(57)【要約】【課題】変倍による収差変動を抑え、高い光学性能を得る。【解決手段】物体側から順に、第１レンズ群Ｇ１と、中間レンズ群Ｇｍと、第１合焦レンズ群Ｇａと、第２合焦レンズ群Ｇｂと、後続レンズ群Ｇｒとの実質的に５個のレンズ群からなり、変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１が移動し、第１レンズ群Ｇ１と中間レンズ群Ｇｍとの間隔、中間レンズ群Ｇｍと第１合焦レンズ群Ｇａとの間隔、第１合焦レンズ群Ｇａと第２合焦レンズ群Ｇｂとの間隔、及び第２合焦レンズ群Ｇｂと後続レンズ群Ｇｒとの間隔が変化し、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第１合焦レンズ群Ｇａと第２合焦レンズ群Ｇｂはそれぞれ異なる移動軌跡で光軸上を移動し、第１合焦レンズ群Ｇａは像側へ移動し、第２合焦レンズ群Ｇｂは物体側へ移動し、所定の条件式を満足する。【選択図】図１
2019139251.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する中間レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、
変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記中間レンズ群との間隔、前記中間レンズ群と前記第１合焦レンズ群との間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群との間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群はそれぞれ異なる移動軌跡で光軸上を移動し、前記第１合焦レンズ群は像側へ移動し、前記第２合焦レンズ群は物体側へ移動し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
０．３０＜ｆａ／ｆｂ＜０．９０
ただし、
ｆａ：前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｂ：前記第２合焦レンズ群の焦点距離
【請求項２】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する中間レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、
変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記中間レンズ群との間隔、前記中間レンズ群と前記第１合焦レンズ群との間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群との間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群はそれぞれ異なる移動軌跡で光軸上を移動し、前記第１合焦レンズ群は像側へ移動し、前記第２合焦レンズ群は物体側へ移動し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
０．１５＜ｆａ／ｆ１＜０．６５
０．１５＜ｆｂ／ｆ１＜２．５０
ただし、
ｆａ：前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｂ：前記第２合焦レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項３】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群との実質的に６個のレンズ群からなり、
変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔、前記第３レンズ群と前記第１合焦レンズ群との間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群との間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群が異なる移動軌跡で光軸上を移動し、前記第１合焦レンズ群は像側へ移動し、前記第２合焦レンズ群は物体側へ移動する変倍光学系。
【請求項４】
以下の条件式を満足する請求項３に記載の変倍光学系。
０．１５＜ｆａ／ｆ１＜０．６５
０．１５＜ｆｂ／ｆ１＜２．５０
ただし、
ｆａ：前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｂ：前記第２合焦レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項５】
以下の条件式を満足する請求項２から４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．３０＜ｆａ／ｆｂ＜０．９０
ただし、
ｆａ：前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｂ：前記第２合焦レンズ群の焦点距離
【請求項６】
以下の条件式を満足する請求項１から５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．２０＜ｆａ／（−ｆｒ）＜１．００
ただし、
ｆａ：前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｒ：前記後続レンズ群の焦点距離
【請求項７】
以下の条件式を満足する請求項１から６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．５０＜Ｘａｔ／Ｄ３ａ＜３．００
ただし、
Ｘａｔ：望遠端状態において無限遠物体から至近距離物体へ合焦するに際し前記第１合焦レンズ群が移動する距離
Ｄ３ａ：前記第１合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面から前記第１合焦レンズ群の最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
【請求項８】
前記第１合焦レンズ群に含まれるレンズのうち最も物体側に配置されたレンズは、開口絞りより像側に配置されている請求項１から７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項９】
前記第１合焦レンズ群は、２枚の正レンズと、１枚の負レンズからなる請求項１から８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
いずれかの焦点距離状態における最大撮影倍率が−０．５倍以上−１．０倍以下である請求項１から９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１１】
請求項１から１０のいずれか一項に記載の変倍光学系を備えた光学装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、光学装置、及び、変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている。例えば、下記特許文献１がある。しかしながら従来の変倍光学系は、変倍による収差変動を抑え、高い光学性能を得るのが困難であるという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１０９０１３号公報
【発明の概要】
【０００４】
本願の第１の態様は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する中間レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、
変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記中間レンズ群との間隔、前記中間レンズ群と前記第１合焦レンズ群との間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群との間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群はそれぞれ異なる移動軌跡で光軸上を移動し、前記第１合焦レンズ群は像側へ移動し、前記第２合焦レンズ群は物体側へ移動し、
以下の条件式を満足する変倍光学系である。
０．３０＜ｆａ／ｆｂ＜０．９０
ただし、
ｆａ：前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｂ：前記第２合焦レンズ群の焦点距離
【０００５】
また本願の第２の態様は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する中間レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、
変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記中間レンズ群との間隔、前記中間レンズ群と前記第１合焦レンズ群との間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群との間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群はそれぞれ異なる移動軌跡で光軸上を移動し、前記第１合焦レンズ群は像側へ移動し、前記第２合焦レンズ群は物体側へ移動し、
以下の条件式を満足する変倍光学系である。
０．１５＜ｆａ／ｆ１＜０．６５
０．１５＜ｆｂ／ｆ１＜２．５０
ただし、
ｆａ: 前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｂ: 前記第２合焦レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離  
【０００６】
また本願の第３の態様は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群との実質的に６個のレンズ群からなり、
変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔、前記第３レンズ群と前記第１合焦レンズ群との間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群との間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群との間隔が変化し、
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群が異なる移動軌跡で光軸上を移動し、前記第１合焦レンズ群は像側へ移動し、前記第２合焦レンズ群は物体側へ移動する変倍光学系である。
【０００７】
また本願の第４の態様は、上記第１から第３の態様の変倍光学系を備えた光学装置である。
【０００８】
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】図２Ａ、図２Ｂは第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図２Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図２Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図３】図３Ａ、図３Ｂは第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図であって、図２Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図２Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図４】図４Ａ、図４Ｂは第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図４Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図４Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図５】図５は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図６】図６Ａ、図６Ｂは第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図６Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図６Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図７】図７Ａ、図７Ｂは第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図であって、図７Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図７Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図８】図８Ａ、図８Ｂは第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図８Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図８Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図９】図９は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の参考例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】図１０Ａ、図１０Ｂは参考例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図１０Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図１０Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図１１】図１１Ａ、図１１Ｂは参考例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図であって、図１１Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図１１Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図１２】図１２Ａ、図１２Ｂは参考例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図１２Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図１２Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図１３】図１３は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１４】図１４Ａ、図１４Ｂは第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図１４Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図１４Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図１５】図１５Ａ、図１５Ｂは第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図であって、図１５Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図１５Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図１６】図１６Ａ、図１６Ｂは第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図１６Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図１６Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図１７】図１７は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１８】図１８Ａ、図１８Ｂは第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図１８Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図１８Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図１９】図１９Ａ、図１９Ｂは第５実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図であって、図１９Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図１９Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図２０】図２０Ａ、図２０Ｂは第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図２０Ａは無限遠合焦時の諸収差を示し、図２０Ｂは近距離合焦時の諸収差を示す。
【図２１】図２１は本願の第１実施例に係る変倍光学系が搭載された一眼レフカメラの断面図を示す。
【図２２】図２２は本願の第１実施形態に係る変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【図２３】図２３は本願の第２実施形態に係る変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本願の第１実施形態及び第２実施形態に係る変倍光学系、光学装置、及び変倍光学系の製造方法について図面を参照しつつ説明する。なお、以下の実施形態は、発明の理解を容易にするためのものに過ぎず、本願発明の技術的思想を逸脱しない範囲において当業者により実施可能な付加・置換等を施すことを排除することは意図していない。
【００１１】
（第１実施形態）
本願の第１実施形態に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する中間レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記中間レンズ群の間隔、前記中間レンズ群と前記第１合焦レンズ群の間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群の間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群の間隔が変化する。
【００１２】
この構成により、変倍比を確保しやすくなり、また、変倍による収差変動を良好に補正することができる。なお、本願の上記第１の態様においては、本実施形態のように、前記第１レンズ群と前記第１合焦レンズ群との間に、負の屈折力を有する中間レンズ群を少なくとも１つ有するものとしても良い。また、本願の上記第１の態様においては、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群との少なくとも一方は正の屈折力を有し、前記後続レンズ群は、負の屈折力を有するものとしても良い。また、本願の上記第１の態様においては、前記第１合焦レンズ群に含まれるレンズのうち最も物体側に配置されたレンズは、開口絞りより像側に配置されているものとしても良い。また、本願の上記第１の態様においては、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第１合焦群が像側へ移動し、前記第２合焦群が物体側へ移動するものとしても良い。
【００１３】
また本第１実施形態の変倍光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群が異なる移動軌跡で光軸上を移動する。
【００１４】
この構成により、合焦による収差変動を良好に補正することができる。
【００１５】
また、本変倍光学系は、前記第１合焦レンズ群の焦点距離をｆａ、前記第２合焦レンズ群の焦点距離をｆｂとしたとき、以下の条件式（１−１）を満足する。
（１−１）  ０．３０＜│ｆａ／ｆｂ│＜０．９０
【００１６】
条件式（１−１）は、第１合焦レンズ群の焦点距離と第２合焦レンズ群の焦点距離の比を規定するものである。条件式（１−１）を満足することにより、合焦による収差変動を良好に補正することができる。
【００１７】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−１）の対応値が下限値を下回ると、第１合焦レンズ群の屈折力が強くなり、近距離合焦時の球面収差とコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（１−１）の下限値を０．３３とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００１８】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−１）の対応値が上限値を上回ると、第２合焦レンズ群の屈折力が強くなり、近距離合焦時の球面収差とコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（１ー１）の上限値を０．８５とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００１９】
以上の構成により、変倍による収差変動を抑え、高い光学性能を有する変倍光学系を実現することができる。
【００２０】
また、本変倍光学系は、前記中間レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向成分を含むように移動することが望ましい。
【００２１】
この構成により、防振時の光学性能変化の低減と防振ユニットの小型化を図ることができる。
【００２２】
また、本変倍光学系は、前記第１合焦レンズ群の焦点距離をｆａ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１としたとき、以下の条件式（１−２）を満足することが望ましい。
（１−２）  ０．１５＜│ｆａ│／ｆ１＜０．６５
【００２３】
条件式（１−２）は、第１合焦レンズ群の焦点距離と第１レンズ群の焦点距離の比を規定するものである。条件式（１−２）を満足することにより、球面収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
【００２４】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−２）の対応値が下限値を下回ると、第１合焦レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差とコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（１−２）の下限値を０．２３とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００２５】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−２）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差と像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（１−２）の上限値を０．５５とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００２６】
また、本変倍光学系は、前記第１合焦レンズ群の焦点距離をｆａ、前記後続レンズ群の焦点距離をｆｒとしたとき、以下の条件式（１−３）を満足することが望ましい。
（１−３）  ０．２０＜│ｆａ│／（−ｆｒ）＜１．００
【００２７】
条件式（１−３）は、第１合焦レンズ群の焦点距離と後続レンズ群の焦点距離の比を規定するものである。条件式（１−３）を満足することにより、球面収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
【００２８】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−３）の対応値が下限値を下回ると、第１合焦レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差とコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（１−３）の下限値を０．３５とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００２９】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−３）の対応値が上限値を上回ると、後続レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差と像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（１−３）の上限値を０．９２とすると、本実施形態の効果を確実なものとすることができる。
【００３０】
また、本変倍光学系は、前記第１合焦レンズ群が、２枚の正レンズと、１枚の負レンズからなることが望ましい。
【００３１】
この構成により、合焦時の光学性能変化の低減とフォーカシングユニットの小型化を図ることができる。
【００３２】
また、本変倍光学系は、望遠端状態において無限遠物体から近距離物体へ合焦するに際し前記第１合焦レンズ群が移動する距離をＸａｔとし、前記第１合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面から前記第１合焦レンズ群の最も像側のレンズ面までの光軸上の距離をＤ３ａとしたとき、以下の条件式（１−４）を満足することが望ましい。
（１−４）  ０．５０  ＜Ｘａｔ／Ｄ３ａ ＜ ３．００
【００３３】
条件式（１−４）は、望遠端における第１合焦レンズ群のフォーカス繰り出し量と第１合焦レンズ群の総厚の比を規定するものである。条件式（１−４）を満足することにより、近距離合焦時の高い光学性能と鏡筒の小型化を両立することができる。
【００３４】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−４）の対応値が下限値を下回ると、第１合焦レンズ群のフォーカス繰出し量が小さくなる。したがって、所望の近距離に合焦するには第１合焦レンズ群の屈折力を強めなければならず、これにより球面収差と像面湾曲の補正が困難となるため、好ましくない。なお、条件式（１−４）の下限値を０．７０とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００３５】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−４）の対応値が上限値を上回ると、第１合焦レンズ群のフォーカス繰出し量が大きくなり、鏡筒の大型化につながるため好ましくない。なお、条件式（４）の上限値を２．２０とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００３６】
また本実施形態の光学装置は、上述した構成の変倍光学系を備えている。これにより、変倍による収差変動を抑え、高い光学性能を有する光学装置を実現することができる。
【００３７】
本第１実施形態の変倍光学系の製造方法は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する中間レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記中間レンズ群の間隔、前記中間レンズ群と前記第１合焦レンズ群の間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群の間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群の間隔が変化するようにし、
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群が異なる移動軌跡で光軸上を移動するようにし、
以下の条件式（１−１）を満足するようにする。
（１−１）  ０．３０＜│ｆａ／ｆｂ│＜０．９０
但し、
ｆａ: 前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｂ: 前記第２合焦レンズ群の焦点距離
【００３８】
この製造方法により、収差変動を抑え、高い光学性能を備えた変倍光学系を製造することができる。
【００３９】
（第２実施形態）
本願の第２実施形態に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する中間レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記中間レンズ群の間隔、前記中間レンズ群と前記第１合焦レンズ群の間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群の間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群の間隔が変化する。
【００４０】
この構成により、変倍比を確保しやすくなり、また、変倍による収差変動を良好に補正することができる。なお、本願の上記第２の態様においては、本実施形態のように、前記第１レンズ群と前記第１合焦レンズ群との間に、負の屈折力を有する中間レンズ群を少なくとも１つ有するものとしても良い。また、本願の上記第２の態様においては、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群との少なくとも一方は正の屈折力を有し、前記後続レンズ群は、負の屈折力を有するものとしても良い。また、本願の上記第２の態様においては、前記第１合焦レンズ群に含まれるレンズのうち最も物体側に配置されたレンズは、開口絞りより像側に配置されているものとしても良い。また、本願の上記第２の態様においては、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第１合焦群が像側へ移動し、前記第２合焦群が物体側へ移動するものとしても良い。
【００４１】
また本第２実施形態の変倍光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群が異なる移動軌跡で光軸上を移動する。
【００４２】
この構成により、合焦による収差変動を良好に補正することができる。
【００４３】
また本変倍光学系は、前記第１合焦レンズ群の焦点距離をｆａ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１としたとき、以下の条件式（２−１）を満足する。
（２−１）  ０．１５＜│ｆａ│／ｆ１＜０．６５
【００４４】
条件式（２−１）は、第１合焦レンズ群の焦点距離と第１レンズ群の焦点距離の比を規定するものである。条件式（２−１）を満足することにより、球面収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
【００４５】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−１）の対応値が下限値を下回ると、第１合焦レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差とコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（２−１）の下限値を０．２３とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００４６】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−１）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差と像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（２−１）の上限値を０．５５とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００４７】
また本変倍光学系は、前記第２合焦レンズ群の焦点距離をｆｂ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１としたとき、以下の条件式（２−２）を満足する。
（２−２）  ０．１５＜│ｆｂ│／ｆ１＜２．５０
【００４８】
条件式（２−２）は、第２合焦レンズ群の焦点距離と第１レンズ群の焦点距離の比を規定するものである。条件式（２−２）を満足することにより、球面収差とコマ収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
【００４９】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−２）の対応値が下限値を下回ると、第２合焦レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差とコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（２−２）の下限値を０．３０とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００５０】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−２）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差と像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（２−２）の上限値を１．８０とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００５１】
以上の構成により、変倍による収差変動を抑え、高い光学性能を有する変倍光学系を実現することができる。
【００５２】
また、本変倍光学系は、前記中間レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向成分を含むように移動することが望ましい。
【００５３】
この構成により、防振時の光学性能変化の低減と防振ユニットの小型化を図ることができる。
【００５４】
また、本変倍光学系は、前記第１合焦レンズ群の焦点距離をｆａ、前記第２合焦レンズ群の焦点距離をｆｂとしたとき、以下の条件式（２−３）を満足することが好ましい。
（２−３）  ０．３０＜│ｆａ／ｆｂ│＜０．９０
【００５５】
条件式（２−３）は、第１合焦レンズ群の焦点距離と第２合焦レンズ群の焦点距離の比を規定するものである。条件式（２−３）を満足することにより、合焦による収差変動を良好に補正することができる。
【００５６】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−３）の対応値が下限値を下回ると、第１合焦レンズ群の屈折力が強くなり、近距離合焦時の球面収差とコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（２−３）の下限値を０．３３とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００５７】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−３）の対応値が上限値を上回ると、第２合焦レンズ群の屈折力が強くなり、近距離合焦時の球面収差とコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（２−３）の上限値を０．８５とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００５８】
また、本変倍光学系は、前記第１合焦レンズ群の焦点距離をｆａ、前記後続レンズ群の焦点距離をｆｒとしたとき、以下の条件式（２−４）を満足することが望ましい。
（２−４）  ０．２０＜│ｆａ│／（−ｆｒ）＜１．００
【００５９】
条件式（２−４）は、第１合焦レンズ群の焦点距離と後続レンズ群の焦点距離の比を規定するものである。条件式（２−４）を満足することにより、球面収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
【００６０】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−４）の対応値が下限値を下回ると、第１合焦レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差とコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（２−４）の下限値を０．３５とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００６１】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−４）の対応値が上限値を上回ると、後続レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差と像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（２−４）の上限値を０．９２とすると、本実施形態の効果を確実なものとすることができる。
【００６２】
また、本変倍光学系は、前記第１合焦レンズ群が、２枚の正レンズと、１枚の負レンズからなることが望ましい。
【００６３】
この構成により、合焦時の光学性能変化の低減とフォーカシングユニットの小型化を図ることができる。
【００６４】
また、本変倍光学系は、望遠端状態において無限遠物体から近距離物体へ合焦するに際し前記第１合焦レンズ群が移動する距離をＸａｔとし、前記第１合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面から前記第１合焦レンズ群の最も像側のレンズ面までの光軸上の距離をＤ３ａとしたとき、以下の条件式（２−５）を満足することが望ましい。
（２−５）  ０．５０  ＜Ｘａｔ／Ｄ３ａ ＜ ３．００
【００６５】
条件式（２−５）は、望遠端における第１合焦レンズ群のフォーカス繰り出し量と第１合焦レンズ群の総厚の比を規定するものである。条件式（２−５）を満足することにより、近距離合焦時の高い光学性能と鏡筒の小型化を両立することができる。
【００６６】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−５）の対応値が下限値を下回ると、第１合焦レンズ群のフォーカス繰出し量が小さくなる。したがって、所望の近距離に合焦するには第１合焦レンズ群の屈折力を強めなければならず、これにより球面収差と像面湾曲の補正が困難となるため、好ましくない。なお、条件式（２−５）の下限値を０．７０とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００６７】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−５）の対応値が上限値を上回ると、第１合焦レンズ群のフォーカス繰出し量が大きくなり、鏡筒の大型化につながるため好ましくない。なお、条件式（２−５）の上限値を２．２０とすると、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００６８】
また本実施形態の光学装置は、上述した構成の変倍光学系を備えている。これにより、変倍による収差変動を抑え、高い光学性能を有する光学装置を実現することができる。
【００６９】
本実施形態の変倍光学系の製造方法は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する中間レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記中間レンズ群の間隔、前記中間レンズ群と前記第１合焦レンズ群の間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群の間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群の間隔が変化するようにし、
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群が異なる移動軌跡で光軸上を移動するようにし、
以下の条件式（２−１）、（２−２）を満足するようにする。
（２−１）  ０．１５＜│ｆａ│／ｆ１＜０．６５
（２−２）  ０．１５＜│ｆｂ│／ｆ１＜２．５０
但し、
ｆａ: 前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｂ: 前記第２合焦レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【００７０】
この製造方法により、収差変動を抑え、高い光学性能を備えた変倍光学系を製造することができる。
【００７１】
以下、本願の数値実施例に係る変倍光学系を添付図面に基づいて説明する。下記第１実施例ないし第５実施例は、上記第１実施形態及び第２実施形態に共通する実施例である。
【００７２】
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【００７３】
本第１実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する中間レンズ群Ｇｍと、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群Ｇａと、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群Ｇｂと、負の屈折力を有する後続レンズ群Ｇｒとから構成されている。
【００７４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３とからなる。
【００７５】
中間レンズ群Ｇｍは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と両凹形状の負レンズＬ２５との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６とからなる。
【００７６】
第１合焦レンズ群Ｇａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３との接合レンズとからなる。
【００７７】
第２合焦レンズ群Ｇｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と、両凸形状の正レンズＬ４３とからなる。
【００７８】
後続レンズ群Ｇｒは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とからなる。
【００７９】
本実施例に係る変倍光学系は、第１レンズ群Ｇ１と中間レンズ群Ｇｍの間隔、中間レンズ群Ｇｍと第１合焦レンズ群Ｇａの間隔、第１合焦レンズ群Ｇａと第２合焦レンズ群Ｇｂの間隔、及び第２合焦レンズ群Ｇｂと後続レンズ群Ｇｒの間隔を変化させながら物体側へ移動することにより、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。
【００８０】
開口絞りＳは、中間レンズ群Ｇｍと第１合焦レンズ群Ｇａとの間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第１合焦レンズ群Ｇａとともに物体側に移動する。
【００８１】
本実施例に係る変倍光学系は、第１合焦レンズ群Ｇａが像側へ移動するとともに第２合焦レンズ群Ｇｂが物体側へ移動することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００８２】
本実施例に係る変倍光学系は、中間レンズ群Ｇｍ中の負レンズＬ２２を防振レンズとして光軸と直交する方向成分を含むように移動させることにより防振を行う。
【００８３】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するためには、ブレ補正用の防振レンズを（ｆ・tanθ／Ｋ）だけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例においては、広角端状態における防振係数は−０．９９７であり、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズの移動量は−０．２８９である。また、望遠端状態における防振係数は−１．６２７であり、０．１０°の回転ブレを補正するための防振レンズの移動量は−０．１９７である。
【００８４】
以下の表１に本第１実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
【００８５】
［面データ］において、「m」は光軸に沿って物体側から数えたレンズ面の順番を、「r」は曲率半径を、「d」は間隔、つまり、第ｎ面（ｎは整数）と第ｎ＋１面の間隔を、「nd」はｄ線（波長λ=５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を、「νｄ」はｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数を示している。また、「OP」は物体面を、「dn」は第n面と第n＋１面の可変の面間隔を、「BF」はバックフォーカスを、「I」は像面を示している。なお、曲率半径「r」において「∞」は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ=1.000000の記載は省略している。
【００８６】
［各種データ］において、「f」は焦点距離を、「FNO」はＦナンバーを、「ω」は半画角（単位は「°」）を、「Y」は最大像高を、「TL」は光学系全長（レンズ面の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離）を、「Bf」はバックフォーカスを示している。
【００８７】
［可変間隔データ］において、「dn」は第ｎ面（ｎは整数）と第ｎ＋１面の可変の面間隔を、「W」は広角端を、「M」は中間焦点距離を、「T」は望遠端を示している。なお、「d0」は物体面から第１面までの光軸上の距離を示している。
【００８８】
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面と焦点距離を示している。［レンズ群データ］において、「G1」は第１レンズ群Ｇ１を、「Gm」は中間レンズ群Ｇｍを、「Ga」は、第１合焦レンズ群Ｇａを、「Gb」は第２レンズ群Ｇｂを、「Gr」は後続レンズ群Ｇｒを示している。また、「ST」は始面を、「f」は焦点距離を示している。
【００８９】
［条件式対応値］には、本実施例に係る変倍光学系の各条件式の対応値を示している。
【００９０】
表１に掲載されている焦点距離fや曲率半径r、及びその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。 
【００９１】
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
（表１）
[面データ]
m          r        d        nd        νd
OP         ∞       ∞
1       71.463    2.500    1.84666    23.80
2       53.640    0.170    
3       54.383    7.488    1.49782    82.57
4      351.083    0.100     
5      103.602    4.963    1.48749    70.31
6    -1689.645     d6        
7       77.466    1.000    1.69680    55.52
8       31.428    8.906      
9      -60.298    1.000    1.45600    91.36
10       86.778   20.900       
11       45.641    4.728    1.84666    23.80
12     -174.683    8.745        
13      -70.155    5.440    1.45600    91.36
14      -54.126    1.000    1.78472    25.64
15      243.505    2.485       
16      -38.089    1.000    1.90200    25.26
17      -88.608     d17       
18          ∞     1.000       開口絞りＳ        
19       64.422    5.197    1.49782    82.57
20      -60.192    0.100      
21       92.117    1.646    1.95000    29.37
22       26.483    7.056    1.62004    36.40
23     -125.542     d23      
24      -34.179    1.544    1.68893    31.16
25     -104.367    0.155        
26       60.179    4.668    1.49782    82.57
27      -70.045    8.001        
28      407.807    2.142    2.00069    25.46
29     -276.079     d29
30       62.597    2.000    1.85026    32.35
31       17.984    7.208    1.78472    25.64
32      170.439    3.275        
33      -35.863    1.500    1.90366    31.27
34     -148.251     Bf
I          ∞
[各種データ]
f   =  82.58 〜 183.47
FNO =   4.55 〜   5.89
ω  =  14.57 〜   6.55
Y   =  21.60
TL  = 217.28 〜 256.77
Bf  =  38.44 〜  57.18
[可変間隔データ]
無限遠            近距離（撮影距離0.35m）
W        M      T         W       M       T
d0     ∞      ∞      ∞     132.71  110.99   93.22
d6    1.000  13.780  26.565     1.000  13.780  26.565
d17  12.633   7.000   1.000    21.001  19.075  18.752
d23  25.494  33.000  43.644     8.339   8.245   7.252
d29  23.789  18.500  12.460    32.576  31.179  31.100
[レンズ群データ]  
ST        f
G1     1     114.355
Gm     7     -29.383
Ga    19      54.486
Gb    24     117.158
Gr    30     -83.536 
[条件式対応値]
（１−１）│ｆａ／ｆｂ│      ＝ 0.47
（１−２）│ｆａ│／ｆ１      ＝ 0.48
（１−３）│ｆａ│／（−ｆｒ）＝ 0.65
（１−４）Ｘａｔ／Ｄ３ａ      ＝ 1.27
（２−１）│ｆａ│／ｆ１      ＝ 0.48
（２−２）│ｆｂ│／ｆ１      ＝ 1.02
（２−３）│ｆａ／ｆｂ│      ＝ 0.47
（２−４）│ｆａ│／（−ｆｒ）＝ 0.65
（２−５）Ｘａｔ／Ｄ３ａ      ＝ 1.27
【００９２】
図２Ａは、本第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図２Ｂは、本第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における近距離合焦時の諸収差を示す。図３Ａは本第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図３Ｂは本第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における近距離合焦時の諸収差を示す。図４Ａは、本第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図４Ｂは本第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差を示す。
【００９３】
図２Ａないし図４Ｂの収差図において、「FNO」はFナンバー、「NA」は開口数、「Y」は像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するFナンバーまたは開口数の値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。「d」はd線（波長λ=587.6nm）、「g」はg線（波長λ=435.8nm）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本第１実施例と同様の符号を用いる。
【００９４】
上記収差図より、本第１実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９５】
（第２実施例)
図５は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【００９６】
本第２実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する中間レンズ群Ｇｍと、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群Ｇａと、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群Ｇｂと、負の屈折力を有する後続レンズ群Ｇｒとから構成されている。
【００９７】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
【００９８】
中間レンズ群Ｇｍは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凹レンズＬ２３とからなる。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズとからなる。
【００９９】
第１合焦レンズ群Ｇａは、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【０１００】
第２合焦レンズ群Ｇｂは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２とからなる。
【０１０１】
後続レンズ群Ｇｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、両凸形状の正レンズＬ６２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３とからなる。
【０１０２】
本実施例に係る変倍光学系は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔、第３レンズ群Ｇ３と第１合焦レンズ群Ｇａの間隔、第１合焦レンズ群Ｇａと第２合焦レンズ群Ｇｂの間隔、及び第２合焦レンズ群Ｇｂと後続レンズ群Ｇｒの間隔を変化させながら光軸に沿って移動することにより、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。このとき、第１レンズ群Ｇ１、第３レンズ群Ｇ３、第１合焦レンズ群Ｇａ、第２合焦レンズ群Ｇｂ、及び後続レンズ群Ｇｒは物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は像側へ移動する。
【０１０３】
開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と第１合焦レンズ群Ｇａとの間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第１合焦レンズ群Ｇａとともに像側へ移動する。
【０１０４】
本実施例に係る変倍光学系は、第１合焦レンズ群Ｇａが像側に移動するとともに第２合焦レンズ群Ｇｂが物体側へ移動することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【０１０５】
本実施例に係る変倍光学系は、第２レンズ群Ｇ２中の負レンズＬ２３が防振レンズとして光軸と直交する方向成分を含むように移動することにより防振を行う。
【０１０６】
本実施例においては、広角端状態における防振係数は−０．８５９であり、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズの移動量は−０．３２５である。また、望遠端状態における防振係数は−１．４６３であり、０．１０°の回転ブレを補正するための防振レンズの移動量は−０．２２７である。
【０１０７】
以下の表２に本第２実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
（表２）
[面データ]
m         r         d        nd       νd   
OP        ∞        ∞
1     132.379    5.582    1.59319    67.90
2    -141.786    1.000    1.95000    29.37
3    -289.688     d3
4     260.411    1.000    1.60300    65.44
5      49.251    4.145 
6    -183.001    2.112    1.84666    23.80
7     -78.823    5.929   
8     -76.924    1.000    1.49782    82.57
9     114.526     d9       
10      39.151    2.066    1.75520    27.57
11      61.977    4.738        
12     -33.490    3.682    1.90200    25.26
13     -20.411    1.000    1.79504    28.69
14     -96.289     d14        
15         ∞     1.000        開口絞りＳ        
16     109.097    3.528    1.78590    44.17
17    -101.454    0.694       
18     120.761    1.000    1.83400    37.18
19      30.639    6.308    1.49782    82.57
20    -110.561     d20        
21     -39.642    1.000    1.74077    27.74
22     -60.559    0.100       
23      49.953    7.784    1.59319    67.90
24    -136.144     d24        
25     135.022    1.000    1.72000    43.61
26      45.084    8.560       
27     151.175    1.873    1.84666    23.80
28    -835.270   38.079    
29     -29.388    1.000    1.45600    91.36
30     -45.581     Bf        
I         ∞
[各種データ]
f   =  79.99 〜 190.07
FNO =   4.77 〜   5.69
ω  =  15.02 〜   6.37
Y   =  21.60
TL  = 219.89 〜 254.22
Bf  =  38.99 〜  56.78
[可変間隔データ]
無限遠             近距離（撮影距離0.37m）
W       M       T         W       M       T
d0     ∞      ∞      ∞      150.10  134.34  115.77
d3    1.000  21.543  50.873      1.000  21.543  50.873
d9   30.888  14.465   1.000     30.888  14.465   1.000
d14  11.661   6.331   1.000     20.377  19.123  20.878
d20  32.160  35.130  38.773     16.298  11.848   2.594
d24   1.000   1.158   1.605      8.146  11.647  17.905
[レンズ群データ]
ST       f
G1     1    191.259
G2     4    -66.454
G3    10   -210.475
Ga    16     66.080
Gb    21    100.274
Gr    25   -100.315
ST             f
広角端    望遠端
Gm     4     -42.939   -47.277
[条件式対応値]
（１−１）│ｆａ／ｆｂ│      ＝ 0.66
（１−２）│ｆａ│／ｆ１      ＝ 0.35
（１−３）│ｆａ│／（−ｆｒ）＝ 0.66
（１−４）Ｘａｔ／Ｄ３ａ      ＝ 1.72
（２−１）│ｆａ│／ｆ１      ＝ 0.35
（２−２）│ｆｂ│／ｆ１      ＝ 0.52
（２−３）│ｆａ／ｆｂ│      ＝ 0.66
（２−４）│ｆａ│／（−ｆｒ）＝ 0.66
（２−５）Ｘａｔ／Ｄ３ａ      ＝ 1.72
【０１０８】
図６Ａは、本第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図６Ｂは、本第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における近距離合焦時の諸収差を示す。図７Ａは本第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図７Ｂは本第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における近距離合焦時の諸収差を示す。図８Ａは、本第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図８Ｂは本第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差を示す。
【０１０９】
上記収差図より、本第２実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１１０】
（参考例）
図９は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する参考例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【０１１１】
本参考例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する中間レンズ群Ｇｍと、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群Ｇａと、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群Ｇｂと、負の屈折力を有する後続レンズ群Ｇｒとから構成されている。
【０１１２】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【０１１３】
中間レンズ群Ｇｍは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凹形状の負レンズＬ３２と、両凸形状の正レンズＬ３３とからなる。
【０１１４】
第１合焦レンズ群Ｇａは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と、両凸形状の正レンズＬ４３とからなる。
【０１１５】
第２合焦レンズ群Ｇｂは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５３との接合レンズとからなる。
【０１１６】
後続レンズ群Ｇｒは、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ６１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６３とからなる。
【０１１７】
本実施例に係る変倍光学系は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔、第３レンズ群Ｇ３と第１合焦レンズ群Ｇａの間隔、第１合焦レンズ群Ｇａと第２合焦レンズ群Ｇｂの間隔、及び第２合焦レンズ群Ｇｂと後続レンズ群Ｇｒの間隔が、互いの間隔を変化させながら光軸に沿って移動することにより、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。このとき、第１レンズ群Ｇ１、第３レンズ群Ｇ３、第１合焦レンズ群Ｇａ、第２合焦レンズ群Ｇｂ、及び後続レンズ群Ｇｒは物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は像側へ移動する。
【０１１８】
本実施例に係る変倍光学系は、第１合焦レンズ群Ｇａと第２合焦レンズ群Ｇｂが物体側へ移動することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【０１１９】
本実施例に係る変倍光学系は、第３レンズ群Ｇ３中の正レンズＬ３１が防振レンズとして光軸と直交する方向成分を含むように移動することにより防振を行う。
【０１２０】
本実施例においては、広角端状態における防振係数は０．８００であり、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズの移動量は０．３４９である。また、望遠端状態における防振係数は０．９２６であり、０．１０°の回転ブレを補正するための防振レンズの移動量は０．３１９である。
【０１２１】
以下の表３に本参考例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
（表３）
[面データ]
m           r        d         nd      νd
OP         ∞       ∞
1      243.908    6.260    1.75500    52.34
2     -211.556    1.000    1.79504    28.69
3      718.913    0.100       
4      111.535    4.424    1.49782    82.57
5     2560.718     d5      
6      674.846    1.000    1.80400    46.60
7       39.092    3.227       
8       60.000    2.000    1.67270    32.19
9       29.083    5.961    1.90200    25.26
10       64.760     d10        
11      268.628    2.952    1.72916    54.61
12     -134.879   27.783       
13          ∞     2.569        開口絞りＳ       
14      -34.187    7.220    1.61266    44.46
15       56.785    1.572       
16      120.185    3.590    1.51742    52.20
17      -35.826     d17    
18      103.298    1.378    1.80400    46.60
19      211.385    0.100       
20       39.995    6.407    1.85026    32.35
21       35.723    1.719      
22      218.536    3.153    1.57957    53.74
23      -37.405     d23
24      -35.120    1.000    1.90200    25.26
25      -69.299    0.100      
26       60.453    4.946    1.49782    82.57
27      -48.385    8.437    1.80518    25.45
28      -44.915     d28
29     -139.300    1.261    1.77250    49.62
30       32.746    5.296       
31      -64.074    2.623    1.84666    23.80
32      -46.215   13.092       
33       37.231    2.934    1.66755    41.87
34       46.426     Bf    
I          ∞ 
[各種データ]
f   =  80.00 〜 169.21
FNO =   4.61 〜   5.79
ω  =  14.97 〜   7.06
Y   =  21.60
TL  = 226.25 〜 266.25
Bf  =  44.99 〜  63.22
[可変間隔データ]
無限遠            近距離（撮影距離0.40m）
W       M       T         W       M       T
d0     ∞      ∞      ∞      173.74  154.77  133.74
d5    2.000  27.541  51.021      2.000  27.541  51.021
d10  36.135  20.567   4.999     36.135  20.567   4.999
d17   5.647   8.734  14.319      1.619   1.725   1.857
d23   5.197   6.886   8.574      1.692   1.629   1.097
d28  10.165   7.000   2.000     17.699  19.265  21.939
[レンズ群データ]
ST       f
G1    1    165.727
G2    6    -72.017
G3   11    636.254
Ga   18     50.747
Gb   24    115.444
Gr   29    -60.028 
ST             f
広角端     望遠端
Gm     6    -75.463   -71.782
[条件式対応値]
（１−１）│ｆａ／ｆｂ│      ＝ 0.44
（１−２）│ｆａ│／ｆ１      ＝ 0.31
（１−３）│ｆａ│／（−ｆｒ）＝ 0.85
（１−４）Ｘａｔ／Ｄ３ａ      ＝ 0.98
（２−１）│ｆａ│／ｆ１      ＝ 0.31
（２−２）│ｆｂ│／ｆ１      ＝ 0.70
（２−３）│ｆａ／ｆｂ│      ＝ 0.44
（２−４）│ｆａ│／（−ｆｒ）＝ 0.85
（２−５）Ｘａｔ／Ｄ３ａ      ＝ 0.98
【０１２２】
図１０Ａは、本参考例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図１０Ｂは、本参考例に係る変倍光学系の広角端状態における近距離合焦時の諸収差を示す。図１１Ａは本参考例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図１１Ｂは本参考例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における近距離合焦時の諸収差を示す。図１２Ａは、本参考例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図１２Ｂは本参考例に係る変倍光学系の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差を示す。
【０１２３】
上記収差図より、本参考例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１２４】
（第３実施例）
図１３は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【０１２５】
本第３実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する中間レンズ群Ｇｍと、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群Ｇａと、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群Ｇｂと、負の屈折力を有する後続レンズ群Ｇｒとから構成されている。
【０１２６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３とから構成されている。
【０１２７】
中間レンズ群Ｇｍは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と両凹形状の負レンズＬ２５との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６とからなる。
【０１２８】
第１合焦レンズ群Ｇａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３との接合レンズとからなる。
【０１２９】
第２合焦レンズ群Ｇｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４３とからなる。
【０１３０】
後続レンズＧｒは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とからなる。
【０１３１】
本実施例に係る変倍光学系は、第１レンズ群Ｇ１と中間レンズ群Ｇｍの間隔、中間レンズ群Ｇｍと第１合焦レンズ群Ｇａの間隔、第１合焦レンズ群Ｇａと第２合焦レンズ群Ｇｂの間隔、及び第２合焦レンズ群Ｇｂと後続レンズ群Ｇｒの間隔を変化させながら光軸に沿って物体側へ移動することにより、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。
【０１３２】
本実施例に係る変倍光学系は、第１合焦レンズ群Ｇａが像側へ移動するとともに第２合焦レンズ群Ｇｂが物体側へ移動することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【０１３３】
本実施例に係る変倍光学系は、中間レンズ群Ｇｍ中の負レンズＬ２２が防振レンズとして光軸と直交する方向成分を含むように移動することにより防振を行う。
【０１３４】
本実施例においては、広角端状態における防振係数は−１．０００であり、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズの移動量は−０．２７９である。また、望遠端状態における防振係数は−１．６２０であり、０．１０°の回転ブレを補正するための防振レンズの移動量は−０．１９１である。
【０１３５】
以下の表４に本第３実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
（表４）
[面データ]
m           r        d        nd     νd
OP         ∞       ∞
1       67.047    1.809   1.84666   23.80
2       51.276    0.197       
3       52.188    7.381   1.49782   82.57
4      256.459    0.100       
5      105.571    5.077   1.48749   70.31
6     -828.866     d6
7       86.600    1.000   1.69680   55.52
8       29.932    9.019       
9      -51.861    1.000   1.45600   91.36
10      104.632   15.308       
11       46.766    4.902   1.84666   23.80
12     -113.685    5.507       
13      -70.862    7.420   1.45600   91.36
14      -52.828    1.000   1.79504   28.69
15      329.341    2.504        
16      -34.709    1.000   1.90200   25.26
17      -86.976     d17
18          ∞     1.000     開口絞りＳ        
19      137.080    4.554   1.49782   82.57
20      -47.877    1.999       
21       67.075    3.927   1.95000   29.37
22       27.764    6.518   1.63930   44.83
23     -137.693     d23      
24      -35.058    1.000   1.68893   31.16
25      -79.902    0.100      
26       54.365    4.553   1.49782   82.57
27     -247.547    8.100      
28     -106.325    2.409   1.90265   35.72
29      -58.138     d29 
30       97.294    2.000   1.85026   32.35
31       18.103    8.420   1.78472   25.64
32     1118.256    3.259      
33      -34.479    2.000   1.90366   31.27
34      -96.844     Bf
I          ∞        
[各種データ]
f   =  79.99 〜 177.00
FNO =   4.53 〜   5.83
ω  =  14.99 〜   6.75
Y   =  21.60
TL  = 196.26 〜 247.37
Bf  =  39.00 〜  57.44
[可変間隔データ]
無限遠            近距離（撮影距離0.33m）
W      M       T        W       M       T
d0     ∞      ∞      ∞     122.62  104.02   82.62
d6    2.000  13.570  27.236     2.000  13.570  27.236
d17  11.236   6.984   1.000    19.842  18.210  17.476
d23  24.332  30.545  41.997     7.120   6.970   6.572
d29  17.732  13.430   6.624    26.338  25.778  25.572
[レンズ群データ]
ST        f
G1     1     112.820
Gm     7     -27.033
Ga    19      47.001
Gb    24     129.999
Gr    30     -87.823
[条件式対応値]
（１−１）│ｆａ／ｆｂ│      ＝ 0.36
（１−２）│ｆａ│／ｆ１      ＝ 0.42
（１−３）│ｆａ│／（−ｆｒ）＝ 0.54
（１−４）Ｘａｔ／Ｄ３ａ      ＝ 0.97
（２−１）│ｆａ│／ｆ１      ＝ 0.42
（２−２）│ｆｂ│／ｆ１      ＝ 1.15
（２−３）│ｆａ／ｆｂ│      ＝ 0.36
（２−４）│ｆａ│／（−ｆｒ）＝ 0.54
（２−５）Ｘａｔ／Ｄ３ａ      ＝ 0.97
【０１３６】
図１４Ａは、本第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図１４Ｂは、本第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態における近距離合焦時の諸収差を示す。図１５Ａは本第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図１５Ｂは本第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における近距離合焦時の諸収差を示す。図１６Ａは、本第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図１６Ｂは本第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差を示す。
【０１３７】
上記収差図より、本第３実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１３８】
（第５実施例）
図１７は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【０１３９】
本第５実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する中間レンズ群Ｇｍと、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群Ｇａと、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群Ｇｂと、負の屈折力を有する後続レンズ群Ｇｒとから構成されている。
【０１４０】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
【０１４１】
中間レンズ群Ｇｍは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３とからなる。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズとからなる。
【０１４２】
第１合焦レンズ群Ｇａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【０１４３】
第２合焦レンズ群Ｇｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２とからなる。
【０１４４】
後続レンズ群Ｇｒは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３とからなる。
【０１４５】
本実施例に係る変倍光学系は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔、第３レンズ群Ｇ３と第１合焦レンズ群Ｇａの間隔、第１合焦レンズ群Ｇａと第２合焦レンズ群Ｇｂの間隔、及び第２合焦レンズ群Ｇｂと後続レンズ群Ｇｒの間隔が、互いの間隔を変化させるように光軸に沿って移動することにより、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。このとき、第１レンズ群Ｇ１、第３レンズ群Ｇ３、第１合焦レンズ群Ｇａ、第２合焦レンズ群Ｇｂ、及び後続レンズ群Ｇｒは物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は像側へ移動する。
【０１４６】
本実施例に係る変倍光学系は、第１合焦レンズ群Ｇａが像側へ移動するとともに第２合焦レンズ群Ｇｂが物体側へ移動することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【０１４７】
本実施例に係る変倍光学系は、第２レンズ群Ｇ２中の負レンズＬ２３が防振レンズとして光軸と直交する方向成分を含むように移動することにより防振を行う。
【０１４８】
本実施例においては、広角端状態における防振係数は−０．８６１であり、０．２０°の回転ブレを補正するための防振レンズの移動量は−０．３２４である。また、望遠端状態における防振係数は−１．４４６であり、０．１０°の回転ブレを補正するための防振レンズの移動量は−０．２３２である。
【０１４９】
以下の表５に本第５実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
（表５）
[面データ]
m          r        d        nd      νd
OP        ∞       ∞
1     143.937    6.708   1.59319   67.90
2    -137.270    1.000   1.95000   29.37
3    -264.285     d3  
4     239.979    1.000   1.60300   65.44
5      50.245    4.246        
6    -107.498    2.354   1.84666   23.80
7     -65.315    3.811        
8     -76.469    1.000   1.49782   82.57
9     117.781     d9
10      42.193    2.805   1.75520   27.57
11      82.774    4.486        
12     -33.017    4.297   1.90200   25.26
13     -20.221    1.000   1.79504   28.69
14     -89.946     d14   
15         ∞     1.000       開口絞りＳ        
16     174.374    3.800   1.78590   44.17
17     -83.187    0.100      
18     122.688    1.000   1.83400   37.18
19      31.155    6.647   1.49782   82.57
20    -109.319     d20       
21     -35.609    1.199   1.74077   27.74
22     -49.798    0.100     
23      52.926    7.000   1.59319   67.90
24     -96.479     d24        
25     210.716    1.500   1.72000   43.61
26      47.500   18.107    
27    -105.559    2.401   1.84666   23.80
28     -60.905   22.750     
29     -27.590    1.499   1.45600   91.36
30     -43.138     Bf     
I         ∞
[各種データ]
f   =  80.00 〜 192.00
FNO =   4.10 〜   5.87
ω  =  14.93 〜   6.23
Y   =  21.60
TL  = 219.90 〜 259.90
Bf  =  39.00 〜  55.04
[可変間隔データ]
無限遠           近距離（撮影距離0.35m）
W       M       T        W       M       T
d0     ∞      ∞      ∞     130.09  109.27   90.09
d3    1.000  28.322  55.644     1.000  28.322  55.644
d9   28.090  14.545   1.000    28.090  14.545   1.000
d14  13.553   7.776   1.000    22.470  21.004  19.905
d20  34.099  37.465  43.442    17.336  12.330   4.685
d24   4.338   4.145   3.952    12.185  16.051  23.803
[レンズ群データ]
ST         f
G1    1      196.221
G2    4      -64.607
G3   10     -375.475
Ga   16       70.000
Gb   21       85.121
Gr   25      -84.381 
ST            f
広角端     望遠端
Gm     4    -49.185   -52.044
[条件式対応値]
（１−１）│ｆａ／ｆｂ│      ＝ 0.82
（１−２）│ｆａ│／ｆ１      ＝ 0.36
（１−３）│ｆａ│／（−ｆｒ）＝ 0.83
（１−４）Ｘａｔ／Ｄ３ａ      ＝ 1.64
（２−１）│ｆａ│／ｆ１      ＝ 0.36
（２−２）│ｆｂ│／ｆ１      ＝ 0.43
（２−３）│ｆａ／ｆｂ│      ＝ 0.82
（２−４）│ｆａ│／（−ｆｒ）＝ 0.83
（２−５）Ｘａｔ／Ｄ３ａ      ＝ 1.64
図１８Ａは、本第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図１８Ｂは、本第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態における近距離合焦時の諸収差を示す。図１９Ａは本第５実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図１９Ｂは本第５実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における近距離合焦時の諸収差を示す。図２０Ａは、本第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差を示し、図２０Ｂは本第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差を示す。
【０１５０】
上記収差図より、本第５実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１５１】
なお、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本願の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。 
【０１５２】
本願の変倍光学系の数値実施例として５群構成及び６群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、７群、８群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、本願の変倍光学系の最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。また、後続レンズ群を正の屈折力を有するレンズ群と負の屈折力を有するレンズ群、又は負の屈折力を有するレンズ群と負の屈折力を有するレンズ群の２つのレンズ群に分けても良い。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。 
【０１５３】
また、本願の変倍光学系は、無限遠物点から近距離物点への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、前述のように、第１合焦レンズ群と第２合焦レンズ群を有し、第１合焦レンズ群と第２合焦レンズ群が異なる移動軌跡で光軸上を移動するように構成することが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【０１５４】
また、本願の変倍光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、中間レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【０１５５】
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。 
【０１５６】
開口絞りＳは、第１合焦レンズ群の物体側かその近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズ枠でその役割を代用しても良い。
【０１５７】
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。 
【０１５８】
なお、本願の変倍光学系は、広角端状態における焦点距離が３５ｍｍ換算で６０〜８０ｍｍ程度であり、望遠端状態における焦点距離が３５ｍｍ換算で１５０〜２００ｍｍ程度である。また、本願の変倍光学系は、変倍比が１．５〜４倍程度である。さらに、本願の変倍光学系は、いずれかの焦点距離状態における最大撮影倍率βが−０．５倍以上−１．０倍以下であり、近距離撮影と変倍とを両立することができる。
【０１５９】
次に、本願の変倍光学系を備えたカメラを図２１に基づいて説明する。図２１は、本願の変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。本カメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係る変倍光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。
【０１６０】
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【０１６１】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０１６２】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る変倍光学系は、上述のように、変倍による収差変動を抑え、高い光学性能を備えている。したがって、上記第１実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載した本カメラ１は、変倍による収差変動を抑え、高性能な撮影を実現することができる。なお、上記第２実施例、上記参考例、上記第３実施例、及び上記第５実施例のいずれかに係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０１６３】
次に、本願の第１実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を図２２に基づいて説明する。
【０１６４】
図２２に示す本願の第１実施形態に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する中間レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、以下のステップＳ１１ないしＳ１３を含むものである。
【０１６５】
すなわち、ステップＳ１１として、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記中間レンズ群の間隔、前記中間レンズ群と前記第１合焦レンズ群の間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群の間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群の間隔が変化するようにする。ステップＳ１２として、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群が異なる移動軌跡で光軸上を移動するようにする。ステップＳ１３として、以下の条件式（１−１）を満足するようにする。
（１−１）  ０．３０＜│ｆａ／ｆｂ│＜０．９０
但し、
ｆａ: 前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｂ: 前記第２合焦レンズ群の焦点距離
【０１６６】
以上の製造方法によれば、変倍による収差変動を抑え、高い光学性能を有する変倍光学系を製造することができる。
【０１６７】
最後に、本願の第２実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を図２３に基づいて説明する。
【０１６８】
図２３に示す本願の第２実施形態に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する中間レンズ群と、正の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、正の屈折力を有する第２合焦レンズ群と、負の屈折力を有する後続レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、以下のステップＳ２１ないしＳ２３を含むものである。
【０１６９】
すなわち、ステップＳ２１として、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群と前記中間レンズ群の間隔、前記中間レンズ群と前記第１合焦レンズ群の間隔、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群の間隔、及び前記第２合焦レンズ群と前記後続レンズ群の間隔が変化するようにする。ステップＳ２２として、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第１合焦レンズ群と前記第２合焦レンズ群が異なる移動軌跡で光軸上を移動するようにする。ステップＳ２３として、以下の条件式（２−１）、（２−２）を満足するようにする。
（２−１）  ０．１５＜│ｆａ│／ｆ１＜０．６５
（２−２）  ０．１５＜│ｆｂ│／ｆ１＜２．５０
但し、
ｆａ: 前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆｂ: 前記第２合焦レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【０１７０】
以上の製造方法によれば、変倍による収差変動を抑え、高い光学性能を有する変倍光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【０１７１】
Ｇ１    第１レンズ群 
Ｇ２    第２レンズ群 
Ｇ３    第３レンズ群
Ｇａ    第１合焦レンズ群
Ｇｂ    第２合焦レンズ群
Ｇｍ    中間レンズ群
Ｇｒ    後続レンズ群
Ｉ      像面 
Ｓ      開口絞り 
１      カメラ
２      撮影レンズ
３      クイックリターンミラー
４      焦点板
５      ペンタプリズム
６      接眼レンズ
７      撮像素子
【図１】
2019139251.tif 000003
【図２】
2019139251.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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