(57)【要約】【課題】記録材上の単位面積当たりのトナーの載り量を通常よりも増加させる画像形成動作を行う場合に、細密画像のつぶれや飛び散りによる画質の低下を抑制すること。【解決手段】入力された画像が所定幅以下の細線、細密画像又は所定のポイント以下の文字である所定条件の画像であるか否かを判定する細密画像判定部１１０１と、広色域画像形成モードで画像形成を行う際に細密画像判定部１１０１によって所定条件の画像であると判定された画像に対して所定条件の画像に含まれる線幅を細くする又は濃度を薄くする画像補正部１１０２と、を備える。【選択図】図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力された画像データに応じた駆動信号によって発光する露光手段と、
前記露光手段の露光によって静電潜像が形成される像担持体と、
前記像担持体上の静電潜像を現像剤により現像する現像剤担持体と、
を備え、
第１のモードと、前記現像剤担持体から前記像担持体への現像剤供給能力を増加させる画像形成条件で装置を動作させ画像形成を行う第２のモードと、によって画像形成を行うことが可能である画像形成装置であって、
入力された画像が所定幅以下の細線、細密画像又は所定のポイント以下の文字である所定条件の画像であるか否かを判定する判定部と、
前記第２のモードで画像形成を行う際に前記判定部によって前記所定条件の画像であると判定された画像に対して前記所定条件の画像に含まれる線幅を細くする又は濃度を薄くする補正部と、
を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記補正部は、前記所定条件の画像を構成する画素に対して前記露光手段を発光させる信号の幅を、前記第１のモードにおいて前記入力された画像データについて設定された幅よりも短くするように補正量を決定することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記像担持体を少なくとも含むプロセスカートリッジを備え、
前記補正部は、前記画像形成装置が設置されている環境の温度湿度、又は、前記プロセスカートリッジの使用状態に基づいて、前記補正量を決定することを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記判定部は、前記所定条件の画像であると判定した画像を構成する画素の中からエッジを構成する画素と前記エッジを構成しない画素とを抽出し、
前記補正部は、前記判定部により抽出された前記エッジを構成する画素に対して前記露光手段を発光させる信号の幅を、前記第１のモードにおいて前記入力された画像データについて設定された幅よりも短くするように補正量を決定することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記補正部は、前記エッジを構成する画素と前記エッジを構成しない画素との位置の関係に応じて前記駆動信号の前記信号の幅で発光する際に発光を開始するタイミングを前記エッジを構成しない画像から前記エッジを構成する画素に向かう方向に成長するように変えることを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記所定条件の画像が前記現像剤担持体の回転方向に沿って伸びる第１の線画像又は走査方向に直交する方向に伸びる第２の線画像である場合、
前記補正部は、前記第１の線画像を前記第２の線画像よりも細くする補正量を大きくして補正することを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項７】
ガンマ補正を行うガンマ補正部を備え、
前記判定部は、前記ガンマ補正部によって前記ガンマ補正が行われた画像データに対して前記所定条件の画像であるか否かを判定することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記第１のモードで用いられる第１のガンマ補正と、前記第１のガンマ補正よりも濃度が低くなるように設定された第２のガンマ補正と、を行うことが可能なガンマ補正部を備え、
前記判定部は、前記ガンマ補正部によってガンマ補正が行われる前の画像データに対して前記所定条件の画像であるか否かの判定とエッジを構成する画素及び前記エッジを構成しない画素の抽出とを行い、
前記ガンマ補正部は、前記判定部によって抽出された前記エッジを構成しない画素に対して前記第２のガンマ補正を行うことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項９】
静電潜像が形成される像担持体と、
前記像担持体上の静電潜像を現像剤により現像する現像剤担持体と、
を備え、
前記第２のモードにおける前記像担持体の周速に対する前記現像剤担持体の周速の比を前記第１のモードにおける前記周速の比よりも大きくすることによって、前記第２のモードにおける単位面積当たりのトナーの載り量を前記第１のモードにおける単位面積当たりのトナーの載り量よりも多くすることを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式を用いた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、カラーレーザプリンタ等の電子写真方式を用いてカラー画像を記録材に形成する画像形成装置において、出力画像の高画質指標の一つとして、色域（Ｃｏｌｏｒ  Ｇａｍｕｔ）が重要になってきている。色域は、その画像形成装置で再現できる色再現範囲を表しており、色域が広いほど、色再現範囲が広いことになる。色域を拡大する方法として、例えば、カラー画像形成装置では、通常用いるＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋの４色の現像剤に加えて、濃Ｙ，濃Ｍ，濃Ｃの現像剤を別途追加し、４色を超える現像剤を使用して、広色域を実現する手法がある。
【０００３】
他の方法としては、通常よりも記録材に載せる現像剤量（以下、トナー量）を多くすることで、記録材に現像剤を定着させた出力画像の色域を通常よりも拡大させる方法が考えられる。そして、トナー量を変える方法として、像担持体としての感光ドラムと現像剤担持体としての現像ローラとの周速比を変えることが考えられる。感光ドラムと現像ローラとの周速比を変える手法としては、現像ローラの回転速度を変えて２次色（赤色）の色味を調整する手法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。また、感光ドラムの回転速度を遅くすることで、トナーの飛散や画像のかすれ等の画像粒状性を改善する手法が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平０８−２２７２２２号公報
【特許文献２】特開２０１３−２１０４８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、従来例では、以下のような課題がある。濃Ｙ，濃Ｍ，濃Ｃの現像剤を追加して４色を超える現像剤を用いる方法では、現像剤が増える分だけ画像形成ユニットの数も増えることになるため、画像形成装置が大型化してしまう。また、感光ドラムと現像ローラとの周速に差をつける手法では、写真やグラフィック画像等において色域を拡大することが可能である。一方、感光ドラムと現像ローラとの周速に差をつける手法によって、記録材上の最大トナー量を増やして色域を拡大しようとすると、細線で構成される細かな画像や小文字画像（以下、細密画像という）につぶれや飛び散りが発生し、視認性が低下してしまうことがある。
【０００６】
本発明は、このような状況のもとでなされたもので、記録材上の単位面積当たりのトナーの載り量を通常よりも増加させる画像形成動作を行う場合に、画像のつぶれや飛び散りによる画質の低下を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するために、本発明は、以下の構成を備える。
【０００８】
（１）入力された画像データに応じた駆動信号によって発光する露光手段と、前記露光手段の露光によって静電潜像が形成される像担持体と、前記像担持体上の静電潜像を現像剤により現像する現像剤担持体と、を備え、第１のモードと、前記現像剤担持体から前記像担持体への現像剤供給能力を増加させる画像形成条件で装置を動作させ画像形成を行う第２のモードと、によって画像形成を行うことが可能である画像形成装置であって、入力された画像が所定幅以下の細線、細密画像又は所定のポイント以下の文字である所定条件の画像であるか否かを判定する判定部と、前記第２のモードで画像形成を行う際に前記判定部によって前記所定条件の画像であると判定された画像に対して前記所定条件の画像に含まれる線幅を細くする又は濃度を薄くする補正部と、
を備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、記録材上の単位面積当たりのトナーの載り量を通常よりも増加させる画像形成動作を行う場合に、画像のつぶれや飛び散りによる画質の低下を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例１の細密画像補正処理を示すフローチャート
【図２】画像形成装置の概略断面図
【図３】プロセスカートリッジの概略断面図、駆動連結構成の模式図
【図４】周速比、単位面積当たりのトナー量及び反射濃度の関係を示すグラフ
【図５】実施例１、２、４の画像形成装置のコントローラ部の一例を示すブロック図
【図６】実施例１〜４の画像ファイルの一例を示すイメージ図
【図７】実施例１の文字部の拡大図、文字部の出力イメージ図
【図８】実施例１の細密画像補正部の回路ブロック図
【図９】実施例１の別の細密画像補正部の回路ブロック図
【図１０】実施例２のエッジ検出フィルタの例を示す図、エッジ検出の結果を示す図
【図１１】実施例２、３の細密画像補正部の画像補正方法の一例を示す図
【図１２】実施例３の画像形成装置のコントローラ部の構成の一例を示すブロック図、γテーブルの一例を示すグラフ
【図１３】実施例４の線画像の一例を示すイメージ図、画像補正方法を説明する図
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に図面を参照して、この発明を実施するための形態を、実施例に基づいて例示的に詳しく説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状それらの相対配置等は、発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものである。すなわち、この発明の範囲を以下の実施の形態に限定する趣旨のものではない。
【実施例１】
【００１２】
実施例１の画像形成装置としては、電子写真方式の作像プロセスを採用した複写機、レーザビームプリンタ（ＬＢＰ）、プリンタ、ファクシミリ、マイクロフィルムリーダプリンタ、記録機等が挙げられる。これら画像形成装置は、作像プロセス部で記録材（転写材、印字用紙、感光紙、光沢紙、ＯＨＴ、静電記録紙等）に中間転写方式又は直接転写方式で形成し担持させた目的の画像情報の未定着トナー像を固着像として定着させる。
【００１３】
実施例１の画像形成装置には、第１画像形成動作として、通常の画像濃度を得る通常画像形成モードと、第２画像形成動作として、広色域画像を再現できる広色域画像形成モードと、の２つの画像形成モードがある。第１画像形成動作と第２画像形成動作は、制御部によって実行可能に制御されている。広色域画像形成モードでは、通常画像形成モードに対し、像担持体としての感光ドラムと現像剤担持体としての現像ローラとの周速比、すなわち、感光ドラムの周速に対する現像ローラの周速の比率を高くする。したがって、それぞれの画像形成モードは、感光ドラムと現像ローラとの周速比が異なる。実施例１では、第１画像形成動作が通常画像形成モードで、第２画像形成動作が広色域画像形成モードであるが、これに限定されない。通常の画像濃度を２種類設定する場合には、第１画像形成動作が第１通常画像形成モードになり、第２画像形成動作が第２通常画像形成モードになる。実施例１は、通常画像形成モードと広色域画像形成モードとで、異なる画像形成方法を用いることを特徴とする。ここで、異なる画像形成方法とは、元の画像データと処理後の画像データとの間の変換方法を異ならせることである。
【００１４】
（画像形成装置）
図２は、実施例１の画像形成装置２００の概略断面図である。実施例１の画像形成装置２００は、インライン方式、中間転写方式を採用したフルカラーレーザプリンタである。画像形成装置２００は、画像情報に従って、記録材（例えば、普通紙等の記録用紙）にフルカラー画像を形成することができる。画像情報は、画像形成装置２００に接続された画像読み取り装置や画像形成装置２００に通信可能に接続されたパーソナルコンピュータ（以下、ＰＣとする）等のホストＰＣ（不図示）から、画像形成装置２００内のエンジンコントローラ７０３に入力される。エンジンコントローラ７０３は制御部として機能し、ＣＰＵ２１４やメモリ（不図示）等を備えている。画像形成装置２００における画像形成動作を含む各種動作は、制御部としてのエンジンコントローラ７０３によって制御される。後述の図５、８及び９で説明する各種ブロック図は、このＣＰＵ２１４が不図示の不揮発性メモリから読み込まれたプログラムを実行することで構成しても良いし、或いはＣＰＵ２１４とは別途に特定用途向け集積回路によって構成しても良い。或いは一部をＣＰＵ２１４により残りの部分を特定用途向け集積回路によって構成しても良い。
【００１５】
画像形成装置２００は、複数の画像形成部として、それぞれイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の各色の画像を形成するための第１、第２、第３、第４の画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫを有する。ここで、画像形成部（又は、画像形成ステーション）は、プロセスカートリッジ２０８と、中間転写ベルト２０５を介して対向側に配置されている１次転写ローラ２１２と、から構成される。実施例１では、第１〜第４の画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫは、鉛直方向と水平方向とに交差する方向に一列に配置されている。なお、実施例１では、第１〜第４の画像形成部の構成及び動作は、形成する画像の色が異なることを除いて実質的に同じである。したがって、以下、特に区別を要しない場合は、いずれかの色用に設けられた要素であることを表すために符号に付した添え字Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋは省略して、総括的に説明する。ただし、これに限定されず、例えばブラック（Ｋ）の容量を大きくすることにより画像形成部自体を大きな形状にしてもよい。
【００１６】
画像形成装置２００は、複数の像担持体として、鉛直方向と水平方向とに交差する方向に並設された４個のドラム型の電子写真感光体、すなわち、感光ドラム２０１を有する。感光ドラム２０１は、矢印Ａ方向（時計回り方向）に駆動手段（駆動源）（不図示）により回転駆動される。感光ドラム２０１の周囲には、帯電ローラ２０２、スキャナユニット（露光装置）２０３が配置されている。帯電ローラ２０２は、感光ドラム２０１の表面を均―に帯電する帯電手段である。スキャナユニット２０３は、光源として、例えばレーザを有している。スキャナユニット２０３は、画像情報に基づきレーザを駆動して、レーザ光を感光ドラム２０１上（像担持体上）に照射することにより、感光ドラム２０１上に静電像（静電潜像）を形成する露光手段である。レーザは走査方向（以下、主走査方向という）に走査される。なお、主走査方向に直交する方向を副走査方向という。
【００１７】
更に、感光ドラム２０１の周囲には、現像ユニット（現像装置）２０４、クリーニングブレード２０６、前露光ＬＥＤ２１６が配置されている。現像ユニット２０４は、静電像をトナー像（現像剤像）として現像する現像手段である。クリーニングブレード２０６は、転写後の感光ドラム２０１の表面に残ったトナー（転写残トナー）を除去するクリーニング手段である。前露光ＬＥＤ２１６は、感光ドラム２０１上の電位を除電する除電手段である。
【００１８】
また、４個の感光ドラム２０１に対向して、感光ドラム２０１上の現像剤像としてのトナー像を記録材２０７に転写するための中間転写体としての中間転写ベルト２０５が配置されている。プロセスカートリッジ２０８は、感光ドラム２０１、感光ドラム２０１の帯電手段としての帯電ローラ２０２、現像ユニット２０４及びクリーニングブレード２０６、が一体的に構成されたものである。プロセスカートリッジ２０８は、画像形成装置２００の装置本体に対して着脱可能となっている。ここで、装置本体とは画像形成装置２００のうちプロセスカートリッジ２０８を除く構成部分のことを指す。実施例１では、各色用のプロセスカートリッジ２０８は、全て同一形状を有しており、各色用のプロセスカートリッジ２０８内には、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の各色のトナーが収容されている。また、実施例１におけるトナーは、負帯電特性を持つ。
【００１９】
中間転写体としての無端状のベルトで形成された中間転写ベルト２０５は、全ての感光ドラム２０１に当接し、矢印Ｂ方向（反時計回り方向）に回転する。中間転写ベルト２０５は、複数の支持部材として、駆動ローラ２０９、２次転写対向ローラ２１０、従動ローラ２１１に掛け渡されている。中間転写ベルト２０５の内周面側には、各感光ドラム２０１に対向するように、１次転写手段としての、４個の１次転写ローラ２１２が並設されている。そして、１次転写ローラ２１２に、１次転写電圧電源（不図示）から、トナーの正規の帯電極性（前述の通り実施例１では負極性）とは逆極性の電圧が印加される。これによって、感光ドラム２０１上のトナー像が中間転写ベルト２０５上に転写される。また、中間転写ベルト２０５の外周面側において２次転写対向ローラ２１０に対向する位置には、２次転写手段としての２次転写ローラ２１３が配置されている。そして、２次転写ローラ２１３に、２次転写電圧電源（不図示）から、トナーの正規の帯電極性とは逆極性の電圧が印加される。これによって、中間転写ベルト２０５上のトナー像が記録材２０７に転写される。その後、記録材２０７の搬送方向における下流側に配置されている定着装置２２０によって加熱定着されることで、記録材２０７上にトナー像が固着画像として定着される。
【００２０】
（プロセスカートリッジ）
図３（ａ）は、感光ドラム２０１の長手方向（回転軸線方向）から見た実施例１のプロセスカートリッジ２０８の概略断面図である。なお、実施例１では、収容している現像剤の種類（色）を除いて、各色用のプロセスカートリッジ２０８の構成及び動作は同一であり、図３（ａ）は一例としてイエロー（Ｙ）用のプロセスカートリッジを示している（なお、添え字Ｙは省略している）。プロセスカートリッジ２０８は、感光ドラム２０１等を備えた感光体ユニット３０１と、現像ローラ３０２等を備えた現像ユニット２０４と、を有する。感光体ユニット３０１は、感光体ユニット３０１内の各種要素を支持する枠体としてのクリーニング枠体３０３を有する。クリーニング枠体３０３には、軸受（不図示）を介して感光ドラム２０１が回転可能に取り付けられている。感光ドラム２０１は、後述する駆動手段（駆動源）としての駆動モータの駆動力が感光体ユニット３０１に伝達されることで、画像形成動作に応じて矢印Ａ方向（時計回り方向）に回転駆動される。画像形成プロセスの中心となる感光ドラム２０１は、アルミニウム製シリンダの外周面に機能性膜である下引き層、キャリア発生層、キャリア移送層を順にコーティングした有機感光体を用いている。また、感光体ユニット３０１には、感光ドラム２０１の周面上に接触するように、クリーニングブレード２０６、帯電ローラ２０２が配置されている。クリーニングブレード２０６によって感光ドラム２０１の表面から除去されたトナーは、クリーニング枠体３０３内に落下し、収容される。
【００２１】
帯電ローラ２０２は、導電性ゴムのローラ部を感光ドラム２０１に加圧接触することで従動回転する。ここで帯電ローラ２０２の芯金には、帯電工程として、感光ドラム２０１に対して帯電ローラ２０２への電圧印加手段としての帯電電圧印加部（高電圧電源）４０１から帯電電圧として所定の直流電圧が印加される。これにより感光ドラム２０１の表面には、一様な暗部電位（Ｖｄ）が形成される。前述のスキャナユニット２０３は、画像データに対応して発光されるレーザ光Ｌ（破線）により、感光ドラム２０１を露光する。露光された感光ドラム２０１は、キャリア発生層からのキャリアにより表面の電荷が消失し、電位が低下する。この結果、感光ドラム２０１上の露光部位は所定の明部電位（Ｖｌ）となる。一方、感光ドラム２０１上の未露光部位は所定の暗部電位（Ｖｄ）となり、静電潜像が形成される。
【００２２】
現像ユニット２０４は、現像ローラ３０２（回転方向は矢印Ｄ方向）、現像ブレード３０８、トナー供給ローラ３０４（回転方向は矢印Ｅ方向）、トナー３０５、及びトナー３０５を格納するトナー収容室３０６、攪拌部材３０７を備える。トナー収容室３０６は、現像室１８ａと現像剤収容室１８ｂとを有する。現像剤収容室１８ｂは現像室１８ａの下方に配置され、現像剤収容室１８ｂの上方に設けられた連通口を介して現像室１８ａと連通している。トナー３０５は、現像剤搬送部材としての攪拌部材３０７の動き（回転方向は矢印Ｇ方向）によってトナー収容室３０６内を動く。なお、実施例１では、上述のように、トナーとして正規帯電極性が負極性のものを用いており、以下の説明は、負帯電性トナーを用いた場合を前提としている。ただし、本発明で用いることができるトナーは負帯電性トナーに限定されるものではなく、装置構成によっては正規帯電極性が正極性のトナーを用いてもよい。
【００２３】
現像室１８ａには、感光ドラム２０１と接触し、駆動手段として図３（ｂ）に示した駆動モータ５２又は駆動モータ５３の駆動力を受けることによって矢印Ｄ方向に回転する現像ローラ３０２が設けられている。実施例１では、現像ローラ３０２と感光ドラム２０１とは、現像ローラ３０２が担持するトナー３０５が感光ドラム２０１へ供給される部位である対向部（接触部Ｃ１）において互いの表面が同方向に移動するようにそれぞれ回転する。また、現像ローラ３０２には、現像電圧印加手段としての現像電圧印加部（高圧電源）４０２から、感光ドラム２０１上の静電潜像をトナー像（現像剤像）として現像、可視化するのに十分な所定の直流電圧（現像電圧）が印加される。現像ローラ３０２と感光ドラム２０１とが当接する接触部Ｃ１において、その電位差から、明部電位部にのみトナーを転移させることで静電潜像を顕像化する。すなわち、静電潜像は、トナーを付着させるための第１電位部としての明部電位部と、トナーを付着させないための第２電位部としての暗部電位部とで構成された像である。
【００２４】
現像室１８ａには更に、トナー供給ローラ（以下、供給ローラ）３０４と、トナー量規制部材である現像ブレード（以下、規制部材）３０８とが配置されている。供給ローラ３０４は、現像剤収容室１８ｂから搬送されたトナー３０５を現像ローラ３０２に供給するためのローラである。供給ローラ３０４は、導電性芯金の外周に発泡体層を形成した弾性スポンジローラであり、現像ローラ３０２との対向部において、現像ローラ３０２の周面上に所定の接触部Ｃ２（当接部）を形成して配設されている。現像ブレード３０８は、供給ローラ３０４によって供給された現像ローラ３０２上のトナーのコート量規制及び電荷付与を行う。供給ローラ３０４には、電圧印加手段としての高電圧電源（不図示）から電圧が印加される。
【００２５】
ここで、現像電圧印加部４０２、帯電電圧印加部４０１、供給ローラ３０４への電圧電源によって印加される電圧は、印刷モード情報取得部７０で得られた情報に基づいて制御部であるエンジンコントローラ７０３のＣＰＵ２１４によって制御される。印刷モード情報取得部７０は、画像形成装置２００の操作パネル（不図示）やプリンタドライバ、又はホストＰＣから入力される情報等を取得する。
【００２６】
（駆動連結構成）
図３（ｂ）に示すように、実施例１では、感光ドラム２０１、現像ローラ３０２、攪拌部材３０７、供給ローラ３０４の軸を駆動する駆動手段の構成が、プロセスカートリッジ２０８によって異なっている。図３（ｂ）は、実施例１の駆動連結構成を示す模式図である。イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）のプロセスカートリッジ２０８は、次のように構成されている。すなわち、図３（ｂ）に示すように、感光ドラム２０１Ｙ、２０１Ｍ、２０１Ｃを回転駆動する駆動手段と、現像ローラ３０２Ｙ、３０２Ｍ、３０２Ｃを回転駆動する駆動手段とが、それぞれ駆動源を別にする構成となっている。感光ドラム２０１Ｙ、２０１Ｍ、２０１Ｃを回転駆動する第１の駆動手段は、駆動モータ５１及び駆動モータ５１の回転駆動力を伝達するギア列（不図示）等から構成される。一方、現像ローラ３０２Ｙ、３０２Ｍ、３０２Ｃを回転駆動する第２の駆動手段は、駆動モータ５２及び駆動モータ５２の回転駆動力を伝達するギア列（不図示）等から構成される。なお、駆動モータ５２は、別のギア列（不図示）とともに、攪拌部材３０７Ｙ、３０７Ｍ、３０７Ｃの回転軸を回転駆動する駆動手段も構成する。また、駆動モータ５２は、更に別のギア列（不図示）とともに、供給ローラ３０４Ｙ、３０４Ｍ、３０４Ｃを回転駆動する駆動手段も構成する。
【００２７】
ブラック（Ｋ）のプロセスカートリッジ２０８は、感光ドラム２０１Ｋを回転駆動する駆動手段と、現像ローラ３０２Ｋを回転駆動する駆動手段と、供給ローラ３０４Ｋを回転駆動する駆動手段とが共通の１つの駆動モータ５３で構成されている。更に、駆動モータ５３は、別のギア列（不図示）とともに、攪拌部材３０７Ｋの回転軸を回転駆動する駆動手段を構成する。駆動モータ５３は、更に別のギア列（不図示）とともに、中間転写ベルト２０５を循環移動させる駆動ローラ２０９を回転駆動する駆動手段を構成する。これら各種駆動モータ及びギア列が、本発明における、像担持体、現像剤担持体、供給部材、搬送部材を個々に可変に回転駆動可能な駆動手段に対応し、制御部としてのエンジンコントローラ７０３によって制御される。
【００２８】
従来、感光ドラムと現像ローラとは同じ駆動源（駆動モータ）からギア列を介して駆動されていた。このため、感光ドラムと現像ローラとの周速比はギア比で一意に決まり、固定されたものとなっていた。これに対し、実施例１では感光ドラム２０１Ｙ，２０１Ｍ，２０１Ｃと現像ローラ３０２Ｙ，３０２Ｍ，３０２Ｃとは別駆動源から駆動されるようにしている。このため、感光ドラム２０１Ｙ，２０１Ｍ，２０１Ｃと現像ローラ３０２Ｙ，３０２Ｍ，３０２Ｃとの周速比を、ギア比によらず可変とすることが可能となっている。
【００２９】
（周速比とトナー量との関係）
図４（ａ）に、感光ドラム２０１の周速に対する現像ローラ３０２の周速の比率である周速比を変化させた場合に、感光ドラム２０１上に現像される単位面積当たりのトナー量を測定した結果をグラフに示す。図４（ａ）では、横軸に周速比（比１、比２等）を示し、縦軸に感光ドラム２０１上に現像された単位面積当たりのトナー量（Ｔｃ１、Ｔｃ２等）を示す。感光ドラム２０１の電位設定、現像電圧、トナー帯電量等は適時設定している。感光ドラム２０１に対する現像ローラ３０２の周速比を比１から大きくするに従って、感光ドラム２０１上に現像される、言い換えれば現像ローラ３０２から移動して感光ドラム２０１上に載るトナー量はＴｃ１から増えていく。そして、トナー量は、比１０でトナー量Ｔｃ１０に飽和する状態になっている。
【００３０】
図４（ｂ）は、感光ドラム２０１上に現像されたトナー像を記録材２０７上に転写し定着した後に測定された、記録材２０７上の単位面積当たりトナー量と反射濃度との関係を示すグラフである。図４（ｂ）では、横軸に記録材２０７上の単位面積当たりのトナー量（Ｔｃ１、Ｔｃ２等）を示し、縦軸に反射濃度（０、０．２等）を示す。図４（ｂ）は、ＹＭＣＫのうち、一例としてマゼンタ（Ｍ）トナーの例を示している。記録材２０７上のトナー量が増えるにつれて反射濃度は大きくなり、記録材２０７上のトナー量がＴｃ７程度で反射濃度が飽和している。
【００３１】
以上の結果から、実施例１では、通常画像形成モードと広色域画像形成モードとを、次のように設定する。通常画像形成モードとしては、一般的なオフィス文書等では反射濃度が１．４５程度あれば十分であるので、図４（ｂ）から記録材２０７上の最大トナー量を単色でＴｃ４とし、図４（ａ）から感光ドラム２０１と現像ローラ３０２との周速比を比４と設定する。広色域画像形成モードとしては、感光ドラム２０１と現像ローラ３０２との周速比を例えば比１０と設定する。  通常画像形成モード時の感光ドラム２０１と現像ローラ３０２との周速比が比４（最大トナー量Ｔｃ４）であるのに対して、広色域画像形成モードでの感光ドラム２０１と現像ローラ３０２との周速比を比１０（最大トナー量Ｔｃ１０）にアップする。最大トナー量をアップする手段としては、以下のように行う。通常画像形成モード時のプロセス速度を１／１速としたときに、広色域画像形成モード時は、プロセス速度は１／２速とする。そして、感光ドラム２０１の周速（回転数）を通常画像形成モード時の半分とし、現像ローラ３０２の周速（回転数）は通常画像形成モード時と同じとする。また、プロセス速度は１／１速のままで、現像ローラ３０２の周速（回転数）を約２倍に早回しして感光ドラム２０１と現像ローラ３０２との周速比を比１０に上げる構成でもよい。この場合には、現像ローラ３０２の駆動源である駆動モータにかかる負荷が大きくなり、定着温度を高くする等して定着能力を上げることが必要となる。しかし、プロセス速度を１／２速とした場合に対して、画像形成時間を短縮できる。これに対し、プロセス速度を１／２速で行うと、現像ローラ３０２の駆動モータにかかる負荷が大きくならず、定着温度を上げなくても適切に定着することが可能となる。そこで、実施例１では、広色域画像形成モード時はプロセス速度を下げる設定を選択している。
【００３２】
（コントローラ部の構成）
図５は、画像形成装置２００のコントローラ部の構成の一例を示すブロック図である。ホストＰＣ７０１から、一般的にＰＣＬやＰｏｓｔＳｃｒｉｐｔ等のページ記述言語ＰＤＬ（Ｐａｇｅ  Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  Ｌａｎｇｕａｇｅ）で記述されたプリントジョブが、画像形成装置２００のビデオコントローラ７０２に送られる。変換部としてのビデオコントローラ７０２は、主に、ＲＩＰ（Ｒａｓｔｅｒ  Ｉｍａｇｅ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）部７０４、色変換部７０５、ガンマ補正部（以下、γ補正部とする）７０６、ハーフトーニング部７０７、細密画像補正部７１０で構成されている。ＲＩＰ部７０４は、ホストＰＣ７０１から送られてくるＰＤＬで記述されたプリントジョブをファイル解析（インタプリタ）し、画像形成装置２００の解像度（例えば６００ｄｐｉ等）に応じたＲＧＢのビットマップデータ化を行う。
【００３３】
変換部である色変換部７０５は、デバイス間の色再現範囲の違いを考慮しできるだけ色味を一致させ、色の見え方を合わせるような変換を行い、更にＲＧＢを現像剤（トナー）の色に対応するＹＭＣＫの各色データに変換する。色変換部７０５は、デバイス間のカラーマッチングを行うカラーマッチング部７０８と、カラーマッチングされた色空間データを画像形成装置２００の各色トナーデータＹＭＣＫに変換する色分解部７０９とから構成される。
【００３４】
一般的に、電子文書等（以下、ファイル等）は、ユーザがコンピュータ上のアプリケーション（画像ソフトやオフィススイートソフト等）を用いて液晶モニタを見ながら作成される。このようなファイル等を画像形成装置２００でプリントする場合、液晶モニタの色再現範囲（ＲＧＢ）に比べ画像形成装置２００の色再現範囲（Ｒ’Ｇ’Ｂ’）は狭い。カラーマッチング部７０８は、このような入力デバイス（液晶モニタ等の画像表示装置）と出力デバイス（電子写真プリンタ等）との色域の差を踏まえ、できるだけ色味を一致させ、色の見え方を合わせるようなカラーマッチング変換を行う。色分解部７０９は、カラーマッチング部７０８でカラーマッチングされたＲ’Ｇ’Ｂ’を、各現像剤の色データＹＭＣＫに変換する。
【００３５】
色分解部７０９によって変換、生成されたＹＭＣＫの各色の画像データは、それぞれγ補正部７０６によってガンマ補正される。γ補正部７０６によってガンマ補正されたＹＭＣＫの各色の画像データは、ハーフトーニング部７０７でディザ等の階調表現処理が施される。
【００３６】
細密画像補正部７１０は、ＲＩＰ部７０４、色変換部７０５、γ補正部７０６、ハーフトーニング部７０７で処理されたＹＭＣＫ各色の画像データ中の、所定ポイント以下の文字や細密画像等の所定条件の画像であるか否かを判定する。細密画像補正部７１０は、画像形成装置２００で印刷した際の視認性が向上するように、細密画像に対して補正処理を施す。図５に示されるように、細密画像補正部７１０は、γ補正部７０５、ハーフトーニング部７０７の下流に配置されている。即ち、細密画像補正部７１０は最終に近い画像に対して補正対象の画像かどうかを判定するので、γ補正部７０６、ハーフトーニング部７０７の処理前に、本来細密画像補正部７１０による補正対象でない画素を補正対象と誤判断することがない。ビデオコントローラ７０２で各画像処理を施された画像データは、感光ドラム２０１を露光するスキャナユニット２０３のレーザを駆動するための信号（以下、駆動信号という）（例えば、ＰＷＭ信号）としてエンジンコントローラ７０３に送られる。
【００３７】
（細密画像補正の概要）
実施例１は、これらビデオコントローラ７０２での画像データの変換方法を、画像形成モードに応じて変えることを特徴とする。より具体的には、細密画像補正部７１０での処理方法を画像形成モードに応じて切り替える。細密画像補正部７１０によって細密画像に対して実施される補正を、以下、細密画像補正という。その一例として、実施例１では、細密画像を構成する全ての画素についてのデータ（以下、画素データという）に対して、レーザの駆動信号のオン幅を短くすることでトナー供給量を低減させる場合について説明する。なお、レーザは、駆動信号がオンのときに発光し、オフのときに消灯する。このため、駆動信号のオン幅は発光幅ともいう。
【００３８】
細密画像補正は、現像ローラ３０２と感光ドラム２０１との周速を変更することが可能なＹＭＣの画質を向上させる。実施例１では、ＹＭＣに対して適用する処理として説明するが、この限りでなく、例えばＫにおいても現像ローラ３０２と感光ドラム２０１との周速がギア比によらず変更できる装置である場合は、Ｋに対しても同様の処理を行ってもよい。また、現像ローラ３０２と感光ドラム２０１との周速比を上げることで広色域画像形成モードとする構成には限定されない。例えば現像・露光・帯電の電圧（バイアス）等、現像ローラ３０２と感光ドラム２０１間のトナー移動に物理的に作用する画像形成条件を調整し現像ローラ３０２から感光ドラム２０１への現像剤供給能力を向上／増加させることで広色域画像形成モードを実現する構成においても同様の処理は有効である。またこの細密画像補正を実施する場合には、広色域画像形成モードに対応する全ての色に対して処理を適用する。細密画像とは、本発明では細線や所定サイズ以下の文字、１つ又は複数で構成される孤立点ドット等の画像を指すが、これらに限定されず、例えばエッジが頻出する画像や、高周期のパターン画像等も細密画像に含まれる。実施例１では便宜上、文字を用いて説明を行う。
【００３９】
（画像ファイル例）
図６は、実施例１での画像ファイルの一例を示すイメージ図である。図６の画像ファイル８０１は、文字部８０２と、グラフィック部８０３と、写真部８０４と、から構成されている。画像を構成する各画素の画素データには、画素値や属性を示す属性情報が含まれる。文字部８０２の各画素には文字であることを示す文字属性情報が、グラフィック部８０３の各画素にはグラフィックであることを示すグラフィック属性情報が、写真部８０４の各画素にはイメージであることを示すイメージ属性情報が、それぞれ付加されている。実施例１での細密画像補正部７１０による細密画像補正は、文字部８０２に対して実施される。
【００４０】
図７（ａ）〜（ｃ）は、細密画像の一例である文字部８０２中の一部である文字８０２ａ（図６参照）の拡大図である。図７（ａ）は文字８０２ａの拡大図であり、解像度６００ｄｐｉでレンダリングされた６ｐｔサイズのＫ（ブラック）プレーンで印刷される“電”の字である。図７（ａ）の１マスで表される各画素は８ビットの画素値を持つ。図７（ａ）において白画素はレーザ光Ｌをオフする画素値０、黒画素はレーザ光Ｌをオンする画素値２５５を示す。図７（ｄ）、（ｅ）は、図７（ａ）を印刷した際の出力イメージ図である。図７（ｄ）は通常画像形成モードで図７（ａ）を印刷した際の出力イメージ図を示す。また、図７（ｅ）は広色域画像形成モードで図７（ａ）を印刷した際の出力イメージ図を示す。図７（ｄ）と比較したところ、図７（ｅ）では全体的に文字のつぶれが確認できる。実施例１では、図７（ｅ）で見られるつぶれを図７（ｄ）と略同じの画質となるように補正を行う。
【００４１】
図７（ｂ）は、図７（ａ）の画像を補正した後のイメージ図である。図７（ｂ）のグレー画素は画素値１９２を示しており、レーザ光Ｌの発光イメージを示す。図７（ｃ）は図７（ｂ）の画素値１９２に対応するレーザの駆動信号のオン幅のイメージを示す図である。レーザ光Ｌの駆動信号は、図７（ａ）の場合（１００％＝２５５／２５５×１００％）に対して、１９２／２５５×１００％＝７５％で発光される。図７（ｃ）では画素（１マス）の７５％に相当する部分が黒、残り２５％に相当する部分が白となっている。また、画素（１マス）の中央から黒の領域が左右に向かって成長するようにしており、以下、このような画素を中央成長の画素という。これにより、広色域画像形成モードにおいても、細密画像についても画像潰れが軽減され、図７（ｄ）と同等の画質が得られる。
【００４２】
（細密画像補正の詳細）
次に具体的な処理手順を説明する。図８は細密画像補正部７１０の詳細な回路ブロック図である。細密画像補正部７１０は、判定部である細密画像判定部１１０１と補正部である画像補正部１１０２とを有する。画像補正部１１０２は、更に、通常画像形成モード用の通常モード用補正部１１０２ａと、広色域画像形成モード用の広色域モード用補正部１１０２ｂとを有する。広色域画像形成モードの画像補正は、通常画像形成モードにおける細密画像に対する画像補正とは異なる。細密画像判定部１１０１は、入力された画素情報及び属性情報に基づいて細密画像の有無の判定、細密画像がある場合には細密画像の抽出を行う。画像補正部１１０２は、細密画像判定部１１０１によって細密画像であると判定され抽出された画素について補正処理を行う。通常画像形成モードにおいて抽出された画素が細密画像であると判定された場合、通常モード用補正部１１０２ａが細密画像用の画像補正を行う。広色域画像形成モードにおいて抽出された画素が細密画像であると判定された場合、広色域モード用補正部１１０２ｂにより細密画像用の画像補正を行う。細密画像判定部１１０１によって細密画像ではないと判定された画素については、画像補正部１１０２では、入力された画像データに処理を行わずそのまま出力する。
【００４３】
図９は、画像補正部１１０２の変形例を示すブロック図である。図９（ａ）は、通常画像形成モードにおける細密画像に特別な画像処理を施さない場合であり、画像補正部１１０２が広色域モード用補正部１１０２ｂのみを有する構成である。図９（ｂ）は、画像補正部１１０２が通常モード用補正部１１０２ｂと広色域モード用補正部１１０２ａとを有する構成である。図９（ｂ）では、細密画像に対して補正を行う構成において、通常モード用補正部１１０２ａによる補正が行われた後に、更に広色域モード用補正部１１０２ｂによって補正が行われる。
【００４４】
続いて、処理の手順を説明する。図１は実施例１の細密画像補正処理のフローチャートである。Ｓ３０１で細密画像補正部７１０は、ハーフトーニング部７０７によってハーフトーン処理が施された、例えば８ビットの画像データをラスタ形式で受け取る（画素入力）。細密画像補正部７１０による細密画像補正は、ラスタ順に各画素について施される。Ｓ３０２で細密画像補正部７１０は、入力された各画素について、細密画像判定部１１０１によって補正対象の画像であるか否かの判定を行う。
【００４５】
実施例１では、各画素情報とは別に送られる各画素の属性情報を参照し、その属性情報に基づいて細密画像補正の対象か否かの判定を行う。Ｓ３０２で細密画像判定部１１０１は、各画素が補正対象画像であるか否かを判定する。例えば、属性情報が文字属性を示し且つ所定のサイズ以下の文字であると判定した場合、細密画像と判定し、処理をＳ３０５に進める。細密画像補正部７１０が補正対象と判定する文字のサイズとしては、例えば１６ｐｔとすることができる。なお１ｐｔ≒０．３５８ｍｍとする。
【００４６】
一方、Ｓ３０２で細密画像判定部１１０１は、被判定画素が補正対象の画像でないと判定した場合（例えば文字属性以外である場合）、細密画像ではないと判定し、画像補正を行うことなく処理をＳ３０４に進める。
【００４７】
細密画像補正部７１０は、Ｓ３０５で、入力されるモード情報に基づき、印字の画像形成モードを判定する。通常画像形成モードで印字する場合は、細密画像補正部７１０は、通常モード用画像補正Ｓ３０３ａに、広色域画像形成モードで印字する場合は、広色域モード用補正Ｓ３０３ｂに、処理を進める。
【００４８】
Ｓ３０３ａで細密画像補正部７１０は、画像補正部１１０２の通常モード用補正部１１０２ａによって細密画像であると判定した画素に対して画像補正を実施し、処理をＳ３０４に進める。
【００４９】
一方、細密画像補正部７１０は、Ｓ３０３ｂで、画像補正部１１０２の広色域モード用補正部１１０２ｂによって細密画像であると判定した画素に対して画像補正を実施し、処理をＳ３０４に進める。
【００５０】
画像形成モードによる補正の違いは、補正量であり、通常画像形成モードでは例えば９０％の値を補正値とし、同条件の補正対象画像に対し、広色域画像形成モードでは例えば７５％の値を補正値とする。細密画像補正部７１０は、文字が潰れてしまわないように線を細くする線を構成する画素に補正を行う。一方、広色域画像形成モードの場合には、更に文字が潰れてしまうので通常画像形成モード時の補正に更に広色域画像形成モードの影響を加えた補正を、線を構成する画素に対して行っている。
【００５１】
また画像形成条件、環境によっては、通常画像形成モードにおいて、線幅を太くする必要があり、その場合に、通常モード用補正部１１０２ａは、細密画像を構成する線幅を太くする、或いは濃度を濃くするように、各画素に対して画像処理を施しても良い。このことは後述する各実施例においても同様である。
【００５２】
Ｓ３０４で細密画像補正部７１０は、全画素について終了したか否かを判断し、終了していないと判断した場合、処理をＳ３０１に戻し、入力画像の全画素の処理が完了するまで補正処理を継続する。Ｓ３０４で細密画像補正部７１０は、全画素について終了したと判断した場合、処理を終了する。ここでは、文字属性の画像のみ補正することについて説明したが、例えばパターン画像等、細かい細密パターンが用いられるグラフィック属性の画像に対しても、Ｓ３０３の画像補正処理を行ってもよい。図１の細密画像補正処理によって、広色域を実現したい写真画像と、つぶれ等のないシャープな文字や細線画像とを両立して提供することができる。
【００５３】
（補正パラメータ）
続いて、図１のＳ３０３の画像補正処理に使用する補正パラメータについて説明する。
【００５４】
【表１】
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表１は実施例１の細密画像補正処理における補正量を示す補正パラメータの一例である。表１は、１列目に条件（条件１等）を示し、２列目に各条件に対応する補正量［％］を示す。例えば、条件１を満たす場合には、補正量［％］として７５％が使用される。補正量［％］は、各画素の画素値にかけ合わせる値であり、例えば条件１では、画素値２５５である黒画素は、２５５×７５／１００＝１９２に対応するオン幅でレーザを発光させることを意味する。なお、画素値をレーザの駆動信号のオン幅に対応させて説明しているが、各解像度で実現される１画素の幅を画素幅とすると、駆動信号のオン幅を画素幅と言い換えることもできる。画像補正部１１０２は、入力された補正パラメータに従って細密画像の補正を実施する。
【００５５】
表１の各条件は、画像形成装置２００を設置した周囲環境の温度湿度の違いや、画像形成装置２００やプロセスカートリッジ２０８の使用状態等を意味する。例えば、条件１は高温度・高湿度（ＨＨ）、条件２は通常温度・通常湿度（ＮＮ）、条件３は低温度・低湿度（ＬＬ）等である。例えば、プロセスカートリッジ２０８の初期状態を条件１、中期状態を条件２、交換時期状態を条件３とすると、使用が進むにつれて補正量を異ならせていく。プロセスカートリッジ２０８の使用状態に応じて補正量を異ならせる目的は、画像形成装置２００がいかなる状態であっても適切な補正効果を維持するためにある。また、条件１は、露光手段による静電潜像の電位上昇が小さい（例えば−５００Ｖ→−１５０Ｖ）使用が進んだ（耐久）状態、条件２は中期の状態である。更に、条件３は露光手段による静電潜像の電位上昇が小さく（例えば−５００Ｖ→−１００Ｖ）帯電コントラストが小さくなる初期状態である。
【００５６】
ただし上の説明は一例であり、この限りでなく、画像形成装置２００の画像形成部の仕様によっては、耐久時や環境変化時における細密画像の線幅の変化が逆の場合もあり得る。その場合には、条件１は低温度・低湿度や使用が進んだ（耐久）状態、条件３は高温度・高湿度や使用の初期状態であっても良い。
【００５７】
なお、周囲環境の温度湿度は、画像形成装置２００が有する温度湿度を検知する検知手段（不図示）によって検知する。また、プロセスカートリッジ２０８の使用状態は、プロセスカートリッジ２０８が有する記憶手段（不図示）に記憶された情報に基づき、ＣＰＵ２１４が判断する。ＣＰＵ２１４は、検知手段による温度湿度の検知結果や使用状態の判断結果をビデオコントローラ７０２の細密画像補正部７１０に通知する。細密画像補正部７１０は、通知された温度湿度の検知結果や使用状態の判断結果と、表１とから、補正量を決定する。また、ＣＰＵ２１４側で表１を参照し、補正量を決定して、決定した補正量を細密画像補正部７１０に通知してもよい。
【００５８】
実施例１では、細密画像について、ハーフトーニング部７０７によるハーフトーン処理後の画素値２５５の画像について説明したが、例えばハーフトーン処理後の画素値２５５以外の画像においても同様にレーザの駆動信号のオン幅を補正する。また、実施例１では、ハーフトーン処理後について説明したが、例えば色変換前後やγ変換後に細密画像判定を行う構成であってもよい。また、実施例１では、レーザの駆動信号のオン幅の調整により細密画素の画素値を補正する方法を説明したが、例えば、γテーブルを用いたγ補正で本補正を実現する構成であってもよい。
【００５９】
表１の補正パラメータは、メモリ（不図示）に記憶しておく。ここでいうメモリとは、例えば、画像形成装置２００中のメモリ（不図示）、プロセスカートリッジ２０８の現像ユニット２０４のメモリ（不図示）、プロセスカートリッジ２０８の感光体ユニット３０１のメモリ（不図示）のそれぞれ又はいずれかである。また、この際、各装置やユニット毎の補正パラメータをそれぞれのメモリに記憶しておき、エンジンコントローラ７０３のＣＰＵ２１４等で、全て又はいずれかのメモリから読み出される補正パラメータから、新たな補正パラメータを算出してもよい。
【００６０】
実施例１では、広色域画像形成モードで画像形成を行う場合、細密画像補正を行う構成について説明した。これに限らず、例えば通常画像形成モードにおいて、同様の処理を行う場合には、次のような構成としてもよい。例えば、通常画像形成モード時の細密画像補正における補正量に加えて、広色域画像形成モードによってトナー供給量が増加した分を合わせて補正することでより好適な画像を得る構成であってもよい。このように、実施例１では、文字属性やグラフィック属性を持った細密画像と判定される画素の画素値に対して、レーザの発光幅を補正することで細密画像の画質を向上する。これに限らず、例えば孤立点が密集した画像や、地紋に用いられる画像パターンに対して同様な処理を行っても良い。孤立点の密集や、地紋の検出は周知の手法を細密画像補正部７１０に行わせればよい。
【００６１】
以上、実施例１によれば、記録材上の単位面積当たりのトナーの載り量を通常よりも増加させる画像形成動作を行う場合に、画像のつぶれや飛び散りによる画質の低下を抑制することができる。
【実施例２】
【００６２】
実施例２の画像形成装置について説明する。実施例２において実施例１と共通する構成については、実施例１と同様の符号を用い説明を省略する。実施例１では、文字属性やグラフィック属性を持った全画素に対して画像補正を施した。実施例２では、画像属性情報によらず、補正対象となる細密画像のエッジ部に対して処理を施す。本実施例では実施例１で説明した所定ポイント以下の文字を含む画像の中から細密画像判定部１１０１により細密画像が抽出される。
【００６３】
（細密画像判定方法）
図１０は実施例２の細密画像判定部１１０１の細密画像判定方法を説明する図である。図１０は公知のエッジ検出フィルタの例である。図１０（ａ）、（ｂ）はソーベルフィルタの例を示し、（ｃ）はラプラシアンフィルタの例を示す。実施例２では、例えば図１０（ａ）〜（ｃ）に示すエッジ検出フィルタを用いて画像のエッジ部の検出を行う。このとき、ハーフトーニング処理によって形成されている孤立ドットやラインスクリーンのエッジ部は対象外とすることが望ましい。
【００６４】
図１０（ｄ）は図７（ａ）の画像データについて、図１０（ａ）〜（ｃ）で説明したようなエッジ検出フィルタを用いて検出したエッジ部の結果である。黒画素は非エッジ部、白画素はエッジ部を示す。実施例２では、このエッジ検出フィルタを用いて抽出されたエッジ部である白画素に対して、補正処理を施す。上述したように、図１０（ａ）〜（ｃ）にはエッジ検出フィルタとしてソーベルフィルタとラプラシアンフィルタを示したがこの限りではない。例えば、プレウィットフィルタやパターンマッチング処理等、エッジ検出を行う処理であればどのようなものであってもよい。
【００６５】
所定サイズ領域（例えば１００画素×１００画素）中に、エッジ部と判定される画素が所定数以上あれば、細密画像判定部１１０１は対象画像を細密画像と判定することができる。また、細密画像判定部１１０１は、実施例１と同様に文字属性と文字のサイズに基づき対象画素が細密画像か否かを判定しても良い。
【００６６】
図１１（ａ）は実施例２における、細密画像補正部７１０の画像補正部１１０２（広色域モード用補正部１１０２ｂ）の画像補正方法の一例を示す。実施例２では、検出された文字８０２ａを構成するエッジ部の全画素のレーザの照射強度を下げるようにレーザの発光幅を元の発光幅よりも短くする。また、補正を行う場合は、エッジ部と判定された画素を、次のように分類して、分類に応じて１画素中におけるレーザの発光開始のタイミングを変える。
【００６７】
文字８０２ａを構成する黒画素の左側に位置するエッジ部と判定された画素は、補正画素１６０２のように、発光のタイミングが画素の右側となるように、発光タイミングをずらして、レーザを発光させる。画素の右端から左側に向けて黒の領域が成長するような画素を、以下、左成長の画素という。なお、ここでいう黒画素とは、非エッジ部と判定された図１０（ｄ）の黒画素の中で、‘電'の文字８０２ａを構成している黒画素を指す。また、補正画素１６０２ａ、１６０２ｂのように黒画素の左側にないエッジ部であっても、黒画素の左側の補正画素１６０２に副走査方向において連続した画素である場合には、補正画素１６０２と同様に左成長の画素となるようにレーザを発光させる。
【００６８】
文字８０２ａを構成する黒画素の右側に位置するエッジ部と判定された画素は、補正画素１６０３のように、画素の左側が発光のタイミングとなるように、レーザを発光させる。画素の左端から右側に向けて黒の領域が成長するような画素を、以下、右成長の画素という。また、補正画素１６０３ａ、１６０３ｂのように図１０の黒画素の右側にないエッジ部であっても、黒画素の右側の補正画素１６０３に副走査方向において連続した画素である場合には、補正画素１６０３と同様に右成長の画素となるようにレーザを発光させる。主走査方向に隣接する黒画素がなく、文字８０２ａを構成する黒画素の副走査方向に連なるエッジ部に関しては、補正画素１６０１のように各画素幅の中央と発光幅の中央とが一致する、中央成長の画素となるように、レーザを発光させる。このように、レーザが駆動信号のオン幅で発光する際に発光を開始するタイミングをエッジを構成しない画素との位置の関係に応じて変える。これにより、濃度の低減を抑えつつ画像のつぶれを抑制し細密画像の画質を向上することができる。
【００６９】
また、ここでは、黒画素の副走査方向のエッジ部の補正は、各画素の中央を、左右のエッジ部の補正は発光幅が黒画素に連続するように、補正画素を発光することについて説明した。しかし、全ての補正画素を中央から、又は、左から右若しくは右から左や、それらの組み合わせ等、どのような方法で行ってもよい。また、実施例２では、画像補正としてレーザの発光幅の調整により補正する方法を説明したが、例えば、γテーブルを用いたγ補正で本補正を実現する構成であってもよい。
【００７０】
また、実施例２では、画像補正部１１０２（広色域モード用補正部１１０２ｂ）がエッジ部を補正する場合を説明したがそれに限定されない。実施例２で説明した補正対象画素の抽出方法により抽出された細密画像に対し、画像補正部１１０２（広色域モード用補正部１１０２ｂ）が実施例１のＳ３０３ｂで説明した画像補正を抽出された細密画像に対し実施しても良い。
【００７１】
以上、実施例２によれば、記録材上の単位面積当たりのトナーの載り量を通常よりも増加させる画像形成動作を行う場合に、画像のつぶれや飛び散りによる画質の低下を抑制することができる。
【実施例３】
【００７２】
実施例３の画像形成装置について説明する。実施例３において実施例１、２と共通する構成については、実施例１、２と同じ符号を付し、その説明を省略する。実施例３においてここで説明しない事項は、実施例１、２と同様である。実施例１、２では細密画像補正として、細密画像の画素全体又はエッジ部のみ補正する。これに対して、実施例３では、エッジ部の補正と非エッジ部の補正とを異ならせる。したがって、補正対象となる画像かどうかの基準は実施例２と同様とする。
【００７３】
（細密画像補正方法）
図１１（ｂ）は実施例３の細密画像補正部７１０の画像補正部１１０２の画像補正方法の一例を示す。図１１（ｂ）ではエッジ部に関しては、実施例２と同様にエッジ部と判定された全ての画素のレーザの露光量を低減するように画像処理を実施する。一方、非エッジ部に関しては、濃度が低減するようにγ補正を行い、その後ハーフトーン処理を施す。例えば、細密画像補正部１００２は、エッジ部と判定された画素１７０１に対しては、実施例２と同様の補正を行う。一方、γ補正部７０６は、非エッジ部と判定された画素１７０２に対しては、濃度が低減するようにγ補正を行う。尚、実施例３における細密画像判定部１００１は、実施例２の細密画像判定部１１０１と同様のエッジ検出機能を備えるものとする。
【００７４】
（コントローラ部の構成）
図１２（ａ）は、実施例３の画像形成装置２００のビデオコントローラ７０２の構成の一例を示すブロック図である。図５との違いは、図５では細密画像補正部７１０中にあった細密画像判定部１１０１が、実施例３では細密画像判定部１００１として色変換部７０５とγ補正部７０６との間にあることにある。実施例３では、γ補正部７０６による処理の前に細密画像判定部１００１による細密画像判定を行い、エッジ部に対しては、γ補正後、ハーフトーニングを行わず、細密画像補正部１００２による細密画像補正を行う。非エッジ部に対しては、細密画像用のγ補正を行い、ハーフトーニングを行う。
【００７５】
例えば、図１１（ｂ）に示すように、広色域画像形成モードにおいて、細密画像判定部１００１によって非エッジ部と判定された文字８０２ａを構成する黒画素に対して、細密画像用のγ補正を行い、ハーフトーニングを行う。その結果、画素１７０２のようにレーザを発光させない画素を設ける等することにより、全体として濃度を低減させる。なお、非エッジ部と判定された画素１７０２に対して、レーザを発光させない構成に限らず、濃度を低減させるように表１のような補正量を乗じる構成としてもよい。
【００７６】
図１２（ｂ）を用いて、γ補正部７０６による実施例３のγ補正方法を説明する。図１２（ｂ）は、横軸に入力画素値（３２、６４等）を示し、縦軸に出力画素値（３２、６４等）を示す、すなわちγテーブル（γカーブ）を示す。また、第１のγ補正を行うときに用いられる通常画像形成用のγテーブルを実線で示し、第２のγ補正を行うときに用いられる広色域画像形成用のγテーブルを破線で示す。図１２（ｂ）の通常画像形成用のγテーブルは、通常画像形成モードで印刷した際の、濃度が均一に出力されるγテーブルの一例である。γ補正部７０６は、通常画像形成モードでの印刷時、及び、広色域画像形成モードで印刷する際の細密画像以外の印刷時には、通常画像形成モードのγテーブルを用いて補正する。一方、広色域画像形成用のγテーブルは、広域画像形成モードで印刷した際の細密画像が好適に出力できるγテーブルの一例である。広色域画像形成用のγテーブルは、同じ入力画素値に対して通常画像形成用のγテーブルよりも出力画素値が小さく、濃度を低減するようなテーブルとなっている。γ補正部７０６は、広色域画像形成モードで印刷する際の細密画像（非エッジ部）に対して、広色域画像形成モードのγテーブルを用いてγ補正を行う。
【００７７】
実施例３では、細密画像と判定された場合、エッジ部に対しては全画素のレーザの露光量を補正し、非エッジ部に対して広色域画像形成用のγ補正を行い、ハーフトーニングを行う方法について説明した。しかし、これに限らず、例えば、非エッジ部、エッジ部ともに異なるγテーブルでγ補正を行い、ハーフトーニングを行う構成や、異なる補正量で非エッジ部、エッジ部ともに全画素のレーザの露光量を補正する構成であってもよい。
【００７８】
以上、実施例３によれば、記録材上の単位面積当たりのトナーの載り量を通常よりも増加させる画像形成動作を行う場合に、画像のつぶれや飛び散りによる画質の低下を抑制することができる。
【実施例４】
【００７９】
実施例４の画像形成装置２００について説明する。実施例４において、実施例１、２、３と共通する構成については、実施例１、２、３と同じ符号を付し、その説明を省略する。実施例４においてここで説明しない事項は、実施例１、２、３と同様である。実施例４は、特に線画像の補正方法に関する。
【００８０】
（線画像の補正方法）
図１３（ａ）、（ｂ）は、６００ｄｐｉでレンダリングされた４ドットの線幅の線画像を示す。図１３（ａ）は横線（主走査方向に伸びる線）の拡大図、図１３（ｂ）は縦線（副走査方向に伸びる線）の拡大図を示す。表２は、図１３（ａ）、（ｂ）それぞれの線幅の測定結果の一例を示す。表２（Ａ）は通常画像形成モードでの図１３（ａ）、（ｂ）の線幅を示し、表２（Ｂ）は広色域画像形成モードでの図１３（ａ）、（ｂ）の線幅を示す。表２には、線幅の理想幅［μｍ］及び縦線又は横線の実測幅［μｍ］を示す。なお、線幅の理想幅は、通常画像形成モードでも広色域画像形成モードでも、１６９．３μｍである。
【００８１】
【表２】
2019139083.tif 000004
【００８２】
表２に示した測定結果から、通常画像形成モードでの線幅と比較して、広色域画像形成モードでの線幅は、縦線・横線ともに４０μｍ以上太い。縦線と横線とを比較すると、各画像形成モードにおいて横線の方が縦線よりも太いが、広色域画像形成モードの方が縦線に対する横線の太り幅が大きい。広色域画像形成モードでは、トナーを通常画像形成モードより多く使用するため、線画像の幅が太くなる。そして、感光ドラム２０１と現像ローラ３０２との周速比を上げるため、縦線と比較して横線の太り幅が大きい。実施例４では、その広色域画像形成モードの特徴に沿った補正を行う。すなわち、細密画像判定部１１０１は、実施例１乃至３で説明したような、所定サイズ以下の文字や、細密画像を抽出或いは判定するのみならず、細線を判定することもできる。
【００８３】
図１３（ｃ）〜（ｆ）は、実施例４での画像補正部１１０２の補正方法を説明する図である。図１３（ｃ）は横線の補正箇所を示す図である。図１３（ｄ）は縦線の補正箇所を示す図である。細密画像判定部１１０１は、非エッジ部２２０１、上エッジ部２２０２、下エッジ部２２０３、及び左右エッジ部２２０４の４つの領域を、実施例２で説明した方法で検知し細密画像を判定する。ここで、横線・縦線の検知方法について説明する。横線縦線の検知は、現像ローラの回転方向に沿った方向と、現像ローラの回転方向に直交した方向（現像ローラの長手方向）それぞれに連続するドット数の関係から縦線と横線を検知する。現像ローラの回転方向に沿った方向に連続するドット数が、現像ローラの回転方向と直交する方向に連続するドット数よりも少ない場合は横線と検知する。逆に、現像ローラの回転方向と直交する方向に連続するドット数が、現像ローラの回転方向に沿った方向に連続するドット数よりも少ない場合は縦線と検知する。ただし、現像ローラの回転方向に沿った方向のドット数と、現像ローラの回転方向と直交する方向にドット数がともに十分に大きい場合は、すなわち所定ドット数よりも大きい場合は、線画像として認識しない。これを鑑みて、例えば細密画像判定部１１０１による横線の検知は、黒画素が現像ローラの回転方向に沿った方向に例えば４ドット以下で連続していることを検知し、現像ローラの回転方向に直交した方向に所定ドット数連続していることを検知する。同様に縦線の検知は、黒画素が現像ローラの回転方向に直交した方向に４ドット以下で連続していることを検知し、現像ローラの回転方向に沿って、所定ドット数連続していることを検知する。
【００８４】
図１３（ｅ）、（ｆ）は、それぞれ図１３（ａ）、（ｂ）の線画像を画像補正部１１０２による補正方法で補正した一例を示す図である。図１３（ｅ）に示すように、横線は上エッジ部２２０２及び下エッジ部２２０３を、レーザが各画素、画素の中央と発光幅の中央とが一致するように、すなわち中央成長の画素となるように、補正する。図１３（ｆ）に示すように、縦線に関しては、非エッジ部２２０１と隣接するように左右エッジ部２２０４の発光開始のタイミングを補正する。
【００８５】
（補正パラメータ）
表３は、実施例４での画像補正部１１０２の補正パラメータを説明する一例を示す表である。表３に示される補正パラメータは、画像補正部１１０２が参照可能な形態で装置内に保持されている。実施例４では、通常画像形成モードでの縦線幅・横線幅と同等になるように画像補正を行う。表２から縦線は４１．５（＝２５１．１−２０９．６）μｍ、横線は４２．８（＝２６２．９−２１８．１）μｍ、それぞれ細らせるように補正を行う。
【００８６】
【表３】
2019139083.tif 000005
表３の例では、上エッジ部２２０２の補正量は、上エッジ部２２０２の画素幅が４５％の幅になるように補正する。下エッジ部２２０３の補正量は、下エッジ部２２０３の画素幅が３５％の幅になるように補正する。左右エッジ部２２０４の補正量は、左右エッジ部２２０４の画素幅が５０％の幅になるように補正する。これによって、広色域画像形成モードで線画像を形成した場合でも、通常画像形成モード時に形成した線画像と同等の線幅が実現でき、画質が好適になる。また、縦線と横線の補正パラメータを異ならせることにより、縦線と横線とを略同じ太さとすることができる。
【００８７】
斜線については、縦線と横線が混在した線と見なすことができる。よって、例えば縦線と横線の補正パラメータを斜線角度で加重平均し補正する。横線の角度を０度、縦線の角度を９０度として反時計回りに角度が増えていく場合、例えば以下の式で補正量を求めても良い。
【００８８】
補正パラメータ１＝（上エッジ補正量×（１−角度／９０）＋左右エッジ補正量×角度／９０）／２
補正パラメータ２＝（下エッジ補正量×（１−角度／９０）＋左右エッジ補正量×角度／９０）／２
補正パラメータ１と補正パラメータ２の違いは、上エッジ補正量、下エッジ補正量どちらを用いるかである。９０度未満の斜線において、下エッジの補正は補正パラメータ２を用いて、上エッジの補正は補正パラメータ１を用いる。例えば３０度斜線を表３の補正パラメータを用いて補正する場合は、上エッジ部の補正量は、
補正パラメータ１＝（４５％×（１−３０／９０）／９０＋５０％×３０／９０）／２≒４６．７％
下エッジ部の補正量は、
補正パラメータ２＝（３５％×（１−３０／９０）＋５０％×３０／９０）／２≒４０．０％
となる。これによって斜線に関しても、縦線と横線とを略同じ太さとすることができる。
【００８９】
なお、実施例１乃至３では、所定サイズ以下の文字や、細密画像を抽出することで抽出された画像の画素について、広色域モード用補正部１１０１ｂが補正を行うよう説明をしてきたが、これに限定されない。例えば、実施例４で説明した細密画像判定部１１０１により抽出された横線及び縦線に対し、広色域モード用補正部１１０２ｂが実施例１乃至３で説明した補正を行っても良い。すなわち、細密画像判定部１１０１を、入力された画像が所定幅以下の細線、細密画像又は所定のポイント以下の文字である所定条件の画像であるか否かを判定する判定部として機能させても良い。また広色域モード用補正部１１０２ｂに様々な補正処理機能を持たせても良い。
【００９０】
以上、実施例４によれば、記録材上の単位面積当たりのトナーの載り量を通常よりも増加させる画像形成動作を行う場合に、所定サイズ以下の文字や、細密画像や所定幅以下の細線の画像のつぶれや飛び散りによる画質の低下を抑制することができる。
【００９１】
［その他の実施形態］
本発明は、上述の実施例の１以上の機能を実現するプログラムを、ネットワーク又は記憶媒体を介してシステム又は装置に供給し、そのシステム又は装置のコンピュータにおける１つ以上のプロセッサーがプログラムを読出し実行する処理でも実現可能である。また、１以上の機能を実現する回路（例えば、ＡＳＩＣ）によっても実現可能である。
【００９２】
以上、その他の実施形態においても、記録材上の単位面積当たりのトナーの載り量を通常よりも増加させる画像形成動作を行う場合に、画像のつぶれや飛び散りによる画質の低下を抑制することができる。
【符号の説明】
【００９３】
２００    画像形成装置
１１０１  細密画像判定部
１１０２  画像補正部
【図１】
2019139083.tif 000006
【図２】
2019139083.tif 000007
【図３】
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【図４】
2019139083.tif 000009
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2019139083.tif 000016
【図１２】
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【図１３】
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