(57)【要約】【課題】段差を乗り越えてドレインチューブをドレイン排水溝部材に接続する必要がある場合において、ドレインチューブとドレイン排水溝部材との接続を、十分な高さのない低い段差においても容易に行えるようにする継手を提供すること。【解決手段】ドレインチューブが接続されるドレイン排水溝部材に適用される継手において、ドレインチューブが接続されるチューブ接続部１１と、ドレイン排水溝部材が接続される排水溝部材接続部１３とを備え、チューブ接続部１１と排水溝部材接続部１３との間に連通路Ｐ１が形成され、連通路Ｐ１によって、チューブ接続部１１に流入するドレイン水が、その流入方向とは異なる方向で、排水溝部材接続部１３から流出するように構成されていることを特徴とする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ドレインチューブが接続されるドレイン排水溝部材に適用される継手において、
前記ドレインチューブが接続されるチューブ接続部と、前記ドレイン排水溝部材が接続される排水溝部材接続部とを備え、前記チューブ接続部と前記排水溝部材接続部との間に連通路が形成され、該連通路によって、前記チューブ接続部に流入するドレイン水が、その流入方向とは異なる方向で、前記排水溝部材接続部から流出するように構成されていることを特徴とする継手。
【請求項２】
前記連通路が、Ｌ字状であることを特徴とする請求項１に記載の継手。
【請求項３】
前記ドレイン排水溝部材に対して、前記排水溝部材接続部の軸心回りに回動可能に取り付けられるように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の継手。
【請求項４】
前記排水溝部材接続部が、その軸心方向に沿う長さを調節できるように構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の継手。
【請求項５】
第２のドレインチューブが接続される第２チューブ接続部を備え、該第２チューブ接続部が、前記連通路に連通していることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の継手。
【請求項６】
前記チューブ接続部に対して、逆止弁部材を取り付け可能に構成されていることを特徴とする請求項４に記載の継手。
【請求項７】
前記チューブ接続部、前記第２チューブ接続部、及び前記排水溝部材接続部を連通する連通路が、Ｔ字状であることを特徴とする請求項５又は６に記載の継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、集合住宅等における給湯設備や冷暖房装置の外機等からのドレイン水を、共用廊下やベランダ等に排水するために使用するドレイン排水溝部材に適用される継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
上述のドレイン排水溝部材に適用される従来の継手としては、例えば、以下の特許文献１に記載されるようなドレイン連結具が知られている。当該ドレイン連結具は、ホース差込孔部と取付部とから構成され、ホース差込孔部にドレインチューブを差し込むことによって、ドレイン排水溝部材とドレインチューブとが接続される（特許文献１の図１、図６参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４８１８６８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述のドレイン連結具におけるホース差込孔部は上向きに開口しているため、ドレインチューブを接続する際には、ドレインチューブの端部を上から差し込む必要がある。そのため、例えば、図１５に示されるように、給湯設備Ｋと共用廊下Ｒとの間に段差１９がある場合、この段差１９にある程度の高さがないと、ドレインチューブ１７を差し込み難くなるという問題がある。
【０００５】
本発明の目的は、段差を乗り越えてドレインチューブをドレイン排水溝部材に接続する必要がある場合において、ドレインチューブとドレイン排水溝部材との接続を、十分な高さのない低い段差においても容易に行えるようにする継手を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の継手の特徴構成は、ドレインチューブが接続されるドレイン排水溝部材に適用される継手において、前記ドレインチューブが接続されるチューブ接続部と、前記ドレイン排水溝部材が接続される排水溝部材接続部とを備え、前記チューブ接続部と前記排水溝部材接続部との間に連通路が形成され、該連通路によって、前記チューブ接続部に流入するドレイン水が、その流入方向とは異なる方向で、前記排水溝部材接続部から流出するように構成されている点にある。
【０００７】
本構成の継手には、ドレイン水の流入方向と流出方向とが異なるようにチューブ接続部と排水溝部材接続部が設けられている。そのため、本構成の継手を使用すれば、ドレイン排水溝部材に取り付けられている本継手のチューブ接続部に対して、ドレインチューブを、上から以外の別の方向から接続することができる。従って、段差を乗り越えてドレインチューブをドレイン排水溝部材に接続する必要がある場合において、その段差にたとえ十分な高さがなくとも、ドレインチューブとドレイン排水溝部材との接続を、従来よりも行い易くなる。
【０００８】
本発明の継手のさらなる特徴構成は、前記連通路が、Ｌ字状である点にある。
【０００９】
本構成によれば、連通路がＬ字状に構成されていることから、ドレインチューブを、ドレイン排水溝部材に取り付けられている本継手のチューブ接続部に対して、上からではなく横方向から接続することができる。従って、段差を乗り越えてドレインチューブをドレイン排水溝部材に接続する必要がある場合において、その段差にたとえ十分な高さがなくとも、ドレインチューブとドレイン排水溝部材との接続を、従来よりもより一層行い易くなる。
【００１０】
本発明の継手のさらなる特徴構成は、前記ドレイン排水溝部材に対して、前記排水溝部材接続部の軸心回りに回動可能に取り付けられるように構成されている点にある。
【００１１】
本構成によれば、排水溝部材接続部の軸心回りに継手を回転させることにより、チューブ接続部の向きを適宜変更することができる。
【００１２】
本発明の継手のさらなる特徴構成は、前記排水溝部材接続部が、その軸心方向に沿う長さを調節できるように構成されている点にある。
【００１３】
本構成によれば、継手をドレイン排水溝部材に取り付けたときのチューブ接続部の高さ位置を適宜変更することができる。
【００１４】
本発明の継手のさらなる特徴構成は、第２のドレインチューブが接続される第２チューブ接続部を備え、該第２チューブ接続部が、前記連通路に連通している点にある。
【００１５】
本構成によれば、２つのドレインチューブを継手に接続することができるため、ドレイン排水溝部材は、冷暖房装置の外機や給湯設備等といった２つのドレイン水供給源からのドレイン水を排水させることができ、一つのドレイン排水溝部材をより効率的に使用することができる。
【００１６】
本発明の継手のさらなる特徴構成は、前記チューブ接続部に対して、逆止弁部材を取り付け可能に構成されている点にある。
【００１７】
本構成のごとく、チューブ接続部に対して逆止弁部材を取り付けることによって、第２のドレインチューブからのドレイン水が、チューブ接続部に接続されているドレインチューブの側に流れ込むのを防止することができる。
【００１８】
本発明の継手のさらなる特徴構成は、前記チューブ接続部、前記第２チューブ接続部、及び前記排水溝部材接続部を連通する連通路が、Ｔ字状である点にある。
【００１９】
本構成によれば、チューブ接続部、第２チューブ接続部、及び排水溝部材接続部を連通する連通路がＴ字状に構成されているため、チューブ接続部に対しては、第１のドレインチューブを横方向から接続することができる共に、第２チューブ接続部に対しては、第２のドレインチューブを従来のように上から差し込むことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明に係る継手（第１実施形態）を備えるドレイン排水溝部材を共通廊下に適用した例を示す斜視図である。
【図２】ドレイン排水溝部材の縦断面図である。
【図３】本発明に係る継手（第１実施形態）の斜視図である。
【図４】本発明に係る継手（第１実施形態）の縦断面図である。
【図５】本発明に係る継手（第１実施形態）のその他の形態を示す斜視図である。
【図６】本発明に係る継手（第１実施形態）と継手ホルダーとドレインチューブとの接続を示す分解斜視図である。
【図７】本発明に係る継手（第２実施形態）を備えるドレイン排水溝部材をベランダに適用した例を示す斜視図である。
【図８】本発明に係る継手（第２実施形態）の斜視図である。
【図９】本発明に係る継手（第２実施形態）の縦断面図である。
【図１０】逆止弁部材の斜視図である。
【図１１】逆止弁部材の開閉状態を示す縦断面図である。
【図１２】本発明に係る継手（第２実施形態）と逆止弁部材と継手ホルダーと２つのドレインチューブとの接続を示す分解斜視図である。
【図１３】本発明に係る継手（第２実施形態）と逆止弁部材と継手ホルダーと２つのドレインチューブとを接続した状態を示す斜視図である。
【図１４】本発明に係る継手（第２実施形態）と逆止弁部材と継手ホルダーと２つのドレインチューブとを接続した状態を示す縦断面図である。
【図１５】ドレイン排水溝部材とドレインチューブとの従来の接続状態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
〔第１実施形態〕
以下、本発明の第１実施形態を図面に基づいて説明する。
（ドレイン排水溝部材）
図１に示されるように、本実施形態に係るドレイン排水溝部材１は、集合住宅等の共通廊下Ｒに設けられている。図２に示されるように、ドレイン排水溝部材１は、ドレイン水を排水するための長手方向に延びる排水路２を有する通水部材３と、該排水路２の上方を覆う着脱自在な蓋部材４と、継手ホルダー５（図１参照）とを備えて構成されている。
【００２２】
図１及び図２に示されるように、ドレイン排水溝部材１は、その長手方向において共通廊下Ｒの床面を横断し、その下流側端部が排水溝Ｈに臨むように配置されている。給湯設備Ｋと継手１０とがドレインチューブ１７を介して連結されており、給湯設備Ｋから排出されたドレイン水が、ドレインチューブ１７の中を通って継手ホルダー５に流れ込み、さらにドレイン排水溝部材１の中の排水路２を通って排水溝Ｈに排水されるように構成されている。
【００２３】
（継手ホルダー）
図６に示されるように、継手ホルダー５は、継手１０（場合によってはドレインチューブ１７）を取り付けるための筒部６と、板状部７と、通水部材３の排水路２を閉塞するための閉塞部（図示せず）とを備える。継手ホルダー５の内部には空洞が形成されており、筒部６の上端の上部開口８と、継手ホルダー５の裏面に設けられている下部開口（図示せず）とが連通している。これにより、継手ホルダー５が通水部材３に取り付けられている状態において、下部開口が通水部材３の排水路２に通じるように構成されている。
【００２４】
（継手）
図３及び図４に示されるように、本実施形態に係る継手１０は、ドレインチューブ１７が接続されるチューブ接続部１１と、ドレイン排水溝部材１の継手ホルダー５が接続される排水溝部材接続部１３と、立方体状の本体１５とを備える。チューブ接続部１１及び排水溝部材接続部１３が、本体１５に設けられている。
【００２５】
チューブ接続部１１及び排水溝部材接続部１３のそれぞれはいずれも、短い円筒状に構成されている。チューブ接続部１１と排水溝部材接続部１３とは、連通路Ｐ１を介して互いに連通している。連通路Ｐ１によって、チューブ接続部１１に流入するドレイン水は、その流入方向とは異なる方向で、排水溝部材接続部１３から流出するように構成されている。
【００２６】
本実施形態においては、チューブ接続部１１及び排水溝部材接続部１３が、それぞれの軸心Ｘ及び軸心Ｙが互いに直交するように本体１５に設けられている。これにより、継手１０の内部には縦断面にてＬ字状の空洞（Ｌ字状の連通路Ｐ１）が形成されている。
【００２７】
尚、排水溝部材接続部１３については、上述の形態に限られるものではなく、図５に示されるように、その軸心方向に沿う長さを調節できるように構成されていることが望ましい。この形態では、排水溝部材接続部１３が、上述の形態よりも長い円筒状に構成されており、その外周面には、長手方向に等間隔で複数の周溝１６が形成されている。この構成によれば、適当な周溝１６を選んで切断することによって、排水溝部材接続部１３の長さを調節することができる。従って、本形態の継手１０をドレイン排水溝部材１に取り付けたときの本体１５（即ち、チューブ接続部１１）の高さ位置を、ドレインチューブ１７の高さに合わせて適宜変更することができる。
【００２８】
上述の継手１０は、例えば、ポリ塩化ビニル等を用いて、公知の射出成形方法などによって製造することができる。
【００２９】
（ドレインチューブの接続方法）
本実施形態では、給湯設備Ｋと共通廊下Ｒとの間に低い段差１９（例えば、およそ２５ｍｍ程度）がある場合における、ドレインチューブ１７とドレイン排水溝部材１との接続方法を以下に説明する。
【００３０】
先ず、共通廊下Ｒの所定の位置、即ち本実施形態においては給湯設備Ｋのドア３０の下の隙間から出ているドレインチューブ１７に近接する位置の床面に、ドレイン排水溝部材１を設置する。このとき、ドレイン排水溝部材１は、その長手方向において共通廊下Ｒの床面を横断し、その下流側端部が排水溝Ｈに臨むように設置される。尚、ドレイン排水溝部材１は、設置位置となる廊下面に接着剤を塗布し、その上に通水部材の下面を貼りつけることよって固定することができる。
【００３１】
次いで、図６に示されるように、継手１０の排水溝部材接続部１３を、ドレイン排水溝部材１における継手ホルダー５の筒部６に外側に嵌め込む。このとき、継手１０は、継手ホルダー５に対して、排水溝部材接続部１３の軸心Ｙ回りに回動可能に取り付けられている。そのため、継手１０を横方向に回転させることにより、チューブ接続部１１の向きを適宜変更することができる。
【００３２】
継手１０を所定の向き、即ちドレインチューブ１７の方に向けて回転させた後、ドレインチューブ１７の端部を、チューブ接続部１１の内側に嵌め込む。即ち、本構成によれば、ドレインチューブ１７を、ドレイン排水溝部材１に対して、上からではなく、横方向から接続することができるため、段差１９を乗り越えてドレインチューブ１７をドレイン排水溝部材１に接続する必要がある場合において、その段差１９に十分な高さが無い場合においても、ドレインチューブ１７とドレイン排水溝部材１との接続を容易に行うことができる。
【００３３】
尚、本実施形態においては、もし仮に、給湯設備Ｋと共通廊下Ｒとの間の段差１９にある程度の高さがある場合には、継手１０を使用することなく、ドレインチューブ１７の端部を継手ホルダー５の筒部６の内側に上から直接嵌め込むようにしても良い。
【００３４】
以上より、給湯設備Ｋより排出されたドレイン水は、ドレインチューブ１７、継手１０、及びドレイン排水溝部材１を経由して、共通廊下Ｒの排水溝Ｈの方に流れることになる。
【００３５】
〔第２実施形態〕
以下、本発明の第２実施形態を図面に基づいて説明する。尚、本実施形態においては、上述の第１実施形態と同様の構成については、その説明を省略し、主として異なる構成について説明を行う。
【００３６】
（継手）
図８に示されるように、本実施形態に係る継手１０は、ドレインチューブ１７が接続されるチューブ接続部１１と、第２のドレインチューブ１８が接続される第２チューブ接続部１４と、ドレイン排水溝部材１の継手ホルダー５が接続される排水溝部材接続部１３と、立方体状の本体１５とを備える。チューブ接続部１１、第２チューブ接続部１４及び排水溝部材接続部１３が、本体１５に設けられている。
【００３７】
チューブ接続部１１、第２チューブ接続部１４及び排水溝部材接続部１３のそれぞれはいずれも、短い円筒状に構成されている。図９に示されるように、チューブ接続部１１、第２チューブ接続部１４、及び排水溝部材接続部１３は、連通路Ｐ２を介して互いに連通している。連通路Ｐ２によって、第２チューブ接続部１４に流入するドレイン水は、従来と同様に、その流入方向と同じ方向で、排水溝部材接続部１３から流出するが、チューブ接続部１１に流入するドレイン水は、その流入方向とは異なる方向で、排水溝部材接続部１３から流出するように構成されている。
【００３８】
本実施形態においては、チューブ接続部１１及び排水溝部材接続部１３が、それぞれの軸心Ｘ及び軸心Ｙが互いに直交するように本体１５に設けられている。また第２チューブ接続部１４及び排水溝部材接続部１３が、それぞれの軸心が互いに一致するように本体１５に設けられている。即ち、第２チューブ接続部１４の軸心及び排水溝部材接続部１３の軸心はいずれも同じ軸心Ｙとなる。これにより、継手１０の内部には縦断面にてＴ字状の空洞（Ｔ字状の連通路Ｐ２）が形成されている。
【００３９】
図８に示されるように、チューブ接続部１１には、後述する逆止弁部材２０を取り付ける際の位置決めとなる凹部１２が形成されている。
【００４０】
尚、排水溝部材接続部１３については、上述の形態に限られるものではなく、第１実施形態と同様に、その軸心方向に沿う長さを調節できるように構成されていても良い。
【００４１】
上述の継手１０は、例えば、ポリ塩化ビニル等を用いて、公知の射出成形方法などによって製造することができる。
【００４２】
（逆止弁部材）
図１０及び図１１に示されるように、本実施形態に係る逆止弁部材２０は、全体として円筒状の部材であって、ドレインチューブ１７を差し込み可能な大開口２２を有する大径部分２１と、逆止弁２７を有する小径部分２５とが連設して構成されている。
【００４３】
大径部分２１の内周面は、長さ方向において内径が略一定の平坦面２３と、小径部分２５の側ほど内径が小さくなるテーパー面２４とが、連設して構成されている。
【００４４】
小径部分２５の端面の端部には、大開口２２よりも小さな小開口２６が形成されている。また、当該小径部分２５の端面には、小開口２６を開閉可能な半円形の逆止弁２７が設けられている。
【００４５】
逆止弁２７は、ピン２８を有するヒンジ構造によって、ピン２８の軸心回りに回動可能に連結されている。尚、図示しないが、必要に応じて、適当なバネ部材を使用することにより、逆止弁２７が閉姿勢になるように付勢されるように構成しても良い。
【００４６】
また、逆止弁部材２０における、小開口２６の側とは反対側の段部には、上述のチューブ接続部１１の凹部１２に嵌め込み可能な凸部２９が形成されている。
【００４７】
上述の逆止弁２７と、逆止弁２７以外の逆止弁部材２０とはいずれも、例えば、ポリ塩化ビニル等を用いて、公知の射出成形方法などによってそれぞれを製造した後、ピン２８を用いてこれらを連結することによって得ることができる。
【００４８】
（ドレインチューブの接続方法）
図７に示されるように、本実施形態では、給湯設備Ｋと冷暖房装置の外機Ｇとが設置されているベランダＶにおける、ドレインチューブ１７，１８とドレイン排水溝部材１との接続方法を以下に説明する。
【００４９】
先ず、ベランダＶの所定の位置、即ち本実施形態においては、給湯設備Ｋの下で、且つ外機Ｇの横外方の床面に、ドレイン排水溝部材１を設置する。このとき、ドレイン排水溝部材１は、その長手方向においてベランダＶの床面を横断し、その下流側端部が排水溝Ｈに臨むように設置される。
【００５０】
次いで、図１２及び図１３に示されるように、継手１０の排水溝部材接続部１３を、ドレイン排水溝部材１における継手ホルダー５の筒部６に外側に嵌め込む。このとき、継手１０は、継手ホルダー５に対して、排水溝部材接続部１３の軸心回りに回動可能に取り付けられている。そのため、継手１０を横方向に回転させることにより、チューブ接続部１１の向きを適宜変更することができる。
【００５１】
継手１０を所定の向き、即ち、冷暖房装置の外機Ｇからのドレインチューブ１７の方に向けて回転させた後、逆止弁部材２０の小径部分２５を、チューブ接続部１１の内側に嵌め込む。このとき、チューブ接続部１１の凹部１２に、逆止弁部材２０の凸部２９が嵌め込まれることによって、逆止弁部材２０の位置決めがなされ、図１４に示されるように、小開口２６が下側に配置されて、逆止弁２７が上下方向に回動可能となる。そのため、冷暖房装置の外機Ｇのドレインチューブ１７にドレイン水が流れていない状態では、逆止弁２７は自重により小開口２６を閉じることになる。
【００５２】
次いで、図１２及び図１３に示されるように、冷暖房装置の外機Ｇのドレインチューブ１７の端部を、逆止弁部材２０の大開口２２の内側に嵌め込み、さらに、給湯設備Ｋのドレインチューブ１８（第２のドレインチューブ）の端部を、第２チューブ接続部１４の内側に上から嵌め込む。これにより、冷暖房装置の外機Ｇ及び給湯設備Ｋのそれぞれから排出されたドレイン水は、ドレインチューブ１７，１８、継手１０、及びドレイン排水溝部材１を経由して、共通廊下Ｒの排水溝Ｈの方に流れることになる。尚、冷暖房装置の外機Ｇのドレインチューブ１７と、逆止弁部材２０と、継手１０との相互の接続は、適当な接着剤を用いて接着固定するようにしても良い。
【００５３】
本構成によれば、２つのドレインチューブ１７，１８を継手１０に接続することができるため、ドレイン排水溝部材１は、冷暖房装置の外機Ｇと給湯設備Ｋの両方からのドレイン水を排水させることができ、一つのドレイン排水溝部材１をより効率的に使用することができる。
【００５４】
また本構成によれば、逆止弁部材２０を備えることにより、冷暖房装置の外機Ｇからドレイン水が排水される際は、逆止弁２７が上に開いて継手１０の中に流れ込むが、給湯設備Ｋからのドレイン水は逆止弁２７により阻止されるため、冷暖房装置の外機Ｇのドレインチューブ１７に流れ込むことをできない。そのため例えば、冬場において、給湯設備Ｋのドレインチューブ１８の中に残留していたドレイン水が夜間に凍り、日中に気温が上がって溶け出すような状況が生じたとしても、給湯設備Ｋからのドレイン水が、冷暖房装置の外機Ｇのドレインチューブ１７に流れ込むのを防止することができる。
【００５５】
尚、本実施形態においては、段差のない状況下でのドレインチューブ１７の接続方法を示すものであるが、これに限らず、例えば、冷暖房装置の外機Ｇと、ドレイン排水溝部材１との間に段差がある場合でも、冷暖房装置の外機Ｇのドレインチューブ１７の端部を、継手１０の逆止弁部材２０に接続することができる。従って、本実施形態についても、十分な高さのない低い段差を乗り越えてドレインチューブをドレイン排水溝部材に接続する必要がある場合に適用することができる。
【００５６】
〔その他の実施形態〕
１．図１５に示されるような、ドレイン排水溝部材１の継手ホルダー５に給湯設備Ｋのドレインチューブ１７が既に接続されている状況で、さらに、冷暖房装置の外機Ｇ等の別のドレインチューブを接続する必要が生じた場合には、継手ホルダー５の直ぐ上の部分で給湯設備Ｋのドレインチューブ１７を切断し、上述の第２実施形態に係る継手１０を新に取り付けることによって、冷暖房装置の外機Ｇ等の別のドレインチューブをさらに接続することができるようになる。
２．上述の第１実施形態に係る構成をベランダに適用し、上述の第２実施形態に係る構成を共通廊下に適用しても良い。また、上述の共通廊下やベランダに適用する実施形態はあくまでも例示であって、本発明の適用がこれらの構造物に限定されることを意図するものではない。
３．上述の第２実施形態における逆止弁部材２０については、必要に応じて設けるようにしても良い。
４．上述の第１実施形態におけるＬ字状の連通路及び第２実施形態におけるＴ字状の連通路は、軸心Ｘと軸心Ｙが厳密に９０度で交差する場合にのみ限られるものではなく、ドレイン水の流れを総じてＬ字状又はＴ字状に規制し得る形態をも含むものである。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
本発明は、給湯設備や冷暖房機の外機等から排出されるドレイン水の排水に関わる産業分野において好適に利用することができる。
【符号の説明】
【００５８】
１  ドレイン排水溝部材
２  排水路
３  通水部材
４  蓋部材
５  継手ホルダー
６  筒部
７  板状部
８  上部開口
１０  継手
１１  チューブ接続部
１２  凹部
１３  排水溝部材接続部
１４  第２チューブ接続部
１５  立方体状の本体
１６  周溝
１７，１８  ドレインチューブ
１９  段差
２０  逆止弁部材
２１  大径部分
２２  大開口
２３  平坦面
２４  テーパー面
２５  小径部分
２６  小開口
２７  逆止弁
２８  ピン
２９  凸部
３０  ドア
Ｒ  共通廊下
Ｈ  排水溝
Ｋ  給湯設備
Ｇ  冷暖房装置の外機
Ｖ  ベランダ
Ｘ  軸心
Ｙ  軸心
Ｐ１，Ｐ２  連通路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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