(57)【要約】【課題】加熱部の配置位置に制約されることなく調理用プレートの底面温度を測定可能であり、かつ、清掃が容易な加熱調理器を提供することを目的とする。【解決手段】加熱調理器は、天面壁２５ａと、互いに対向する一対の側壁２５ｂと、背面壁２５ｃと、底面壁２５ｄとにより囲まれる空間であり、前面が開口した調理庫２０と、調理庫２０の開口を開閉する扉と、調理庫２０内に配置され、被調理物が載置される底面部１７ａを有する調理用プレート１７と、調理用プレート１７の底面部１７ａ及び調理庫２０の底面壁２５ｄの間に配置されている下部ヒータ３１と、調理庫２０内において下部ヒータ３１よりも上方に配置されている上部加熱部３３と、調理庫２０の一対の側壁２５ｂの少なくともいずれかに対応して設けられ、調理用プレート１７の下から底面温度を測定する少なくとも一の非接触式の赤外線センサＳとを備える。【選択図】図３
2019150400.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
天面壁と、互いに対向する一対の側壁と、背面壁と、底面壁とにより囲まれる空間であり、前面が開口した調理庫と、
前記調理庫の開口を開閉する扉と、
前記調理庫内に配置され、被調理物が載置される底面部を有する調理用プレートと、
前記調理用プレートの底面部及び前記調理庫の底面壁の間に配置されている下部加熱部と、前記調理庫内において前記下部加熱部よりも上方に配置されている上部加熱部と、を有する加熱部と、
前記調理庫の前記一対の側壁の少なくともいずれかに対応して設けられ、前記調理用プレートの下から底面温度を測定する少なくとも一の非接触式の温度検出器と、
を備える加熱調理器。
【請求項２】
前記一対の側壁の少なくともいずれかには、切欠開口が形成されており、
前記温度検出器は、前記切欠開口を介して前記調理庫内に面するように配置されている、請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記調理用プレートを前記調理庫に対して出し入れするレール部と、
前記一対の側壁に沿って設けられ、前記レール部を収納可能なレール空間と、を備え、
前記温度検出器は、前記レール空間内において、前記一対の側壁の少なくともいずれかに形成された切欠開口に配置されている、請求項２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記一対の側壁それぞれは、前記底面壁に沿って前記調理庫内方に延び、前記調理用プレートの縁部に位置する水平壁と、前記水平壁から下方に延びて前記底面壁に接続される鉛直下部壁とを有しており、
前記水平壁と前記鉛直下部壁とは、前記レール空間を形成する空間壁の一部を形成しており、
前記切欠開口は、前記鉛直下部壁に形成されている、請求項３に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記下部加熱部と前記底面壁との間に、前記底面壁を覆う受皿を備える、請求項１〜４のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記調理用プレートの下部において、前記温度検出器の上部に位置する庇を備える、請求項１〜５のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記温度検出器は赤外線センサである、請求項１〜６のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記温度検出器で測定した前記調理用プレートの底面温度に基づいて、前記上部加熱部及び前記下部加熱部の少なくともいずれかの加熱量を調整する制御部を備える、請求項１〜７のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被調理物を加熱調理する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、調理庫において、被調理物を加熱調理する加熱調理器が開示されている。調理庫は、壁面に囲まれた空間からなり、前面に開口を有している。調理庫の開口には、開口を開閉する扉が設けられている。また、調理庫内には、被調理物が載置され、被調理物及び調味料等からの水分及び油等の液体等を受ける調理用プレートと、調理用プレートの上部及び下部に設けられた加熱部と、調理用プレートの温度を検出する温度検出器とが備えられている。温度検出器は、調理庫の底壁から調理庫内方に突出して、調理用プレートの底面に接触するように設けられている。
【０００３】
この加熱調理器では、調理用プレートの底面に接触した温度検出器により、被調理物が載置された調理用プレートの底面温度が検知され、制御部が底面温度に基づいて被調理物の量を判定する。そして、制御部は、判定した被調理物の量に応じて加熱部による加熱時間を制御する。これにより、被調理物をおいしく焼き上げることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−１５４６３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１の加熱調理器では、温度検出器は、調理用プレートの底面と接触するように、調理庫の底壁から上部に大きく突出して設けられている。そのため、調理庫内の特に底壁が凹凸を有しており、調理庫内の清掃が困難である。
【０００６】
また、調理用プレートの下部に加熱部及び温度検出器が設けられているため、温度検出器は加熱部を避けて配置する必要がある。よって、温度検出器の配置位置に制約がある。例えば、特許文献１の温度検出器は、加熱部を避けるように、調理庫の奥側に配置されている。この場合、調理用プレート内において、温度検出器で底面温度が検出される位置は、被調理物が通常配置される中央部から離れている。よって、温度検出器は、被調理物が載置された部分から離れた部分の底面温度を測定するため、被調理物が載置された部分の底面温度を正確に測定することができない。結果として、被調理物の加熱を適正に制御することができず、被調理物が生焼けになるなど適正な調理を行うことができない。
【０００７】
そこで、本発明は上述の課題に鑑みてなされたものであり、加熱部の配置位置に制約されることなく調理用プレートの底面温度を測定可能であり、かつ、清掃が容易な加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る加熱調理器の特徴構成は、
天面壁と、互いに対向する一対の側壁と、背面壁と、底面壁とにより囲まれる空間であり、前面が開口した調理庫と、
前記調理庫の開口を開閉する扉と、
前記調理庫内に配置され、被調理物が載置される底面部を有する調理用プレートと、
前記調理用プレートの底面部及び前記調理庫の底面壁の間に配置されている下部加熱部と、前記調理庫内において前記下部加熱部よりも上方に配置されている上部加熱部と、を有する加熱部と、
前記調理庫の前記一対の側壁の少なくともいずれかに対応して設けられ、前記調理用プレートの下から底面温度を測定する少なくとも一の非接触式の温度検出器と、
を備える点にある。
【０００９】
上記特徴構成によれば、温度検出器は、調理庫内の底面壁ではなく、一対の側壁の少なくともいずれかに対応して設けられている。よって、調理用プレートの底面部及び調理庫の底面壁の間に配置されている下部加熱部の配置位置に制約されることなく、温度検出器を配置できる。また、非接触式の温度検出器は、側壁側から調理用プレートに接触することなく、下から調理用プレートの底面温度を測定できる。よって、例えば、調理用プレートの底面部のうち、被調理物が載置される可能性が高い中央部分において、調理用プレートの底面温度を正確に測定し、被調理物に適正な調理を行うことができる。
【００１０】
また、温度検出器は非接触式で温度を検出できるため、一対の側壁から調理用プレートの底面部まで突出させる必要がない。よって、一対の側壁からの温度検出器の突出量が小さいため、被調理物及び調味料等からの水分及び油等の液体等が温度検出器に付着するのを抑制できるとともに、調理庫内の壁の凹凸が少なく清掃が容易である。
【００１１】
本発明に係る加熱調理器の更なる特徴構成は、
前記一対の側壁の少なくともいずれかには、切欠開口が形成されており、
前記温度検出器は、前記切欠開口を介して前記調理庫内に面するように配置されている点にある。
【００１２】
本特徴構成によれば、温度検出器が切欠開口を介して調理庫内に面するように配置されているため、温度検出器が側壁から突出することがない。よって、水分及び油等の液体等が温度検出器に付着するのをさらに抑制できるとともに、調理庫内の壁の凹凸がさらに少なくなり清掃が容易である。
【００１３】
本発明に係る加熱調理器の更なる特徴構成は、
前記調理用プレートを前記調理庫に対して出し入れするレール部と、
前記一対の側壁に沿って設けられ、前記レール部を収納可能なレール空間と、を備え、
前記温度検出器は、前記レール空間内において、前記一対の側壁の少なくともいずれかに形成された切欠開口に配置されている点にある。
【００１４】
本特徴構成によれば、レール部が収納される既存のレール空間を利用して温度検出器が配置される。よって、温度検出器を配置するための別途の空間を設けることなく、温度検出器を側壁から突出しないように配置できる。
【００１５】
本発明に係る加熱調理器の更なる特徴構成は、
前記一対の側壁それぞれは、前記底面壁に沿って前記調理庫内方に延び、前記調理用プレートの縁部に位置する水平壁と、前記水平壁から下方に延びて前記底面壁に接続される鉛直下部壁とを有しており、
前記水平壁と前記鉛直下部壁とは、前記レール空間を形成する空間壁の一部を形成しており、
前記切欠開口は、前記鉛直下部壁に形成されている点にある。
【００１６】
本特徴構成によれば、切欠開口を、既存のレール空間の空間壁の一部を形成する鉛直下部壁に形成しつつ、温度検出器を切欠開口に対応させてレール空間内において側壁から突出しないように配置できる。また、水平壁と鉛直下部壁とにより調理庫内に段差はできるものの、この段差はレール部が収納される段差であり、局所的な凹凸ではないため調理庫内の清掃は容易である。
【００１７】
また、調理用プレートの縁部が、調理庫の側壁から延びる水平壁に位置しているため、調理用プレートにより調理庫内の底面壁の上方を概ね覆うことができる。これにより、被調理物及び調味料等からの水分及び油等の汚れが底面壁に落下するのを抑制できる。
【００１８】
本発明に係る加熱調理器の更なる特徴構成は、
前記下部加熱部と前記底面壁との間に、前記底面壁を覆う受皿を備える点にある。
【００１９】
本特徴構成によれば、底面壁を覆う受皿が設けられることで、底面壁への汚れの付着がさらに抑制される。例えば、調理庫内を洗浄する場合には、受皿を取り出して洗浄すればよく、底面壁の洗浄の手間を少なくできる。
【００２０】
本発明に係る加熱調理器の更なる特徴構成は、
前記調理用プレートの下部において、前記温度検出器の上部に位置する庇を備える点にある。
【００２１】
本特徴構成によれば、温度検出器の上部に位置する庇を設けることで、調理用プレートから落下する汚れが温度検出器に付着するのを抑制できる。
【００２２】
本発明に係る加熱調理器の更なる特徴構成は、前記温度検出器は赤外線センサである点にある。
【００２３】
本特徴構成によれば、調理用プレートは加熱されることで、温度に応じた赤外線強度を放射している。赤外線センサにより調理用プレートから放射される赤外線強度を測定することで、調理用プレートの底面温度を測定できる。
【００２４】
本発明に係る加熱調理器の更なる特徴構成は、
前記温度検出器で測定した前記調理用プレートの底面温度に基づいて、前記上部加熱部及び前記下部加熱部の少なくともいずれかの加熱量を調整する制御部を備える点にある。
【００２５】
本特徴構成によれば、温度検出部で検出した調理用プレートの底面温度に基づいて、上部加熱部及び下部加熱部の加熱量を調整することで、被調理物が適正に調理される。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】加熱調理器の全体構成を示す斜視図である。
【図２】下部ヒータ、扉、レール部及び調理用プレートを含む要部の分解斜視図である。
【図３】図１の加熱調理器の調理庫の正面図である。
【図４】鉛直下部壁に設けられた切欠開口内に赤外線センサが配置されている様子を示す模式図である。
【図５】調理庫の上面視であり、調理庫内での赤外線センサの配置を示す説明図である。
【図６】受皿、下部ヒータ、扉、レール部及び調理用プレートを含む要部の分解斜視図である。
【図７】図６の加熱調理器の調理庫の正面図である。
【図８】赤外線センサに対応して庇を有する加熱調理器の正面図である。
【図９】調理庫内での赤外線センサ及び庇の配置を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
〔実施形態〕
本発明の実施形態に係る加熱調理器１０について、図面を参照して説明する。まずは、加熱調理器１０を備える加熱調理ユニット１の全体構成について、図１を用いて説明する。
【００２８】
（１）加熱調理ユニット１の全体構成
加熱調理ユニット１は、ユニット本体２と、ユニット本体２の上面を形成し、耐熱性の例えば耐熱ガラスからなるトッププレート３とを備えている。
【００２９】
トッププレート３の上面には、ガスを燃料とした３つのコンロバーナ４が設けられている。３つのコンロバーナ４は異なる火力であり、例えば、前左側には小火力バーナ４Ａが配置されており、前右側には大火力バーナ４Ｂが配置されている。また、小火力バーナ４Ａと大火力バーナ４Ｂとの間で後側には、中火力バーナ４Ｃが配置されている。各コンロバーナ４には、鍋等の被加熱物を載置するための五徳５が設けられている。また、各コンロバーナ４それぞれを操作するためのバーナ操作部６がユニット本体２の右側に設けられている。各バーナ操作部６を押し操作及び回転操作等することにより、各コンロバーナ４の点火、消火及び火力調節等が可能である。
【００３０】
各コンロバーナ４の中央部には、鍋等の被加熱物の存在及び被加熱物の底面温度等を検出するコンロバーナセンサ４αが設けられている。例えば、制御部４１は、コンロバーナセンサ４αが検出した温度が異常温度であると判定すると、コンロバーナ４の火力の調整及び消火等を行う。
【００３１】
ユニット本体２には、前面側において引き出し及び収納可能な加熱調理器１０が設けられている。この加熱調理器１０での被調理物Ｆ（図２）の調理に伴う排気等は、トッププレート３の上面後部に設けられた排気口７から排気される。ユニット本体２の前面であり、加熱調理器１０の左側には、加熱操作部１１が設けられており、加熱操作部１１の操作によって、加熱調理器１０での加熱の開始、終了、加熱温度の調整及び加熱時間の調整等が可能である。
【００３２】
（２）加熱調理器１０
次に、加熱調理器１０の構成について図１〜図５を用いて以下に説明する。
加熱調理器１０は、図１に示すように、ユニット本体２の前側から後側に至る概ね直方体状の空間であり、前面に開口２３を有する調理庫２０を備えている。調理庫２０の開口２３は、扉１３に取り付けられた長尺状のレール部１９が調理庫２０に対して引き出し又は挿入されることで、扉１３によって開閉可能となっている。また、扉１３にはプレート支持部１８が取り付けられており、プレート支持部１８によって、被調理物Ｆを載置可能な調理用プレート１７が支持されている。そして、レール部１９の摺動によって、調理用プレート１７が調理庫２０に対して引き出し又は挿入される。以下に、各部の構成について説明する。
【００３３】
（２−１）調理庫２０、ヒータ３１，３３
概ね直方体状の調理庫２０は、図３及び図５に示すように、いずれも金属製である、上部の天面壁２５ａと、左右一対の側壁２５ｂと、後側の側壁である背面壁２５ｃと、天面壁２５ａに対向する下部の底面壁２５ｄとを含む。そして、調理庫２０は、天面壁２５ａ、一対の側壁２５ｂ、背面壁２５ｃ及び底面壁２５ｄにより囲まれる直方体状の空間により形成されており、前面に開口２３が形成されている。
【００３４】
より具体的には、調理庫２０は、前述の直方体状の空間から、後述のレール空間２１（図１、図３等）を除いた空間により形成されている。そして、背面壁２５ｃには、被調理物及び調味料等から排出される排気を排出するための排気開口２５ｃ１が設けられており、排気開口２５ｃ１に接続された前述の排気口７から排気が排出される。
【００３５】
また、図３に示すように、調理庫２０の天面壁２５ａには、バーナ等の上部加熱部（加熱部）３３が備えられている。上部加熱部３３は、例えば、天面壁２５ａの中央部を覆うように備えられており、電源（図示せず）に接続されている。上部加熱部３３は、制御部４１の制御により電源から所定の電力を受け、主に調理用プレート１７の上方の空間を設定温度に上昇させる。また、調理庫２０の底面壁２５ｄと調理用プレート１７との間には、下部ヒータ３１が備えられている。下部ヒータ３１は、調理用プレート１７の底面部１７ａの温度を設定温度に上昇させる。よって、これら上部加熱部３３及び下部ヒータ３１による加熱を制御することにより、調理用プレート１７上の被調理物Ｆが調理される。
【００３６】
本実施形態では、下部ヒータ（下部加熱部、加熱部）３１は、例えば、図２に示すように棒状部材からなり、平面視においてＵ字状に形成されている。下部ヒータ３１は、例えば調理庫２０の背面壁２５ｃに設けられた電源（図示せず）に接続されており、制御部４１の制御により電源から所定の電力を受け、主に調理用プレート１７の底面部１７ａを設定温度に上昇させる。
なお、上部加熱部３３及び下部ヒータ３１は、底面部１７ａを設定温度にするために、所定出力に調整されるように構成されていればよく、その形状等は限定されない。
【００３７】
（２−２）扉１３、把手１５、窓１３ａ
図１に示すように、加熱調理器１０は、調理庫２０の開口２３を開閉可能な扉１３を備えている。扉１３は、開口２３を覆う大きさで板状に形成されており、扉１３の前側には調理者が扉１３を操作するための把手１５が設けられている。また、扉１３には、調理庫２０内を目視可能なように、耐熱ガラス製の窓１３ａが設けられている。
【００３８】
（２−３）プレート支持部１８、調理用プレート１７
図２に示すように、扉１３の後面下部には、扉１３の左右方向の幅と概ね同一の板状のレール取付板１６が扉１３の後面に沿って設けられている。このレール取付板１６には、後述のレール部１９の上部に位置するプレート支持部１８が取り付けられている。プレート支持部１８は、レール部１９の上部において、レール取付板１６の左右両端から後方に向かって延びるとともに、その左右後端において左右方向に連結されて形成されている。このプレート支持部１８に、図２、図３に示す調理用プレート１７が載置される。よって、扉１３が前方に引き出されると、プレート支持部１８とともに調理用プレート１７も前方に引き出される。
【００３９】
調理用プレート１７は、調理対象である被調理物Ｆを載置可能な耐熱性の皿である。調理用プレート１７は、例えば、図２に示すように、底面部１７ａと、底面部１７ａから上方に延びる側面部１７ｃと、側面部１７ｃから外方に延びる外周部１７ｂとを有し、ある程度の深さを有して構成されている。そして、調理用プレート１７は、その上部に位置する上部加熱部３３による加熱と、その下部に位置する下部ヒータ３１による加熱とを受ける。この加熱による調理によって、調味料及び被調理物Ｆの調理に伴って水分及び油等の液体等が出てくるが、調理用プレート１７は深さを有しているため、この液体等を受けることができる。
【００４０】
（２−４）レール部１９
レール取付板１６には、前述のプレート支持部１８の下部において、左右両端から後方に向かって延びる一対のレール部１９がさらに取り付けられている。レール部１９は、固定レール１９ａと、固定レール１９ａに対して摺動する可動レール１９ｂとを有する。可動レール１９ｂは、レール取付板１６に連結されており、扉１３の下部において扉１３の左右両端を支持する。一方、固定レール１９ａは、調理庫２０内のうち、後述するレール空間２１に固定部材（図示せず）によって固定されている。
【００４１】
さらに説明を加えると、可動レール１９ｂは、長尺状の直方体状に形成されている。固定レール１９ａは、図３に示すように、可動レール１９ｂの上部、下部及び片方の側部を覆うように、正面視において横方向が開口した概ねＵ字状に形成されている。具体的には、左側の固定レール１９ａは右側が開口したＵ字状となるように取り付けられており、右側の固定レール１９ａは左側が開口したＵ字状となるように取り付けられている。そして、固定レール１９ａと可動レール１９ｂとの間には、可動レール１９ｂが固定レール１９ａのＵ字状の内面を摺動可能なように、所定の隙間が設けられている。なお、可動レール１９ｂは、固定レール１９ａに対して容易に摺動できるように、固定レール１９ａとの接触部分に摺動とともに回転する車輪を有していてもよい。
【００４２】
（２−５）レール空間２１、切欠開口α
図１、図３等に示すように、上述のレール部１９を収納可能なレール空間２１は、調理庫２０の下部の左右両端それぞれに隣接して設けられている。そして、レール空間２１は、側壁２５ｂと、底面壁２５ｄと、次に説明する水平壁２５ｂ１及び鉛直下部壁２５ｂ２とに囲まれる空間により形成されている。
【００４３】
図３に示すように、この調理庫２０の側壁２５ｂの下方において、側壁２５ｂから分岐して底面壁２５ｄに沿って調理庫２０の内方に延びる一対の水平壁２５ｂ１が設けられている。図３の正面視において、左側の水平壁２５ｂ１は、調理庫２０の内方に向かって右側に延びており、右側の水平壁２５ｂ１は、調理庫２０の内方に向かって左側に延びている。この左右の水平壁２５ｂ１には、図３に示すように、プレート支持部１８に載置された調理用プレート１７の縁部が位置している。
【００４４】
この場合、調理用プレート１７は、左右の水平壁２５ｂ１の左右両端に対応する大きさに形成されているため、調理庫２０内の底面壁２５ｄの上方を概ね覆うことができる。これにより、被調理物Ｆ及び調味料等からの水分及び油等の汚れが底面壁２５ｄに落下するのを抑制できる。
【００４５】
そして、左側の水平壁２５ｂ１の右側端部から鉛直下部壁２５ｂ２が延びて底面壁２５ｄに接続されている。同様に、右側の水平壁２５ｂ１の左側端部から鉛直下部壁２５ｂ２が延びて底面壁２５ｄに接続されている。
【００４６】
また、図３、図５に示すように、これら左右の鉛直下部壁２５ｂ２それぞれには、後述の左右の赤外線センサＳ（温度検出器）に対応した左右の切欠開口αが形成されている。切欠開口αは、図３に示す正面視において、鉛直下部壁２５ｂ２を左右方向に貫通するように形成されている。また、切欠開口αは、調理庫２０側からレール空間２１側に向かって上から下に傾斜するように、鉛直下部壁２５ｂ２に形成されている。このように切欠開口αを形成することにより、調理用プレート１７の底面部１７ａから放射される赤外線が、切欠開口αから赤外線センサＳに効率よく入射され易くなり、好ましい。逆に、下部ヒータ３１からの赤外線が切欠開口αから赤外線センサＳに入射され難くなり、好ましい。
【００４７】
切欠開口αは、これに限定されないが、図４に示すように、鉛直下部壁２５ｂ２の側面視において、例えば矩形状に形成されている。
また、図３では、切欠開口αは鉛直下部壁２５ｂ２を貫通して形成されている。しかし、切欠開口αには、赤外線センサＳから放射される赤外線を透過するガラス等の透過部材が配置されていてもよい。透過部材が配置されている場合、調理用プレート１７等から落下した水分及び油等の液体等が赤外線センサＳに付着するのを阻止できる。
【００４８】
そして、レール空間２１内には、上記の通りレール部１９が配置されるとともに、赤外線センサＳが配置される。よって、レール空間２１は、これらレール部１９及び赤外線センサＳが内部に収納可能な大きさに形成されている。そのため、水平壁２５ｂ１が調理庫２０の内方に延びる長さ、及び、鉛直下部壁２５ｂ２の上下方向に延びる長さは、レール空間２１を前述のような大きさに形成するように設計されている。また、水平壁２５ｂ１及び鉛直下部壁２５ｂ２の前後方向の長さは、調理庫２０の前後方向の長さと概ね同程度であるか、あるいは短い。
【００４９】
（２−６）赤外線センサＳ
図３に示すように、調理用プレート１７の底面部１７ａの底面温度を、下から測定するために赤外線センサＳが設けられている。赤外線センサＳは、加熱された調理用プレート１７の底面部１７ａから放射される赤外線強度を、調理用プレート１７に接触することなく検出することで、赤外線強度に基づいて調理用プレート１７の底面温度を測定できる。
【００５０】
このような赤外線センサＳは、図３に示すように、鉛直下部壁２５ｂ２に形成された切欠開口αを介して調理庫２０内に面するように配置されている。具体的には、赤外線センサＳは、鉛直下部壁２５ｂ２のレール空間２１に面する内面において、切欠開口αに対応して取り付けられている。そして、例えば、赤外線センサＳは、図４に示すように切欠開口αより大きく、切欠開口αを鉛直下部壁２５ｂ２の内面から覆うように取り付けられている。
【００５１】
本実施形態では、図５に示す上面図において、前後方向に延びる左右の鉛直下部壁２５ｂ２それぞれにおいて、前後方向の中央部に切欠開口αが形成されている。そして、赤外線センサＳは切欠開口αそれぞれに対応して設けられている。
【００５２】
上記の赤外線センサＳは、調理用プレート１７の底面温度を正確に測定するために、調理用プレート１７の底面部１７ａから放射される赤外線を受光し、下部ヒータ３１からの赤外線を受光しないのが好ましい。このため、切欠開口αの形成位置としては、これらに限定されないが、次のような例が挙げられる。
【００５３】
例えば、切欠開口αの形成位置（１）として、切欠開口αは、下部ヒータ３１よりも上方に位置するように鉛直下部壁２５ｂ２に形成されていると好ましい。この場合、切欠開口αと下部ヒータ３１とが上下方向において直接的に面していないため、下部ヒータ３１からの赤外線が切欠開口αを介して直接に赤外線センサＳに入射されるのを抑制できる。
【００５４】
また、例えば、切欠開口αの形成位置（２）として、切欠開口αが、前述の通り、図３に示す正面視において、調理庫２０側からレール空間２１側に向かって上から下に傾斜するように、鉛直下部壁２５ｂ２に形成されていると好ましい。この場合、切欠開口αと下部ヒータ３１とが直接的に面しておらず、かつ、下部ヒータ３１からの赤外線の放射方向に対して切欠開口αの開口方向が交差しているため、下部ヒータ３１からの赤外線が切欠開口αを介して赤外線センサＳに入射されるのを抑制できる。
【００５５】
また、例えば、赤外線センサＳの取付方法（１）として、赤外線センサＳの赤外線の受光面が、調理用プレート１７の底面部１７ａに向かうように赤外線センサＳが鉛直下部壁２５ｂ２の内面に取り付けられていると好ましい。例えば、左側の鉛直下部壁２５ｂ２の内面に設けられた赤外線センサＳの受光面は、調理用プレート１７の左右方向の中央部と左端部との間において調理用プレート１７の底面部１７ａから放射される赤外線を受光可能なように、その取付角度が調整されていると好ましい。また、例えば、右側の鉛直下部壁２５ｂ２の内面に設けられた赤外線センサＳの受光面は、調理用プレート１７の左右方向の中央部と右端部との間において調理用プレート１７の底面部１７ａから放射される赤外線を受光可能なように、その取付角度が調整されていると好ましい。
【００５６】
上記では、切欠開口αの形成位置（１）及び切欠開口αの形成位置（２）と、赤外線センサＳの取付方法（１）とをそれぞれ例に挙げて説明した。しかし、切欠開口αの形成位置（１）、（２）のいずれかと赤外線センサＳの取付方法（１）とを組み合わせてもよいし、赤外線センサＳが、調理用プレート１７の底面部１７ａから放射される赤外線を受光し、下部ヒータ３１からの赤外線を受光しない構成であればこれらに限定されない。
【００５７】
上記のように赤外線センサＳが、調理庫２０内の底面壁２５ｄではなく、鉛直下部壁２５ｂ２のレール空間２１に面する内面において、切欠開口αに対応して取り付けられている。よって、調理用プレート１７の底面部１７ａ及び調理庫２０の底面壁２５ｄの間に配置されている下部ヒータ３１の配置位置に制約されることなく、赤外線センサＳを配置できる。さらに、赤外線センサＳは、例えば調理用プレート１７に対する角度を調整等することで、調理用プレート１７に接触することなく、調理用プレート１７の所望の位置の底面温度を測定できる。よって、例えば、調理用プレート１７の底面部１７ａのうち、被調理物Ｆが載置される可能性が高い中央部分において、調理用プレート１７の底面温度を正確に測定可能である。そのため、被調理物Ｆの加熱を制御して、被調理物Ｆに適正な調理を行うことができる。
【００５８】
また、赤外線センサＳが切欠開口αを介して調理庫２０内に面するように配置されているため、赤外線センサＳが鉛直下部壁２５ｂ２から突出することがない。よって、水分及び油等の液体等が赤外線センサＳに付着するのを抑制できるとともに、調理庫２０内の壁の凹凸が少なく清掃が容易である。
【００５９】
また、上記では、レール部１９が収納される既存のレール空間２１を利用して赤外線センサＳが配置される。よって、赤外線センサＳを配置するための別途の空間を設ける必要がない。
なお、水平壁２５ｂ１と鉛直下部壁２５ｂ２とにより調理庫２０内に段差はできるものの、この段差はレール部１９が収納される段差であり、局所的な凹凸ではないため調理庫２０内の清掃は容易である。
（２−７）制御部４１
制御部４１は、赤外線センサＳが検出した調理用プレート１７の底面温度に基づいて、上部加熱部３３及び下部ヒータ３１の少なくともいずれかの加熱量を調整する。例えば、制御部４１は、底面温度が高い場合は、下部ヒータ３１による加熱量を減少する。これにより調理用プレート１７上に載置された被調理物Ｆが適正に調理される。
【００６０】
〔他の実施形態〕
（１）上記実施形態の加熱調理器１０は、図６及び図７に示すように、下部ヒータ３１と底面壁２５ｄとの間に、底面壁２５ｄを覆う受皿５１をさらに備えていてもよい。受皿５１は、例えば、被調理物Ｆ及び調味料等からの水分及び油等の液体等が調理用プレート１７からこぼれた場合に、受け止める。これにより、調理用プレート１７に加えて、受皿５１によって、底面壁２５ｄへの液体等の汚れの付着をさらに抑制できる。また、例えば、調理庫２０内を洗浄する場合には、受皿５１を取り出して洗浄すればよく、底面壁２５ｄの洗浄の手間を少なくできる。
【００６１】
なお、赤外線センサＳは、鉛直下部壁２５ｂ２に設けられている。そのため、底面壁２５ｄを覆う受皿５１を設けた場合であっても、赤外線センサＳにより調理用プレート１７の底面温度を測定できる。つまり、底面壁２５ｄに赤外線センサＳを設けた場合には、底面壁２５ｄを覆う受皿５１を設けると、調理用プレート１７からの赤外線が受皿５１に遮られてしまう。よって、赤外線センサＳにより調理用プレート１７の底面温度を測定できない。しかし、赤外線センサＳが鉛直下部壁２５ｂ２に設けられているため、底面壁２５ｄを覆う受皿５１を設けた場合でも、調理用プレート１７からの赤外線を赤外線センサＳにより受光可能である。
【００６２】
（２）上記実施形態の加熱調理器１０は、図８及び図９に示すように、赤外線センサＳの上部に位置する庇６１をさらに備えていてもよい。庇６１は、赤外線センサＳに対応する切欠開口αの上部を覆っていてもよい。また、赤外線センサＳが切欠開口αから突出している場合には、突出した赤外線センサＳの上部を覆うように庇６１が備えられていてもよい。このように赤外線センサＳの上部に位置する庇６１を設けて、切欠開口αの上部または赤外線センサＳの上部を覆うことで、調理用プレート１７から落下する汚れが赤外線センサＳに付着するのを抑制し、赤外線センサＳによる温度測定の精度を向上できる。
【００６３】
（３）上記実施形態では、赤外線センサＳは、鉛直下部壁２５ｂ２の切欠開口αを介して調理庫２０内に面するように配置されている。しかし、鉛直下部壁２５ｂ２に切欠開口αが形成されておらず、赤外線センサＳが鉛直下部壁２５ｂ２の調理庫２０に面する外面に取り付けられていてもよい。赤外線センサＳが鉛直下部壁２５ｂ２に取り付けられるため、下部ヒータ３１の配置位置に制約されることなく、赤外線センサＳを配置できる。非接触式の赤外線センサＳにより温度を検出するため、センサを鉛直下部壁２５ｂ２から調理用プレート１７の底面部１７ａまで突出させる必要がなく、鉛直下部壁２５ｂ２からの突出量が小さい。よって、被調理物及び調味料等からの水分及び油等の液体等が赤外線センサＳに付着するのを抑制できるとともに、調理庫内の壁の凹凸が少なく清掃が容易である。
【００６４】
（４）上記実施形態では、左右の鉛直下部壁２５ｂ２それぞれに一つの切欠開口αが形成されている。しかし、切欠開口αは、左右の鉛直下部壁２５ｂ２のいずれか一方に形成されていればよい。例えば、赤外線センサＳが左側の鉛直下部壁２５ｂ２にのみ設けられる場合には、左側の鉛直下部壁２５ｂ２にのみ切欠開口αが形成されていればよい。この場合、赤外線センサＳは、左側の鉛直下部壁２５ｂ２のレール空間２１の内面において、切欠開口αに対応して取り付けられている。そして、赤外線センサＳは、調理用プレート１７の左右方向の概ね中央部からの赤外線の入射を受けることができる角度に取り付けられている。また、赤外線センサＳが１つのみ設けられる場合は、赤外線センサＳの配置位置は、調理庫２０に配置された調理用プレート１７の左右方向及び前後方向の概ね中央部の底面部１７ａからの赤外線を受光可能な位置であるのが好ましい。これにより、一つの赤外線センサＳは、一つの切欠開口αを介して、調理用プレート１７の概ね中央部の底面温度を測定できる。
【００６５】
その他、左右の鉛直下部壁２５ｂ２の両方に複数の切欠開口αが形成され、複数の切欠開口αに対応して複数の赤外線センサＳが設置されていてもよい。また、左右の鉛直下部壁２５ｂ２のいずれか一方に複数の切欠開口αが形成され、これらの複数の切欠開口αに対応して複数の赤外線センサＳが設置されていてもよい。
【００６６】
（５）上記実施形態では、赤外線センサＳは、左右の鉛直下部壁２５ｂ２のレール空間２１側の内壁において、切欠開口αに対応して設置されている。しかし、赤外線センサＳは、切欠開口αの内部に嵌め込まれるように設置されていてもよい。この場合、赤外線センサＳは、レール空間２１側に突出しないため、レール空間２１の大きさを赤外線センサＳを配置するために大きくする必要がない。さらに、赤外線センサＳは、調理庫２０側にも突出しないため、調理庫２０内の凹凸が少なく清掃が容易である。
また、赤外線センサＳは、その一部が切欠開口αに嵌め込まれており、残りの一部が調理庫２０側に突出していてもよい。
逆に、赤外線センサＳは、その一部が切欠開口αに嵌め込まれており、残りの一部がレール空間２１側に突出していてもよい。
【００６７】
（６）上記実施形態において、切欠開口αは、調理庫２０側からレール空間２１側に向かって上から下に傾斜するように、鉛直下部壁２５ｂ２に形成されている。しかし、切欠開口αから赤外線センサＳに調理用プレート１７の底部から放射される赤外線が入射されればよく、切欠開口αの形状はこれに限定されない。
例えば、切欠開口αは、調理庫２０側からレール空間２１側に向かって水平に切り欠かれて形成されていてもよい。この場合、切欠開口αから赤外線センサＳに下部ヒータ３１からの赤外線が入射されないように、例えば、切欠開口αは下部ヒータ３１よりも上方に形成されていると好ましい。
【００６８】
また、上記実施形態では、切欠開口αは、鉛直下部壁２５ｂ２の側面視において矩形状に形成されている。しかし、切欠開口αは、調理用プレート１７の底部から放射される赤外線が切欠開口αを介して赤外線センサＳに入射されればよく、その形状は限定されない。例えば、切欠開口αは円形状、楕円形状、三角形状等であってもよい。
【００６９】
（７）上記実施形態では、赤外線センサＳを用いて調理用プレート１７の底面温度を検出した。しかし、調理用プレート１７の底面温度を検出できればよく、温度センサとしては赤外線センサＳに限定されない。例えば、温度センサにより雰囲気温度を測定し、調理用プレート１７の底面温度を推測により求めるようにしてもよい。
【００７０】
（８）上記実施形態では、上部加熱部３３は、天面壁２５ａの中央部を覆うように備えられている。しかし、上部加熱部３３は、調理庫２０の上部を加熱可能であれば、配置位置は限定されず、例えば、側壁２５ｂに備えられていてもよい。
【００７１】
（９）上記実施形態では、調理用プレート１７は、プレート支持部１８に取り付けられている。しかし、調理用プレート１７は、プレート支持部１８に対して着脱可能であり、プレート支持部１８に安定に載置されるように構成されていてもよい。例えば、調理用プレート１７の底面部１７ａの一部を凹ませることで、プレート支持部１８が嵌まり込む凹部（図示せず）が形成されている。調理用プレート１７の凹部をプレート支持部１８に嵌め込むことで、調理用プレート１７をプレート支持部１８上に安定に載置できる。
【００７２】
（１０）上記実施形態では、トッププレート３上にガスを燃料としたコンロバーナ４を配置した。しかし、トッププレート３上にはコンロバーナ４に代えて電気を動力源とした電気調理器を配置してもよい。
【００７３】
（１１）上記実施形態では、切欠開口αが設けられている鉛直下部壁２５ｂ２は、上下方向に沿って形成されている。しかし、鉛直下部壁２５ｂ２は、水平壁２５ｂ１から底面壁２５ｄに向かうにつれて調理庫２０の内方に向かう側に傾斜していてもよい。具体的には、左側の鉛直下部壁２５ｂ２は、左側の水平壁２５ｂ１の右側端部から、調理庫２０の内方の右方に向かって傾斜するように延び、底面壁２５ｄに接続されている。同様に、右側の鉛直下部壁２５ｂ２は、右側の水平壁２５ｂ１の左側端部から、調理庫２０の内方の左方に向かって傾斜するように延び、底面壁２５ｄに接続されている。
【００７４】
そして、傾斜した鉛直下部壁２５ｂ２に切欠開口αを設け、鉛直下部壁２５ｂ２の内壁に沿って切欠開口α内に赤外線センサＳを配置する。このように鉛直下部壁２５ｂ２が傾斜していると、赤外線の照射方向が調理用プレート１７の下から底面部１７ａに向くように、赤外線センサＳを配置しやすい。
ただし、このような鉛直下部壁２５ｂ２の傾斜角度は、調理用プレート１７等から落下した水分及び油等の液体等が、鉛直下部壁２５ｂ２に設けられた切欠開口αを介して赤外線センサＳに付着しないような角度であるのが好ましい。
【００７５】
（１２）上記実施形態では、赤外線センサＳは左右の切欠開口αに配置されており、一定の方向に一定の範囲に赤外線を照射する。しかし、赤外線センサＳは、赤外線の照射範囲を変更可能に構成されていてもよい。例えば、赤外線センサＳは、制御部４１の制御に基づいて、照射範囲を拡大及び縮小する。
【００７６】
また、赤外線センサＳは、赤外線の照射方向を変更可能なように可動に構成されていてもよい。例えば、赤外線センサＳは、制御部４１の制御に基づいて、赤外線の照射部のみが上下左右方向等に首振り可能に構成されており、調理用プレート１７の底面部１７ａへの赤外線の照射方向を変更できる。
【００７７】
（１３）赤外線センサＳの数及び配置位置は上記実施形態に限定されない。例えば、赤外線センサは１つでもよく、３つ以上であってもよい。また、赤外線センサＳの配置位置は、鉛直下部壁２５ｂ２の前後方向の中央部に限定されず、鉛直下部壁２５ｂ２のいずれの位置に設けられてもよい。
【００７８】
（１４）上記実施形態では、上部加熱部３３はバーナであるが、上部加熱部３３はこれに限定されず、例えば電気式のヒータであってもよい。
【００７９】
なお上述の実施形態（他の実施形態を含む、以下同じ）で開示される構成は、矛盾が生じない限り、他の実施形態で開示される構成と組み合わせて適用することが可能であり、また、本明細書において開示された実施形態は例示であって、本発明の実施形態はこれに限定されず、本発明の目的を逸脱しない範囲内で適宜改変することが可能である。
【符号の説明】
【００８０】
１０      ：加熱調理器
１３      ：扉
１７      ：調理用プレート
１７ａ    ：底面部
２０      ：調理庫
２５ａ    ：天面壁
２５ｂ    ：側壁
２５ｃ    ：背面壁
２５ｄ    ：底面壁
３１      ：下部ヒータ
３３      ：上部加熱部
Ｓ        ：赤外線センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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