先端突出部１１ｃが挿入される一対の突出部挿通穴１６ｃとを備える。
切欠き４６ａは、穴部４６ｄと、穴部４６ｄに接続される開口部４６ｅとから形成されている。開口部４６ｅの幅は、穴部４６ｄの内径よりも小さい。一対の突出部挿通穴１６ｃは、クランプ本体４６の両側の端部４６ｆに形成されている。両側の端部４６ｆは、クランプホルダー１１に係合する係合部でもある。
クランプ本体４６は、クランプホルダー１１の開口部１１ｇを閉じる部材でもある。
【００３８】
図４（Ｃ）に示すように、クランプ本体４２の穴部４２ｄの中心となる中心線４７は、鉛直線４８に対して角度θだけ傾斜している。
図４（Ｂ），（Ｃ）において、クランプ本体４３，４６についても、クランプ本体４２と同じように穴部４３ａ，４６ａの中心となる中心線が鉛直線に対して角度θだけ傾斜している。このように、穴部４２ａ，４３ａ，４６ａを傾斜させることで、クランプ本体４２，４３，４６で保持する長尺部材を、クランプ本体１２，１３，１４で保持する長尺部材に対して傾けることができる。これにより、複数の長尺部材を、それぞれの延びる方向に応じて保持することが可能になる。
なお、穴部４２ａ，４３ａ，４６ａの傾斜方向は、図に示した方向（クランプ４０の長手方向）に限らず、クランプ４０の長手方向に直交する方向や、これ以外の方向でも良い。また、各クランプ本体１２，１３，１４，４２，４３，４６毎に穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄ，４２ｄ，４３ｄ，４６ｄの傾斜方向を異ならせても良い。
【００３９】
＜第４実施形態＞
図５は、第４実施形態のクランプ５０を示す説明図である。
図５（Ａ）はクランプ５０を示す側面図、図５（Ｂ）はクランプ５０の分解図である。
図５（Ａ）に示すように、クランプ５０は、樹脂製のクランプホルダー５１と、クランプホルダー５１に保持された複数のクランプ本体１２，１３，１４とから構成される。
クランプホルダー５１は、内側に複数のクランプ本体１２，１３，１４を挿入する開口部５２を備える。開口部５２をクランプホルダー５１の一部（後で詳述する先端突出部５１ｅ）によって閉じることで、クランプホルダー５１からクランプ本体１２，１３，１４が外れなくなる。
【００４０】
図５（Ｂ）に示すように、クランプホルダー５１は、対向する一対の側片部５１ｂと、一対の側片部５１ｂを接続する接続部５１ａと、一方の側片部５１ｂの端部から延びる係止部５１ｃと、他方の側片部５１ｂの端部からヒンジ部５１ｄを介して延びる先端突出部５１ｅとから一体に形成される。
一対の側片部５１ｂ及び接続部５１ａは、側面視Ｕ字形状のホルダー本体５１ｆを構成する。ホルダー本体５１ｆの内面５１ｇには、凹溝５１ｈが形成されている。
係止部５１ｃは、側片部５１ｂの延長線上に形成された延出部５１ｊと、延出部５１ｊの先端部から先端突出部５１ｅに向けて屈曲した鉤部５１ｋとから形成される。
先端突出部５１ｅは、側片部５１ｂの延長線上に延びるように形成された先端延出部５１ｍと、先端延出部５１ｍの先端から係止部５１ｃとは反対側に斜めに屈曲した被係止部５１ｎとから形成される。
先端突出部５１ｅは、ヒンジ部５１ｄの弾性変形によってヒンジ部５１ｄを中心にして直角に揺動可能であり、揺動した先端突出部５１ｅの被係止部５１ｎが、係止部５１ｃの鉤部５１ｋに係止される。
【００４１】
上記したように、クランプホルダー５１に係止部５１ｃ、ヒンジ部５１ｄ及び先端突出部５１ｅを一体に設けることで、先端突出部５１ｅを、ヒンジ部５１ｄを中心にして揺動させて係止部５１ｃに係止させることができる。これにより、クランプホルダー５１の開口部５２を閉じることができる。クランプホルダー５１は、構造が簡素であり、コストを抑えることができる。
クランプ本体１２，１３，１４の凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃは、クランプホルダー５１の凹溝５１ｈに移動可能に挿入される。
内面５１ｇには、凹溝５１ｈを備え、内面５１ｇは、クランプ本体１２，１３，１４と係合するホルダー係合部でもある。
【００４２】
図６は、第４実施形態のクランプホルダー５１に対する変形例を示す説明図である。
この変形例において、第４実施形態と同一構成については同一符号を付け、詳細説明は省略する。
図６（Ａ）は変形例であるクランプホルダー５５の使用状態を示す側面図、図６（Ｂ）は変形例のクランプホルダー５５の不使用状態を示す側面図である。
図６（Ａ）に示すように、クランプホルダー５５は、内側に複数のクランプ本体１２，１３，１４（図５（Ａ）参照）を挿入する開口部５６を備える樹脂製の部材である。開口部５６をクランプホルダー５５の一部（後で詳述する先端突出部５１ｅ）によって閉じることで、クランプホルダー５５からクランプ本体１２，１３，１４が外れなくなる。
【００４３】
図６（Ａ），（Ｂ）に示すように、クランプホルダー５５は、一対の側片部５１ｂと、接続部５１ａと、係止部５１ｃと、他方の側片部５１ｂの端部からヒンジ部５５ｄを介して延びる先端突出部５１ｅとから一体に形成される。
ヒンジ部５５ｄは、ヒンジ部５１ｄ（図５（Ａ），（Ｂ）参照）が側片部５１ｂの内面側に窪みが形成されているのに対して、側片部５１ｂの外面側に窪みが形成されている。
先端突出部５１ｅは、ヒンジ部５５ｄの弾性変形によってヒンジ部５５ｄを中心にして直角に揺動可能であり、揺動した先端突出部５１ｅの被係止部５１ｎが、係止部５１ｃの鉤部５１ｋに係止される。
【００４４】
＜第５実施形態＞
図７は、第５実施形態のクランプ６０を示す説明図である。
図７（Ａ）はクランプ６０を示す側面図、図７（Ｂ）はクランプ６０の分解図、図７（Ｃ）は図７（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
図７（Ａ）に示すように、クランプ６０は、樹脂製のクランプホルダー６１と、クランプホルダー６１に保持された複数のクランプ本体１２，１３，１４とから構成される。
クランプホルダー６１は、複数のクランプ本体１２，１３，１４を保持する際には、クランプ本体１２，１３，１４を囲むように変形させられる。
クランプホルダー６１は、対向する一対の側片部６１ｂと、一対の側片部６１ｂを接続する接続部６１ａと、一方の側片部６１ｂの端部から延びる係止部６１ｃと、他方の側片部６１ｂの端部からヒンジ６１ｍを介して延びる先端突出部６１ｄとから構成される。
【００４５】
図７（Ｂ）に示すように、クランプ６０を組み立てる前には、クランプホルダー６１は、一直線状に延びている。即ち、クランプホルダー６１は、成形型で一直線状に一体成形される。
側片部６１ｂは、一方の面６１ｅにクランプホルダー６１の長手方向に延びるとともに幅方向（紙面の表裏方向）に隔てた一対のリブ６１ｆが２箇所形成されている。
リブ６１ｆは、側片部６１ｂの剛性を高めるための部分であり、側片部６１ｂの剛性を高めることで、クランプホルダー６１を変形させてクランプ本体１２，１３，１４を保持する際に、側片部６１ｂの変形が抑えられて側片部６１ｂが直線状に保たれる。
【００４６】
一対の側片部６１ｂ及び接続部６１ａの他方の面６１ｇには、クランプホルダー６１の長手方向に延びる凹溝６１ｈが形成されている。凹溝６１ｈには、複数のクランプ本体１２，１３，１４の凸部１２ｃ，１３ｃ，１４ｃが移動可能に挿入される。
係止部６１ｃは、先端突出部６１ｄが挿入される突出部挿通穴６１ｊが開けられている。先端突出部６１ｄは、係止部６１ｃの突出部挿通穴６１ｊに挿入されて係止される部分であり、先端突出部６１ｄの先端部に備える爪部６１ｋによって、突出部挿通穴６１ｊから抜けないように抜け止めされる。
上記したように、クランプホルダー６１を一直線上に型成形することで、成形型を簡素な構造とすることができ、コストを抑えることができる。
【００４７】
図７（Ｃ）に示すように、側片部６１ｂの外面側となる一方の面６１ｅの幅方向の両縁部に一対のリブ６１ｆが形成され、側片部６１ｂの内面側となる他方の面６１ｇに凹溝６１ｈが形成されている。凹溝６１ｈには、クランプ本体１３の凸部１３ｃが移動可能に挿入される。
クランプホルダー６１の他方の面６１ｇには凹溝６１ｈを備え、他方の面６１ｇは、複数のクランプ本体１２，１３，１４と係合するホルダー係合部でもある。
【００４８】
＜第６実施形態＞
図８は、第６実施形態のクランプ７０を示す説明図である。
図８（Ａ）はクランプ７０を示す側面図、図８（Ｂ）はクランプ７０の分解図、図８（Ｃ）は図８（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
第６実施形態において、第１実施形態と同一構成については同一符号を付け、詳細説明は省略する。
図８（Ａ）に示すように、クランプ７０は、側面視Ｕ字形状のクランプホルダー７１と、クランプホルダー７１に保持された複数のクランプ本体７２，７３，７４と、クランプホルダー７１に係止されたクランプ本体１６とから構成される。
クランプホルダー７１は、内部に複数のクランプ本体７２，７３，７４を挿入する開口部７６を備え、開口部７６は、クランプ本体１６によって閉じられる。
【００４９】
図８（Ｂ）に示すように、クランプホルダー７１は、底片部１１ａ、一対の側片部７１ｂ、一対の先端突出部１１ｃを備える樹脂製の部材である。
一対の側片部７１ｂは、底片部１１ａの両端部からそれぞれ屈曲して同じ方向へ延ばされ、内面７１ｄに長手方向に延びる凸部７１ｅが形成されている。
複数のクランプ本体７２，７３，７４は、それぞれ長尺部材が挿入される切欠き１２ａ，１３ａ，１４ａと、両側の端面７２ｂ，７３ｂ，７４ｂに形成された凹溝７２ｃ，７３ｃ，７４ｃとを備える。
凹溝７２ｃ，７３ｃ，７４ｃが延びる方向と、切欠き１２ａ，１３ａ，１４ａの穴部１２ｄ，１３ｄ，１４ｄの中心線の延びる方向とは直交する。
【００５０】
凹溝７２ｃ，７３ｃ，７４ｃは、クランプホルダー７１における一対の側片部７１ｂの凸部７１ｅが挿入される部分であり、凹溝７２ｃ，７３ｃ，７４ｃに凸部７１ｅが挿入された状態では、クランプ本体７２，７３，７４は、側片部７１ｂにスライド可能に設けられる。クランプ本体７２，７３，７４の端面７２ｂ，７３ｂ，７４ｂは、凹溝７２ｃ，７３ｃ，７４ｃを備え、両側の端面７２ｂ，７３ｂ，７４ｂは、クランプホルダー７１に係合する係合部でもある。
図８（Ｃ）に示すように、クランプホルダー７１における一対の側片部７１ｂの内面７１ｄに形成された一対の凸部７１ｅは、クランプ本体７３に形成された一対の凹溝７３ｃに挿入され、クランプ本体７３がクランプホルダー７１にスライド可能に設けられる。
【００５１】
＜第７実施形態＞
図９は、第７実施形態のクランプ８０を示す説明図である。
図９（Ａ）はクランプ８０を示す側面図、図９（Ｂ）は、クランプ８０を構成するクランプホルダー８１の一部及びクランプ本体８２を示す斜視図、図９（Ｃ）は図９（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図、図９（Ｄ）はクランプホルダー８１に対してクランプ本体８２を着脱する際の作用を示す作用図である。
図９（Ａ）に示すように、クランプ８０は、樹脂製のクランプホルダー８１と、クランプホルダー８１に保持された複数の樹脂製のクランプ本体８２，８３，８４とから構成される。
クランプホルダー８１は、ベース部８１ａ、ヒンジ部８１ｂ、ガイド部８１ｃ、ヒンジ部８１ｄ、ガイド係止部８１ｅを備える。
【００５２】
ベース部８１ａは、ガイド部８１ｃを支持するとともに複数のクランプ本体８２，８３，８４をガイドする。ガイド部８１ｃは、ベース部８１ａの一端部にヒンジ部８１ｂを介して揺動可能に設けられて複数のクランプ本体８２，８３，８４をガイドする。ガイド部８１ｃは、弾性変形によって発生する付勢力によって、ベース部８１ａから離れる方向に付勢されている。図９（Ａ）の状態では、ガイド部８１ｃは、ベース部８１ａの一端部からベース部８１ａの一側面８１ｆに沿って延びている。
ガイド係止部８１ｅは、ガイド部８１ｃの先端部８１ｋを係止するためにベース部８１ａの他端部にヒンジ部８１ｄを介して揺動可能に設けられる。ガイド係止部８１ｅの先端部には、ガイド部８１ｃを係止する係止爪８１ｊを備える。
ガイド係止部８１ｅも、弾性変形によって発生する付勢力によって、ガイド部８１ｃ側に近づく方向に付勢されている。
【００５３】
クランプ本体８２，８３，８４は、クランプホルダー８１のガイド部８１ｃにガイドされる基部８２ａ，８３ａ，８４ａと、基部８２ａ，８３ａ，８４ａの一端部に設けられた側面視Ｃ字形状のクランプ部８２ｂ，８３ｂ，８４ｂとからなる。
基部８２ａ，８３ａ，８４ａは、クランプホルダー８１のガイド係止部８１ｅが挿入されるガイド部挿通穴８２ｃ，８３ｃ，８４ｃが開けられている。このように、基部８２ａ，８３ａ，８４ａは、ガイド部挿通穴８２ｃ，８３ｃ，８４ｃを備え、クランプホルダー８１に係合する係合部でもある。
クランプ部８２ｂ，８３ｂ，８４ｂは、長尺部材が保持される穴部８２ｄ，８３ｄ，８４ｄと、穴部８２ｄ，８３ｄ，８４ｄに接続される開口部８２ｅ，８３ｅ，８４ｅとを備える。
【００５４】
穴部８２ｄ，８３ｄ，８４ｄのそれぞれの内径は、Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３であり、大小関係は、Ｄ１＞Ｄ２＞Ｄ３となる。このように、クランプ８０では、外径の異なる長尺部材をまとめて保持することができる。
クランプ本体８２，８３，８４のクランプ部８２ｂ，８３ｂ，８４ｂは、クランプホルダー８１の一側に突出するように配置されている。これにより、クランプ本体８２，８３，８４をクランプホルダー８１に係合した状態でも、クランプ部８２ｂ，８３ｂ，８４ｂに長尺部材を保持させることができ、使い勝手を向上させることができる。
図９（Ｂ）に示すように、クランプ本体８２において、基部８２ａは、板状で、棒状のガイド部８１ｃが挿入される円形のガイド部挿通穴８２ｃが開けられ、クランプ部８２ｂは、円筒の一部を切欠いて形成されている。なお、クランプ本体８３，８４（図９（Ａ）参照）についても、クランプ本体８２と基本構造は同一である。
【００５５】
図９（Ｃ）に示すように、クランプホルダー８１のベース部８１ａは、一側面８１ｆに、クランプ本体８２の基部８２ａの下部が挿入されるベース部凹部８１ｇが形成されている。ベース部凹部８１ｇの一対の側壁８１ｈによって、クランプ本体８２の基部８２ａがガイドされる。また、ベース部凹部８１ｇは、クランプ本体８２がガイド部８１ｃを中心として回動しないように規制している。なお、クランプ本体８３，８４（図９（Ａ）参照）についても、クランプ本体８２と同じように、ベース部凹部８１ｇによって回動が規制されている。
ここで、クランプホルダー８１の幅をＷ１、クランプ本体８２のクランプ部８２ｂの幅をＷ２とすると、Ｗ２＞Ｗ１となる。このように、クランプ部８２ｂの幅Ｗ２をクランプホルダー８１の幅Ｗ１よりも大きくすることで、クランプ部８２ｂで保持した長尺部材が延びる方向を規制しやすくすることができる。
【００５６】
図９（Ｄ）に示すように、クランプホルダー８１に対して、クランプ本体８２，８３，８４（クランプ本体８３，８４については図９（Ａ）参照）を着脱する際には、矢印Ａに示すように、ガイド係止部８１ｅを付勢力に抗して実線の位置から想像線の位置まで揺動させる。これにより、ガイド係止部８１ｅの係止爪８１ｊがガイド部８１ｃの先端部８１ｋから外れ、矢印Ｂに示すように、ガイド部８１ｃが付勢力によってベース部８１ａから離れる方向に揺動する。この結果、矢印Ｃに示すように、ガイド部８１ｃからクランプ本体８２，８３，８４（クランプ本体８２のみ図示）を外したり、矢印Ｃの向きとは反対に、クランプ本体８２，８３，８４をガイド部８１ｃに装着したりすることができる。
【００５７】
以上の図９（Ａ）〜（Ｄ）に示したように、クランプホルダー８１は、ベース部８１ａと、ベース部８１ａに揺動可能に支持されるホルダー係合部としてのガイド部８１ｃとから構成される。この構成によれば、ベース部８１ａに対してガイド部８１ｃを揺動させた状態で、ガイド部８１ｃにクランプ本体８２，８３，８４を係合させることができ、クランプ本体８２，８３，８４を係合しやすくすることができる。
【００５８】
また、ガイド部８１ｃは、ベース部８１ａに沿って配置され、ガイド部８１ｃの一端にヒンジ部８１ｂを備え、他端に、ガイド部８１ｃの揺動を阻止するためにベース部８１ａに設けられたガイド係止部８１ｅ（係止部）に係止される先端部８１ｋ（被係止端部）を備え、クランプ本体８２，８３，８４は、ベース部８１ａの一側に配置される。
この構成によれば、クランプ本体８２，８３，８４への長尺部材の係合は、ガイド部８１ｃの先端部８１ｋとガイド係止部８１ｅとの係止を解除して、ガイド部８１ｃからクランプ本体８２，８３，８４を外して行う他に、クランプホルダー８１にクランプ本体８２，８３，８４を係合したままでも行うことができる。
【００５９】
＜第８実施形態＞
図１０は、第８実施形態のクランプ１００を示す第１説明図である。
第８実施形態において、第７実施形態と同一構成については同一符号を付け、詳細説明は省略する。
図１０（Ａ）はクランプ１００を示す側面図、図１０（Ｂ）はクランプ１００を構成するクランプホルダー１０１を示す要部側面図、図１０（Ｃ）はクランプ１００を構成するクランプ本体１０２を示す斜視図である。
図１０（Ａ）に示すように、クランプ１００は、樹脂製のクランプホルダー１０１と、クランプホルダー１０１に保持された複数の樹脂製のクランプ本体１０２とから構成される。
クランプホルダー１０１は、一端に開口部１０４を備え、開口部１０４をクランプホルダー１０１の一部（後で詳述する先端突出部１０１ｅ）で閉じて、クランプホルダー１０１からクランプ本体１０２が外れないようにしている。
【００６０】
図１０（Ａ），（Ｂ）に示すように、クランプホルダー１０１は、底片部１０１ａ、一対の側片部１０１ｂ、係止部１０１ｃ、先端突出部１０１ｅを備える樹脂製の部材である。
底片部１０１ａ及び一対の側片部１０１ｂは、側面視Ｕ字形状のホルダー本体１０１ｆを構成する。
一対の側片部１０１ｂは、底片部１０１ａの両端部からそれぞれ屈曲して同じ方向へ延ばされ、内面１０１ｄにクランプホルダー１０１の長手方向に延びる凸部１０１ｇが形成されている。係止部１０１ｃは、一方の側片部１０１ｂの端部から側片部１０１ｂの延長線の延びる方向に突出する。係止部１０１ｃの先端部には爪部１０１ｈを備える。
先端突出部１０１ｅは、他方の側片部１０１ｂにヒンジ部１０１ｊを介して接続された部分であり、他方の側片部１０１ｂと先端突出部１０１ｅとは、直線状に成形されている。先端突出部１０１ｅの先端部には、係止部１０１ｃに係止される被係止部１０１ｋを備える。
先端突出部１０１ｅは、ヒンジ部１０１ｊの弾性変形によって、ヒンジ部１０１ｊを中心にして直角に揺動可能である。
【００６１】
図１０（Ａ）に示すように、クランプ本体１０２は、クランプホルダー１０１の一対の側片部１０１ｂにガイドされる一対の基部１０２ａと、一対の基部１０２ａ間に一体に設けられた側面視Ｃ字形状のクランプ部８２ｂとからなる。
基部１０２ａは、クランプホルダー１０１の側片部１０１ｂの凸部１０１ｇが挿入される切欠き部１０２ｃが形成されている。これにより、一対の基部１０２ａは、一対の側片部１０１ｂに移動可能に支持される。基部１０２ａは切欠き部１０２ｃを備え、基部１０２ａは、クランプホルダー１０１に係合する係合部でもある。
なお、図１０（Ａ）では、クランプ１００に、同一のクランプ本体１０２を複数備えるようにしたが、これに限らず、図９（Ａ）に示したのと同様に、クランプ部８２ｂとは穴部の大きさがそれぞれ異なるクランプ本体を備えるようにしても良い。
図１０（Ｃ）に示すように、クランプ本体１０２において、基部１０２ａは板状であり、基部１０２ａに、凸部１０１ｇ（図１０（Ａ）参照）が挿入される切欠き部１０２ｃが設けられている。
【００６２】
図１１は、第８実施形態のクランプ１００を示す第２説明図である。
図１１（Ａ）は図１０（Ａ）のＡ−Ａ線断面図、図１１（Ｂ）は図１０（Ａ）のＢ矢視図である。
図１１（Ａ）に示すように、クランプ本体１０２の一対の切欠き部１０２ｃには、クランプホルダー１０１の一対の凸部１０１ｇが挿入され、クランプ本体１０２が、クランプホルダー１０１に移動可能に支持されている。
図１０（Ａ），（Ｂ）及び図１１（Ｂ）に示すように、被係止部１０１ｋは、先端突出部１０１ｅの先端部に開けられた係止部挿通穴１０１ｍと、係止部挿通穴１０１ｍの内面に形成された段部１０１ｎとを備える。
【００６３】
係止部挿通穴１０１ｍには、係止部１０１ｃが挿入される。段部１０１ｎは、係止部１０１ｃの爪部１０１ｈが係止する部分である。
クランプホルダー１０１の先端突出部１０１ｅは、係止部１０１ｃに係止されないときは、図１０（Ｂ）に示したように、一方の側片部１０１ｂの延長線上に延びている。先端突出部１０１ｅを係止部１０１ｃに係止させるには、図１０（Ｂ）の状態から、先端突出部１０１ｅをヒンジ部１０１ｊを中心にして弾性力に抗して係止部１０１ｃ側に直角に揺動させる。これにより、係止部挿通穴１０１ｍに係止部１０１ｃが入り込み、段部１０１ｎが爪部１０１ｈに係止される。
【００６４】
図１２は、第８実施形態のクランプ１００に対する変形例を示す説明図である。
この変形例において、第８実施形態と同一構成については同一符号を付け、詳細説明は省略する。
図１２（Ａ）は変形例であるクランプ１０５を示す側面図、図１２（Ｂ）は図１２（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
図１２（Ａ）に示すように、クランプ１０５は、樹脂製のクランプホルダー１０６と、クランプホルダー１０６に保持された複数の樹脂製のクランプ本体１０７とから構成される。
クランプホルダー１０６は、一端に開口部１０８を備え、開口部１０８をクランプホルダー１０６の一部（後で詳述する先端突出部１０１ｅ）で閉じて、クランプホルダー１０６からクランプ本体１０７が外れないようにしている。
【００６５】
クランプホルダー１０６は、底片部１０１ａ、一対の側片部１０６ｂ、係止部１０１ｃ、先端突出部１０１ｅを備える樹脂製の部材である。
底片部１０１ａ及び一対の側片部１０６ｂは、側面視Ｕ字形状のホルダー本体１０６ｆを構成する。
一対の側片部１０６ｂは、底片部１０１ａの両端部からそれぞれ屈曲して同じ方向へ延ばされ、内面１０６ｄにクランプホルダー１０６の長手方向に延びる凹溝１０６ｇ（図１２（Ｂ）参照）が形成されている。係止部１０１ｃは、一方の側片部１０６ｂの端部から側片部１０６ｂの延長線の延びる方向に突出する。
先端突出部１０１ｅは、他方の側片部１０６ｂにヒンジ部１０１ｊを介して接続された部分であり、先端突出部１０１ｅが係止部１０１ｃに係止されないときは、図１０（Ｂ）に示したのと同じように、他方の側片部１０１ｂの延長線上に延びている。
【００６６】
クランプ本体１０７は、クランプホルダー１０６の一対の側片部１０６ｂの各凹溝１０６ｇに挿入されてガイドされる一対の基部１０７ａと、一対の基部１０７ａ間に一体に設けられた側面視Ｃ字形状のクランプ部８２ｂとからなる。これにより、一対の基部１０７ａは、一対の側片部１０６ｂに移動可能に支持される。基部１０２ａは、クランプホルダー１０６に係合する係合部である。
なお、クランプ１０５に、同一のクランプ本体１０７を複数備えるようにしたが、これに限らず、図９（Ａ）に示したのと同様に、クランプ部８２ｂとは穴部の大きさがそれぞれ異なるクランプ本体を備えるようにしても良い。
【００６７】
図１２（Ｂ）に示すように、クランプ本体１０７には一対の凸状の基部１０７ａが設けられ、一対の基部１０７ａが、クランプホルダー１０６の凹溝１０６ｇに挿入されて移動可能に支持されている。基部１０７ａは、クランプ部８２ｂから突出する第１基部１０７ｂと、第１基部１０７ｂの幅方向中央から突出する第２基部１０７ｃとからなる。第１基部１０７ｂは、第２基部１０７ｃの両側に位置する一対の基部端面１０７ｄ，１０７ｄを備え、一対の基部端面１０７ｄ，１０７ｄは、クランプホルダー１０６の内面１０６ｄ，１０６ｄと摺動する。第２基部１０７ｃは、クランプホルダー１０６の凹溝１０６ｇに挿入される。
【００６８】
＜第９実施形態＞
図１３は、第９実施形態のクランプ１１０を示す説明図である。
図１３（Ａ）はクランプ１１０を示す側面図、図１３（Ｂ）はクランプ１１０を構成するクランプ本体１１２を示す斜視図、図１３（Ｃ）は図１３（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
図１３（Ａ）に示すように、クランプ１１０は、樹脂製のクランプホルダー１１１と、クランプホルダー１１１に保持された複数の樹脂製のクランプ本体１１２とから構成される。
クランプホルダー１１１は、一端に、複数の樹脂製のクランプ本体１１２を挿入する開口部１１４を備える。開口部１１４は、クランプホルダー１１１からクランプ本体１１２が外れないようにクランプホルダー１１１の一部（後で詳述する先端突出部１１１ｅ）で閉じられる。
クランプホルダー１１１は、底片部１１１ａ、一対の側片部１１１ｂ、係止部１０１ｃ、先端突出部１１１ｅ、ヒンジ部１１１ｊを備える樹脂製の部材である。
【００６９】
底片部１１１ａ及び一対の側片部１１１ｂは、側面視Ｕ字形状のホルダー本体１１１ｆを構成する。
一対の側片部１１１ｂは、底片部１１１ａの両端部からそれぞれ屈曲して同じ方向へ延ばされ、内面１１１ｄにクランプホルダー１１１の長手方向に延びる複数本の凸部１１１ｇが形成されている。係止部１０１ｃは、一方の側片部１１１ｂの端部から側片部１１１ｂの延長線の延びる方向に突出する。
先端突出部１１１ｅは、他方の側片部１１１ｂにヒンジ部１１１ｊを介して接続された部分であり、他方の側片部１１１ｂと先端突出部１１１ｅとは、図１０（Ｂ）に示した側片部１０１ｂと先端突出部１０１ｅとの関係と同じように直線状に成形されている。図１３（Ａ）において、先端突出部１１１ｅの先端部には、係止部１０１ｃに係止される被係止部１０１ｋを備える。先端突出部１０１ｅは、ヒンジ部１０１ｊの弾性変形によって、図示したように、ヒンジ部１０１ｊを中心にして直角に揺動可能であり、揺動したときには、先端突出部１１１ｅが係止部１０１ｃに係止される。
【００７０】
図１３（Ａ），（Ｂ）に示すように、クランプ本体１１２は、長尺部材が保持される穴部１１２ａと、穴部１１２ａに接続される開口部１１２ｂと、外周面１１２ｃに周方向全体に延びるように形成された複数の周溝１１２ｄとを備える。
複数の周溝１１２ｄには、クランプホルダー１１１の一対の側片部１０１ｂに形成された複数の凸部１１１ｇが挿入される。これにより、クランプ本体１１２は、一対の側片部１０１ｂに移動可能に支持される。このように、外周面１１２ｃは複数の周溝１１２ｄを備え、外周面１１２ｃは、クランプホルダー１１１に係合する係合部でもある。
【００７１】
なお、図１３（Ａ）では、クランプ１１０に、同一のクランプ本体１１２を複数備えるようにしたが、これに限らず、図９（Ａ）に示したのと同様に、穴部の大きさがそれぞれ異なるクランプ本体を備えるようにしても良い。また、外周面１１２ｃに周溝１１２ｄを２本設けたが、これに限らず、外周面１１２ｃに周溝１１２ｄを１本又は３本以上設けても良い。
図１３（Ｃ）に示すように、クランプ本体１１２の複数本の周溝１１２ｄには、クランプホルダー１１１の一対の側片部１１１ｂにおける複数の凸部１１１ｇが挿入され、クランプ本体１１２が、クランプホルダー１１１に移動可能に支持されている。
図１３（Ａ）〜（Ｃ）に示したように、クランプ本体１１２は、開口部１１２ｂを有する円筒状とされた簡素な構造であるため、コストを抑えることができる。
【００７２】
＜第１０実施形態＞
図１４は、第１０実施形態のクランプ１２０を示す説明図である。
第１０実施形態において、第８実施形態と同一構成については同一符号を付け、詳細説明は省略する。
図１４（Ａ）はクランプ１２０を示す側面図、図１４（Ｂ）はクランプ１２０を構成するクランプホルダー１２２を示す側面図である。
図１４（Ａ）に示すように、クランプ１２０は、樹脂製で側面視Ｕ字形状のクランプホルダー１２１と、クランプホルダー１２１に保持された複数の樹脂製のクランプ本体１０２とから構成される。
【００７３】
クランプホルダー１２１は、一端に、クランプ本体１０２を内部へ挿入する開口部１２４を備える。
クランプホルダー１２１は、底片部１２１ａ、一対の側片部１２１ｂを備える樹脂製の部材である。
一対の側片部１２１ｂは、底片部１２１ａの両端部からそれぞれ屈曲して同じ方向へ延ばされ、内面１２１ｄにクランプホルダー１２１の長手方向に延びる凸部１２１ｇが形成されている。一対の凸部１２１ｇの底片部１２１ａ側の端部には、一対の側片部１２１ｂの揺動を容易にするとともに応力集中を防ぐための切欠き１２１ｊが形成されている。切欠き１２１ｊの底は、滑らかに湾曲した形状（例えば、円弧状）に形成されている。
一対の側片部１２１ｂの各先端部には、クランプ本体１０２を係止する係止部１２１ｈが形成されている。
【００７４】
図１４（Ｂ）に示すように、一対の側片部１２１ｂは、クランプ本体１０２（図１４（Ａ）参照）を外した状態では、底片部１２１ａ側よりも開口部１２４側が互いに近づくように成形されている。従って、クランプ本体１０２を開口部１２４からクランプホルダー１２１内に組み込むときには、矢印で示すように、一対の側片部１２１ｂの開口部１２４側を開いて一対の側片部１２１ｂの間隔を弾性力に抗して広げることになる。
これにより、図１４（Ａ）に示したように、クランプホルダー１２１に複数のクランプ本体１０２を組み込んだときには、一対の側片部１２１ｂに発生する弾性力で複数のクランプ本体１０２を挟みこんで固定することができる。これにより、複数のクランプ本体１０２は、クランプホルダー１２１に対してがたつき難くなる。また、一対の係止部１２１ｈでクランプ本体１０２を容易に抜け止めすることができる。
【００７５】
＜第１１実施形態＞
図１５は、第１１実施形態のクランプ１３０を示す説明図である。
図１５（Ａ）はクランプ１３０を示す斜視図、図１５（Ｂ）はクランプ１３０を示す側面図である。
図１５（Ａ），（Ｂ）に示すように、クランプ１３０は、樹脂製で側面視Ｕ字形状のクランプホルダー１３１と、クランプホルダー１３１に取付けられて複数本の長尺部材を保持するクランプ本体１３２と、クランプホルダー１３１の一端部に係合された取付部１３３とを備える。
クランプホルダー１３１は、対向する一対の側片部１３１ｂと、一対の側片部１３１ｂを一体に接続する接続部１３１ａとからなり、一端に、クランプ本体１３２を内部に挿入する開口部１３４を備える。開口部１３４は、取付部１３３によって閉じられている。
接続部１３１ａの一部及び一対の側片部１３１ｂの内面１３１ｄには、凸部１３１ｇが一体に形成されている。一対の側片部１３１ｂは、各先端部に係止部１３１ｈが一体に形成されている。
【００７６】
クランプ本体１３２は、長尺部材が保持される複数の穴部１３２ｄと、複数の穴部１３２ｄに接続される複数の開口部１３２ｅと、両側の端面１３２ｃに形成された一対の凹溝１３２ｆとを備える。
一対の凹溝１３２ｆには、クランプホルダー１３１の一対の凸部１３１ｇが挿入される。これにより、クランプ本体１３２が、クランプホルダー１３１に移動可能に設けられる。クランプ本体１３２の端面１３２ｃは、凹溝１３２ｆを備え、両側の端面１３２ｃは、クランプホルダー１３１と係合する係合部でもある。
取付部１３３は、例えば、車両の各部や、車両以外の装置、機材等に取付けるための部分であり、クランプホルダー１３１に把持される把持部１３３ａと、把持部１３３ａに接続されたＬ字形状のアーム部１３３ｂとから構成される。把持部１３３ａは、両側の端面１３３ｅに凹溝１３３ｃが形成され、凹溝１３３ｃにクランプホルダー１３１の一対の凸部１３１ｇが挿入される。また、把持部１３３ａは、クランプホルダー１３１の一対の係止部１３１ｈに係止されるため、把持部１３３ａは、クランプホルダー１３１に対して、クランプ１３０の長手方向と、この長手方向に直交する方向に位置決めされる。
【００７７】
取付部１３３のアーム部１３３ｂの端部には、ボルト１３５を通すボルト挿通穴１３３ｄが開けられ、ボルト１３５を使用してクランプ１３０が上記車両等に取付けられる。
クランプホルダー１３１にクランプ本体１３２及び取付部１３３を組み込むには、クランプホルダー１３１の一対の係止部１３１ｈ側の端部を弾性力に抗して広げて、クランプホルダー１３１の内部にクランプ本体１３２及び取付部１３３を挿入すれば良い。
上記したように、一つのクランプ本体１３２に複数の穴部１３２ｄを形成することで、部品数を減らすことができ、コストを抑えることができる。
【００７８】
＜第１２実施形態＞
図１６は、第１２実施形態のクランプ本体９１，９４，９７を示す側面図である。
第１２実施形態において、第７実施形態と同一構成については同一符号を付け、詳細説明は省略する。
図１６（Ａ）は第７実施形態のクランプ本体８２（図９（Ａ）参照）に対する第１変形例のクランプ本体９１を示す側面図である。
クランプ本体９１は、クランプ本体８２の穴部８２ｄの内面に、ゴム、スポンジ等の弾性を有する弾性部材９２が取付けられている。弾性部材９２は、シート状で穴部８２ｄの内面に張り付けるもの、液状で穴部８２ｄの内面に塗布した後に硬化させたもの、固体状で穴部８２ｄの内面に付着させたものでも良い。
上記の弾性部材９２を用いることにより、クランプ本体９１は、弾性部材９２を介して長尺部材を保持することができ、長尺部材を、柔軟に保持してクランプ本体９１に対して自由に動けるようにすることができる。長尺部材は、クランプ本体９１に対して揺動する、軸周りに回動する、スライドする等の動きや、これらの動きを組み合わせた動きが可能になる。また、弾性部材９２によって長尺部材の表面を保護することもできる。
【００７９】
図１６（Ｂ）は第７実施形態のクランプ本体８２（図９（Ａ）参照）に対する第２変形例のクランプ本体９４を示す側面図である。
クランプ本体９４は、クランプ本体８２の穴部８２ｄの内面に、複数本の毛材を備えた弾性を有する弾性部材９５が取付けられている。
弾性部材９５は、例えば、複数本の樹脂製の繊維を毛材として備えるブラシ部材又は刷毛部材である。なお、弾性部材９５を複数本の毛材から構成し、クランプ本体９４の穴部８２ｄの内面に直接に植毛しても良い。
上記弾性部材９５では、弾性部材９２（図１６（Ａ）参照）と同じ効果を発揮することができる。
【００８０】
以上の図１６（Ａ），（Ｂ）に示したように、クランプ本体９１，９４は、長尺部材を弾性保持する弾性部材９２，９５を備えるので、弾性部材９２，９５で長尺部材をソフトに保持することができ、長尺部材を保護することができる。また、弾性部材９２，９５によって長尺部材を保持する方向を規制しにくくできる。
【００８１】
図１６（Ｃ）は第７実施形態のクランプ本体８２（図９（Ａ）参照）に対する第３変形例のクランプ本体９７を示す側面図である。
クランプ本体９７は、基部８２ａの一端部に設けられた側面視Ｃ字形状のクランプ部９７ｂを備える。クランプ部９７ｂは、長尺部材が保持される穴部９７ｄと、穴部９７ｄに接続される開口部９７ｅとを備える。穴部９７ｄの内面には複数の突部９７ｆが一体に形成されている。このように、穴部９７ｄに複数の突部９７ｆを備えることで、クランプ部９７ｂで保持した長尺部材を複数の突部９７ｆによって拘束しやすくすることができ、長尺部材を穴部９７ｄ内で動きにくくすることができる。
なお、図１６（Ａ）〜（Ｃ）に示した弾性部材９２，９５、複数の突部９７ｆを、他の実施形態のクランプ本体に用いても良い。
【００８２】
上述した実施形態は、あくまでも本発明の一態様を示すものであり、本発明の主旨を逸脱しない範囲で任意に変形及び応用が可能である。
例えば、各実施形態のクランプホルダー、クランプ本体、取付部は、例えば、樹脂成形型で形成されるようにしても良い。
【００８３】
また、図９（Ｃ）において、クランプ部８２ｂの幅Ｗ２をクランプホルダー８１の幅Ｗ１よりも大きくしたが、これに限らず、クランプ部８２ｂの幅Ｗ２を、クランプホルダー８１の幅Ｗ１と同じにするか、クランプホルダー８１の幅Ｗ１よりも小さくする（Ｗ２≦Ｗ１）ようにしても良い。また、他の各実施形態においても、クランプ本体の幅を、クランプホルダーの幅よりも大きくしたり、あるいは、クランプホルダーの幅と同じにするか、クランプホルダーの幅よりも小さくしたりしても良い。
本発明は、自動二輪車、自動二輪車以外も含む鞍乗り型車両や他の車両、あるいは、車両以外の各種機械、工業製品にも適用可能である。
【符号の説明】
【００８４】
１０，２０，４０，５０，６０，７０，８０，１００，１１０，１２０，１３０  クランプ
１１，５１，６１，７１，８１，１０１，１１１，１２１，１３１  クランプホルダー
１１ｅ，５１ｈ，６１ｈ  凹溝（ホルダー係合部）
１２，１３，１４，１６，２２，２３，２４，２５，２６，４２，４３，４６，７２，７３，７４，８２，８３，８４，９１，９４，９７，１０２，１１２，１３２  クランプ本体
１２ｃ，１３ｃ，１４ｃ，２２ｃ，２３ｄ，２４ｄ，２５ｃ  凸部（係合部）
１６ｃ  突出部挿通穴（係合部）
７１ｅ，１０１ｇ，１１１ｇ，１２１ｇ，１３１ｇ  凸部（ホルダー係合部）
７２ｃ，７３ｃ，７４ｃ，１３２ｆ  凹溝（係合部）
８１ａ  ベース部
８１ｂ  ヒンジ部
８１ｃ  ガイド部（ホルダー係合部）
８１ｅ  ガイド係止部（係止部）
８２ｃ，８３ｃ，８４ｃ  ガイド部挿通穴（係合部）
９２，９５  弾性部材
１０２ｃ  切欠き部（係合部）
【図１】
2019010959.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2019010959.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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