(57)【要約】【課題】設置場所に安定的に位置固定できるキャスタ付き物品を提供する。【解決手段】物品本体２の底面２Ｔに、底面２Ｔの中央部２Ｔ１を挟んで位置する一対のキャスタ３と、一対のキャスタ３とは異なる方向から底面２Ｔの中央部２Ｔ１を挟んで位置する別の一対のキャスタ３とが設けられ、一対のキャスタ３の車輪４と別の一対のキャスタ３の車輪４とが、外力により向きを変更自在に構成されている。また、一対のキャスタ３の車輪４が、別の一対のキャスタ３の中心同士を結ぶ第１仮想線Ｌ１と交差する第１方向Ａを向き、別の一対のキャスタ３のうち少なくとも一方のキャスタ３の車輪４が、一対のキャスタ３の中心同士を結ぶ第２仮想線Ｌ２と交差する第２方向Ｂを向くように車輪４の向きを設定する向き設定機構が設けられている。【選択図】図１
2019010915.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物品本体の底面に、前記底面の中央部を挟んで位置する一対のキャスタと、前記一対のキャスタとは異なる方向から前記底面の中央部を挟んで位置する別の一対のキャスタとが設けられ、
前記一対のキャスタの車輪と前記別の一対のキャスタの車輪とが、外力により向きを変更自在に構成されているキャスタ付き物品であって、
前記一対のキャスタの車輪が、前記別の一対のキャスタの中心同士を結ぶ第１仮想線と交差する第１方向を向き、前記別の一対のキャスタのうち少なくとも一方のキャスタの車輪が、前記一対のキャスタの中心同士を結ぶ第２仮想線と交差する第２方向を向くように前記車輪の向きを設定する向き設定機構が設けられているキャスタ付き物品。
【請求項２】
前記向き設定機構は、底面視で、前記車輪が前記第１仮想線と前記第２仮想線の交点よりも前記物品本体の重心に近い側を向くように前記車輪の向きを設定する請求項１記載のキャスタ付き物品。
【請求項３】
前記向き設定機構は、底面視で、前記車輪が前記物品本体の重心を向くように前記車輪の向きを設定する請求項１記載のキャスタ付き物品。
【請求項４】
前記キャスタは、前記物品本体を設置面に位置固定するアジャスタを備えている請求項１〜３のいずれか一つに記載のキャスタ付き物品。
【請求項５】
前記向き設定機構は、前記アジャスタの位置固定操作に連動して前記車輪の向きを設定する請求項４記載のキャスタ付き物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンタ、ファクシミリ等のキャスタ付き物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
キャスタ付き物品の物品本体の底面には、底面の中央部を挟んで位置する一対のキャスタと、前記一対のキャスタとは異なる方向から前記底面の中央部を挟んで位置する別の一対のキャスタとが設けられている。そして、搬送時にキャスタ付き物品が円滑に方向転換できるように、各キャスタの車輪が外力により向きを変更自在に構成されている。
特許文献１に開示されているように、従来、このキャスタ付き物品は、作業者に押されて設置場所まで搬送された後、設置後の移動防止のためにキャスタの車輪がロックされていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−１１５３９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、キャスタ付き物品は、搬送時に各キャスタの車輪が同一方向を向いており、各キャスタの車輪が同一方向を向いたまま設置場所に設置される（特許文献１の図１参照）。そのために、単にキャスタの車輪がロックされただけの従来のキャスタ付き物品は、大きな外力を受けた場合に前記同一方向に向かって動き出すことがあった。
本発明は上記実状に鑑みて成されたもので、その目的は、設置場所に安定的に位置固定できるキャスタ付き物品を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明のキャスタ付き物品は、物品本体の底面に、前記底面の中央部を挟んで位置する一対のキャスタと、前記一対のキャスタとは異なる方向から前記底面の中央部を挟んで位置する別の一対のキャスタとが設けられ、前記一対のキャスタの車輪と前記別の一対のキャスタの車輪とが、外力により向きを変更自在に構成されている。
そして、本発明のキャスタ付き物品には、前記一対のキャスタの車輪が、前記別の一対のキャスタの中心同士を結ぶ第１仮想線と交差する第１方向を向き、前記別の一対のキャスタのうち少なくとも一方のキャスタの車輪が、前記一対のキャスタの中心同士を結ぶ第２仮想線と交差する第２方向を向くように前記車輪の向きを設定する向き設定機構が設けられている。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、設置場所に安定的に位置固定できるキャスタ付き物品を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、画像形成装置の底面図である。
【図２】図２は、キャスタの斜視図である。
【図３】図３は、アジャスタを使用していない状態のキャスタの側面図である。
【図４】図４は、アジャスタを使用している状態のキャスタの側面図である。
【図５】図５は、アジャスタの斜視図である。
【図６】図６は、第２実施形態のキャスタの斜視図である。
【図７】図７は、アジャスタを使用していない状態の第２実施形態のキャスタの斜視図である。
【図８】図８は、アジャスタを使用している状態の第２実施形態のキャスタの斜視図である。
【図９】図９は、接地部が上昇している第２実施形態のアジャスタの斜視図である。
【図１０】図１０は、接地部が下降している第２実施形態のアジャスタの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明を実施するための形態を図面に基づいて説明する。
［第１実施形態］
図１に、画像形成装置１（キャスタ付き物品に相当）の底面図を示してある。この画像形成装置１は、例えば複写機であって、断面長方形状の画像形成装置本体２（物品本体に相当）を備えている。
【０００９】
そして、画像形成装置本体２の底面２Ｔに、画像形成装置本体２の中央部２Ｔ１を挟んで位置する一対のキャスタ３と、一対のキャスタ３とは異なる方向から底面２Ｔの中央部２Ｔ１を挟んで位置する別の一対のキャスタ３とが設けられている。
【００１０】
各キャスタ３は同一構造であり、前記底面２Ｔの四隅に位置する。図１の符号Ｌ１は、前記別の一対のキャスタ３の中心同士を結ぶ第１仮想線、符号Ｌ２は、前記一対のキャスタ３の中心同士を結ぶ第２仮想線である。図１に示すように、底面視で、前記第１仮想線Ｌ１と第２仮想線Ｌ２の交点に画像形成装置本体２の重心Ｇが位置している。後述のように、前記交点の位置と重心Ｇの位置とがずれている構造にも本発明を適用することができる。
【００１１】
［キャスタ３の構造］
図１〜図３に示すように、キャスタ３は、画像形成装置本体２の底面２Ｔの下方に並んで配置される車輪部９とアジャスタ５を有する。アジャスタ５は、画像形成装置本体２を床面Ｆ（設置面に相当）に位置固定する部品である。車輪部９とアジャスタ５は、複数の取り付け孔６Ｈを備えた長方形状の第１取り付け板６を介して画像形成装置本体２の底面２Ｔに固定されている。
【００１２】
［車輪部９の構造］
車輪部９は、第１取り付け板６の長手方向の一端部から下方に延びる支持軸７と、支持軸７に３６０度回転自在に外嵌し、下端部がＬ字状に屈曲した円筒状の脚部８と、脚部８の下端部の水平脚部分に連結された車輪４とを有する。
【００１３】
つまり、車輪４は、上下方向に沿う支持軸７の軸心７Ｐ周りに回転自在に画像形成装置本体２に支持されて、外力により向きを変更自在に構成されている。これにより、搬送時に画像形成装置１を円滑に方向転換させることができる。車輪４は、車軸方向に間隔を空けて並ぶ左側車輪部分４Ａと右側車輪部分４Ｂから成る。
【００１４】
［アジャスタ５の構造］
図２〜図５に示すように、アジャスタ５は、第１取り付け板６の長手方向他端部の下面に接合される第２取り付け板１０と、第２取り付け板１０から下方に延びるアジャスタ本体１１と、アジャスタ本体１１に昇降自在に支持されるアジャスタ軸１２とを有する。
【００１５】
第２取り付け板１０は長方形状に形成され、第２取り付け板１０の幅方向の一端部１０Ａが下方に折曲されている。アジャスタ軸１２の下端部には、アジャスタ軸１２よりも大径の円板状の接地部１８が同心状に連結されている。
【００１６】
アジャスタ本体１１は、互いに対向する一対の縦壁１３と、一対の縦壁１３の下端部間に設けられた円筒部１４とから成る。この円筒部１４にアジャスタ軸１２が下側から昇降自在に挿通されている。図４に示すように、前記一対の縦壁１３の上端部に、車輪部９の支持軸７側に向かって各別に延びる一対の延出壁１７が形成されている。一対の縦壁１３の上半部同士の間隔は下半部同士の間隔よりも短く設定されている。
【００１７】
図３〜図５に示すように、アジャスタ軸１２を昇降させるクランク状の操作レバー１６が、一対の縦壁１３の上半部に支点Ｐを揺動中心として上下揺動自在に支持されている。操作レバー１６の基端部はリンク機構（図示せず）を介してアジャスタ軸１２の上端部に連結している。
【００１８】
この構造により、操作レバー１６を下方に揺動操作すると、その操作に伴ってアジャスタ軸１２が下降し、接地部１８が床面Ｆに接してアジャスタ使用状態になる（図４参照）。逆に、操作レバー１６を上方に揺動操作すると、その操作に伴ってアジャスタ軸１２が上昇し、接地部１８が床面Ｆから上方に離間してアジャスタ不使用状態になる（図３参照）。
【００１９】
図５に示すように、操作レバー１６の先端部には、前記一対の縦壁１３の上端部に形成された一対の延出壁１７に下側から嵌合（外嵌）する断面コの字状の嵌合部１９が形成されている。図３に示すように、操作レバー１６の上側のストローク端で、嵌合部１９が前記一対の延出壁１７に弾性嵌合（弾性的に嵌合）する。これにより、操作レバー１６を上側のストローク端に保持することができる。
【００２０】
［向き設定機構１５の構造］
図１〜図５に示すように、一対のキャスタ３の車輪４が第１仮想線Ｌ１と交差する同じ第１方向Ａを向き、別の一対のキャスタ３の車輪４が第２仮想線Ｌ２と交差する同じ第２方向Ｂを向くように各車輪４の向きを設定する向き設定機構１５が設けられている。
【００２１】
向き設定機構１５は、上記の操作レバー１６とその周りの構造に加え、左側車輪部分４Ａと右側車輪部分４Ｂの間の脚部８の下端部に、操作レバー１６の先端部の嵌合部１９が嵌合及び嵌合解除可能な被嵌合部２０（図２参照）を設けて構成されている。
【００２２】
操作レバー１６の先端部の嵌合部１９は、操作レバー１６の下方への揺動操作に伴って前記被嵌合部２０に上方から嵌合する。これにより、脚部８が支持軸７の軸心７Ｐ周りに回転不能になる。このように、向き設定機構１５は、アジャスタ５の位置固定操作に連動して、車輪４の向きを前記第１方向Ａと第２方向Ｂに設定する。
【００２３】
図１に示すように、前記アジャスタ使用状態で、一対のキャスタ３の車輪４が第１方向Ａを向き、別の一対のキャスタ３の車輪４が第２方向Ｂを向くように、画像形成装置本体２の底面２Ｔに対する各キャスタ３の第１取り付け板６の固定位置が設定されている。アジャスタ５は、第１取り付け板６が画像形成装置本体２の底面２Ｔに固定された状態で、車輪４よりも前記底面２Ｔの外側に位置する。
【００２４】
操作レバー１６の先端部の嵌合部１９は、操作レバー１６の上方への揺動操作に伴って前記被嵌合部２０に対する嵌合を解除する。これにより、車輪４が支持軸７の軸心７Ｐ周りに回転可能になり、搬送時に画像形成装置１が自由に方向転換可能になる。
【００２５】
画像形成装置１を設置場所に設置する場合、設置者が画像形成装置１を設置場所に搬送した後、各車輪４を支持軸７の軸心７Ｐ周りに回転させ、前記嵌合部１９が前記被嵌合部２０に嵌合する位置に各車輪４を向かせる。そして、操作レバー１６を下降させる。これにより、嵌合部１９が被嵌合部２０に嵌合して車輪４の向きを固定し、さらに、アジャスタ軸１２が下降して、接地部１８が床面Ｆに接したアジャスタ使用状態となる。
【００２６】
画像形成装置１を設置場所から移動させる場合、操作レバー１６を上昇させる。これにより、アジャスタ軸１２が上昇して、嵌合部１９が被嵌合部２０に対する嵌合を解除し、接地部１８が床面Ｆから離間したアジャスタ不使用状態となる。
【００２７】
本発明によれば、向き設定機構１５が設けられているから、画像形成装置本体２を、どの方向からの外力に対しても動きにくくすることができ、画像形成装置１を設置場所に安定的に位置固定することができる。
【００２８】
図１に示すように、向き設定機構１５は、底面視で、車輪４が画像形成装置本体２の重心Ｇを向くように前記車輪４の向きを設定する。これにより、画像形成装置本体２を、どの方向からの外力に対してもより動きにくくすることができ、画像形成装置１を設置場所に、より安定的に位置固定することができる。
例えば、画像形成装置１に、前記第１方向Ａに沿う外力が加わった場合、前記一対の車輪４が第１方向Ａに向かって回転しようとするが、第１方向Ａと交差する第２方向Ｂを向いている前記別の一対の車輪４が、第１方向Ａへの画像形成装置１の移動を阻止する。また、画像形成装置１に、前記第２方向Ｂに沿う外力が加わった場合、前記別の一対の車輪４が第２方向Ｂに向かって回転しようとするが、第２方向Ｂと交差する第１方向Ａを向いている前記一対の車輪４が、第２方向Ｂへの画像形成装置１の移動を阻止する。
【００２９】
さらに、向き設定機構１５は、アジャスタ５の位置固定操作に連動して、車輪４の向きを前記第１方向Ａと第２方向Ｂに設定するから、向き設定機構１５を作動させるための機構を新たに設ける必要がなく、部品点数を低減でき、構造を簡素化できる。
【００３０】
また、一対のキャスタ３の車輪４を第１方向Ａに向かせ、別の一対のキャスタ３の車輪４を第２方向Ｂに向かせることに加え、接地部１８が床面Ｆに接したアジャスタ使用状態にすることで、画像形成装置１を設置場所に、より安定的に位置固定することができる。
【００３１】
そして、前記向き設定機構１５によって画像形成装置１を設置場所に安定的に位置固定することができることから、アジャスタ使用状態では、アジャスタ５の接地部１８を床面Ｆに圧接させる程度でよく、アジャスタ５によって各車輪４を床面Ｆから浮き上がらせる必要がない。従って、画像形成装置１の設置作業の作業性を向上させることができる。
【００３２】
［第２実施形態］
第２実施形態については、第１実施形態と異なる構造について説明し、第１実施形態と同一構造の部分についての説明は省略する。
【００３３】
［アジャスタ５の構造］
図６，図９に示すように、アジャスタ本体１１の互いに対向する一対の縦壁１３の上端部１３Ａは縦壁１３の背部の外方側に折曲されており、前記上端部１３Ａが第１取り付け板６の下面に接合されている。
【００３４】
そして、一対の縦壁１３の上部に、上下方向に長い長孔２５が形成されている。また、アジャスタ軸１２の上端部を径方向にピン２６が貫通し、ピン２６の両端部が前記一対の長孔２５に各別に挿通されている。さらに、アジャスタ軸１２の上端部を操作レバー１６がピン２６と直交する状態に貫通している。操作レバー１６の一端部には長方形状の摘み２７が形成されている。
【００３５】
上記の構造により、操作レバー１６を下降操作すると、その操作に伴ってアジャスタ軸１２が下降し、接地部１８が床面Ｆに接してアジャスタ使用状態になる（図８，図１０参照）。逆に、操作レバー１６を上昇操作すると、その操作に伴ってアジャスタ軸１２が上昇し、アジャスタ５の接地部１８が床面Ｆから上方に離間してアジャスタ不使用状態になる（図７，図９参照）。前記長孔２５の内周部は、操作レバー１６の昇降に伴って、前記ピン２６を上下方向にガイドする。
【００３６】
［向き設定機構１５の構造］
図６に示すように、前記脚部８の上下方向中間部に、操作レバー１６の先端部（他端部）に操作されるカップ状の被操作部２８が張り出し形成されている。被操作部２８は、円板状の底壁と、底壁の周部から立ち上がる円筒状の周壁３０とから成る。周壁３０には上側が開放したＶ字溝３１が形成されている。操作レバー１６の先端部は周壁３０の上方に位置する。
【００３７】
図６，図７に示すように、前記アジャスタ不使用状態になる操作レバー１６の上側のストローク端では、操作レバー１６の先端部は、前記Ｖ字溝３１の外側の周壁３０の上面に載置されている。これにより、操作レバー１６を上側のストローク端に保持することができる。前記アジャスタ不使用状態では、車輪４は支持軸７の軸心７Ｐ周りに回転自在である。
【００３８】
画像形成装置１を設置場所に設置する場合、設置者が画像形成装置１を接地場所に搬送した後、車輪４を支持軸７の軸心７Ｐ周りに少し回転させ、操作レバー１６の先端部をＶ字溝３１の開口近くに位置させて、操作レバー１６を下降操作する。これにより、操作レバー１６の先端部がＶ字溝３１の斜面を摺動しながら下降する。
【００３９】
この下降に伴って、被操作部２８が脚部８と一体に支持軸７の軸心７Ｐ周りに回転する。そして、操作レバー１６の先端部がＶ字溝３１の底部に達したときに、被操作部２８の回転が停止して回転不能になる。これにより、被操作部２８及び脚部８の前記軸心７Ｐ周りの位置が決まり、車輪４の向きが決まる。さらに、アジャスタ５の接地部１８が床面Ｆに接したアジャスタ使用状態となる。
【００４０】
画像形成装置１を設置場所から移動させる場合、設置者が操作レバー１６を上昇させて、アジャスタ軸１２を上昇させ、車輪４を支持軸７の軸心７Ｐ周りに少し回転させて、操作レバー１６の先端部を、前記Ｖ字溝３１の外側の周壁３０の上面に載せる。これにより、前記接地部１８が床面Ｆから離間したアジャスタ不使用状態になる。
【００４１】
この構成によれば、車輪４の向きを設定する作業の作業性を向上させることができる。
【００４２】
［別実施形態］
（１）  前記別の一対のキャスタ３のうち一方のキャスタ３の車輪４だけが前記第２方向Ｂを向くよう構成されていてもよい。
【００４３】
（２）  底面視で、前記第１仮想線Ｌ１と第２仮想線Ｌ２の交点と重心Ｇとが位置ずれしている構造にも本発明を適用することができる。
この構造において、底面視で、車輪４が前記第１仮想線Ｌ１と第２仮想線Ｌ２の交点よりも装置本体２の重心Ｇに近い側を向くように前記向き設定機構１５により車輪４の向きを設定することができる。これにより、画像形成装置本体２を、どの方向からの外力に対してもより動きにくくすることができ、画像形成装置１を設置場所に、より安定的に位置固定することができる。
【００４４】
（３）  前記キャスタ付き物品は、複写機、プリンタ、ファクシミリ等の画像形成装置やその他の事務機に限られず、例えば、冷蔵庫等の電化製品、机、家具等であってもよい。
【００４５】
（４）  上記の実施形態は、例として提示しており、発明の範囲を限定することは意図していない。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
以上説明したように、本発明は画像形成装置について有用であり、特に、複写機、ファクシミリ、プリンタ、及び複合機（ＭＦＰ）等に有用である。
【符号の説明】
【００４７】
２        物品本体（画像形成装置本体）
２Ｔ      物品本体の底面（画像形成装置本体の底面）
２Ｔ１    物品本体の底面の中央部
３        キャスタ
４        車輪
５        アジャスタ
１５        向き設定機構
Ａ        第１方向
Ｂ        第２方向
Ｆ        設置面（床面）
Ｇ        重心
Ｌ１      第１仮想線
Ｌ２      第２仮想線
【図１】
2019010915.tif 000003
【図２】
2019010915.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2019010915.tif 000009
【図８】
2019010915.tif 000010
【図９】
2019010915.tif 000011
【図１０】
2019010915.tif 000012