(57)【要約】【課題】従来のマイクロフラクチャーピックの欠点の少なくともいくつかを回避するマイクロフラクチャーピックを提供する。【解決手段】本発明は、マイクロフラクチャーピックに関するものであり、ユーザーが骨を通してマイクロフラクチャーピックを前進させる補助し得るよう構成された機構を具備している。マイクロフラクチャーピックは、長尺部材と、先端と、打撃器具の相補形状機構に対して係合するための少なくとも１つの係合機構と、を備えている。打撃器具の衝撃面を打撃することにより、ユーザーは、マイクロフラクチャーピックの長尺部材を介して先端によって変換される力を生成することができ、これにより、先端が、より効果的に骨を貫通することができる。【選択図】図１０
2019063582.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マイクロフラクチャー法を実施するに際して使用するための外科手術デバイスであって、
基端部および先端部を有し、長手方向軸線を有する長尺部材と；
前記長尺部材の前記先端部の近傍に配置され、前記長尺部材の前記長手方向軸線に対して任意の角度で屈曲可能である先端と；
前記長尺部材の基端部の近傍に配置されるハンドルと；
前記長尺部材上の１つまたは複数の位置に配置されているとともに、打撃器具の相補形状機構に対して係合するものとされ、前記打撃器具に、前記先端の前記長尺部材の前記長手方向軸線に対する角度と略同じ角度であるアライメント角を提供する、少なくとも１つの係合機構と；
を具備し、
前記打撃器具の衝撃面を打撃した際には、前記長尺部材を介して前記先端によって変換される力が生成される、
ことを特徴とする外科手術デバイス。
【請求項２】
請求項１記載の外科手術デバイスにおいて、
前記係合機構が、レセプタクルとして構成されている、
ことを特徴とする外科手術デバイス。
【請求項３】
請求項２記載の外科手術デバイスにおいて、
前記レセプタクルが、外部ドレン穴を有している、
ことを特徴とする外科手術デバイス。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の外科手術デバイスにおいて、
前記係合機構が、メス型コネクタまたはオス型コネクタとして構成されている、
ことを特徴とする外科手術デバイス。
【請求項５】
請求項１記載の外科手術デバイスにおいて、
前記長尺部材が、この長尺部材の長さの少なくとも一部に沿って、チャネルを有し、
前記係合機構が、前記チャネルに対して係合し得るとともに、前記長尺部材上の所望の位置にまで前記チャネルに沿ってスライドし得るよう構成されている、
ことを特徴とする外科手術デバイス。
【請求項６】
請求項５記載の外科手術デバイスにおいて、
さらに、前記長尺部材上の前記所望の位置に前記係合機構を固定し得るよう動作する少なくとも１つの係止部材を具備している、
ことを特徴とする外科手術デバイス。
【請求項７】
請求項１記載の外科手術デバイスにおいて、
さらに、前記長尺部材上の各位置に配置されている複数の係合機構を具備し、
これら複数の係合機構の各々が、前記打撃器具の前記相補形状機構に対して係合する、
ことを特徴とする外科手術デバイス。
【請求項８】
請求項７記載の外科手術デバイスにおいて、
前記複数の係合機構のうちの少なくともいくつかが、互いに平行な軸線を有している、
ことを特徴とする外科手術デバイス。
【請求項９】
請求項７記載の外科手術デバイスにおいて、
前記複数の係合機構のうちの少なくともいくつかが、互いに非平行な軸線を有している、
ことを特徴とする外科手術デバイス。
【請求項１０】
請求項７記載の外科手術デバイスにおいて、
前記複数の係合機構のうちの少なくともいくつかが、前記打撃器具の前記相補形状機構の互いに異なる構造に対して係合し得るよう構成されている、
ことを特徴とする外科手術デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本特許出願は、２０１３年３月１４日に出願した「マイクロフラクチャーピック」という名称の米国仮特許出願第６１／７８１，２１５号の優先権の利益を主張するものである。
【０００２】
本出願は、一般に微小骨折刺激（microfracture  stimulation）に関し、より詳細には、微小骨折刺激を行う際に使用する外科手術デバイスに関するものである。
【背景技術】
【０００３】
人体では、関節（articulating  joint）は、低い摩擦係数を持ち耐久性のある天然材料である硝子軟骨で覆われている。そのような硝子軟骨面は、ヒトが走るときに発生し得る負荷などの、繰り返される高度の負荷または外傷を受けると、経時的に損傷され得る。これは、特に、足首、膝、股関節部、および脊柱にある関節などの、圧縮力を受ける下半身の関節に当てはまる。
【０００４】
近年、整形外科業界では、軟骨面の再建（resurfacing）が広く研究されている。軟骨面を再建する１つの既知の方法は、「微小骨折刺激」と呼ばれている。損傷した硝子軟骨を人工軟骨インプラントに交換する代わりに、損傷した軟骨を線維軟骨組織（本明細書では「線維軟骨」ともいう）に交換するために人体を刺激する微小骨折刺激が実行可能である。線維軟骨は、一般に硝子軟骨ほど頑強ではなく、典型的には硝子軟骨の摩擦係数と比較して高い摩擦係数を有する。それにもかかわらず、そのような線維軟骨は、多数の人々に疼痛の減少をもたらし、これらの人々がより活発なライフスタイルを想定することを可能にする。
【０００５】
微小骨折刺激を行う際に使用する従来のマイクロフラクチャーピックは、ハンドルと、ハンドルに結合されたシャフトと、シャフトの先端部に配置された、尖鋭な、付加的には傾斜した、先端とを有する。例えば、従来のマイクロフラクチャーピックは、付加的には、シャフトの長手方向軸線に対して約２０°、４０°、６０°、または９０°の角度に屈曲した先端を有することができる。一般的な動作モードでは、微小骨折刺激は、最初に、損傷した軟骨の層の除去を必要とする。損傷した軟骨層の厚さは、典型的には、約１ｍｍから６ｍｍまでさまざまであり得る。次に、血液供給に達するように、除去した軟骨の層
の領域において下にある軟骨下骨の中を通して、マイクロフラクチャーピックの鋭い先端を約２ｍｍ〜５ｍｍ動かす。次に、マイクロフラクチャーピックを除去し、小さな通路を軟骨下骨内に残す。マイクロフラクチャーピックは、典型的には、軟骨下骨を通る一連のそのような通路を作製するために使用される。その結果、最終的には、血液が一連の通路に沿って送られ、除去した軟骨層の領域において凝固し、最終的に線維軟骨の形成を生じさせる。
【０００６】
外科医が、そのような従来のマイクロフラクチャーピックを使用して患者の軟骨下骨を穿孔するとき、外科医は、骨の硬い皮質層の中を通して鋭い先端を手動で前進させることに困難を覚えることがある。これは、問題となり得る。なぜなら、マイクロフラクチャーピックを骨内へと十分深く前進させないことによって、除去した軟骨層の領域内での線維軟骨の形成が妨げられることがあるからである。軟骨下骨の中を通してマイクロフラクチャーピックの鋭い先端を前進させる助けとなるように、外科医は、従来、ハンドルに下方への圧力を加えながら、ハンマーまたはマレットを使用してマイクロフラクチャーピックのハンドルの端を叩いてきた。しかしながら、ハンマーまたはマレットをそのように使用することによって、マイクロフラクチャーピックの先端に剪断力を生じさせ、潜在的には先端を破損させるまたは損傷させ得るので、ハンマーまたはマレットのそのような使用は欠点を有する。そのような破損した先端は、手術部位内で遊離体となることがあり、マイクロフラクチャー法の進捗の遅延を生じさせ得る。さらに、先端は骨面を削り、潜在的にはマイクロフラクチャーピックを周囲組織面に衝突させ、場合によっては損傷させ得る。
【０００７】
この問題に対処するために、従来のマイクロフラクチャーピックのシャフトまたはハンドルに受け板を直接的に取り付けることができる。そのような受け板は、典型的には、マイクロフラクチャーピックの鋭い先端の方向に垂直にシャフトまたはハンドルに取り付けられる。外科医が受け板をハンマーまたはマレットで叩くと、その結果生じる力によって、マイクロフラクチャーピックの先端が軟骨下骨を通って前進する。しかしながら、マイクロフラクチャーピックのシャフトまたはハンドルに受け板を直接的に取り付けることによって、マイクロフラクチャーピックが重くなり、扱いにくくなり得るので、マイクロフラクチャーピックのシャフトまたはハンドルに受け板を直接的に取り付けることも欠点を有する。患者の身体のすぐ近くで受け板を叩くという行為も、特に足首などの繊細な関節アクセス位置の近くで行うとき、問題となり得る。受け板はまた、手術部位への完全なアクセスを防止することによってマイクロフラクチャー法を妨害することがあり、潜在的に、外科医が骨の罹患した表面エリア全体を処置することを非常に困難にする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】本明細書には、先行技術文献は記載されていない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
したがって、上記で説明した従来のマイクロフラクチャーピックの欠点の少なくともいくつかを回避するマイクロフラクチャーピックを有することが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本出願によれば、ユーザーが骨の中を通してマイクロフラクチャーピックを前進させる助けとなるように構成された機構を有する外科手術デバイス（本明細書では「マイクロフラクチャーピック」という）が開示される。一見地においては、開示するマイクロフラクチャーピックは、基端部と先端部とを有する、シャフトなどの少なくとも１つの長尺部材（elongated  member）と、シャフトの先端部に配置された、尖鋭な付加的には傾斜した先端と、シャフトの基端部に結合された付加的なハンドルと、シャフトまたはハンドルの１つまたは複数の位置に配置された、打撃器具（strike  instrument）の相補形状機構（complementary  feature）と係合する少なくとも１つの係合機構と、を含む。例示的な見地においては、打撃器具は、基端部と先端部とを有する、シャフトなどの少なくとも１つの長尺部材と、シャフトの先端部に配置された相補形状機構と、基端部とシャフトの基端部に結合された先端部とを有する付加的なハンドルと、シャフトまたはハンドルの基端部に配置された衝撃面と、を含む。さらなる例示的な見地においては、マイクロフラクチャーピックのシャフトまたはハンドル上に配置された係合機構は、レセプタクル（receptacle）として構成され、打撃器具の相補形状機構は、マイクロフラクチャーピックのレセプタクルと動作可能に係合するように構成される。他の例示的な見地においては、打撃器具の相補形状機構は、レセプタクルとして構成され、マイクロフラクチャーピックのシャフトまたはハンドル上に配置された係合機構は、打撃器具のレセプタクルと動作可能に係合するように構成される。
【００１１】
他の見地においては、基端部と先端部とハンドルの先端部近傍にある穴とを有する、ハンドルなどの長尺部材と、ハンドル内の穴を通過するように構成された打撃ピンと、打撃ピンの一端にある衝撃面と、打撃ピンの他端にある相補機構とを含む打撃器具を含む、マイクロフラクチャー法を行う際に使用するシステムが開示される。このシステムは、さらに、付加的なハンドルと、先端部を持つ、シャフトなどの長尺部材と、シャフトまたはハンドル上にある係合機構と、シャフトの先端部にある、尖鋭な、付加的には傾斜した先端とを有する外科手術デバイスを含む。外科手術デバイスの係合機構は、打撃器具の相補形状機構と係合するように動作可能である。さらに、打撃器具のハンドルは、外科手術デバイスの長手方向軸線に対して略平行に配置され、相補形状機構との係合機構の係合を促進するように構成される。打撃器具の衝撃面を叩いたときには、外科手術デバイスのシャフトを介して先端によって変換される力が生成される。
【００１２】
さらなる見地においては、基端部と先端部とを持つ、シャフトなどの少なくとも１つの長尺部材と、シャフトの先端部に配置された、尖鋭な付加的には傾斜した先端と、シャフトの基端部に結合された付加的なハンドルと、シャフトまたはハンドルの１つまたは複数の場所に配置された、打撃器具の相補形状機構と係合する少なくとも１つの係合機構とを有する外科手術デバイスを準備することを含む、マイクロフラクチャー法を行う方法が開示される。この方法は、先端を所望の刺激点に位置決めすること、および、打撃器具の衝撃面を叩いて、シャフトを介して先端によって変換される力を生成することも含む。次に、先端が所望の刺激点から除去される。マイクロフラクチャー法を行う際の打撃器具のそのような使用によって、外科医は、微小骨折穿孔を所望の刺激点に、精度を向上させて置くことができる。打撃器具のそのような使用はまた、外科医が所望の微小骨折穿孔を達成するためにマイクロフラクチャーピックに手動で加えなければならない力の量を減少させる。
【００１３】
基端部と先端部とを持つ長尺部材と、長尺部材の先端部に配置された、尖鋭な付加的には傾斜した先端と、長尺部材の１つまたは複数の位置に配置された、打撃器具の相補形状機構と係合する少なくとも１つの係合機構とを有するマイクロフラクチャーピックを提供することによって、ユーザーは、打撃器具を使用して、マイクロフラクチャーピックの長尺部材を介して先端によって変換される力を生成し、それによって、骨を通る先端の穿孔をより効果的にすることができる。その結果、使用中に先端を折る事例の数を減少させることができる。さらに、使用中に骨面に沿って先端を削る事例の数を実質的に無くすことができる。
【００１４】
本発明の他の特徴、作用、および態様は、以下の「発明を実施するための形態」から明らかであろう。
【００１５】
本明細書に組み込まれ、その一部を構成する添付の図面は、本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態を示し、「発明を実施するための形態」と併せて、これらの実施形態を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に基づき、例示的なマイクロフラクチャーピックと、このマイクロフラクチャーピックと動作可能に係合するように構成された例示的な打撃器具と、を示す側面図である。
【図２】図１のマイクロフラクチャーピックを示す斜視図である。
【図３】図１のマイクロフラクチャーピックおよび図１の打撃器具を示す斜視図である。
【図４】図１のマイクロフラクチャーピックと、図１の打撃器具と、を示す断面図であって、マイクロフラクチャーピックの係合機構と、打撃器具の相補形状機構と、が示されている。
【図５】図１のマイクロフラクチャーピックの第１の代替可能な実施形態を示す斜視図である。
【図６】図１のマイクロフラクチャーピックの第２の代替可能な実施形態を示す斜視図である。
【図７】例示的なマイクロフラクチャーピックおよび図１の打撃器具の代替可能な実施形態を示す斜視図である。
【図８】図７のマイクロフラクチャーピックおよび図７の打撃器具を示す別の斜視図である。
【図９】図１のマイクロフラクチャーピックを使用したマイクロフラクチャー法を行う方法を示すフローチャートである。
【図１０】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１１】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１２】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１３】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１４】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１５ａ】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１５ｂ】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１６ａ】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１６ｂ】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１７ａ】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１７ｂ】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【図１８】図１のマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具の様々な代替可能な実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
２０１３年３月１４日に出願した「マイクロフラクチャーピック」という名称の米国仮特許出願第６１／７８１，２１５号の開示が、参照によりその全体を本明細書に組み込まれる。
【００１８】
使用者が骨の中を通してマイクロフラクチャーピックを前進させる助けとなるように構成された機構を有するマイクロフラクチャーピックが開示される。このマイクロフラクチャーピックは、基端部と先端部とを持つシャフトと、シャフトの先端部にある、尖鋭な、付加的には傾斜した、先端と、シャフトの１つまたは複数の位置に配置された、打撃器具（strike  instrument）の相補形状機構（complementary  feature）と係合する少なくとも１つの係合機構と、を有する。打撃器具の衝撃面を叩くことによって、使用者は、マイクロフラクチャーピックのシャフトを介してその先端によって変換される力を生成し、それによって、骨を通る先端の貫通を、より効果的に行うことができる。
【００１９】
図１は、本出願によるマイクロフラクチャーピック１００の例示的な実施形態を示す。図１に示されるように、マイクロフラクチャーピック１００は、長尺ハンドル（elongated  handle）１０２を含む基端部分と、基端部１１０と先端部１１２とを有する略長尺シャフト（generally  elongated  shaft）１０４を含む先端部分と、を有する。ハンドル１０２は、シャフト１０４の基端部１１０に結合される。マイクロフラクチャーピック１００は、シャフト１０４の先端部１１２にある、尖鋭な、付加的には傾斜した先端１０６と、シャフト１０４の固定位置に配置された、打撃器具１０１の相補形状機構１１４と係合する係合機構１０８と、をさらに含む。打撃器具１０１は、基端部１１８と先端部１２０とを有するシャフト１１６を含むことができ、相補形状機構１１４は、シャフト１１６の先端部１２０にあってよい。打撃器具１０１は、基端部１２４とシャフト１１６の基端部１１８に結合された先端部１２６とを有するハンドル１２２と、ハンドル１２２の基端部１２４にある衝撃面１２８と、をさらに含むことができる。
【００２０】
打撃器具１０１のハンドル１２２、シャフト１１６、および衝撃面１２８は、単一の構成要素として実施されてよいことに留意されたい。同様に、マイクロフラクチャーピック１００のハンドル１０２およびシャフト１０４も、単一の構成要素として実施されてよい。マイクロフラクチャーピック１００のシャフト１０４ならびに打撃器具１０１のシャフト１１６は、硬化ステンレス鋼などの機械加工された医療用材料または他の任意の適切な材料から作製可能であることにも留意されたい。さらに、マイクロフラクチャーピック１００のハンドル１０２ならびに打撃器具１０１のハンドル１２２は、円筒状または他の任意の適切な形状を有することができる。いくつかの実施形態では、マイクロフラクチャーピック１００のハンドル１０２は省略されてよい。さらに、先端１０６は、付加的には、マイクロフラクチャーピック１００の長手方向軸線１４２に対して約２０°、４０°、６０°、９０°の角度、または他の任意の適切な角度で屈曲可能である。例えば、先端１０６は、付加的には、先端１０６をハンドル１０２の方へ後屈させることによって、長手方向軸線１４２に対して９０°よりも大きい角度で屈曲可能である。
【００２１】
使用中、マイクロフラクチャーピック１００の鋭い先端１０６の方向１３３は、骨の面に対応することができる面１３０（図１を参照）に対して、角度αで位置合わせ可能である。打撃器具１０１の相補形状機構１１４がいったんマイクロフラクチャーピック１００の係合機構１０８と係合されると、打撃器具１０１の長手方向軸線１３２は、面１３０に対してほぼ同じ角度αで位置合わせ可能である。したがって、使用者（たとえば外科医）が打撃器具１０１の衝撃面１２８を、ハンマー、マレット、または他の任意の適切な打撃用具で叩くとき、マイクロフラクチャーピック１００のシャフト１０４を介して先端１０６によって変換される力１３４が生成される。
【００２２】
図２は、ハンドル１０２と、シャフト１０４と、尖鋭な、付加的には傾斜した先端１０６と、レセプタクル（receptacle）２０８として構成される係合機構（図１、参照番号１０８を参照）とを含むマイクロフラクチャーピック１００の斜視図を示す。この例示的な実施形態では、打撃器具１０１の相補形状機構１１４（図１を参照）は、マイクロフラクチャーピック１００のレセプタクル２０８と動作可能に係合するように構成される。したがって、外科医が、骨の中を通してマイクロフラクチャーピック１００の先端１０６を前進させることに困難を覚えた場合、外科医は、打撃器具１０１の相補形状機構１１４をマイクロフラクチャーピック１００のレセプタクル２０８に挿入し、打撃器具１０１の衝撃面１２８をハンマーまたはマレットで１回または複数回叩いて、力を生成し、それによって、骨を通る先端１０６の前進を容易にすることができる。
【００２３】
図３は、マイクロフラクチャーピック１００および打撃器具１０１を示す斜視図を示し、相補形状機構（図１、参照番号１１４を参照）が、マイクロフラクチャーピック１００のレセプタクル２０８に一時的または永久的に固定可能である付加的な突起（nub）３１７を含むように構成される。例えば、付加的な突起３１７は、または突起３１７のないシャフト１１６の一端は、ねじ止め、嵌合、レバーロック、カムロック、スナップ嵌合、セットネジ、テーパー嵌合、ルアーロック（テーパーを持つまたは持たない）、または他の任意の適切な機構を介して、レセプタクル２０８に一時的または永久的に固定可能である。
【００２４】
図４は、レセプタクル２０８を含むマイクロフラクチャーピック１００ならびに付加的な突起３１７を含む打撃器具１０１を示す断面図を示す。図４の断面図では、レセプタクル２０８は、実質的にマイクロフラクチャーピック１００のシャフト１０４の内部にあるように示される。例えば、突起３１７は、オス型コネクタまたは他の任意の適切なコネクタとして構成可能であり、レセプタクル２０８は、メス型コネクタまたは他の任意の適切なコネクタとして構成可能である。いくつかの実施形態では、マイクロフラクチャーピック１００は、オス型コネクタを含むように構成可能であり、打撃器具１０１は、マイクロフラクチャーピック１００のオス型コネクタと係合するメス型コネクタを含むように構成可能である。そのようなオス型コネクタおよびメス型コネクタは、ねじ止め、嵌合、レバーロック、カムロック、スナップ嵌合、セットネジ、テーパー嵌合、ルアーロック（テーパーを持つまたは持たない）、または他の任意の適切な機構を介して、互いに一時的または永久的に固定可能である。さらに、レセプタクル２０８は、滅菌時および／または乾燥時の使用を目的とした、ならびに使用中のレセプタクル２０８内での流体の可能な蓄積を回避するための、外部ドレン穴４０９を含むように構成可能である。例えば、外部ドレン穴４０９は、約２ｍｍの直径または他の任意の適切な直径を有することができる。
【００２５】
開示するマイクロフラクチャーピックの上記の例示的な実施形態について説明してきたが、他の代替可能な実施形態または変形形態が行われてもよい。例えば、マイクロフラクチャーピック１００が、シャフト１０４の固定位置に配置された、打撃器具１０１の相補形状機構１１４と係合する係合機構１０８を含むことを、図１を参照して説明した。図５は、ハンドル５０２と、シャフト５０４と、尖鋭な、付加的には傾斜した先端５０６と、係合機構５０８と、を含むマイクロフラクチャーピック５００の代替可能な実施形態を示す。図５に示されるように、シャフト５０４は、その長さの少なくとも一部分に沿ってチ
ャネル（channel）５４０を内蔵するように構成され、係合機構５０８は、チャネル５４０と係合し、チャネル５４０に沿ってシャフト５０４の所望位置までスライドするように構成される。チャネル５４０は、シャフト５０４の長手方向軸線５４２と略平行である。さらに、係合機構５０８は、図２のレセプタクル２０８のようなレセプタクルを含むように構成可能である。係合機構５０８がいったんチャネル５４０に沿ってシャフト５０４の所望位置までスライドまたは移動させられると、係合機構５０８は、シャフト５０４のその位置に、少なくとも１つの係止部材（stop  member）５４４によって一時的または永久的に固定可能であり、係止部材５４４は、図５に示されるように、係合機構５０８に隣接してチャネル５４０に挿入されてもよいし、または他の任意の適切な機構によって係合されてもよい。代替可能な実施形態では、係合機構５０８は、シャフト５０４の所望位置に一時的または永久的に固定可能である。さらなる代替可能な実施形態では、係合機構５０８は、マイクロフラクチャー法を行うために必要とされない場合、除去可能である。
【００２６】
図６は、ハンドル６０２と、シャフト６０４と、尖鋭な、付加的には傾斜した先端６０６と、シャフト６０４の複数の固定位置にそれぞれ配置された複数の係合機構６０８．１、６０８．２、６０８．３とを含むマイクロフラクチャーピック６００の代替可能な実施形態を示す。図６は、説明のために、シャフト６０４の３つのそのような係合機構を示す。しかしながら、マイクロフラクチャーピック６００は、シャフト６０４のそれぞれの位置に配置された任意の適切な数の係合機構を含むことができることを理解されたい。例えば、複数の係合機構６０８．１、６０８．２、６０８．３のそれぞれは、図２のレセプタクル２０８のようなレセプタクルを含むように構成可能である。図６は、打撃器具６０１をさらに示し、打撃器具６０１では、相補形状機構は、シャフト６０４の複数の係合機構６０８．１、６０８．２、６０８．３のうち選択された１つに一時的または永久的に固定可能である付加的な突起６１７を、シャフト６１６の一端に含むように構成される。例えば、付加的な突起６１７、または突起６１７のないシャフト６１６の一端は、ねじ止め、嵌合、レバーロック、カムロック、スナップ嵌合、セットネジ、テーパー嵌合、ルアーロック（テーパーを持つまたは持たない）、または他の任意の適切な機構を介して、選択された係合機構６０８．１、６０８．２、または６０８．３に一時的または永久的に固定可能である。
【００２７】
図７は、マイクロフラクチャーピック７００の係合機構７０８と係合する相補形状機構７１４を含む打撃器具７０１の代替可能な実施形態を示す。図７に示されるように、打撃器具７０１は、基端部７１１と先端部７１３とハンドル７２２の先端部７１３近傍にある穴７１９とを有するハンドル７２２を含む。打撃器具７０１は、穴７１９をぴったりと通過するように構成された打撃ピン７１５と、打撃ピン７１５の一端にある相補形状機構７１４と、打撃ピン７１５の他端にある衝撃面７２８と、をさらに含む。打撃器具７０１のハンドル７２２、打撃ピン７１５、および衝撃面７２８は、単一の構成要素として実施可能であることに留意されたい。図７にさらに示されるように、マイクロフラクチャーピック７００は、ハンドル７０２と、シャフト７０４と、シャフト７０４上にある係合機構７０８と、シャフト７０４の先端部にある、尖鋭な、付加的には傾斜した先端７０６と、を含む。打撃ピン７１５は、打撃器具７０１のハンドル７２２を通って穴７１９の中に一時的または永久的に固定可能であることに留意されたい。
【００２８】
図８は、マイクロフラクチャーピック７００および打撃器具７０１を示し、打撃器具７０１の相補形状機構７１４は、付加的な突起７１７を含むように構成され、マイクロフラクチャーピック７００の係合機構７０８は、レセプタクル７０９を含むように構成される。例えば、付加的な突起７１７、または突起７１７のない打撃ピン７１５の一端は、ねじ止め、嵌合、レバーロック、カムロック、スナップ嵌合、セットネジ、テーパー嵌合、ルアーロック（テーパーを持つまたは持たない）、または他の任意の適切な機構を介して、マイクロフラクチャーピック７００のレセプタクル７０９に一時的または永久的に固定可能である。
【００２９】
使用中、打撃器具７０１のハンドル７２２は、その長手方向軸線７４２に対して略平行にマイクロフラクチャーピック７００のハンドル７０２に一時的または永久的に固定可能であり、それによって、外科医が、打撃器具７０１のハンドル７２２とマイクロフラクチャーピック７００のハンドル７０２の両方を同じ手で持つことが可能になる。例えば、打撃器具７０１のハンドル７２２は、ねじ止め、嵌合、レバーロック、カムロック、スナップ嵌合、セットネジ、テーパー嵌合、ルアーロック（テーパーを持つまたは持たない）、差し込み式取り付け具（bayonet  mount）、または他の任意の適切な機構を介して、マイクロフラクチャーピック７００のハンドル７０２に一時的または永久的に固定可能である。さらに、打撃ピン７１５は、ハンドル７２２内の穴７１９を通過して、打撃器具７０１の突起７１７をマイクロフラクチャーピック７００のレセプタクル７０９と係合させることができる。したがって、外科医が、骨の中を通してマイクロフラクチャーピック７００の先端７０６を前進させることに困難を覚えた場合、外科医は、打撃ピン７１５の衝撃面７２８をハンマーまたはマレットで１回または複数回叩いて、力７３４を生成し、それによって、骨を通る先端７０６の前進を容易にすることができる。
【００３０】
本明細書では、マイクロフラクチャーピックはそのシャフト上にレセプタクルを含むことができ、打撃器具は、レセプタクルと係合する付加的な突起をそのシャフト上に含むことができることについてさらに説明した。さらなる代替可能な実施形態では、マイクロフラクチャーピックは、そのシャフトの固定位置または移動可能位置に突起のように構成された少なくとも１つの係合機構を含むことができ、打撃器具は、そのシャフト上にレセプタクルのように構成された少なくとも１つの相補形状機構を含むことができる。例えば、打撃器具のシャフトのそのようなレセプタクルは、突起をマイクロフラクチャーピックのシャフトに載せるためのフォーク状構成を有することができる。さらに、マイクロフラクチャーピックは、あるいは、そのハンドル上に、打撃器具の相補形状機構と係合するための、突起またはオス型コネクタもしくはメス型コネクタなどのレセプタクルを含むことができる。同様に、打撃器具は、あるいは、そのハンドル上に、マイクロフラクチャーピックの係合機構と相補的に係合するための、突起またはオス型コネクタもしくはメス型コネクタなどのレセプタクルを含むことができる。
【００３１】
また、本明細書では、マイクロフラクチャーピックは、そのシャフトのそれぞれの位置に配置された、打撃器具の相補形状機構と係合する複数の係合機構を含むことができることについても説明した。さらなる代替可能な実施形態では、マイクロフラクチャーピックの複数の係合機構は、平行または非平行な軸線を有するそれぞれのレセプタクルとして構成可能である。さらに、マイクロフラクチャーピックの複数の係合機構は、それぞれ、打撃器具の相補形状機構の異なる構成を受け入れるように構成可能である。
【００３２】
開示するマイクロフラクチャーピックを使用したマイクロフラクチャー法を行う方法について、以下で図９を参照して説明する。ブロック９０２に示されているように、この方法は、基端部と先端部とを持つシャフトと、シャフトの先端部に配置された、付加的には傾斜した先端と、シャフトの基端部に結合されたハンドルと、シャフトの１つまたは複数の位置に配置された、打撃器具の相補形状機構と係合する少なくとも１つの係合機構とを有するマイクロフラクチャーピックを準備することを含む。ブロック９０４に示されているように、先端は、所望の刺激点に位置している。例えば、先端を所望の刺激点に位置決
めしながら、シャフトの少なくとも一部は、関節鏡視下カニューレに挿入可能である。ブロック９０６に示されているように、打撃器具の衝撃面は、ハンマーまたはマレットによって叩かれ、所望の刺激点でシャフトを介して先端によって変換される力を生成する。ブロック９０８に示されているように、その後、先端は、所望の刺激点から除去される。
【００３３】
図１０〜図１８は、本発明によるマイクロフラクチャーピックおよび打撃器具のさらなる代替可能な実施形態を示している。図１０は、単一の構成部材として構成されたマイクロフラクチャーピック１０００と打撃器具１００１とを示している。図１０に示すように、マイクロフラクチャーピック１０００は、ハンドル１００２と、シャフト１００４と、シャフト１００４の先端部に配置された尖鋭な、付加的には傾斜した先端１００６と、を備えている。打撃器具１００１は、打撃ピン１０１５と、この打撃ピン１０１５の一端に配置された衝撃面１０２８と、を備えている。マイクロフラクチャーピック１０００および打撃器具１００１が、単一の構成部材として構成されていることにより、打撃ピン１０１５は、マイクロフラクチャーピック１０００のための、固定された打撃領域を提供することができる。図１０の単一部材構成においては、打撃ピン１０１５の長手方向軸線１０３２を、先端１００６の向き１０３３に対して、平行なものとし得ること、あるいは、非平行なものとし得ること、に注意されたい。また、１つまたは複数の代替可能な実施形態においては、マイクロフラクチャーピック１０００のための１つまたは複数の打撃領域は、マイクロフラクチャーピック１０００のシャフト１００４上とマイクロフラクチャーピック１０００のハンドル１００２上とのいずれかにおいて、様々な位置においておよび／または様々な角度でもって、配置することができる。
【００３４】
図１１においては、打撃器具１１０１は、マイクロフラクチャーピック１１００の係合機構１１０８に対して係合するための、相補的なフォーク形状機構１１１４を備えている。マイクロフラクチャーピック１１００は、ハンドル１１０２と、シャフト１１０４と、シャフト１１０４の先端部に配置された尖鋭な、付加的には傾斜した先端１１０６と、を備えている。打撃器具１１０１は、さらに、打撃ピン１１１５と、この打撃ピン１１１５の一端に配置された衝撃面１１２８と、を備えている。例えば、打撃器具１１０１のフォーク形状機構１１１４は、図示のように２つの突起を有することができる、あるいは、他の任意の適切な数の突起を有することができる。一実施形態においては、打撃器具１１０１は、マイクロフラクチャーピック１１００のフォーク形状機構に対して係合するための、相補的形状機構を有することができる。打撃ピン１１１５の長手方向軸線１１３２を、先端１１０６の向き１１３３に対して、平行なものとし得ること、あるいは、非平行なものとし得ること、に注意されたい。
【００３５】
図１２においては、打撃器具１２０１は、マイクロフラクチャーピック１２００のスロット状「メス型」係合機構１２０８に対して係合するための、Ｔ字形状の（あるいは、他の同様の形状の）「オス型」相補形状機構１２１４を備えている。マイクロフラクチャーピック１２００は、ハンドル１２０２と、シャフト１２０４と、シャフト１２０４の先端部に配置された尖鋭な、付加的には傾斜した先端１２０６と、を備えている。打撃器具１２０１は、さらに、打撃ピン１２１５と、この打撃ピン１２１５の一端に配置された衝撃面１２２８と、を備えている。一実施形態においては、打撃器具１２０１は、マイクロフラクチャーピック１２００のＴ字形状の（あるいは、他の同様の形状の）「オス型」係合機構に対して係合するための、スロット状「メス型」相補形状機構を備えることができる。打撃ピン１２１５の長手方向軸線１２３２を、先端１２０６の向き１２３３に対して、平行なものとし得ること、あるいは、非平行なものとし得ること、に注意されたい。
【００３６】
図１３においては、打撃器具１３０１は、マイクロフラクチャーピック１３００のネジ山付き「メス型」係合機構１３０８に対して係合するための、ネジ山付き「オス型」相補形状機構１３１４を備えている。マイクロフラクチャーピック１３００は、ハンドル１３０２と、シャフト１３０４と、シャフト１３０４の先端部に配置された尖鋭な、付加的には傾斜した先端１３０６と、を備えている。打撃器具１３０１は、さらに、打撃ピン１３１５と、この打撃ピン１３１５の一端に配置された衝撃面１３２８と、を備えている。一実施形態においては、打撃器具１３０１は、マイクロフラクチャーピック１３００のネジ山付き「オス型」係合機構に対して係合するための、ネジ山付き「メス型」相補形状機構を備えることができる。例えば、ネジ山付き「オス型」相補形状機構１３１４およびネジ山付き「メス型」係合機構１３０８は、クォータターンやルアーロックや他の任意の適切な係合手段を提供するものとして構成することができる。打撃ピン１３１５の長手方向軸線１３３２を、先端１３０６の向き１３３３に対して、平行なものとし得ること、あるいは、非平行なものとし得ること、に注意されたい。
【００３７】
図１４は、マイクロフラクチャーピック１４００を示している。このマイクロフラクチャーピック１４００は、ハンドル１４０２と、シャフト１４０４と、シャフト１４０４の先端部に配置された傾斜した先端１４０６と、打撃器具の相補形状機構（図示せず）に対して係合し得るよう構成された係合機構１４０８と、を備えている。図１４に示すように、先端１４０６の傾斜角度は、角度θという任意の適切な範囲内において変更することができる。一実施形態においては、角度θは、９０°よりも大きなものとすることができる。また、打撃器具は、任意の適切な角度γでもって係合機構１４０８に対して係合することができる。したがって、打撃器具を使用することにより、先端１４０６の向き１４３３に対して平行に、あるいは、先端１４０６に対して非平行に、角度γという範囲内において、長手方向軸線１４３２に沿った力を生成することができる。これにより、患者の解剖学的部分に対して干渉する可能性を回避することができる。
【００３８】
図１５ａは、マイクロフラクチャーピック１５００を示している。このマイクロフラクチャーピック１５００は、ハンドル１５０２と、シャフト１５０４と、シャフト１５０４の先端部に配置された傾斜した先端１５０６と、打撃器具の相補形状機構（図示せず）に対して係合し得るよう構成された係合機構１５０８と、を備えている。図１５ａおよび図１５ｂに示すように、先端１５０６の傾斜角度は、角度θという任意の適切な範囲内において（図１５ａ参照）、および、角度θａという任意の適切な範囲内において（図１５ｂ参照）、変更することができる。また、打撃器具は、任意の適切な角度γでもって（図１５ａ参照）、また、任意の適切な角度γａでもって（図１５ｂ参照）、係合機構１５０８に対して係合することができる。したがって、打撃器具を使用することにより、先端１５０６の向き１５３３に対して平行に、あるいは、先端１５０６に対して非平行に、角度γという範囲内においておよび／または角度γａという範囲内において、長手方向軸線１５３２に沿った力を生成することができる。これにより、様々な解剖学的部分に対してのアクセス性を改良することができる。
【００３９】
図１６ａは、マイクロフラクチャーピック１６００を示している。このマイクロフラクチャーピック１６００は、ハンドル１６０２と、シャフト１６０４と、シャフト１６０４の先端部に配置された付加的には傾斜した先端１６０６と、打撃器具の相補形状機構（図示せず）に対して係合し得るよう構成された係合機構１６０８と、を備えている。図１６ｂは、図１６ａのマイクロフラクチャーピック１６００を示す断面図である。図１６ａおよび図１６ｂに示すように、係合機構１６０８は、ボールタイプの係合機構として構成することができる。これにより、例えばボールスイヴェル機構といったような、打撃器具の相補形状機構は、マイクロフラクチャーピック１６００のボールタイプの係合機構内において浮遊または回転することができる。ボールタイプの係合機構として構成された係合機構１６０８が、全体的に円形である必要はないことに注意されたい。ボールタイプの係合機構として構成された係合機構１６０８は、部分的に円形のものとすることができ、これにより、１つまたは複数の方向において、打撃器具の移動を制限することができる。例えば、係合機構１６０８は、ディスク係合とすることができる、あるいは、他の任意の適切な円形形状とすることができる、あるいは、他の任意の適切な部分的な円形形状とすることができる。一実施形態においては、打撃器具の相補形状機構を、ボールタイプの係合機構として構成することができ、マイクロフラクチャーピック１６００の係合機構１６０８を、ボールスイヴェル機構として構成することができる。
【００４０】
図１７ａは、打撃器具１７０１を示す断面図である。この打撃器具１７０１は、マイクロフラクチャーピック１７００の係合機構１７０８に対して係合するための相補形状機構１７１４を備えている。マイクロフラクチャーピック１７００は、ハンドル１７０２と、シャフト１７０４と、シャフト１７０４の先端部に配置された付加的には傾斜した先端１７０６と、を備えている。打撃器具１７０１は、さらに、打撃ピン１７１５と、この打撃ピン１７１５の一端に配置された衝撃面１７９１と、を備えている。打撃器具１７０１は、マイクロフラクチャーピック１７００に対して係合し得るよう構成されている。打撃器具１７０１は、様々な解剖学的部分の穿孔を容易なものとし得るよう、逆向きで（矢印１７９５によって示されている）使用し得るよう構成されている。図１７ａに示すように、打撃器具１７０１は、スラップハンマー機構１７９０、および／または、マレットで衝撃するための衝撃面１７９１を備えることができる。図１７ｂに示すように、係合機構１７０８は、容易なアクセスのためのＣ字形状開口を有するものとして構成することができる。
【００４１】
図１８は、打撃器具１８０１を示している。この打撃器具１８０１は、マイクロフラクチャーピック１８００の係合機構１８０８に対して係合し得るよう適切に構成された相補形状機構１８１４を備えている。マイクロフラクチャーピック１８００は、ハンドル１８０２と、シャフト１８０４と、シャフト１８０４の先端部に配置された付加的には傾斜した先端１８０６と、を備えている。打撃器具１８０１は、さらに、ハンドル１８０３と、シャフト１８０５と、シャフト１８０５上に配置されたマレットで衝撃するための衝撃領域１８０７と、を備えることができる。打撃器具１８０１の相補形状機構１８１４を、任意の適切な角度でもって、マイクロフラクチャーピック１８００の係合機構１８０８に対して係合し得るよう構成することができることに注意されたい。
【００４２】
軟骨面を再建する状況で使用するための、開示するマイクロフラクチャーピックの上記の例示的な実施形態について説明してきたが、これらの実施形態は、関節固定法において距骨下／距骨空間（足首）内の軟骨下骨を穿孔するためにも使用可能である。そのような関節固定法では、外科医は、典型的には、距骨下骨（subtalar  bone）と距骨の両方の軟骨を除去し、マイクロフラクチャーピックを使用して複数の場所で距骨下骨および距骨を穿孔し、出血を促進する。その後、ねじを距骨下骨と距骨の間に送り、２つの骨を癒合させる。
【００４３】
本明細書で開示される発明概念から逸脱することなく上述のマイクロフラクチャーピックのさらなる修正および変形を加えることができることは、当業者には理解されるであろう。したがって、本発明は、添付の特許請求の範囲の精神および範囲を除いて限定されると見なされるべきではない。
【符号の説明】
【００４４】
１００  マイクロフラクチャーピック
１０１  打撃器具
１０２  ハンドル
１０４  シャフト
１０６  先端
１０８  係合機構
１１０  基端部
１１２  先端部
１１４  相補形状機構
１１６  シャフト
１１８  基端部
１２０  先端部
１２２  ハンドル
１２４  基端部
１２６  先端部
１２８  衝撃面
１３０  面
１３２  長手方向軸線
１３３  方向
１３４  力
１４２  長手方向軸線
２０８  レセプタクル
２３２  軸線
３１７  突起
４０９  外部ドレン穴
５００  マイクロフラクチャーピック
５０２  ハンドル
５０４  シャフト
５０６  先端
５０８  係合機構
５４０  チャネル
５４２  長手方向軸線
５４４  係止部材
６００  マイクロフラクチャーピック
６０１  打撃器具
６０２  ハンドル
６０４  シャフト
６０６  先端
６１６  シャフト
６１７  突起
７００  マイクロフラクチャーピック
７０１  打撃器具
７０２  ハンドル
７０４  シャフト
７０６  先端
７０８  係合機構
７０９  レセプタクル
７１１  基端部
７１３  先端部
７１４  相補形状機構
７１５  打撃ピン
７１７  突起
７１９  穴
７２２  ハンドル
７２８  衝撃面
７３０  面
７３２  軸線
７３３  方向
７３４  力
７４２  長手方向軸線
１０００  マイクロフラクチャーピック
１００１  打撃器具
１００２  ハンドル
１００４  シャフト
１００６  先端
１０１５  打撃ピン
１０２８  衝撃面
１１００  マイクロフラクチャーピック
１１０１  打撃器具
１１０２  ハンドル
１１０４  シャフト
１１０６  先端
１１０８  係合機構
１１１４  相補的なフォーク形状機構
１１１５  打撃ピン
１１２８  衝撃面
１２００  マイクロフラクチャーピック
１２０１  打撃器具
１２０２  ハンドル
１２０４  シャフト
１２０６  先端
１２０８  「メス型」係合機構
１２１４  「オス型」相補形状機構
１２１５  打撃ピン
１２２８  衝撃面
１３００  マイクロフラクチャーピック
１３０１  打撃器具
１３０２  ハンドル
１３０４  シャフト
１３０６  先端
１３０８  「メス型」係合機構
１３１４  「オス型」相補形状機構
１３１５  打撃ピン
１３２８  衝撃面
１４００  マイクロフラクチャーピック
１４０２  ハンドル
１４０４  シャフト
１４０６  先端
１４０８  係合機構
１５００  マイクロフラクチャーピック
１５０２  ハンドル
１５０４  シャフト
１５０６  先端
１５０８  係合機構
１６００  マイクロフラクチャーピック
１６０２  ハンドル
１６０４  シャフト
１６０６  先端
１６０８  係合機構
１７００  マイクロフラクチャーピック
１７０１  打撃器具
１７０２  ハンドル
１７０４  シャフト
１７０６  先端
１７０８  係合機構
１７１４  相補形状機構
１７１５  打撃ピン
１７９１  衝撃面
１８００  マイクロフラクチャーピック
１８０１  打撃器具
１８０２  ハンドル
１８０３  ハンドル
１８０４  シャフト
１８０５  シャフト
１８０６  先端
１８０７  衝撃領域
１８０８  係合機構
１８１４  相補形状機構
【図１】
2019063582.tif 000003
【図２】
2019063582.tif 000004
【図３】
2019063582.tif 000005
【図４】
2019063582.tif 000006
【図５】
2019063582.tif 000007
【図６】
2019063582.tif 000008
【図７】
2019063582.tif 000009
【図８】
2019063582.tif 000010
【図９】
2019063582.tif 000011
【図１０】
2019063582.tif 000012
【図１１】
2019063582.tif 000013
【図１２】
2019063582.tif 000014
【図１３】
2019063582.tif 000015
【図１４】
2019063582.tif 000016
【図１５ａ】
2019063582.tif 000017
【図１５ｂ】
2019063582.tif 000018
【図１６ａ】
2019063582.tif 000019
【図１６ｂ】
2019063582.tif 000020
【図１７ａ】
2019063582.tif 000021
【図１７ｂ】
2019063582.tif 000022
【図１８】
2019063582.tif 000023
【外国語明細書】
2019063582000001.pdf