(57)【要約】      （修正有）【課題】長寿命化と高画質化とを両立した電子写真感光体、及び電子写真画像形成装置を提供する。【解決手段】導電性支持体上に、下引き層、電荷発生層及び電荷輸送層を順に積層してなる電子写真感光体であって、下引き層が、下記一般式（１）で表される構造を有するチアピリリウム化合物と、特定構造を有するスチリルトリフェニルアミン化合物と、ポリカーボネート樹脂とを含有する。2019139041.tif 000014【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、少なくとも、下引き層、電荷発生層及び電荷輸送層を順に積層してなる電子写真感光体であって、
前記下引き層が、下記一般式（１）で表される構造を有するチアピリリウム化合物と、下記一般式（２）で表される構造を有するスチリルトリフェニルアミン化合物と、ポリカーボネート樹脂とを含有することを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2019139041.tif 000012
〔上記一般式（１）において、Ｘ−は、Ｓ＋の対イオンを表す。〕
【化２】
2019139041.tif 000013
〔上記一般式（２）において、Ｒはアルキル基、アルコキシ基又はハロゲノ基を表す。ｎは、０〜４から選ばれる整数を表す。〕
【請求項２】
前記電荷発生層が、チタニルフタロシアニン化合物又はガリウムフタロシアニン化合物を含有することを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記電荷輸送層の厚さが、２２〜４０μｍの範囲内であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記一般式（１）において、Ｘ−が、ＣｌＯ４−又はＢＦ４−を表すことを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
請求項１から請求項４までのいずれか一項に記載の電子写真感光体を備えることを特徴とする電子写真画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体及び電子写真画像形成装置に関する。より詳細には、本発明は、長寿命化と高画質化とを両立した電子写真感光体、及び当該電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
複写機、プリンター及びＦａｘ等では、カラーの画像を形成することが一般化されており、それに伴い高画質化の要請も高くなっている。また、カラーの画像は色の重ね合わせにより画像を形成するため、ブラック（Ｂｋ）だけでなく、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）等の個々の色再現性を確保しなければならない。
【０００３】
また、電子写真画像形成では、例えば、電子写真感光体（以下、単に感光体ともいう。）に、帯電、像露光、現像、転写、クリーニング及び除電の順で、繰り返し行うことにより画像形成を行っている。また、昨今では、長期間安定して画像形成を行うことができるように、感光体の長寿命化の要請も高くなっている。感光体寿命を短くする原因としては、例えば、クリーニングプロセスにおける感光体減耗がある。特に帯電プロセスにローラー帯電方式を用いた場合、感光体表面の放電生成物等により劣化速度が高まり、減耗が加速されることがわかっている。
【０００４】
このような中で、感光体の長寿命化と高画質化を両立させる要請が高くなっている。
従来の感光体としては、感光体減耗に耐え得るように、感光体の電荷輸送層を厚くして、感光体を長寿命化することが知られている。しかし、感光体の電荷輸送層の層厚を厚くすると、ゴーストや画像メモリー等によって画質低下を引き起こされる場合が多く、長寿命化と高画質化との両立が困難であるという問題がある。
【０００５】
また、従来の感光体では、感光体表面に減耗に強い薄い表面保護層を形成して、感光体の長寿命化をすることが知られている（例えば、特許文献１及び特許文献２参照。）。また、当該表面保護層に、金属酸化物やフッ素樹脂等の微粒子を含有した硬化樹脂を含有させることで、著しい機械的強度の向上や、表面抵抗（摩擦）の低減が図られている。
【０００６】
しかし、この表面保護層を設けることによって、感光体の表面保護層に電荷が蓄積して、特に転写メモリーが発生しやすくなることが知られている。さらに、上述の表面保護層を有する感光体は、画像形成プロセスで使用されるほど（すなわち、使用履歴に応じて）、転写メモリーが発生しやすくなるという問題がある。
【０００７】
メモリーが発生する原因の一つは、下引き層と電荷発生層との間や、下引き層内において、電荷が蓄積されることにある。具体的には、下引き層と電荷発生層との間、又は下引き層内において、電荷が蓄積されることでメモリーが発生し、一回転前の履歴が残ることでゴーストとなる。
また、従来の感光体の構成では、このメモリーを低減するために、下引き層に、電子輸送に有効な金属酸化物を含有したり、電子やホールの輸送に有効な電荷輸送物質（ＣＴＭ：Charge Transport Material）を含有させたりするなど、様々な試みがされているが十分ではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平１１−２８８１２１号公報
【特許文献２】特開２００９−６９２４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記問題・状況に鑑みてなされたものであり、その解決課題は、長寿命化と高画質化とを両立した電子写真感光体、及び当該電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、上記課題を解決すべく、上記問題の原因等について検討した結果、電子写真感光体の下引き層を、所定のチアピリリウム化合物と、所定のスチリルトリフェニルアミン化合物と、ポリカーボネート樹脂とを含有するように形成することで、長寿命化と高画質化とを両立した電子写真感光体を提供できることを見いだし、本発明に至った。
すなわち、本発明に係る課題は、以下の手段により解決される。
【００１１】
１．導電性支持体上に、少なくとも、下引き層、電荷発生層及び電荷輸送層を順に積層してなる電子写真感光体であって、
前記下引き層が、下記一般式（１）で表される構造を有するチアピリリウム化合物と、下記一般式（２）で表される構造を有するスチリルトリフェニルアミン化合物と、ポリカーボネート樹脂とを含有することを特徴とする電子写真感光体。
【００１２】
【化１】
2019139041.tif 000002
〔上記一般式（１）において、Ｘ−は、Ｓ＋の対イオンを表す。〕
【００１３】
【化２】
2019139041.tif 000003
〔上記一般式（２）において、Ｒはアルキル基、アルコキシ基又はハロゲノ基を表す。ｎは、０〜４から選ばれる整数を表す。〕
【００１４】
２．前記電荷発生層が、チタニルフタロシアニン化合物又はガリウムフタロシアニン化合物を含有することを特徴とする第１項に記載の電子写真感光体。
【００１５】
３．前記電荷輸送層の厚さが、２２〜４０μｍの範囲内であることを特徴とする第１項又は第２項に記載の電子写真感光体。
【００１６】
４．前記一般式（１）において、Ｘ−が、ＣｌＯ４−又はＢＦ４−を表すことを特徴とする第１項から第３項までのいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【００１７】
５．第１項から第４項までのいずれか一項に記載の電子写真感光体を備えることを特徴とする電子写真画像形成装置。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、長寿命化と高画質化とを両立した電子写真感光体、及び当該電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置を提供することができる。
本発明の効果の発現機構又は作用機構は以下のとおりであると推察している。
【００１９】
従来の一般的な負帯電型感光体は、導電性支持体上に、下引き層（ＵＣＬ：Under Coat Layer）、電荷発生層（ＣＧＬ：Charge Generation Layer）、及び電荷輸送層（ＣＴＬ：Charge Transport Layer）等が順に積層されて形成されている。
【００２０】
また、従来の一般的な負帯電型感光体は、表面側をマイナスに帯電して、導電性支持体側がプラスに誘起される。また、この感光体に光を当てると、電荷発生層で電荷が発生して、電荷発生層から表面側にホールが流れてキャンセルアウトし、他方、電荷発生層から導電性支持体側には電子が流れる。
【００２１】
また、上述したとおり、メモリーが発生しやすくなる要因の一つとして、下引き層と電荷発生層との間や、下引き層内において、電荷が蓄積することが挙げられる。
ここで、従来の下引き層に適用される層は、電子輸送制約がかかるものが一般的である。これに対し、本発明の感光体では、下引き層として、電子を効率的に電荷発生層から注入させ、効率的に下引き層に輸送することができる層を用いることによって、電荷の蓄積を防ぎ、メモリーの発生を抑制することができたと推察している。
【００２２】
また、電子及びホールを両方輸送できる層を感光層として使用することは、従来知られている。電子及びホールを両方輸送できる層を下引き層に適用する従来例としては、例えば、特開昭６３−２０６７６０号公報に、当該下引き層として、ピリリウム化合物と、所定のスチリル化合物と、ポリカーボネート樹脂との化合物を主成分とする共晶錯体層により形成したことが記載されており帯電性の改善に用いている。
しかしながら、従来の下引き層では、近年使用される高感度の電荷発生物質（例えば、Ｙ−チタニルフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、及びクロロガリウムフタロシアニン等。）を用いた場合には、メモリー抑制の効果を十分に得ることはできなかった。
【００２３】
本発明では、下引き層を、所定のチアピリリウム化合物と、ポリカーボネート樹脂とを、上述したような一般式（２）で示す所定のスチリルトリフェニルアミン化合物と組み合わせて形成している。これにより、上述した、従来の下引き層よりも、電子を効率的に注入・輸送することができたため、電荷の蓄積を防ぎ、メモリーの発生を抑制することができたと推察している。
【００２４】
また、特に、電子写真プロセスのクリーニング工程では、感光体の電荷輸送層が減耗されるため、耐久性向上のためには、感光体の電荷輸送層を厚くする必要がある。しかし、感光体では、電荷輸送層を厚くすると、メモリーは発生しやすくなる。これは、厚くすると、電場が小さくなり蓄積された電荷が排出し難くなるためと考えられる。
【００２５】
本発明の感光体は、メモリーが発生しにくい構成のため、２０μｍを超えるような厚い電荷輸送層を形成しても、メモリーの発生を抑制することができる。これにより、電荷輸送層を厚く形成して、高耐久性の感光体を作製することが可能である。
【００２６】
なお、高耐久化をするための他の方法として、感光体の表面に、硬化樹脂等を用いた高硬度の表面保護層を形成することで、感光体表面の層の減耗を抑制する方法もある。しかし、表面保護層を設置することで、画像メモリーが発生しやすくなるという問題がある。本発明は、このような表面保護層を有しなくてもよい感光体であり、電荷輸送層の層厚を厚くすることで高耐久化を図ることができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１Ａ】本発明の電子写真感光体の一例を示す断面図
【図１Ｂ】本発明の電子写真感光体の他の一例を示す断面図
【図２】本発明の電子写真感光体を備える電子写真画像形成装置の概略構成を示す模式図
【図３】作像ユニットの概略構成を示す模式図
【図４】実施例の転写メモリーの評価においてプリントした画像のイメージ図
【発明を実施するための形態】
【００２８】
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に、少なくとも、下引き層、電荷発生層及び電荷輸送層を順に積層してなる電子写真感光体であって、前記下引き層が、前記一般式（１）で表される構造を有するチアピリリウム化合物と、前記一般式（２）で表される構造を有するスチリルトリフェニルアミン化合物と、ポリカーボネート樹脂とを含有することを特徴とする。この特徴は、下記実施態様に共通する技術的特徴である。
【００２９】
本発明の実施態様としては、本発明の効果をより有効に得る観点から、前記電荷発生層が、チタニルフタロシアニン化合物又はガリウムフタロシアニン化合物を含有することが好ましい。
【００３０】
本発明の実施態様としては、本発明の効果をより有効に得る観点から、前記電荷輸送層の厚さが、２２〜４０μｍの範囲内であることが好ましい。
【００３１】
本発明の実施態様としては、本発明の効果をより有効に得る観点から、前記一般式（１）において、Ｘ−が、ＣｌＯ４−又はＢＦ４−を表すことが好ましい。
【００３２】
以下、本発明とその構成要素、及び本発明を実施するための形態・態様について詳細な説明をする。なお、本願において、数値範囲を表す「〜」は、その前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用している。
【００３３】
［電子写真感光体］
図１Ａに示すように、本発明の電子写真感光体１０は、導電性支持体１上に、少なくとも、下引き層３、電荷発生層２ａ及び電荷輸送層２ｂを順に積層してなる電子写真感光体１０であって、下引き層３が、後述する一般式（１）で表される構造を有するチアピリリウム化合物と、後述する一般式（２）で表される構造を有するスチリルトリフェニルアミン化合物と、ポリカーボネート樹脂とを含有することを特徴とする。
また、本明細書において、電荷発生層２ａ及び電荷輸送層２ｂを合わせて感光層２ともいう。
また、図１Ｂに示すように、導電性支持体１と下引き層３との間には、必要に応じて接着層４を設けることもできる。ただし、下引き層３に接着性がある場合には、接着層４の形成は必ずしも必要ではなく、図１Ａのように、導電性支持体１表面上に下引き層３が積層されていてもよい。
【００３４】
＜導電性支持体＞
導電性支持体は、導電性を有するものであれば良く、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛、ステンレス等の金属をドラム又はシート状に成形したもの、アルミニウムや銅などの金属箔をプラスチックフィルムにラミネートしたもの、アルミニウム、酸化インジウム、酸化スズ等をプラスチックフィルムに蒸着したもの、導電性物質を単独又はバインダー樹脂とともに塗布して導電層を設けた金属、プラスチックフィルム又は紙などが挙げられる。
【００３５】
＜下引き層＞
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体と感光層との間に下引き層（中間層）を有している。下引き層は、バリア機能及び接着機能を有している。
本発明に係る下引き層は、下記一般式（１）で表される構造を有するチアピリリウム化合物と、下記一般式（２）で表される構造を有するスチリルトリフェニルアミン化合物と、ポリカーボネート樹脂とを含有する。
【００３６】
【化３】
2019139041.tif 000004
【００３７】
上記一般式（１）において、Ｘ−は、Ｓ＋の対イオンを表す。Ｘ−は、本発明の効果が得られれば特にその種類は限られないが、本発明の効果を有効に得る観点から、ＣｌＯ４−又はＢＦ４−であることが好ましい。
【００３８】
【化４】
2019139041.tif 000005
【００３９】
上記一般式（２）において、Ｒはアルキル基、アルコキシ基又はハロゲノ基を表す。また、これらのうち、Ｒは、アルキル基又はアルコキシ基であることが好ましい。また、ｎは、０〜４から選ばれる整数を表す。
アルキル基としては、例えば、炭素数１〜７のアルキル基が挙げられる。また、これらのうち、メチル基又はエチル基が好ましい。
アルコキシ基としては、例えば、炭素数１〜７のアルコキシ基が挙げられる。また、これらのうち、メトキシ基又はエトキシ基が好ましい。
ハロゲノ基としては、例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などが挙げられる。
【００４０】
また、本発明に使用することができる一般式（２）で表される構造を有するスチリルトリフェニルアミン化合物の具体例を以下に示すが、これらに限られない。
【００４１】
【化５】
2019139041.tif 000006
【００４２】
また、下引き層に含有するポリカーボネート樹脂としては、耐クラック、耐磨耗性及び帯電特性の観点から、ＢＰＡ（ビスフェノールＡ）型、ＢＰＺ（ビスフェノールＺ）型、ジメチルＢＰＡ型、ＢＰＡ−ジメチルＢＰＡ共重合体型ものが好ましい。また、これらの中でアルキリデンアリーレン構造を有するものが好ましい。
【００４３】
下引き層は、上記所定のチアピリリウム化合物と、上記所定のスチリルトリフェニルアミン化合物と、ポリカーボネート樹脂を、塩化メチレンやトルエン等の公知の溶媒に溶解させて、例えば、ビード塗布法、ブレード塗布法、円形スライドホッパー塗布法、浸漬塗布法等により形成される。
【００４４】
また、下引き層形成用塗布液中の上記所定の化合物の混合割合は、本発明の効果が得られれば特に限られないが、上記所定のポリカーボネート樹脂１００質量部に対し、チアピリリウム化合物が３〜３０質量部の範囲内、上記所定のスチリルトリフェニルアミン化合物が４０〜１００質量部の範囲内となるように、三つ化合物を混合させることが好ましい。
【００４５】
塗布液形成時のバインダー樹脂濃度は、下引き層の厚さなどに合わせて適宜選択することができる。
下引き層の乾燥方法は、溶媒の種類や形成する厚さに応じて公知の乾燥方法を適宜選択することができ、特に熱乾燥が好ましい。
下引き層の厚さは、好ましくは０．１〜３０μｍの範囲内であり、より好ましくは０．１〜２０μｍの範囲内であり、更に好ましくは０．２〜１５μｍの範囲内である。
【００４６】
＜電荷発生層（２ａ）＞
電荷発生層は、電荷発生物質（ＣＧＭ：Ｃharge Ｇeneration Ｍaterial）とバインダー樹脂とを含有するものであり、例えば、電荷発生物質をバインダー樹脂溶液中に分散させた塗布液を用いて、浸漬塗布方式により形成される。
【００４７】
電荷発生物質としては、スーダンレッドやダイアンブルーなどのアゾ原料、ピレンキノンやアントアントロンなどのキノン顔料、キノシアニン顔料、ペリレン顔料、インジゴ及びチオインジゴなどのインジゴ顔料や、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン及びチタニルフタロシアニンなどのフタロシアニン顔料などが挙げられる。
電荷発生物質として、これらの中でも光波長７００ｎｍ以上に感度を有するフタロシアニン系顔料を用いることが好ましく、中でもチタニルフタロシアニン化合物を用いることが好ましい。チタニルフタロシアニン化合物としては、ＣｕＫα線によるＸ線回折において、ブラッグ角（２θ±０．２°）が２７．３°及び９．５°に明瞭な回折ピークを有するＹ−チタニルフタロシアニンや、ブラッグ角（２θ±０．２°）が２８．６°及び７．５°に明瞭な回折ピークを有するＢ−チタニルフタロシアニンが好ましい。
また、電荷発生物質として、ガリウムフタロシアニン化合物を用いることも好ましい。ガリウムフタロシアニン化合物としては、ＣｕＫα線によるＸ線回折において、ブラッグ角（２θ±０．２°）が２８．１°及び７．４°に明瞭な回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニンや、ブラッグ角（２θ±０．２°）が２８．３°及び７．４°に明瞭な回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニンが好ましい。
【００４８】
これらの電荷発生物質は、単独又は公知のバインダー樹脂中に分散させる形態で使用することができる。
【００４９】
電荷発生層を形成するバインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることができ、例えば、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、及びこれらの樹脂のうち二つ以上を含む共重合体樹脂（例えば、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂）、ポリ−ビニルカルバゾール樹脂などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５０】
電荷発生層を形成する場合は、バインダー樹脂を溶媒で溶解した溶液中に分散機を用いて電荷発生物質を分散させて塗布液を調製し、例えば、塗布液を、スプレー塗布法、円形スライドホッパー塗布法、浸漬塗布法等で一定の層厚に塗布し、塗布膜を乾燥させるのが好ましい。
【００５１】
電荷発生層に使用するバインダー樹脂を溶解し塗布するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジン、ジエチルアミンなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５２】
電荷発生物質の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー、ホモミキサーなどが使用できるが、これらに限定されるものではない。
【００５３】
バインダー樹脂に対する電荷発生物質の混合割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して、電荷発生物質１〜６００質量部の範囲内が好ましく、５０〜５００質量部の範囲内がより好ましい。
電荷発生層の層厚は、電荷発生物質の特性、バインダー樹脂の特性、混合割合などにより異なるが、０．０１〜５μｍの範囲内が好ましく、０．０５〜３μｍの範囲内がより好ましい。
なお、電荷発生層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。
【００５４】
＜電荷輸送層（２ｂ）＞
電荷輸送層は、電荷輸送物質（ＣＴＭ）とバインダー樹脂とを含有するものであり、例えば、電荷輸送物質をバインダー樹脂溶液中に溶解させた塗布液を用いて、ビード塗布法、ブレード塗布法、円形スライドホッパー塗布法、浸漬塗布法等により形成される。
【００５５】
電荷輸送物質としては、公知の化合物を用いることが可能で、例えば、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリ−１−ビニルピレン、ポリ−９−ビニルアントラセンなどが挙げられる。これらの化合物を単独又は２種類以上混合して使用することができる。
【００５６】
電荷輸送層用のバインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることが可能で、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリルニトリル共重合体樹脂、ポリメタクリル酸エステル樹脂、スチレン−メタクリル酸エステル共重合体樹脂などが挙げられる。これらの中でもポリカーボネート樹脂が好ましく、更に、ビスフェノールＡ（ＢＰＡ）、ビスフェノールＺ（ＢＰＺ）、ジメチルＢＰＡタイプのポリカーボネート樹脂、ＢＰＡ−ジメチルＢＰＡ共重合体などのタイプのポリカーボネート樹脂が耐クラック性、耐摩耗性、帯電特性の観点から好ましいものである。
【００５７】
電荷輸送層を形成する場合は、バインダー樹脂と電荷輸送物質とを溶媒に溶解させて塗布液を調製し、塗布液を浸漬塗布方式で一定の層厚に塗布し、塗布膜を乾燥させるのが好ましい。
【００５８】
上記バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解する溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソランなどが挙げられる。
なお、電荷輸送層用の塗布液を調製するのに使用する溶媒としては、上記のものに限定されるものではない。
【００５９】
バインダー樹脂と電荷輸送物質との混合比率は、バインダー樹脂１００質量部に対して、電荷輸送物質を１０〜５００質量部の範囲内とすることが好ましく、２０〜１００質量部の範囲内とすることがより好ましい。
【００６０】
電荷輸送層の厚さは、電荷輸送物質やバインダー樹脂の特性、これらの混合比などにより異なるが、２２〜４０μｍの範囲内が好ましく、２５〜３６μｍの範囲内がより好ましい。
【００６１】
電荷輸送層中には、公知の酸化防止剤を添加することが可能で、例えば、特開２０００−３０５２９１号公報記載の酸化防止剤が使用できる。
【００６２】
＜その他＞
本発明の感光体は、導電性支持体１上に、少なくとも、下引き層３、電荷発生層２ａ及び電荷輸送層２ｂを順に積層してなるものであるが、本発明の効果を阻害しない範囲で他の層を設けてもよい。
当該他の層としては、例えば、感光体の最表面に、表面保護層を設けてもよい。
表面保護層は、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂などの公知の樹脂を用い、樹脂の分子量の増加、電荷輸送物質（ＣＴＭ）濃度の低減、金属酸化物微粒子やフッ素系樹脂微粒子を含有する等、電荷輸送層（ＣＴＬ）の膜強度より強くすることや表面すべり性を向上させること等を目的として用いることができる。
【００６３】
［電子写真感光体の製造方法］
本発明の電子写真感光体は、例えば、下記工程を経ることにより製造することができる。以下、電子感光体の一例として、導電性支持体上に、接着層、下引き層、電荷発生層及び電荷輸送層を順に形成した場合の製造方法を説明する。なお、下引き層に接着性がある場合には、接着層の形成は不要である。
【００６４】
工程（１）：導電性支持体の外周面に接着層用塗布液を塗布し、必要により乾燥することにより、接着層を形成する工程
工程（２）：導電性支持体状に形成された接着層の外周面に下引き層形成用塗布液を塗布し、乾燥することにより、下引き層を形成する工程
工程（３）：導電性支持体上に形成された下引き層の外周面に電荷発生層形成用塗布液を塗布し、必要により乾燥することにより電荷発生層を形成する工程
工程（４）：下引き層上に形成された電荷発生層の外周面に電荷輸送層形成用塗布液を塗布し、乾燥することにより電荷輸送層を形成する工程
【００６５】
以下、各工程について説明する。
【００６６】
（工程（１）：接着層形成工程）
接着層は、溶媒中に接着層用バインダー樹脂を溶解させて接着層形成用塗布液を調製し、当該塗布液を導電性支持体上に一定の膜厚に塗布して塗膜を形成し、当該塗膜を必要により乾燥することにより形成することができる。
【００６７】
（工程（２）：下引き層形成工程）
下引き層は、溶媒中に、バインダー樹脂であるポリカーボネート樹脂と、本発明に係るピリリウム化合物と、本発明に係るスチリルトリフェニルアミン化合物と、を溶解させて下引き層形成用塗布液を調製し、当該塗布液を導電性支持体上に一定の膜厚に塗布して塗膜を形成し、当該塗膜を乾燥することにより形成することができる。
【００６８】
下引き層形成用塗布液の塗布方法としては、例えば、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ビードコーティング法、ブレードコーティング法、ビームコーティング法、スライドホッパー法、円形スライドホッパー法などの公知の方法が挙げられる。
【００６９】
塗膜の乾燥方法は、溶媒の種類、膜厚に応じて適宜選択することができるが、熱乾燥が好ましい。
【００７０】
下引き層の形成工程において使用する溶媒としては、下引き層用バインダー樹脂を溶解するものであればよい。具体的には、例えば、トルエン、キシレン、塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジン、ジエチルアミンなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００７１】
下引き層形成用塗布液中の下引き層用バインダー樹脂の濃度は、下引き層の厚さや生産速度に合わせて適宜選択される。
【００７２】
（工程（３）：電荷発生層形成工程）
電荷発生層は、溶媒中に電荷発生層用バインダー樹脂を溶解させた溶液中に、電荷発生物質を分散して電荷発生層形成用塗布液を調製し、当該塗布液を下引き層上に一定の膜厚に塗布して塗膜を形成し、当該塗膜を乾燥することにより形成することができる。
【００７３】
電荷発生層形成用塗布液中に電荷発生物質を分散する手段としては、例えば、超音波分散機、ボールミル、サンドミル、ホモミキサーなどが使用できるが、これらに限定されるものではない。
【００７４】
電荷発生層形成用塗布液の塗布方法としては、例えば、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ビードコーティング法、ブレードコーティング法、ビームコーティング法、スライドホッパー法、円形スライドホッパー法などの公知の方法が挙げられる。
【００７５】
塗膜の乾燥方法は、溶媒の種類、膜厚に応じて適宜選択することができるが、熱乾燥が好ましい。
【００７６】
電荷発生層の形成に用いられる溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ｔ−ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、４−メトキシ−４−メチル−２−ペンタノン、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジン、ジエチルアミンなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００７７】
（工程（４）：電荷輸送層形成工程）
電荷輸送層は、溶媒中に電荷輸送層用バインダー樹脂及び電荷輸送物質を溶解させた電荷輸送層形成用塗布液を調製し、当該塗布液を電荷発生層上に一定の膜厚に塗布して塗膜を形成し、当該塗膜を乾燥することにより形成することができる。
【００７８】
電荷輸送層形成用塗布液の塗布方法としては、例えば、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ビードコーティング法、ブレードコーティング法、ビームコーティング法、スライドホッパー法、円形スライドホッパー法などの公知の方法が挙げられる。
【００７９】
塗膜の乾燥方法は、溶媒の種類、膜厚に応じて適宜選択することができるが、熱乾燥が好ましい。
【００８０】
電荷輸送層の形成に用いられる溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジン、ジエチルアミンなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００８１】
［電子写真画像形成装置］
以下、本発明の電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置の一例を、図面を参照しながら説明する。
【００８２】
図２に示すとおり、本発明の電子写真画像形成装置１００は、いわゆるタンデム型のカラープリンター装置であって、作像ユニット１０１Ｙ、１０１Ｍ、１０１Ｃ及び１０１Ｂｋが中間転写ベルト１０２に沿って順に配設されている。作像ユニット１０１Ｙ、１０１Ｍ、１０１Ｃ及び１０１Ｂｋは、露光装置１０３からそれぞれ画像露光Ｈを受けてイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）及びブラック（Ｂｋ）の各色のトナー像を形成して、中間転写ベルト１０２上に重なり合うように静電転写する（１次転写）。これによって、カラートナー像が形成される。また、Ｂｋ色のモノクロトナー像を形成してもよい。
【００８３】
中間転写ベルト１０２は、無端状のベルトであって、トナー像を担持した状態でＡ方向に回転走行する。これによって、カラートナー像が２次転写ローラー対１０４に向かって搬送される。２次転写ローラー対１０４は、不図示の圧接離間機構によって、圧接及び離間される。２次転写ローラー対１０４を構成する一対のローラーが互いに圧接している領域を、２次転写ニップという。
【００８４】
記録シートＰは、給紙カセット１０５に収容されており、ピックアップローラー１０６によって１枚ずつ搬送経路１０７上に送り出される。搬送経路１０７上に送り出された記録シートＰは、タイミングローラー１０８によって２次転写タイミングに合わせて２次転写ニップへ搬送される。
中間転写ベルト１０２に担持されたトナー像と記録シートＰとがタイミングを合わせて２次転写ニップを通過する際には、２次転写ローラー対１０４を構成する一対のローラー間に２次転写バイアスが印加される。これによって、中間転写ベルト１０２上のトナー像が記録シートＰ上に静電転写（２次転写）される。
【００８５】
トナー像を担持する記録シートＰは、定着装置１０９を通過する際にトナー像を熱定着された後、排出ローラー１１０によって排紙トレー１１１上に排出される。
【００８６】
＜作像ユニット＞
次に、作像ユニットの構成について、作像ユニット１０１Ｙを例にとって更に詳しく説明する。
図３に示されるように、作像ユニット１０１Ｙは、円柱形状の電子写真感光体２０１の外周面に沿って順に帯電ローラー２０２、現像装置２０３、１次転写ローラー２０４、クリーニング装置２０５及び除電ランプ２０６が配設されている。
本発明の電子写真画像形成装置１００は、作像ユニット１０１Ｙ、１０１Ｍ、１０１Ｃ及び１０１Ｂｋの電子写真感光体２０１の少なくとも一つとして、上記の本発明の電子写真感光体１０を用いる。
【００８７】
電子写真感光体２０１は、例えば、アルミニウム製の導電性支持体２０１ｂと、その外周面上に形成された負帯電型の有機感光体からなる感光層２０１ａとを有しており、支軸２０１ｃを中心としてＢ方向に回転駆動される。
帯電ローラー２０２は、芯金２０２ｃ、芯金２０２ｃと一体形成された導電層２０２ｂ、及び導電層２０２ｂの外周面上に形成された弾性を有する高導電体層２０２ａからなっている。芯金２０２ｃは回転自在に軸受けされており、帯電ローラー２０２は電子写真感光体２０１との摩擦によってＣ方向に従動回転する。
【００８８】
帯電ローラー２０２は、電子写真感光体２０１の外周面に押圧されることによって帯電ニップが形成されており、芯金２０２ｃに当接された摺動接点２０２ｄを介して帯電バイアス電源装置２００から給電を受けることによって、電子写真感光体２０１の外周面を接触帯電させる。
【００８９】
帯電ローラー２０２における帯電手段としては、ＤＣ電圧にＡＣ成分を重畳させたＡＣ帯電方式による帯電プロセスが採用される。
ＡＣ帯電方式による帯電プロセスにおけるＡＣ成分の周波数は、１〜３ｋＨｚの範囲内であることが好ましく、１〜２．６ｋＨｚの範囲内であることが好ましい。
帯電プロセスにおけるＡＣ成分の印加電圧Ｖｐｐは、１〜３ｋＶの範囲内であることが好ましく、１〜２．５ｋＶの範囲内であることが好ましい。
【００９０】
現像装置２０３は、外周面上にトナーを担持した状態でＤ方向に回転する現像ローラー２０３ａを備えている。現像ローラー２０３ａは、電子写真感光体２０１に近接して対向配置されており、また、現像バイアスが印加されている。これによって、電子写真感光体２０１の外周面上にトナーが供給され、静電潜像を現像したトナー像が形成される。
【００９１】
１次転写ローラー２０４は、電子写真感光体２０１とともに中間転写ベルト１０２を挟持しており、中間転写ベルト１０２がＡ方向へ回転走行するのに合わせてＥ方向に回転する。１次転写ローラー２０４は、例えば、金属の芯金の表面を弾性体で被覆したもので、不図示の電源からトナーと逆極性の１次転写バイアスが印加されている。これによって、電子写真感光体２０１の外周面上に担持されているトナー像が中間転写ベルト１０２上へ１次転写される。
【００９２】
クリーニング装置２０５は、１次転写後に電子写真感光体２０１の外周面上に残留するトナーをクリーニングブレード２０５ａによって掻き取って回収する。
除電ランプ２０６は、電子写真感光体２０１の外周面を除電露光することによって、残留電荷を除電する。
なお、クリーニング装置２０５等によって除去し切れなかった残留トナーが帯電ローラー２０２に付着して汚損すると、帯電性能が劣化するおそれがあるので、帯電ローラー２０２をクリーニングするクリーニング部材を更に設けてもよい。
【００９３】
＜トナー＞
以上のような電子写真画像形成装置に用いられるトナーは、粉砕トナーであっても重合トナーであってもよいが、本発明の電子写真画像形成装置においては、高い画質の画像が得られる観点から、重合法で作製された重合トナーを用いることが好ましい。
【００９４】
重合トナーとは、トナーを形成する結着樹脂の生成とトナー粒子形状の形成が、結着樹脂を得るための原料モノマーの重合と、必要によりその後の化学的処理とにより並行して行われて得られるトナーを意味する。
【００９５】
より具体的には、懸濁重合、乳化重合などの重合反応により樹脂微粒子を得る工程と、必要によりその後に行われる樹脂微粒子同士を融着させる工程を経て形成されるトナーを意味する。
【００９６】
トナーとしては、結着樹脂が結晶性樹脂からなるものを用いることが好ましい。トナーとして結晶性樹脂からなる結着樹脂を含有するものを用いることによって、得られる画像におけるカブリの発生を抑制することができる。これは、現像手段においてトナーが摩擦帯電されたときの帯電のバラツキが低減されることによるものと考えられる。
【００９７】
トナーの体積平均粒径、すなわち、５０％体積粒径（Ｄｖ５０）は２〜９μｍの範囲内、より好ましくは３〜７μｍの範囲内であることが望ましい。この範囲とすることにより、解像度を高くすることができる。さらに、上記の範囲と組み合わせることにより、小粒径トナーでありながら、微細な粒径のトナーの存在量を少なくすることができ、長期にわたってドット画像の再現性が改善され、鮮鋭性の良好な、安定した画像を形成することができる。
【００９８】
トナーは、それのみで一成分現像剤として用いてもよく、キャリアと混合して二成分現像剤として用いてもよい。
【００９９】
一成分現像剤として用いる場合は、非磁性一成分現像剤、又はトナー中に０．１〜０．５μｍ程度の磁性粒子を含有させ磁性一成分現像剤としたものが挙げられ、いずれも使用することができる。
【０１００】
また、キャリアと混合して二成分現像剤として用いる場合は、キャリアの磁性粒子として、鉄、フェライト、マグネタイトなどの金属、それらの金属とアルミニウム、鉛などの金属との合金などの従来公知の材料を用いることができ、特にフェライト粒子が好ましい。上記磁性粒子は、その体積平均粒径としては１５〜１００μｍの範囲内、より好ましくは２５〜８０μｍの範囲内のものがよい。
【０１０１】
キャリアの体積平均粒径の測定は、代表的には湿式分散機を備えたレーザー回折式粒度分布測定装置「ヘロス（ＨＥＬＯＳ）」（シンパティック（ＳＹＭＰＡＴＥＣ）社製）により測定することができる。
【０１０２】
キャリアは、磁性粒子が更に樹脂により被覆されているもの、又は樹脂中に磁性粒子を分散させた、いわゆる樹脂分散型キャリアが好ましい。コーティング用の樹脂組成としては、特に限定はないが、例えば、オレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレンアクリル樹脂、シリコーン系樹脂、エステル系樹脂、フッ素含有重合体系樹脂などが用いられる。また、樹脂分散型キャリアを構成するための樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えば、スチレンアクリル樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素系樹脂、フェノール樹脂などを使用することができる。
【実施例】
【０１０３】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。また、以下に、実施例及び比較例の感光体の作製で用いた化合物を示す。
【０１０４】
【化６】
2019139041.tif 000007
【０１０５】
［感光体１０１の作製］
＜導電性支持体の作製＞
直径３０ｍｍ×長さ３６０ｍｍの円筒形アルミニウム支持体を準備し、以下の塗布液を順次塗布して塗布膜を形成することにより、感光体１０１を作製した。
【０１０６】
＜接着層＞
下記組成の接着層用塗布液を調製し、上記アルミニウム支持体表面に当該塗布液を浸漬塗布することにより、０．２μｍの接着層を形成した。
バインダー：ポリビニルブチラール  エスレックＢＭ−１（積水化学工業社製）
１０質量部
溶媒１：２−ブタノン                                ６４０質量部
溶媒２：シクロヘキサノン                            ２２０質量部
【０１０７】
＜下引き層＞
下記組成の下引き層用塗布液を調製し、上記接着層の上に、当該塗布液をスプレー塗布にて塗布し、乾燥後の層厚が１．５μｍの下引き層を形成した。
バインダー：ポリカーボネート樹脂  パンライトＬ１２５０（帝人社製）
１０質量部
ピリリウム化合物：化合物Ａ１                              ２質量部
スチリルトリフェニルアミン化合物：ＣＴＭ−１Ｕ          ８０質量部
溶媒：塩化メチレン                                    ２３０質量部
溶媒；トルエン                                        １１０質量部
【０１０８】
＜電荷発生層＞
下記組成の溶液を分散機としてサンドミルを用いて１０時間の分散を行い、電荷発生層形成用塗布液を調製した。そして、上記下引き層の上に、当該電荷発生層形成用塗布液をスプレー塗布にて塗布し、乾燥後の層厚が０．２μｍの電荷発生層を形成した。
電荷発生物質：チタニルフタロシアニン顔料（Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線回折スペクトル測定で、少なくとも２７．３°の位置に最大回折ピークを有するもの、表ＩにはＹ−ＴｉＯＰｃと示す。）
２０質量部
電荷発生層用バインダー樹脂：ポリビニルブチラール樹脂「＃６０００−Ｃ」（デンカ社製）
１０質量部
溶媒１：酢酸ｔ−ブチル                                ９００質量部
溶媒２：ＭＭＰ（４−メトキシ−４−メチル−２−ペンタノン）
１００質量部
【０１０９】
＜電荷輸送層＞
下記組成の塗布液となるように、下記化合物を混合・溶解して電荷輸送層用塗布液を調製した。
バインダー：ポリカーボネート樹脂（ＦＰＣ６５５０、三菱ガス化学社製）
１００質量部
電荷輸送物質：ＣＴＭ−１Ｔ                            ６０質量部
酸化防止剤：ＢＨＴ（ジブチルヒドロキシトルエン）        ６質量部
溶媒：テトラヒドロフラン                            ８０８質量部
溶媒：トルエン                                      １９７質量部
添加剤：シリコーンオイル（ＫＦ−９６、信越化学社製）
０．１２質量部
次に、上記電荷発生層上に、上記電荷輸送層用塗布液を浸漬塗布で塗布し、乾燥後の層厚が２０μｍの電荷輸送層１を形成した。更に、その上に、円形スライドホッパー（ＣＳＨと呼ぶ）塗布機を用いて、同様の電荷輸送層用塗布液を塗布し、乾燥後の層厚が１６．２μｍの電荷輸送層２を形成し、トータルで乾燥後の層厚が３６．２μｍの電荷輸送層を得た。
以上の手順によって、感光体１０１を作製した。
【０１１０】
［感光体１０２〜１２４の作製］
感光体１０１の作製において、表Ｉに記載のように、下引き層、電荷発生層、及び電荷輸送層中に含有させる化合物の組成や、各層の層厚を変更した以外は同様にして、感光体１０２〜１２４を作製した。なお、電荷輸送層において、層厚水準により、２層にする必要がないものは、１層で形成した。
また、表Ｉ中には示していないが、感光体１０３の電荷発生層のバインダーには、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体を用いた。
また、表Ｉ中には示していないが、感光体１０９の電荷発生層のバインダーには、ポリビニルブチラール「エスレックＢＸ−１」（積水化学工業社製）を用いた。
【０１１１】
また、以下、表Ｉ中の化合物について説明する。
また、表Ｉの下引き層のポリカーボネート樹脂において、Ｚ３００は、ユーピロンＺ３００（三菱ガス化学社製）を示す。
また、表Ｉの電荷発生層の電荷発生物質において、感光体１０３の作製で用いた「Ｙ−ＴｉＯＰｃ」は、ヒドロキシガリウムフタロシアニン（２θ±０．２°が２８．１°、７．４°に強いピークを有する）を示す。
【０１１２】
［感光体１２５の作製］
感光体１２５は、感光体１０１の接着層は形成せずに、下引き層を以下の構成で形成した。
下引き層用バインダー樹脂であるポリアミド樹脂「ＣＭ８０００」（東レ社製）１００質量部を、メタノール及びプロピルアルコールの混合溶媒１７００質量部に加えて、２０℃で撹拌混合した。この溶液に、酸化チタン粒子「ＳＭＴ５００ＳＡＳ」（テイカ社製）１２０質量部及び酸化チタン粒子「ＳＭＴ１５０ＭＫ」（テイカ社製）１６０質量部を添加し、ビーズミルにより、ミル滞留時間５時間として分散させた。そして、この溶液を一昼夜静置した後、濾過することにより、下引き層形成用塗布液を得た。濾過は、濾過フィルターとして、公称濾過精度が５μｍのリジメッシュフィルタ（日本ポール社製）を用いて、５０ｋＰａの圧力下で行った。このようにして得られた下引き層形成用塗布液を、洗浄した導電性支持体の外周面に浸漬塗布法で塗布し、１２０℃で３０分間乾燥することにより、乾燥層厚１．４μｍの下引き層を形成した。
また、電荷発生層と電荷輸送層は、感光体１０１と同様に形成した。
【０１１３】
［感光体１２６の作製］
感光体１２５の作製において、下引き層用バインダー樹脂を「ＣＭ８０００」の代わりにポリアミド樹脂であるダイアミドＸ４６８５（ダイセル・エボニック社製）を用いて、酸化チタン微粒子はＳＭＴ５００ＳＡＳのみに変更し、その他は同様にして、乾燥層厚１．４μｍの下引き層を形成した。また、電荷発生層と電荷輸送層は、感光体１２５と同様にして、感光体１２６を作製した。
【０１１４】
［感光体１２７及び感光体１２８の作製］
感光体１２５の作製において、電荷輸送層の層厚を表Ｉに記載の厚さに変更した以外は同様にして感光体１２８を作製した。
【０１１５】
【表１】
2019139041.tif 000008
【０１１６】
［評価］
電子写真画像形成装置である市販のフルカラー複合機「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ２８７」（コニカミノルタ社製）に、感光体１〜１２８をそれぞれ搭載したものを評価機とし、下記評価を行った。それぞれの評価結果は、結果は表II−１、表II−２及び表IIIに示す。
【０１１７】
＜電位安定性の評価＞
繰り返し電位の測定を、以下のようにして行い、電位安定性を評価した。評価機に搭載されている電位計を用いて、１プリント目の感光体について、帯電後における非露光部の現像器の位置における帯電電位（Ｖｏ）及び露光電位（Ｖｉ）を測定した。また、評価機で、印字率１０％で３万枚のプリントを行った後、評価機に搭載されている電位計を用いて、３万枚プリント目の帯電電位（Ｖｏ３０ｋｐ）及び露光電位（Ｖｉ３０ｋｐ）を測定した。そして、その帯電電位の差の絶対値ΔＶｏ及び露光電位の差の絶対値ΔＶｉを求め、下記基準で判定した。
【０１１８】
（帯電電位の判定基準）
◎：ΔＶｏが１０Ｖ未満（良好）
○：ΔＶｏが１０Ｖ以上２０Ｖ未満（実用上問題なし）
△：ΔＶｏが２０Ｖ以上３０Ｖ未満（実用上若干問題あり）
×：ΔＶｏが３０Ｖ以上（実用上問題あり）
【０１１９】
（露光電位の判定基準）
◎：ΔＶｉが５Ｖ未満（良好）
○：ΔＶｉが５Ｖ以上、１５Ｖ未満（実用上問題なし）
△：ΔＶｉが１５Ｖ以上、２５Ｖ未満（実用上若干問題あり）
×：ΔＶｉが２５Ｖ以上（実用上問題あり）
【０１２０】
＜転写メモリーの評価＞
下記の評価を、初期状態と、３万枚のプリント後で行った。各評価機において、初期状態と３万枚のプリント後において、図４に示すように、その次の感光体１周目において、１周目の前半部の上下が黒ベタ部と白ベタ部がそれぞれ半分ずつとなるようにプリントし、１周目の後半部がハーフトーン部となるようにプリントした。次に、感光体２周目が全てハーフトーン部となるようにプリントした。次に、２周目において、１周目の黒ベタ部に対応する部分（図４のＢ２）と、１周目の白部に対応する部分（図４のＷ２）との画像濃度を、マクベス反射濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を用いて測定した。そして、これらの画像濃度の差ΔＤを算出し、下記基準で評価した。
（判定基準）
◎：ΔＤが０．０１未満（非常に良好）
○：ΔＤが０．０１以上０．０２未満（良好）
△：ΔＤが０．０２以上０．０３未満（実用上若干問題あり）
×：ΔＤが０．０３以上（実用上問題あり）
【０１２１】
＜耐久性の評価＞
各評価機において、初期状態の電荷輸送層の層厚と、３万枚プリント後の電荷輸送層の層厚差を用いて耐久性を評価した。
層厚は、均一層厚部分（感光体の両端は層厚が不均一になりやすいので、少なくとも両端３ｃｍは除く）をランダムに１０か所測定し、その平均値を層厚として測定した。層厚測定器は渦電流方式の層厚測定器「ＩＳＯＳＣＯＰＥ  ＦＭＰ３０型」（（株）フィッシャー・インストルメンツ製）を用いて行い、３万枚のプリント実写試験前後の電荷輸送層の層厚差を層厚摩耗量とした。また、この層厚摩耗量を５倍した値を、１５万枚のプリント実写試験前後の電荷輸送層の層厚差（層厚摩耗量）の推定値とした。また、初期の電荷輸送層の層厚から、１５万枚のプリント実写試験前後の電荷輸送層の層厚差（層厚摩耗量）の推定値を差し引いた値を、１５万枚のプリント実写試験後に残存する電荷輸送層の層厚の推定値として算出し、この値を下記基準で評価した。
（判定基準）
◎：残存する電荷輸送層の層厚の推定値が１４μｍ以上（非常に良好）
○：残存する電荷輸送層の層厚の推定値が１２μｍ以上１４μｍ未満（良好）
△：残存する電荷輸送層の層厚の推定値が１０μｍ以上１２μｍ未満（実用上若干問題あり）
×：残存する電荷輸送層の層厚が１０μｍ未満（実用上問題あり）
【０１２２】
【表２】
2019139041.tif 000009
【０１２３】
【表３】
2019139041.tif 000010
【０１２４】
【表４】
2019139041.tif 000011
【０１２５】
〈まとめ〉
本発明の感光体は、長時間使用しても電位安定性に優れ、かつメモリーを抑制できていることがわかった。また、本発明の感光体は耐久性にも優れていることがわかった。
したがって、本発明は、長寿命化と高画質化とを両立した電子写真感光体であることがわかった。
これに対し、比較例の感光体は、いずれかの項目について劣るものであった。
【符号の説明】
【０１２６】
１  導電性支持体
２  感光層
２ａ  電荷発生層
２ｂ  電荷輸送層
３  下引き層
４  接着層
１０  電子写真感光体
１００  電子写真画像形成装置
１０１Ｙ、１０１Ｍ、１０１Ｃ、１０１Ｂｋ  作像ユニット
１０２  中間転写ベルト
１０３  露光装置
１０４  ２次転写ローラー対
１０５  給紙カセット
１０６  ピックアップローラー
１０７  搬送経路
１０８  タイミングローラー
１０９  定着装置
１１０  排出ローラー
１１１  排紙トレー
２００  帯電バイアス電源装置
２０１  電子写真感光体
２０１ａ  感光層
２０１ｂ  導電性支持体
２０１ｃ  支軸
２０２  帯電ローラー
２０２ａ  高導電体層
２０２ｂ  導電層
２０２ｃ  芯金
２０２ｄ  摺動接点
２０３  現像装置
２０３ａ  現像ローラー
２０４  １次転写ローラー
２０５  クリーニング装置
２０５ａ  クリーニングブレード
２０６  除電ランプ
Ｈ  画像露光
Ｐ  記録シート
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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