(57)【要約】【課題】スピル弁３０の応答時間ばらつきを低減可能な高圧ポンプ制御装置を提供する。【解決手段】加圧室２５に連通する燃料吸入通路２６を開閉する調量弁３１を開閉移動させる可動部４１を有する電磁駆動部４０を備えたスピル弁３０が設けられた高圧ポンプ２０を制御する高圧ポンプ制御装置は、静音制御が必要と予測される静音制御実行条件が成立している場合、電磁駆動部への通電開始から可動部が閉弁位置に移動するまでの時間についての検出値である実応答時間を目標値である目標応答時間に一致させるように電磁駆動部への供給電力を増減させるフィードバック制御を繰り返す通電電力制御部を備え、静音制御実行条件が非成立から成立になりフィードバック制御が繰り返されている間、目標応答時間を目標時間上限値に向けて徐々に大きくする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加圧室（２５）内で往復運動するプランジャ（２２）と、前記加圧室に連通する燃料吸入通路（２６）を開閉する調量弁（３１）と、前記調量弁を開閉移動させる可動部（４１）を有する電磁駆動部（４０）と、を備え、前記電磁駆動部への通電により前記可動部が閉弁位置に移動すると前記調量弁が閉弁するように構成された高圧ポンプ（２０）に適用され、
前記電磁駆動部への通電制御により前記調量弁の開閉を切り替えることで前記高圧ポンプから内燃機関に向けて吐出される燃料吐出量を調整する高圧ポンプ制御装置であって、
前記電磁駆動部への通電開始から前記可動部が前記閉弁位置に移動するまでに実際に要した実応答時間を検出する閉弁検出部（Ｓ１０１）と、
前記内燃機関の状態に応じて、前記電磁駆動部への通電開始から前記可動部が前記閉弁位置に移動するまでの目標応答時間を算出すると共に、前記目標応答時間の上限を目標時間上限値として算出する目標応答時間算出部（Ｓ１０３）と
静音制御が必要と予測される静音制御実行条件が成立している場合、前記実応答時間を前記目標応答時間に一致させるように前記電磁駆動部への供給電力を増減させるフィードバック制御を繰り返す通電電力制御部（Ｓ１０４）と、
を備え、
前記目標応答時間算出部は、前記静音制御実行条件が非成立から成立になり前記通電電力制御部により前記フィードバック制御が繰り返されている間、前記目標応答時間を前記目標時間上限値に向けて徐々に大きくする
高圧ポンプ制御装置。
【請求項２】
前記閉弁検出部により検出可能な前記実応答時間の最小値を検出可能時間最小値とすると、
前記目標応答時間算出部は、前記静音制御実行条件が非成立から成立になり前記通電電力制御部により前記フィードバック制御が繰り返されている間、前記検出可能時間最小値と前記目標時間上限値との間の範囲で前記目標応答時間を前記目標時間上限値に向けて徐々に大きくする
請求項１に記載の高圧ポンプ制御装置。
【請求項３】
前記内燃機関の状態に応じて、前記静音制御実行条件が非成立の場合に前記電磁駆動部へ通電する期間を通常制御用通電期間として算出する通常制御用通電期間算出部（Ｓ１００）さらに備え
前記プランジャ（２２）の一往復あたりにおける前記電磁駆動部への通電時間の最大許容時間を通電許容最大時間とすると、前記目標応答時間算出部は、前記通常制御用通電期間と前記目標時間上限値との和が前記通電許容最大時間を超えないように前記目標時間上限値を設定する
請求項１又は２に記載の高圧ポンプ制御装置。
【請求項４】
前記通電電力制御部は、前記実応答時間と前記目標応答時間との間の偏差が不感帯内にある場合、前記偏差に基づいた前記電磁駆動部への供給電力の増減を禁止する
請求項１ないし３何れか一項に記載の高圧ポンプ制御装置。
【請求項５】
前記静音制御実行条件が成立している場合に前記電磁駆動部へ電力供給を開始する通電開始タイミングを、前記目標応答時間が大きいほど早いタイミングとして算出する通電開始タイミング算出部（Ｓ１０５）をさらに備える
請求項１ないし４何れか一項に記載の高圧ポンプ制御装置。
【請求項６】
前記閉弁検出部は、前記電磁駆動部への通電に応じて前記可動部が前記閉弁位置まで実際に移動したか否かの閉弁判定を実施し、
前記閉弁検出部により否定判定がなされた場合、前記通電開始タイミング算出部は、次の前記電磁駆動部への通電開始タイミングを早くする
請求項５に記載の高圧ポンプ制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この明細書における開示は、高圧ポンプ制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ガソリン機関やディーゼル機関等の内燃機関（以下、エンジン）の燃料噴射弁へ燃料を供給するための装置として、燃料を高圧にして吐出する高圧ポンプが知られている。
【０００３】
このような高圧ポンプには、高圧ポンプの燃料吸入通路を開閉する調量弁と、この調量弁を開閉移動させる可動部を有する電磁駆動部と、を有する制御弁（以下、スピル弁）が設けられている。スピル弁は、電磁駆動部の通電により可動部が閉弁位置に移動すると調量弁が閉弁するように構成される。この通電を制御して調量弁の閉弁期間を制御することで高圧ポンプの燃料吐出量が制御される。
【０００４】
ところで、電磁駆動部に通電して可動部を閉弁位置に移動させる際には、可動部が移動制限部材（以下、ストッパ部）に衝突して振動が発生し、この振動によって作動音が発生する。そこで従来、可動部とストッパ部との衝突音を低減するための技術が種々提案されている（例えば特許文献１参照）。
【０００５】
特許文献１では、可動部を閉弁位置に移動させるために電磁駆動部に供給する電力を小さくして可動部の移動速度を遅くすることにより、作動音を小さくしている。具体的には、前回通電時に可動部が閉弁位置まで実際に移動したか否かが判定される。可動部が閉弁位置まで実際に移動したと判定された場合には、今回通電時の供給電力が、前回通電時の供給電力に対して低減される。前回通電時に可動部が閉弁位置まで移動しなかったと判定された場合には、今回通電時の供給電力が、前回通電時の供給電力に対して増加される。このような電磁駆動部への供給電力の増減を繰り返し行うことにより、できるだけ小さい電力で可動部を閉弁位置まで移動させて調量弁を閉弁させる。なお、可動部がストッパ部に当接する位置が、可動部の閉弁位置として定義される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１５−４５３２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、上記のような高圧ポンプでは、電磁駆動部への通電開始から可動部が閉弁位置まで移動するまでの実応答時間が、個体差やエンジン状態に応じてばらつく虞がある。その理由は、次の通りである。
【０００８】
例えば製造誤差等により、可動部を支持するスプリングの強さ及び電磁駆動部のコイルが発生する電磁吸引力等がばらつく。このため、所望の実応答時間を実現するために必要な供給電力は、個体により異なる。言い換えると、同じ供給電力で通電しても、個体差に応じて実応答時間がばらつく。また個体差は、実応答時間が大きい場合ほど、大きな実応答時間のばらつがを生じさせる。なぜなら、実応答時間が大きい場合ほど、即ち供給電力が小さい場合ほど、スプリングの強さやコイルが発生する電磁吸引力等のばらつきが実応答時間に対して大きく影響するためである。
【０００９】
特許文献１の技術では、可動部が閉弁位置まで実際に移動したか否かの判定に基づいて電磁駆動部への供給電力を繰り返し増減させることにより、可動部を閉弁位置まで移動させるために必要なできるだけ小さい供給電力で通電する。よって特許文献１の技術では、個体毎に実応答時間がばらつき、ひいては高圧ポンプの吐出量が個体毎にばらついてしまう虞がある。
【００１０】
また、例えば燃料圧力や燃料温度等のエンジン状態に応じて、可動部の動きやすさが異なる。このため、所望の実応答時間を実現するために必要な供給電力が、内燃機関の状態に応じてばらつく。言い換えると、同じ電力で通電させても、内燃機関の状態に応じて実応答時間がばらつく。
【００１１】
そこで、本開示の目的の一つは、個体差に起因する実応答時間のばらつきを抑制可能とすると共に、エンジン状態に応じた実応答時間のばらつきを抑制可能とする高圧ポンプ制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するための一態様の高圧ポンプ制御装置は、
加圧室（２５）内で往復運動するプランジャ（２２）と、加圧室に連通する燃料吸入通路（２６）を開閉する調量弁（３１）と、調量弁を開閉移動させる可動部（４１）を有する電磁駆動部（４０）と、を備え、電磁駆動部への通電により可動部が閉弁位置に移動すると調量弁が閉弁するように構成された高圧ポンプ（２０）に適用され、
電磁駆動部への通電制御により調量弁の開閉を切り替えることで高圧ポンプから内燃機関に向けて吐出される燃料吐出量を調整する高圧ポンプ制御装置であって、
電磁駆動部への通電開始から可動部が閉弁位置に移動するまでに実際に要した実応答時間を検出する閉弁検出部（Ｓ１０１）と、
内燃機関の状態に応じて、電磁駆動部への通電開始から可動部が閉弁位置に移動するまでの目標応答時間を算出すると共に、目標応答時間の上限を目標時間上限値として算出する目標応答時間算出部（Ｓ１０３）と
静音制御が必要と予測される静音制御実行条件が成立している場合、実応答時間を目標応答時間に一致させるように電磁駆動部への供給電力を増減させるフィードバック制御を繰り返す通電電力制御部（Ｓ１０４）と、
を備え、
目標応答時間算出部は、静音制御実行条件が非成立から成立になり通電電力制御部によりフィードバック制御が繰り返されている間、目標応答時間を目標時間上限値に向けて徐々に大きくする
高圧ポンプ制御装置である。
【００１３】
この高圧ポンプ制御装置では、静音制御が必要と予測される静音制御実行条件が成立している場合、実応答時間を目標応答時間に一致させるように電磁駆動部への供給電力を増減させるフィードバック制御が繰り返される。このため、個体差に起因する実応答時間のばらつきが抑制可能となり、ひいては高圧ポンプの吐出量が個体毎にばらつくことを抑制可能となる。また、可動部が目標応答時間で閉弁位置まで移動するように制御されるので、内燃機関の状態に応じた実応答時間のばらつきも抑制可能となる。
【００１４】
ところで、上記のように製造誤差等が原因の個体差によって、実応答時間が大きい場合ほど大きな実応答時間のばらつきが生じ得る。この点に関し、静音制御実行条件が非成立から成立になったときに目標応答時間として目標時間上限値を設定する場合を考える。この場合、静音制御実行条件の成立直後のフィードバック制御において、個体差が原因で実応答時間と目標応答時間との不一致の度合いが大きい状況が生じ得る。その結果、この不一致の分だけ、フィードバック制御により実応答時間を目標応答時間に一致させるまでに時間を要する。この不一致は、個体差に起因した高圧ポンプの吐出量のばらつきを原因となり得る。
【００１５】
そこで上記高圧ポンプ制御装置では、内燃機関の状態に応じて目標応答時間の上限としての目標時間上限値も算出される。さらに、静音制御実行条件が非成立から成立になりフィードバック制御が繰り返されている間、目標応答時間が目標時間上限値に向けて徐々に大きくされる。
【００１６】
このようにすると、静音制御実行条件の成立直後のフィードバック制御で用いる目標応答時間が目標時間上限値よりも小さくなる。つまり、静音制御実行条件が非成立から成立になったときに目標応答時間として最初から目標時間上限値を設定する場合と比べて、個体差が原因の実応答時間と目標応答時間との不一致が小さい状況にてフィードバック制御を開始できる。言い換えると、個体差が原因の実応答時間と目標応答時間との不一致をフィードバック制御により速やかに吸収可能な状況にて、フィードバック制御を開始できる。
【００１７】
この開始後、実応答時間と目標応答時間との不一致を吸収するフィードバック制御が繰り返されている間、目標応答時間が目標時間上限値に向けて徐々に大きくされる。よって、実応答時間と目標応答時間との不一致を抑制しつつ、実応答時間を徐々に大きくできる。この結果、個体差に起因する実応答時間のばらつきをさらに抑制可能となり、ひいては高圧ポンプの吐出量が個体毎にばらつくことをさらに抑制可能となる。
【００１８】
なお、上記括弧内の参照番号は、理解を容易にすべく、後述する実施形態における具体的な構成との対応関係の一例を示すものにすぎず、なんら技術的範囲を制限することを意図したものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】筒内直噴式エンジンシステムの概略構成を示す図である。
【図２】高圧ポンプの燃料吸入時の状態を示す概略構成図である。
【図３】高圧ポンプ駆動の通常制御時の作動の概略を示すタイムチャートである。
【図４】高圧ポンプ駆動の静音制御時の作動の概略を示すタイムチャートである。
【図５】スピル弁制御ルーチンを示すフローチャートである。
【図６】静音制御実行判定処理を示すフローチャートである。
【図７】目標応答時間算出処理を示すフローチャートである。
【図８】駆動デューティ比算出処理を示すフローチャートである。
【図９】駆動デューティ比ベース値のフィードフォワード項を算出するためのテーブルを示す図である。
【図１０】駆動デューティ比ベース値の比例項を算出するためのマップを示す図である。
【図１１】駆動デューティ比ベース値の積分量を算出するためのマップを示す図である。
【図１２】通電角度算出処理を示すフローチャートである。
【図１３】応答時間ベース値を算出するためのマップを示す図である。
【図１４】補正係数を算出するためのテーブルを示す図である。
【図１５】スピル弁制御ルーチンによる高圧ポンプの作動の一例を示すタイムチャートである。
【図１６】スピル弁制御ルーチンによる高圧ポンプの作動の一例を示すタイムチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照しながら、高圧ポンプ制御装置の一実施形態として、筒内直噴式エンジンシステム１を構成する高圧ポンプ２０を制御する電子制御ユニット（ＥＣＵ）５０を説明する。
【００２１】
（実施形態）
まず、図１に基づいて筒内直噴式エンジンシステム１の概略構成を説明する。この筒内直噴式エンジンシステム１では、ガソリン機関等の内燃機関（エンジン）の筒内に直接噴射する燃料を微粒化するために、燃料タンク１１から汲み上げられた低圧燃料を高圧ポンプ２０が高圧にして吐出する。
【００２２】
詳しくは、図１に示すように、燃料を貯溜する燃料タンク１１内には、燃料を汲み上げる低圧ポンプ１２が設置されている。この低圧ポンプ１２から吐出される燃料は、低圧配管１３を介して高圧ポンプ２０に供給される。高圧ポンプ２０に導入された燃料は、高圧ポンプ２０で高圧化された後、蓄圧室１４に圧送される。圧送された高圧燃料は、蓄圧室１４内に高圧状態で蓄えられた後、エンジンの各気筒に取り付けられた燃料噴射弁１５から気筒内に直接噴射される。
【００２３】
次に、高圧ポンプ２０を説明する。図１に示すように、筒内直噴式エンジンシステム１の高圧ポンプ２０は、シリンダ２１内でプランジャ２２を往復移動させて、燃料を吸入及び吐出するプランジャポンプである。具体的には、プランジャ２２の一方の端部２２ａは、図示しないスプリングの付勢力によりカム２３に当接されている。カム２３は、複数のカム山を有しており、エンジンのクランク軸１６の回転に伴い回転するカム軸２４に固定されている。これにより、エンジン運転時にクランク軸１６が回転すると、カム２３の回転に伴いプランジャ２２がシリンダ２１内を軸方向に往復する。
【００２４】
プランジャ２２の他方の端部２２ｂには加圧室２５が設けられている。加圧室２５は、燃料導入のための燃料吸入通路２６と、燃料排出のための燃料排出通路２７と、に連通している。これら燃料吸入通路２６及び燃料排出通路２７を介して加圧室２５への燃料の導入及び排出が行われる。
【００２５】
燃料吸入通路２６には、高圧ポンプ２０の燃料吐出量を調整するスピル弁３０が設けられている。スピル弁３０は、燃料吸入通路２６に配置された調量弁３１と、調量弁３１を開閉移動させる電磁駆動部４０と、を備える。スピル弁３０は、調量弁３１が変位することで燃料吸入通路２６内の燃料の流通を許容又は遮断する開閉弁として構成されている。
【００２６】
電磁駆動部４０は、調量弁３１の開閉移動の方向と同一方向に移動可能な可動部４１と、可動部４１を移動させる電磁部としてのコイル４２と、可動部４１に取り付けられたスプリング４３と、を備える。可動部４１は、コイル４２の非通電時には、スプリング４３により開弁位置に保持される。可動部４１は、コイル４２の通電時には、スプリング４３の付勢力に抗して、ストッパ部４４に当接する位置に変位する。なお、ストッパ部４４は、可動部４１の移動を制限する移動制限部材である。可動部４１がストッパ部４４に当接する位置は、可動部４１の閉弁位置として定義される。コイル４２の入力端子側には電源５３が接続されており、電源５３からコイル４２に電力が供給される。
【００２７】
可動部４１は、コイル４２への通電及び非通電の切り替えにより調量弁３１に当接又は調量弁３１から離間することで調量弁３１を開閉移動する。具体的には、図２（ａ）に示すように、コイル４２が非通電であり、可動部４１が開弁位置にある場合、調量弁３１は可動部４１によって押圧される。この場合、調量弁３１は、スプリング３２の付勢力に抗して、ストッパ部３３に当接した位置で保持される。なお、ストッパ部３３は、調量弁３１の移動を制限する移動制限部材である。この状態では調量弁３１は弁座３４から離座しており、低圧配管１３と加圧室２５とが連通されることで加圧室２５への低圧燃料の導入が許容される。
【００２８】
コイル４２への通電に伴い可動部４１が閉弁位置にある場合、図２（ｂ）に示すように、調量弁３１は可動部４１による押圧から解放される。この場合、調量弁３１は、スプリング３２の付勢力によって弁座３４に着座し、閉弁位置で保持される。この状態では、燃料吸入通路２６内の燃料の流通が遮断された状態となり、加圧室２５への低圧燃料の導入が遮断される。
【００２９】
燃料排出通路２７には、逆止弁４５が設けられている。逆止弁４５は、弁体４６とスプリング４７とを備えている。加圧室２５内の燃料圧力が所定圧以上になった場合に逆止弁４５は開弁する。具体的には、加圧室２５内の燃料圧力が所定圧未満では、スプリング４７の付勢力によって弁体４６が閉弁位置で保持された状態となり、加圧室２５から燃料排出通路２７への燃料の排出が遮断される。加圧室２５内の燃料圧力が所定圧以上となると、スプリング４７の付勢力に抗して弁体４６が変位して開弁し、加圧室２５から燃料排出通路２７への燃料の排出が許容される。
【００３０】
高圧ポンプ２０の燃料の吸入及び吐出について具体的に説明する。図２（ａ）に示す吸入行程では、スピル弁３０が開弁状態にあると共にプランジャ２２が加圧室２５の容積を大きくする側に移動する。その移動に伴い、低圧配管１３内の低圧の燃料が燃料吸入通路２６を介して加圧室２５に吸入される。図２（ｂ）に示す吐出行程では、プランジャ２２が加圧室２５の容積を小さくする側に移動する。その移動に際にスピル弁３０が閉弁していると、加圧室２５内の燃料が加圧室２５から燃料排出通路２７へ吐出される。なお、高圧ポンプ２０では、燃料の吸入行程及び吐出行程をそれぞれ１回ずつ含む期間をポンプ駆動の１周期Ｔｐとしており、ポンプ駆動周期の繰り返しによって燃料の吸入及び吐出が実施される。
【００３１】
高圧ポンプ２０の燃料吐出量は、コイル４２の通電開始タイミングを制御してスピル弁３０の閉弁開始タイミングを制御することによって調整される。具体的には、蓄圧室１４の燃料圧力を上昇させる場合、コイル４２の通電開始タイミングを進角させることによってスピル弁３０の閉弁開始タイミングを進角させる。これによりプランジャ２２の上方向への移動時における燃料の戻り量を少なくし、高圧ポンプ２０の燃料吐出量を増大させる。一方、燃料圧力を低下させる場合、コイル４２の通電開始タイミングを遅角させることによってスピル弁３０の閉弁開始タイミングを遅角させる。これによりプランジャ２２の上方向への移動時における燃料の戻り量を多くし、高圧ポンプ２０の燃料吐出量を減少させる。
【００３２】
以上の他、筒内直噴式エンジンシステム１には、図１に示すように、クランク角センサ５１、燃圧センサ５２、及び電流センサ５４を含む各種センサが設けられている。クランク角センサ５１は、エンジンの所定クランク角毎に矩形状のクランク角信号を出力する。燃圧センサ５２は、蓄圧室１４内の燃料圧力を検出する。電流センサ５４は、コイル４２の出力電流を検出する。
【００３３】
ＥＣＵ５０は、マイクロコンピュータを主体として構成される。ＥＣＵ５０は、例えばＲＯＭ等の記憶装置に記憶された各種の制御プログラムをＣＰＵ等のプロセッサが実行することで、都度のエンジン運転状態に応じてエンジンの各種制御を実施する機能を有する。例えば、ＥＣＵ５０は、前述した各種センサなどから各々検出信号を入力し、それら検出信号に基づいて、エンジンの運転に関する各種パラメータの項を演算すると共に、その演算値に基づいて燃料噴射弁１５やスピル弁３０の駆動を制御する。なお、ＥＣＵ５０の機能の少なくとも一部は、専用のＩＣ等によって提供されてもよい。また、ＥＣＵ５０は、互いに通信可能な複数の離間した制御装置として提供されてもよい。
【００３４】
本実施形態のＥＣＵ５０は、燃圧センサ５２により検出される燃圧である実燃圧を目標燃圧にするべく、高圧ポンプ２０の吐出量制御として、実燃圧と目標燃圧との偏差に基づくフィードバック制御を実施する。これによりＥＣＵ５０は、蓄圧室１４内の燃料圧力が、エンジン運転状態に応じた目標燃圧になるように制御する。
【００３５】
スピル弁３０の開弁と閉弁の切り替えの際には、可動部４１や調量弁３１がストッパ部３３や弁座３４に衝突することで振動が発生し、この振動によって作動音が発生する。具体的には、スピル弁３０を閉弁させる際には、コイル４２の電磁吸引力により可動部４１が閉弁位置に移動し、ストッパ部４４に衝突することによって振動が発生する。また、スピル弁３０を開弁させる際には、コイル４２への通電停止に伴い可動部４１が開側に移動して調量弁３１に衝突すると振動が発生する。スピル弁３０を開弁させる際にはさらに、可動部４１に押圧されることで調量弁３１がストッパ部３３に衝突すると振動が発生する。こうした振動に伴う作動音は、搭乗者に違和感を与える虞がある。
【００３６】
そこで本実施形態のＥＣＵ５０は、静音制御が必要と予測される静音制御実行条件が成立している場合に、通常時（通常制御時）とは異なる態様でコイル４２へ通電する静音制御を実施する。静音制御実行条件は、高圧ポンプ作動音が聞こえやすいと予測される場合等に成立するものであり、その詳細は後述する。以下、通常制御及び静音制御の概略を先ず説明し、その後、本実施形態の静音制御の詳細を説明する。
【００３７】
図３は通常制御の概略を示すタイムチャートである。通常制御は、静音制御実行条件が非成立と判定された場合、例えば高圧ポンプ２０の作動音が目立たない状況であると判定された場合等に実行される。静音制御実行条件が成立しているか否かの判定処理の詳細は後述する。
【００３８】
図３において、プランジャ２２が加圧室２５の容積を小さくする側に移動している期間に通電開始タイミングが到来すると、ポンプ駆動信号をオフからオンに切り替える（時刻ｔ１１）。なお、通電開始タイミングは、蓄圧室１４の燃料圧力の目標値である目標燃圧、エンジン回転速度、及び燃料噴射弁１５の要求噴射量等に基づき算出される。通常制御では、まず、所定の電圧デューティ比（例えば１００％）でコイル４２に電圧印加し、コイル４２に流れる電流を第１電流値Ａ１（以下、閉弁電流ともいう）まで一気に上昇させる。その後、電流制御に移行する。詳しくは、コイル電流を第１電流値Ａ１で制御する第１定電流制御を所定時間実施した後、第１電流値Ａ１よりも低い第２電流値Ａ２（以下、保持電流でもいう）で制御する第２定電流制御に移行する。こうした通電制御により、可動部４１がコイル４２に向けて吸引され、ストッパ部４４に当接する位置まで移動する。また、調量弁３１が弁座３４に着座して閉弁状態になる（時刻ｔ１２）。この場合、可動部４１がストッパ部４４に衝突し、調量弁３１が弁座３４に衝突することで振動が発生し、作動音が生じる。
【００３９】
スピル弁３０を開弁するための予め定められた開弁タイミングになると、ポンプ駆動信号をオフに切り替え、コイル４２への通電を停止する（時刻ｔ１３）。予め定められた開弁タイミングとは、例えばプランジャ２２の上死点ＴＤＣ又は上死点前のタイミング等である。この通電停止により可動部４１が開弁側へと移動し、調量弁３１に衝突することで、閉弁時の振動よりも小さな振動が発生する。また、調量弁３１がさらに開弁側に移動し、ストッパ部３３に衝突することで閉弁時の振動と同等の振動が再び発生する（時刻ｔ１４）。なお、以上の通常制御は、このような振動による高圧ポンプ２０の作動音が目立たないと予測される静音制御実行条件の非成立の場合に実施される。
【００４０】
これに対し静音制御では、図４に示すように、スピル弁３０を閉弁させる際には通常制御よりも小さい電圧ディーティ比を設定し、可動部４１をＰＷＭ駆動する。この場合、可動部４１が通常制御よりも遅い速度で閉弁位置に移動することで可動部４１がストッパ部４４に衝突する際のエネルギが小さくなり、その結果、衝突する際の振動及び作動音が小さくなる（時刻ｔ２２）。
【００４１】
なお、コイル電流を第１電流値Ａ１までゆっくりと上昇させることにより、電流の上昇過程の時刻ｔ２２で電流の一時的な低下が生じる。この電流変化は、可動部４１がコイル４２に近付くことによるコイル４２のインダクタンスの変化に起因するものである。電流の一時的な低下が生じた時刻ｔ２２は、可動部４１が閉弁位置まで移動したこと、つまりスピル弁３０が閉弁状態になったことを示している。この電流の上昇過程での電流の一時的な低下の有無から、本実施形態のＥＣＵ５０は、電磁駆動部４０への通電に応じて可動部４１が閉弁位置まで移動したか否か、つまり、通電に応じて電磁駆動部４０が実際に閉弁したか否かを判定する。さらに、ＥＣＵ５０は、通電に応じて電磁駆動部４０が閉弁したと判定した場合、電磁駆動部４０への通電開始から可動部４１が閉弁位置まで移動するまでに要した時間の検出値である実応答時間を取得する。なお、電流の上昇過程での電流の一時的な低下は、コイル４２に印加する電圧ディーティ比を大きくするほど小さくなり、やがて検出不能なほど小さくなる。
【００４２】
ＰＷＭ駆動によりコイル電流を第１電流値Ａ１まで上昇させた後では、通常制御と同様、第１定電流制御及び第２定電流制御を実施する。ただし、静音制御では、第２電流値Ａ２で保持する期間を通常制御よりも長くして、可動部４１を閉弁位置に保持しておく期間を延長する。
【００４３】
静音制御で可動部４１を閉弁位置に保持しておく期間を延長する理由は以下の通りである。スピル弁３０の開弁タイミングであるプランジャ２２の上死点ＴＤＣ及びその付近では未だ加圧室２５内の燃圧が高く、加圧室２５内の燃圧が可動部４１を開側位置に移動させる方向に作用している。そのため、可動部４１が調量弁３１に突き当たって振動が発生し、これにより作動音が発生する（図３の時刻ｔ１３付近）。
【００４４】
こうした点を考慮し、静音制御のうち開弁制御では、コイル４２への通電停止を通常制御よりも遅いタイミングで実施する。これにより加圧室２５内の燃圧が十分に低下し、調量弁３１が開弁側に移動を開始した後に可動部４１を調量弁３１に突き当てるようにしている。具体的には、静音制御の開弁制御では、プランジャ２２の上死点後にコイル４２への通電を停止する（時刻ｔ２４）。この場合、加圧室２５の燃圧が高いほど、加圧室２５内の燃圧が十分に低下するまでのカムリフト量の降下分が大きくなる。この点を考慮して本実施形態では、図５に示すように、加圧室２５の燃圧ピーク値が高いほど、コイル４２の通電延長期間が長くなるようにしている。この通電延長期間を本明細書では、静音制御用の閉弁保持延長通電期間とも呼ぶ。
【００４５】
時刻ｔ２４でコイル４２への通電を停止すると可動部４１が開弁側に移動を開始し、可動部４１が調量弁３１に突き当たることで振動が発生する。この場合、通電停止タイミングを通常制御よりも遅くすることで、可動部４１が調量弁３１に突き当たって発生する振動は通常制御の場合よりも小さくなる。
【００４６】
静音制御の開弁制御ではさらに、時刻ｔ２４でコイル４２への通電停止後、可動部４１が開弁位置に到達する前にコイル４２に一時的に再通電する。これにより、コイル４２に電磁吸引力を一時的に発生させ、この電磁吸引力により可動部４１が開弁側に移動する際の移動速度を低下させる。こうした通電制御により、調量弁３１がストッパ部３３に衝突する際の振動が小さくなり、振動に伴い生じる作動音が低減される（時刻ｔ２７）。なお、一時的な再通電は、可動部４１の閉弁位置方向への逆戻りが発生しない範囲の小さい電流で実施される。
【００４７】
以下、本実施形態の静音制御及び通常制御を実施するためのスピル弁制御の詳細を説明する。本実施形態のＥＣＵ５０は、図５に示すスピル弁制御ルーチンを、ＥＣＵ５０の電源オン期間中に所定周期で繰り返し実施する。
【００４８】
＜通常制御用の通電開始角度処理＞
図５に示すようにスピル弁制御ルーチンを開始すると、Ｓ１００でＥＣＵ５０は、電磁駆動部４０への通電開始角度［℃Ａ］について通常制御用の通電開始角度ｏｎａｎｇｂを算出する。通常制御用の通電開始角度ｏｎａｎｇｂは、後述の処理Ｓ５１０（図１２参照）で用いられる。本実施形態では、通常制御用の通電開始角度ｏｎａｎｇｂは、目標燃圧、エンジン回転速度、及び燃料噴射弁１５の要求噴射量等に基づいて公知の手法により算出される。公知の手法で算出される通電開始角度は、目標燃圧が大きいほど且つエンジン回転速度が大きいほど且つ燃料噴射弁１５の要求噴射量が大きいほど、進角側となる。
【００４９】
さらにＳ１００でＥＣＵ５０は、例えばプランジャ２２の上死点ＴＤＣ等の予め定めたる角度と通常制御用の通電開始角度ｏｎａｎｇｂとの差から、通常制御用の通電角度期間を取得する。ＥＣＵ５０は、通常制御用通電角度期間をエンジン回転速度に基づいて時間に変換することにより、通常制御用通電期間を算出する。
【００５０】
＜閉弁検出処理＞
図５に示すようにＳ１００が終了すると、次に閉弁検出処理がＳ１０１で実行される。以下、閉弁検出処理Ｓ１０１について説明する。
【００５１】
ＥＣＵ５０は、前回のスピル弁制御ルーチンのＳ１０７（後述）で実施した電磁駆動部４０への通電に応じて、可動部４１が閉弁位置まで移動したか否か、即ちスピル弁３０が実際に閉弁したか否かが判定する。ＥＣＵ５０は、可動部４１が実際に閉弁位置まで移動したと判定した場合、閉弁フラグをＦＬＡＧ＿ＣＬ＝１に設定する。ＥＣＵ５０は、可動部４１が実際に閉弁位置まで移動しなかったと判定した場合、閉弁フラグをＦＬＡＧ＿ＣＬ＝０に設定する。閉弁フラグＦＬＡＧ＿ＣＬは、後述の処理Ｓ５０２（図１２参照）で用いられる。
【００５２】
さらに、ＥＣＵ５０は、可動部４１が実際に閉弁位置まで移動したと判定した場合、電磁駆動部４０への通電を開始してから可動部４１が実際に閉弁位置まで移動した時間として実応答時間ＴＩＭＥ＿ＣＬを検出する。実応答時間ＴＩＭＥ＿ＣＬは、後述の処理Ｓ４０３等（図８参照）で用いられる。本実施形態では、可動部４１が実際に閉弁位置まで移動したかの検出方法及び実応答時間の検出方法として、上記した電磁駆動部４０への通電時にコイル４２に流れる電流値変化に基づいた方法を採用する。この方法では、電磁駆動部４０への供給電力が大きく通電開始から可動部４１が閉弁位置に移動するまでの時間が短いと、コイル電流の上昇過程における電流の一時的な低下が検出不可能なほど小さくなる。よって、閉弁検出処理Ｓ１０１より検出可能な実応答時間の最小値がある。この最小値を、本明細書では閉弁検出可能最小時間とも呼ぶ。
【００５３】
＜静音制御実行判定処理＞
図５に示すように閉弁検出処理Ｓ１０１が終了すると、次にＳ１０２で、高圧ポンプ作動音が聞こえやすいと予測される等の静音制御が必要と予測される静音制御実行条件が成立しているか否かが判定される。以下、本実施形態の静音制御実行判定処理Ｓ１０２を、図６を参照して説明する。
【００５４】
図６に示すように、静音制御実行判定処理Ｓ１０２を開始すると、Ｓ２０１でＥＣＵ５０は、静音制御で使用可能なスピル弁３０の閉弁所要角度期間の最大値［℃Ａ］を算出する。この最大値を、本明細書では、使用可能角度期間最大値ｔｇｔｂｃａと呼ぶ。使用可能角度期間最大値ｔｇｔｂｃａは、次式より算出される。
ｔｇｔｂｃａ-＝所定角度―第１角度期間―第２角度期間
【００５５】
所定角度とは、電磁駆動部４０のコイル過熱によるコイル被覆劣化を防止する観点から予め定められた、ポンプ駆動の一周期辺りコイル４２への通電許容最大角度であり、例えば、１０８［℃Ａ］等である。第１角度期間とは、通常制御を実施すると仮定した場合の通電角度期間であり、例えばプランジャ２２の上死点ＴＤＣ等の予め定めた角度と通電開始角度ｏｎａｎｇとの差として算出できる。第１角度期間を、通常制御用の通電角度期間とも呼ぶ。第１角度期間は、図３に示す通常制御時のＴｏｎの期間に相当する。第２角度期間は、図４の説明で記載したように可動部４１を閉弁位置に保持しておく期間を静音制御において通常制御と比べて延長した分の通電期間である。第２角度期間を、静音制御用の閉弁保持延長通電角度期間とも呼ぶ。以上より、使用可能角度期間最大値ｔｇｔｂｃａとは、コイル被覆劣化が防止されるように通電角度期間の上限を制約した場合の、静音制御で使用可能な閉弁所要角度最大値である。
【００５６】
Ｓ２０２でＥＣＵ５０は、Ｓ２０１で算出した使用可能角度期間最大値ｔｇｔｂｃａをエンジン回転速度に基づいて時間に換算することにより、静音制御で使用可能なスピル弁３０の閉弁所要時間の最大値ｔｇｔｂを算出する。閉弁所要時間の最大値ｔｇｔｂを、使用可能時間最大値とも呼ぶ。
【００５７】
Ｓ２０３〜Ｓ２１１でＥＣＵ５０は、静音制御を実行すべきか否かを、例えば次の条件１〜９が成立するか否かに基づいて判定する。条件１〜９すべてが成立する場合、Ｓ２１２に進みＥＣＵ５０は、静音制御実行フラグｓｉｌｅｎｔ＿ｅｘｅを静音制御実行を示す１に設定する。条件１〜９のうち何れか一つでも成立しない場合、Ｓ２１３に進みＥＣＵ５０は、静音制御実行フラグを通常制御実行を示す０に設定する。
【００５８】
条件１：Ｓ２０２で算出したｔｇｔｂが、閉弁検出可能最小時間以上であること（Ｓ２０３）
条件２：エンジン負荷が所定負荷以下であること（Ｓ２０４）
条件３：エンジン回転速度が所定範囲内であること（Ｓ２０５）
条件４：バッテリ電圧が所定電圧以上であること（Ｓ２０６）
条件５：エンジン冷却水温度が所定温度以上であること（Ｓ２０７）
条件６：エンジン始動後、所定時間以上経過していること（Ｓ２０８）
条件７：車速が所定速度以下であること（Ｓ２０９）
条件８：目標燃圧に制御不能な状態が所定時間以内であること（Ｓ２１０）
条件９：所定禁止条件に該当しないこと（Ｓ２１１）
条件１は、使用可能時間最大値ｔｇｔｂが、ＥＣＵ５０が検出可能な実応答時間の最小値以上であることを判定するための条件である。後述するように本実施形態の静音制御では、実応答時間を用いて、電磁駆動部４０への供給電力を制御する。そのため、条件１が設けられている。
【００５９】
条件２は、吸気音等のエンジン負荷に相関がある騒音に比べて高圧ポンプ２０の作動音が相対的に運転者に聞こえ易い状況であるか否かを判定するための条件であり、所定負荷はこの観点から予め定められる。
【００６０】
条件３は、エンジン回転速度数が、静音制御に不適な所定範囲外でないことを確認するための条件である。条件３における所定範囲の上限は、例えば２０００ｒｐｍと設定される。
【００６１】
条件４は、バッテリ電圧が安定してコイル４２へ安定した電力を供給できる状態であるかを判定するための条件であり、所定電圧はこの観点から予め定められる。
【００６２】
条件５は、エンジン冷却水温度が安定した状態であるかを判定するための条件であり、所定温度はこの観点から予め定められる。
【００６３】
条件６は、エンジン始動直後の触媒暖気のための期間経過後であるかを判定するための条件であり、所定時間は例えば０．５秒〜１秒とされる。
【００６４】
条件７は、車速の大きさと相関があるロードノイズ等に比べて高圧ポンプ２０の作動音が相対的に運転者に聞こえ易い状況であるかを判定するための条件であり、所定速度はこの観点から予め定められる。
【００６５】
条件８は、ベーパロック等が原因の実燃圧が目標燃圧と一致しない燃圧制御不能状態についてその非発生を確認するための条件であり、所定時間はこの観点から予め定められる。実燃圧が目標燃圧と一致しないとは、厳密に一致しないことを意味しない。例えば、実燃圧と目標燃圧との間の偏差が所定値以上である場合に、一致しないとする。
【００６６】
条件９は、例えば断線等の所定禁止条件に該当しないことを確認するための条件である。
【００６７】
＜目標応答時間算出処理＞
図５に示すように静音制御実行判定処理Ｓ１０２が終了すると、次に目標時間応答算出処理がＳ１０３で実行される。
【００６８】
ＥＣＵ５０は、目標応答時間算出処理を実施することにより、電磁駆動部４０への通電開始から可動部４１が閉弁位置に移動する時間の目標値を目標応答時間ｔｇｔとして算出する。目標応答時間は後述の処理において、実応答時間と目標応答時間との間の偏差に基づいて電磁駆動部４０への供給電力をフィードバック制御する際等に用いられる。以下、本実施形態の目標応答時間算出処理Ｓ１０３を、図７を参照して説明する。
【００６９】
図７に示すように、目標応答時間算出処理Ｓ１０３を開始すると、Ｓ３０１でＥＣＵ５０は、静音制御実行フラグがｓｉｌｅｎｔ＿ｅｘｅ＝１であるか否か判定する。Ｓ３０１で肯定判定がなされるとＳ３０２に進む。Ｓ３０１で否定判定がなされるとＳ３０７に進む。
【００７０】
Ｓ３０２でＥＣＵ５０は、使用可能時間最大値ｔｇｔｂが回路検出可能時間内であるか否かを判定する。即ちＳ３０２でＥＣＵ５０は、使用可能時間最大値ｔｇｔｂが閉弁検出可能最小時間以上であるか否かを判定する。Ｓ３０２で肯定判定がなされるとＳ３０４に進む。Ｓ３０２で否定判定がなされるとＳ３０３に進む。
【００７１】
Ｓ３０３でＥＣＵ５０は、ｔｇｔｂに所定の固定値を代入する。所定の固定値は、閉弁検出可能最小時間以上の値として予め定められた値である。換言するとＳ３０３でＥＣＵ５０は、閉弁検出処理Ｓ１０１で検出可能な実応答時間の最小値以上の所定値をｔｇｔｂに代入する。
【００７２】
Ｓ３０４でＥＣＵ５０は、前回の目標応答時間算出処理で算出した目標応答時間ｔｇｔ（ｉ―１）が、使用可能時間最大値ｔｇｔｂよりも小さいか否かを判定する。Ｓ３０４で肯定判定がなされるとＳ３０５に進む、Ｓ３０４で否定判定がなされるとＳ３０６に進む。
【００７３】
Ｓ３０５でＥＣＵ５０は、前回算出した目標応答時間ｔｇｔ（ｉ―１）を用いて、今回の目標応答時間ｔｇｔを次式により算出して、目標応答時間算出処理を終了する。
ｔｇｔ＝ｔｇｔ（ｉ―１）×（１−α）＋ｔｇｔｂ×α
【００７４】
ここでαは、ゼロより大きく１よりも小さい所定値である。これにより、今回の目標応答時間ｔｇｔが使用可能時間最大値ｔｇｔｂに漸近的に近づくように設定される。
【００７５】
Ｓ３０６は、Ｓ３０４で否定判定がなされた場合に実行されるステップである。Ｓ３０６でＥＣＵ５０は、今回の目標応答時間ｔｇｔとして使用可能時間最大値ｔｇｔｂを設定して、目標応答時間算出処理を終了する。前回の目標応答時間ｔｇｔ（ｉ―１）が使用可能時間最大値ｔｇｔｂ以上の場合に今回の目標応答時間ｔｇｔを使用可能時間最大値ｔｇｔｂで制限する理由は、例えば吐出不良等の不具合の可能性を考慮してのことである。このようにＳ３０５及びＳ３０６で今回の目標応答時間ｔｇｔが使用可能時間最大値ｔｇｔｂ以下となるように設定される。このため、使用可能時間最大値ｔｇｔｂは目標応答時間の上限（目標時間上限値とも呼ぶ）として機能する。
【００７６】
Ｓ３０７は、Ｓ３０１で静音制御実行条件が非成立と判定された場合に実行されるステップである。Ｓ３０７でＥＣＵ５０は、目標応答時間ｔｇｔとして閉弁検出可能最小時間を設定する。なお、Ｓ３０７で算出された目標応答時間ｔｇｔは、次回の静音制御実行判定処理で静音制御実行フラグがｓｉｌｅｎｔ＿ｅｘｅ＝０からｓｉｌｅｎｔ＿ｅｘｅ＝１と設定された場合にＳ３０５で用いられる。つまり、Ｓ３０７で設定された目標応答時間は、静音制御実行条件が非成立から成立に切り替わった際にＳ３０５で目標応答時間を算出する際に用いられる。この観点から閉弁検出可能最小時間は、目標応答時間の初期値（目標時間初期値とも呼ぶ）として機能する。Ｓ３０７が完了すると、目標応答時間算出処理は終了する。
【００７７】
ＥＣＵ５０は以上の目標時間応答算出処理を繰り返し実施することにより、静音制御実行条件が非成立から成立に切り替わり成立が維持されている間、目標時間初期値と目標時間上限値との間の範囲で目標応答時間を目標時間上限値に向けて徐々に大きくする。
【００７８】
＜駆動デューティ比算出処理＞
図５に示すように目標応答時間算出処理Ｓ１０３が終了すると、次に駆動デューティ比算出処理がＳ１０４で実行される。
【００７９】
ＥＣＵ５０は、駆動デューティ比算出処理を実行することにより、電磁駆動部４０へ通電する際の電圧デューティ比を算出する。電圧デューティ比を、駆動デューティ比とも称する。ＥＣＵ５０は、静音制御実行条件が非成立の場合、通常制御用の駆動デューティ比として所定値（例えば１００％）を設定する。ＥＣＵ５０は、静音制御実行条件が成立している場合、目標応答時間と実応答時間とに基づいたフォードバック制御により、静音制御用の駆動デューティ比を算出する。本実施形態では、フィードバック制御として比例積分制御（ＰＩ制御）を用いる。以下、本実施形態の駆動デューティ比算出処理を、図８を参照して説明する。
【００８０】
図８に示すように駆動デューティ比算出処理を開始すると、Ｓ４０１でＥＣＵ５０は、静音制御実行フラグがｓｉｌｅｎｔ＿ｅｘｅ＝１であるか否か判定する。Ｓ４０１で肯定判定がなされるとＳ４０２に進む。Ｓ４０１で否定判定がなされるとＳ４１６に進み、通常制御用の駆動デューティ比（例えば、１００％）を今回の駆動デューティ比として設定する。
【００８１】
Ｓ４０２でＥＣＵ５０は、目標応答時間ｔｇｔに基づいて駆動デューティ比ベース値［％］のフィードフォワード（Ｆ／Ｆ）項ｆｆを例えば図９のテーブル等を用いて算出する。このテーブルは、大きな目標応答時間ほど小さい駆動デューティ比ベース値のＦ／Ｆ項ｆｆを算出させる。
【００８２】
Ｓ４０３でＥＣＵ５０は、応答時間偏差を次式より算出する。
応答時間偏差＝目標応答時間ｔｇｔ−実応答時間ＴＩＭＥ＿ＣＬ
【００８３】
Ｓ４０３でＥＣＵ５０はさらに、応答時間偏差に基づいてＰＩ制御の比例項ｐｐを、例えば図１０のマップ等を用いて算出する。具体的には、次のような比例項ｐｐが算出される。応答時間偏差が所定偏差以上の場合、大きな応答時間偏差ほど小さな比例項となるように負の比例項が算出される。応答時間偏差が所定偏差以下の場合、小さな応答時間偏差ほど大きな比例項となるように正の比例項が算出される。応答時間偏差の絶対値が所定偏差よりも小さい場合、比例項としてゼロが算出される。この所定偏差は、駆動デューティ比の不要な変動ひいては高圧ポンプ作動音の音色変化を抑制するための不感帯として機能するように予め設定される。
【００８４】
Ｓ４０４でＥＣＵ５０は、閉弁フラグＦＬＡＧ＿ＣＬが１であるか否を判定する。Ｓ４０４で肯定判定がなされるとＳ４０５に進む。Ｓ４０４で否定判定がなされるとＳ４１４に進む。
【００８５】
Ｓ４０５でＥＣＵ５０は、デューティ比カードヒットフラグがｆｌａｇ＿ｄｇｒｄ＝０であるか否かを判定する。デューティ比カードヒットフラグについては後述する。Ｓ４０５で肯定判定がなされるとＳ４０６に進む。Ｓ４０５で否定判定がなされると、今回算出する積分項ｉｉとして、前回の駆動デューティ比算出処理で算出した積分項ｉｉ（ｉ−１）を設定してＳ４１０に進む。
【００８６】
Ｓ４０６でＥＣＵ５０は、応答時間偏差に基づいて積分量ｉを算出する。具体的には例えば図１１のマップ等を用いて次のように算出する。応答時間偏差が所定偏差以上の場合、大きな応答時間偏差ほど小さな積分量となるように負の積分量が算出される。応答時間偏差が所定偏差以下の場合、小さな応答時間偏差ほど大きな積分量となるように正の積分量が算出される。応答時間偏差の絶対値が所定偏差よりも小さい場合、積分量としてゼロが算出される。所定偏差は、駆動デューティ比の不要な変動ひいては高圧ポンプ作動音の音色の変化を抑制するための不感帯として機能するように予め設定される。
【００８７】
Ｓ４０７でＥＣＵ５０は、今回算出した積分量ｉと、前回算出した積分項ｉｉ（ｉ−１）と、を用いて、今回の積分項ｉｉを次式より算出する。
積分項ｉｉ＝前回の積分項ｉｉ（ｉ−１）＋積分量ｉ
【００８８】
Ｓ４０８でＥＣＵ５０は、Ｓ４０７で算出した積分項ｉｉがガードにヒットとするか否か、即ち積分項ｉｉが上限ガード値と下限ガード値との範囲外であるか否かを判定する。Ｓ４０８で否定判定がなされるとＳ４１０に進む。Ｓ４０８で肯定判定がなされるとＳ４０９に進む。
【００８９】
Ｓ４０９でＥＣＵ５０は、積分項ｉｉをガード処理する。具体的にはＳ４０７で算出した積分項ｉｉが積分項下限カード値よりも小さい場合、積分項ｉｉを積分項下限ガード値に修正する。Ｓ４０７で算出した積分項ｉｉが積分項上限カード値より大きい場合、積分項ｉｉを積分項上限ガード値に修正する。
【００９０】
Ｓ４１０でＥＣＵ５０は、今回算出した比例項ｐｐと積分項ｉｉとを用いて、駆動デューティ比ベース値のＦ／Ｂ項ｆｂを次式より算出する。
Ｆ／Ｂ項ｆｂ＝比例項ｐｐ＋積分項ｉｉ
【００９１】
Ｓ４１１でＥＣＵ５０は、Ｆ／Ｆ項ｆｆとＦ／Ｂ項ｆｂとを用いて、駆動デューティ比ベース値ｓｐｉｌｌ＿ｄｕｔｙ＿ｂを次式より算出する。
ｓｐｉｌｌ＿ｄｕｔｙ＿ｂ＝Ｆ／Ｆ項ｆｆ＋Ｆ／Ｂ項ｆｂ
【００９２】
Ｓ４１２でＥＣＵ５０は、Ｓ４１１で算出された駆動デューティ比ベース値が下限ガード値ｄｕｔｙｍｉｎｇｒｄ及び上限ガード値の範囲外であるか否かを判定すると共に、駆動デューティ比ベース値に対してガード処理を行う。具体的には駆動デューティ比ベース値が下限ガード値よりも小さい場合、駆動デューティ比ベース値が下限ガード値に修正されると共に、デューティ比カードヒットフラグがｆｌａｇ＿ｄｇｒｄ＝１と設定される。駆動デューティ比ベース値が上限ガード値よりも大きい場合も、駆動デューティ比ベース値が上限ガード値に修正されると共に、デューティ比カードヒットフラグがｆｌａｇ＿ｄｇｒｄ＝１と設定される。なお下限ガード値ｄｕｔｙｍｉｎｇｒｄは可変であり、後述するＳ４１４又はＳ４１５で変更されるものである。下限ガード値の初期値は、規定値であり例えば２０％である。上限ガード値は固定値であり、例えば１００％である。
【００９３】
Ｓ４１３でＥＣＵ５０は、電磁駆動部４０の温度及び電源電圧等に基づいて駆動デューティ比ベース値を補正することにより、駆動デューティ比ｓｐｉｌｌ＿ｄｕｔｙを算出する。駆動デューティ比ベース値の補正は、電磁駆動部４０の温度に応じてとコイル４２のインダクタンスが変化すること、及び電源電圧に応じて電磁駆動部通電時の電圧パルスの大きさが変化すること等を考慮して行われる。
【００９４】
Ｓ４１４は、Ｓ４０４で閉弁フラグＦＬＡＧ＿ＣＬが０であると判定された場合に実施されるステップである。Ｓ４１４でＥＣＵ５０は、駆動デューティ比ベース値の下限ガード値ｄｕｔｙｍｉｎｇｒｄを所定値だけ増加させる。所定値は、例えば１％である。さらにＥＣＵ５０は、増加させた下限ガード値を、今回の駆動デューティ比ベース値ｓｐｉｌｌ＿ｄｕｔｙ＿ｂとして設定する。このように前回通電時に可動部４１が閉弁位置まで移動しなかったと判定された場合、駆動デューティ比ベース値の下限を大きくすることで、今回以降の通電で可動部４１を閉弁位置まで移動させるための電磁駆動部４０に供給する電力を大きくする。
【００９５】
Ｓ４１５は、Ｓ４０１で静音制御実行条件が非成立であると判定された場合に実行されるステップである。Ｓ４１５でＥＣＵ５０は、今回の駆動デューティ比として、通常制御用の所定値（例えば１００％）を設定する。さらに、次回の駆動デューティ比算出処理のために、積分項ｉｉをゼロにリセットすると共に、下限ガード値ｄｕｔｙｍｉｎｇｒｄを初期値（例えば２０％）にリセットする。さらに、デューティ比カードヒットフラグｆｌａｇ＿ｄｇｒｄを０にリセットし、駆動デューティ比算出処理を終了する。
【００９６】
＜通電開始角度算出処理＞
図５に示すように駆動デューティ比算出処理が終了すると、次に通電開始角度算出処理がＳ１０５で実行される。
【００９７】
ＥＣＵ５０は、通電開始角度算出処理を実施することにより、電磁駆動部４０への通電を開始する角度である通電開始角度［℃Ａ］を算出する。ＥＣＵ５０は、静音制御実行条件が非成立の場合、通常制御用の通電開始角度を今回の通電開始角度として設定する。ＥＣＵ５０は、静音制御実行条件が成立の場合、目標応答時間等に基づいて静音制御用の通電開始角度を算出して、今回の通電開始角度として設定する。以下、本実施形態の通電開始角度算出処理を、図１２を参照して説明する。
【００９８】
図１２に示すように通電開始角度算出処理を開始すると、Ｓ５０１でＥＣＵ５０は、静音制御実行フラグがｓｉｌｅｎｔ＿ｅｘｅ＝１であるか否か判定する。Ｓ５０１で否定判定がなされると、Ｓ５１０に進み、通常制御用の通電開始角度ｏｎａｎｇｂを通電開始角度ｏｎａｎｇとして設定して通電開始角度算出処理を終了する。Ｓ５０１で肯定判定がなされると、Ｓ５０２に進む。
【００９９】
Ｓ５０２でＥＣＵ５０は、閉弁フラグがＦＬＡＧ＿ＣＬ＝０であるか否かを算出する。言い換えると、前回通電時に電磁駆動部４０の非閉弁が検出されたか否かが判定される。Ｓ５０２で肯定判定がなされるとＳ５０３に進む、Ｓ５０２で否定判定がなされるとＳ５０８に進む。
【０１００】
Ｓ５０３でＥＣＵ５０は、通電開始補正ベース時間ｏｎｔｉｍｅｂとして目標応答時間ｔｇｔを設定し、Ｓ５０４に進む。
【０１０１】
Ｓ５０８は、Ｓ５０２で否定判定がなされた場合に実行されるステップである。Ｓ５０８でＥＣＵ５０は、通電開始補正なましベース時間ｏｎｔｉｍｅｂｂとして、所定時間を設定してＳ５０９に進む。所定時間とは、所定角度期間［℃Ａ］をエンジン回転速度を基に時間に換算にした値である。所定角度期間は、例えば使用可能角度期間最大値ｔｇｔｂｃａより大きな値として設定されて、所定時間は、使用可能時間最大値ｔｇｔｂよりも大きな値として設定される。
【０１０２】
Ｓ５０９でＥＣＵ５０は、今回算出した通電開始補正なましベース時間ｏｎｔｉｍｅｂｂと、前回算出した通電開始補正ベース時間ｏｎｔｉｍｅｂ（ｉ−１）と、を用いて次式により通電開始補正ベース時間ｏｎｔｉｍｅｂを算出してＳ５０４に進む。
ｏｎｔｉｍｅｂ＝ｏｎｔｉｍｅｂ（ｉ−１）×（１−α）＋ｏｎｔｉｍｅｂｂ×α
【０１０３】
ここで、αは０よりも大きく１よりも小さい所定値である。このようにして、前回通電時に可動部４１が閉弁位置まで移動しなかったことが検出された場合、今回の通電開始補正ベース時間を、前回の通電開始補正ベース時間よりも増加させる。これは、前回通電時と比べて通電開始角度を早く（進角）させるために行われる。
【０１０４】
Ｓ５０４は、Ｓ５０２で否定判定がなされた場合に実行されるステップである。Ｓ５０４でＥＣＵ５０は、通常制御時応答時間ｏｎｔｉｍｅｎを算出してＳ５０５に進む。ここで、通常制御時応答時間とは、静音制御を実施しない場合に通電開始から可動部４１が閉弁位置まで移動する時間である。本実施形態の通常制御時応答時間ｏｎｔｉｍｅｎは、次式により算出される。
ｏｎｔｉｍｅｎ＝応答時間ベース値×補正係数
【０１０５】
応答時間ベース値は、エンジンの状態に応じた値であり、例えば図１３に示すマップ等を用いて算出される。具体的には図１３に示すマップは、バッテリ電圧が大きいほど且つエンジン回転速度が大きいほど小さな応答時間ベース値を算出させる。このマップは、次の２点を考慮して予め作成されたものである。バッテリ電圧が大きいほど電磁駆動部４０のコイル４２に印加される電圧の大きさが大きくなり、ひいては電磁吸引力が大きくなり、その結果、可動部４１が閉弁位置まで移動する時間が小さくなる。またエンジン回転速度が大きいほど下死点から上死点までの圧縮行程において加圧室２５から燃料吸入通路２６への燃料流れの強さが大きくなり、その結果、可動部４１が閉弁位置まで移動する時間が小さくなる。
【０１０６】
補正係数は、エンジンの状態に応じた値であり、例えば図１４に示すテーブル等を用いて算出される。具体的に図１４に示すテーブルは、高圧ポンプ２０の要求吐出量が大きいほど小さい補正係数を算出させる。このテーブルは次の点を考慮して予め作成されたものである。上記のように高圧ポンプ２０の要求吐出量が小さいほど閉弁開始タイミングが遅く（遅角）なるように制御される。閉弁開始タイミングが遅いほど、圧縮行程において加圧室２５から燃料吸入通路２６への燃料流れの強さが大きくなり、ひいては、可動部４１が閉弁位置まで移動する時間が小さくなる。
【０１０７】
図１２に示すようにＳ５０５でＥＣＵ５０は、通電開始補正ベース時間ｏｎｔｉｍｅｂと通常制御時応答時間ｏｎｔｉｍｅｎとを用いて、次式より通電開始補正時間ｏｎｔｉｍｅを算出する。
ｏｎｔｉｍｅ＝ｏｎｔｉｍｅｂ−ｏｎｔｉｍｅｎ
【０１０８】
Ｓ５０６でＥＣＵ５０は、エンジン回転速度から通電開始補正時間ｏｎｔｉｍｅを角度に変換することにより、通電開始補正角度ｏｎａｎｇｃｍｐを算出する。
【０１０９】
Ｓ５０７でＥＣＵ５０は、通常制御時の通電開始角度ｏｎａｎｇｂから通電開始補正角度ｏｎａｎｇｃｍｐを減算することにより、通電開始角度ｏｎａｎｇを次式により算出して通電開始角度算出処理を終了する。
ｏｎａｎｇ＝ｏｎａｎｇｂ―ｏｎａｎｇｃｍｐ
【０１１０】
この通電開始角度ｏｎａｎｇは、静音制御用の通電開始角度であり、通常制御時の通電開始角度ｏｎａｎｇｂを目標応答時間ｔｇｔに対応する角度だけ進角させたものである。
【０１１１】
Ｓ５１０は、Ｓ５０１で静音制御実行条件が非成立であると判定された場合に実行される処理である。Ｓ５１０でＥＣＵ５０は、今回の通電開始角度ｏｎａｎｇとして通常制御用の通電開始角度ｏｎａｎｇｂを設定して、通電開始角度算出処理を終了する。
【０１１２】
＜通電時間算出処理＞
図５に示すようにＥＣＵ５０は、通電開始角度算出処理Ｓ１０５を終了すると、次に通電時間算出処理をＳ１０６で実行する。以下、通電開始角度算出処理を説明する。
【０１１３】
ＥＣＵ５０は、静音制御実行条件が非成立の場合、Ｓ１００で算出した通常制御用の通電期間を、今回の通電期間として設定する。ＥＣＵ５０は、静音制御実行条件が成立の場合、図４の説明で記載した通電延長時間により定まる通電終了角度と通電開始角度ｏｎａｎｇとの差をエンジン回転速度に基づいて時間に変換することにより、今回の電磁駆動部４０への通電時間を算出する。
【０１１４】
＜通電実施処理＞
図５に示すように通電時間算出処理Ｓ１０６が終了すると、次に通電実施処理がＳ１０７で実行される。以下、通電実施処理について説明する。
【０１１５】
ＥＣＵ５０は、通電開始角度ｏｎａｎｇのタイミングで駆動デューティ比ｓｐｉｌｌ＿ｄｕｔｙでコイル４２への電圧印加を開始し、通電時間算出処理Ｓ１０６で算出した通電期間、コイル４２へ電力を供給させる。なお、図３及び図４の説明で記載したとおり、電磁駆動部４０への通電では駆動デューティ比ｓｐｉｌｌ＿ｄｕｔｙでコイル４２へ電力が供給された後に定電流制御が実行される。
【０１１６】
図５に示すように通電実施処理が終了すると、今回のスピル弁制御ルーチンが終了し、処理はＳ１００に戻る。以上のスピル弁制御ルーチンが繰り返し実行される。
【０１１７】
＜作動＞
次に、本実施形態のスピル弁制御ルーチンによる高圧ポンプ２０の作動例を、図１５及び図１６それぞれを参照して説明する。なお、以下の図１５及び図１６の説明では、図中の符号を省略して説明する。まず図１５の作動例を説明する。
【０１１８】
図１５では、時刻Ｔ＝０．６秒まで静音制御実行条件が非成立、即ち静音制御実行フラグが０であり通常制御が実行されている。このため、図１５に示すように時刻Ｔ＝０．６秒まで、スピル弁３０を閉弁させるために電磁駆動部４０へ供給される電力の駆動デューティ比は、Ｓ４１５で設定される所定値（例えば１００％）となる。
【０１１９】
時刻Ｔ＝０．６秒で静音制御実行条件が非成立から成立に切り替わり、即ち静音制御実行フラグが０から１に切り替わり、時刻Ｔ＝１０．３秒まで静音制御実行条件の成立が維持される。この間、通常制御時の駆動デューティ比（例えば１００％）と比べて小さい駆動デューティ比（例えば２５％〜３５％）が算出されて、電磁駆動部４０への供給電力が小さくなっている。これより実応答時間が長くなり、高圧ポンプ２０の作動音が小さくなっている。
【０１２０】
ところで、本実施形態の制御を実施しないと、電磁駆動部４０への通電開始から可動部４１が閉弁位置まで移動する時間である実応答時間は、高圧ポンプ２０の個体差に応じてばらつく虞がある。可動部４１を支持するスプリング４３の強さやコイル４２が発生する電磁吸引力等が製造誤差等によりばらつくためである。また、実応答時間は、エンジンの状態に応じてばらつく。燃料圧力や燃料温度等に応じて可動部４１の動きやすさが異なるためである。
【０１２１】
そこで、図１５に示すように本実施形態の静音制御では、実応答時間を目標応答時間に一致させるように駆動デューティ比ベース値ひいては駆動デューティ比がフィードバック制御されている。このような制御により可動部４１が目標応答時間で閉弁位置まで移動するように制御されている。このようにして個体差に起因する実応答時間のばらつきの発生が抑制されていると共に、エンジンの状態に応じた実弁応答時間のばらつきの発生が抑制されつつ、高圧ポンプ２０の作動音が低減されている。
【０１２２】
また、高圧ポンプ２０の個体差に起因する実応答時間のばらつきは、実応答時間が大きい場合ほど大きくなる。すなわち駆動デューティ比が小さいほど実応答時間のばらつきは大きくなる。この点に関し、静音制御実行条件が非成立から成立に切り替わった時刻Ｔ＝０．６秒において、目標応答時間を目標時間上限値に設定してフィードバック制御を行う場合を考える。この場合、高圧ポンプ２０の個体差に起因する実応答時間のばらつきによって、実応答時間と目標応答時間との不一致の度合いが大きくなる虞がある。この不一致の分だけ、フィードバック制御により実応答時間を目標応答時間に一致させるまでに時間を要する虞がある。この不一致は、個体差に起因した高圧ポンプ２０の吐出量として現れる。
【０１２３】
そこで、本実施形態の作動では図１５の時刻Ｔ＝０．６秒に静音制御実行条件が非成立から成立に切り替わり時刻Ｔ＝３．０秒までの間に繰り返し算出される目標応答時間が、目標時間初期値から目標時間上限値まで徐々に大きくなっている。このような作動では、静音制御実行初期におけるフィードバック制御は、高圧ポンプ２０の個体差に起因する実応答時間のばらつきの影響が小さい状況にて実施される（Ｔ＝０．６秒〜１秒）。すなわち、静音制御実行初期において目標時間上限値を目標応答時間に設定する場合と比べて、速やかに実応答時間が目標応答時間に収束する。このように図１５の作動では実応答時間を目標応答時間に収束させつつ、目標応答時間が目標時間上限値へ徐々に大きくされている。個体差が原因の実応答時間と目標応答時間との偏差が吸収されつつ、実応答時間が徐々に大きなっているとも言える。
【０１２４】
また図１５に示す作動例の駆動デューティ比は、フィードバック制御により算出した駆動デューティ比ベース値をエンジンの状態に応じて補正することにより算出されたものである。よって、例えば燃料圧力や燃料温度等に応じて可動部４１の動きやすさが異なる等の個体差に起因する実応答時間のばらつきの影響が作動に現れる前に、事前にその影響が低減されている。
【０１２５】
さらに図１５に示す本実施形態の作動では、静音制御における通電開始角度が目標応答時間に相当する角度だけ、通常制御用の通電開始角度と比べて進角させられている。このため、静音制御時も通常制御時と同様のタイミングで可動部４１が閉弁位置に達し、高圧ポンプ２０の作動音を低減させつつ、所望の高圧ポンプ２０の燃料吐出量が実現されている。
【０１２６】
さらに図１５に示す作動例では、静音制御において目標応答時間が目標時間上限値となった後、すなわち時刻Ｔ＝３．０秒後、目標応答時間が微小に増減している。しかし、目標応答時間と実応答時間とに基づくフィードバック制御の結果としての実応答時間の変動は目標応答時間の時間変動と比べて小さい。図１５に示す作動例では時刻Ｔ＝３．０秒後、目標応答時間が微小に増減しているにも係らず駆動デューティ比及び実応答時間は一定となっている。これは、フィードバック制御の比例項及び積分量の算出のためのマップ等に図１０及び図１１に示す不感帯が設けられているためである。このように図１５に示す作動例では、静音制御実行中において駆動デューティ比の微小変動が抑制されて、ひいては高圧ポンプ２０の作動音の音色の変化が抑制されている。
【０１２７】
次に図１６の作動例を、図１５の作動例との相違点を中心に説明する。図１６の作動例は、静音制御実行中にスピル弁３０の非閉弁が検出されていることが図１５の作動例と異なる。
【０１２８】
図１６に示すように、静音制御実行条件が時刻Ｔ＝０．６秒で成立した後に目標応答時間を目標時間上限値に向けて徐々に大きくしていく過程で、スピル弁３０の非閉弁が時刻Ｔ＝１．４秒で判定されている。すなあち、電磁駆動部４０への通電時に可動部４１が閉弁位置まで移動しなかったことが検出されている。この非閉弁は、例えば高圧ポンプ２０に個体差に起因して同じ駆動デューティ比で通電しても図１５の場合と比べて可動部４１が閉弁位置まで移動しにくい場合等に生じ得る。
【０１２９】
その結果、図１６に示すように時刻Ｔ＝１．４秒で閉弁判定フラグが０となり、駆動デューティ比ベース値の下限ガード値が所定値（例えば１％）だけ増加される。その結果、時刻Ｔ＝１．４秒より後では、駆動デューティ比ベース値及び駆動デューティ比が、スピル弁３０の非閉弁が判定されたときの駆動デューティ比ベース値及び駆動デューティ比と比べて大きく算出されている。図１６の例では、増加された駆動デューティ比による電磁駆動部４０への通電に応じて電磁駆動部４０が閉弁したと判定されている。その以後、静音制御実行条件の成立が維持されている間、スピル弁３０の非閉弁を防止するために、この閉弁可能な駆動デューティ比以上の駆動デューティ比で電磁駆動部４０への通電が行われている。
【０１３０】
また、図１６に示す作動例では、スピル弁３０の非閉弁を招いた通電（前回通電）の次に実施される通電において通電開始角度が、Ｓ５０５及びＳ５０７により前回通電時の通電開始角度と比べて進角されている。このように通電開始角度が進角した分だけ燃料吐出量が増加する。この吐出量の増加によって、スピル弁３０の非閉弁に起因する燃料吐出量の減少が部分的に相殺されている。
【０１３１】
＜作用効果＞
上記実施形態において、通常制御用通電期間算出処理Ｓ１００を実施するＥＣＵ５０が、通常制御用通電期間算出部に相当する。閉弁検出処理Ｓ１０１を実施するＥＣＵ５０が、閉弁検出部に相当する。静音制御実行判定処理Ｓ１０２を実施するＥＣＵ５０が、静音制御実行判定部に相当する。目標応答時間算出処理Ｓ１０３を実施するＥＣＵ５０が、目標応答時間算出部に相当する。駆動デューティ比算出処理Ｓ１０４を実施するＥＣＵ５０が、通電電力制御部に相当する。通電開始角度算出処理Ｓ１０５を実施するＥＣＵ５０が、通電開始タイミング算出部に相当する。
【０１３２】
上記実施形態のＥＣＵ５０は、実応答時間を検出する閉弁検出処理Ｓ１０１と、エンジン状態に応じて目標応答時間と目標時間上限値を算出する目標応答時間算出処理Ｓ１０３と、静音制御が必要と予測される静音制御実行条件が成立している場合、実応答時間を目標応答時間に一致させるように電磁駆動部４０への供給電力を増減させるフィードバック制御を繰り返す駆動デューティ比算出処理Ｓ１０４と、を実施する。
【０１３３】
この構成によれば、個体差に起因する実応答時間のばらつきが抑制可能となり、ひいては高圧ポンプ２０の吐出量が個体毎にばらつくことを抑制できる。また、実応答時間が目標応答時間に一致にするように制御されるために、エンジンの状態に応じた実応答時間のばらつきも抑制可能となる。
【０１３４】
ところで、静音制御実行条件が非成立から成立になったときに目標応答時間として目標時間上限値を設定する場合を考える。この場合では、静音制御実行条件の成立直後のフィードバック制御において、個体差が原因で実応答時間と目標応答時間との不一致の度合いが大きい状況が生じ得る。この不一致の分だけ、フィードバック制御により実応答時間を目標応答時間に一致させるまでに時間を要する。
【０１３５】
そこで目標応答時間算出処理Ｓ１０３では、静音制御実行条件が非成立から成立になり駆動デューティ比算出処理Ｓ１０４によりフィードバック制御が繰り返されている間、目標応答時間を目標時間上限値に向けて徐々に大きくする。
【０１３６】
この構成によれば、静音制御実行条件の成立直後のフィードバック制御で用いる目標応答時間が目標時間上限値よりも小さくなる。このため、静音制御実行条件が非成立から成立になった時に目標応答時間として最初から目標時間上限値を設定する場合と比べて、個体差が原因の実応答時間と目標応答時間との不一致が小さい状況にてフィードバック制御を開始可能となる。言い換えると、個体差が原因の実応答時間と目標応答時間との不一致をフィードバック制御により速やかに吸収可能な状況にて、フィードバック制御が開始できる。その後、実応答時間と目標応答時間との不一致を吸収するフィードバック制御が繰り返し実施されている間、目標応答時間が目標時間上限値に向けて徐々に大きくされる。このようにして実応答時間と目標応答時間との不一致を抑制しつつ、実応答時間を徐々に大きくできる。この結果、個体差に起因する実応答時間のばらつきをさらに抑制可能となり、高圧ポンプ２０の吐出量が個体毎にばらつくことをさらに抑制可能となる。
【０１３７】
また、閉弁検出処理Ｓ１０１により検出可能な実応答時間の最小値を検出可能時間最小値とすると、静音制御実行条件が非成立から成立になりフィードバック制御が繰り返されている間、検出可能時間最小値と目標時間上限値との間の範囲で目標応答時間が目標時間上限値に向けて徐々に大きくされる。
【０１３８】
このような構成によれば、実応答時間と目標応答時間とを用いたフィードバック制御を、検出可能時間最小値を目標応答時間の下限とする広い範囲で実施できるようになる。
【０１３９】
上記実施形態のＥＣＵ５０は、静音制御実行条件が非成立の場合に電磁駆動部４０へ通電する期間をエンジン状態に応じて通常制御用通電期間として算出する処理Ｓ１００を実施する。プランジャ２２の一往復あたりにおける電磁駆動部４０への通電時間の最大許容時間を通電許容最大時間とすると、通常制御用通電期間と目標時間上限値との和が通電許容最大時間を超えないように目標時間上限値が目標応答時間算出処理Ｓ１０３で設定される。
【０１４０】
この構成によれば、プランジャ２２の一往復あたりにおける通電許容最大時間を超えた電磁駆動部４０への通電が制限される。よって、過度の通電による不具合を抑制できる。また、目標時間上限値が上記のように設定されるので、実応答時間と目標応答時間とを用いたフィードバック制御を、通電許容最大時間によって制約される目標時間上限値を目標応答時間の上限とする広い範囲で実施できるようになる。
【０１４１】
また、本実施形態のＥＣＵ５０は、実応答時間と目標応答時間との間の偏差が不感帯内にある場合、偏差に基づいた電磁駆動部への供給電力の増減を禁止する。
【０１４２】
この構成によれば、電磁駆動部４０への供給電力の微小な変動が抑制でき、ひいては高圧ポンプ２０の作動音の音色の変化が抑制できる。
【０１４３】
また、本実施形態のＥＣＵ５０では、静音制御実行条件が成立している場合に電磁駆動部４０へ電力供給を開始する通電開始タイミングを目標応答時間が大きいほど早いタイミングとして通電開始角度算出処理Ｓ１０５で算出する。
【０１４４】
この構成によれば、目標応答時間が大きくなるほど実応答時間が大きくなることに起因して可動部４１が閉弁位置に達するタイミングが遅くなることを、通電開始タイミングを早くした分だけ抑制できる。
【０１４５】
また、本実施形態のＥＣＵ５０では、電磁駆動部４０への通電に応じて可動部４１が閉弁位置まで実際に移動したか否かを閉弁検出処理Ｓ１０１で判定する。この判定で否定判定がなされた場合、通電開始角度算出処理Ｓ１０５において、次の電磁駆動部４０への通電開始タイミングを早くする。
【０１４６】
このように次の通電開始タイミングを早くすることに応じて調量弁３１の閉弁開始タイミングを早くすることができ、燃料吐出量を増加させることができる。故に、前回通電時の非閉弁に起因する燃料吐出量の減少を打ち消すことできる。
【０１４７】
（変形例）
上記実施形態は、様々に変形できる。以下、変形例を例示する。
【０１４８】
上記実施形態では、筒内直噴式エンジンシステム１を構成するエンジンとしてガソリン機関を例示した。しかし、エンジンはディーゼル機関であってもよい。
【０１４９】
上記実施形態では、電磁駆動部４０への供給電力の制御方法として、コイル４２に印加される電圧のデューティ比を可変制御した。しかし、電磁駆動部４０への供給電力を制御する方法はこれに限定されない。例えば電圧レベルを可変にすることにより供給電力を制御してもよい。
【０１５０】
上記実施形態の閉弁検出処理Ｓ１０１では、コイル４２に流れる電流変化に基づいて、スピル弁３０が閉弁したか否かを判定した。しかし、スピル弁３０が閉弁したか否かを判定方法はこれに限定されない。例えば可動部４１のストッパ部４４への衝突により発生する振動を検出することにより、スピル弁３０が閉弁したか否かを判定してもよい。また、振動の検出タイミングに基づいて実応答時間を検出してもよい。
【０１５１】
上記実施形態の静音制御実行判定処理Ｓ１０２では、静音制御を実行すべきが否かを判定するための条件として、条件１〜条件９を用いた。しかし条件１〜条件９のうち一部の条件を用いて、静音制御を実行すべきが否かを判定してもよい。他の条件を加えて判定してもよい。
【０１５２】
上記実施形態の目標応答時間算出処理Ｓ１０３では、目標応答時間を目標時間上限値に向けて徐々に大きくする方法としてＳ３０５を例示した。しかし、目標応答時間を徐々に大きくする方法はこれに限定されない。目標応答時間を目標時間初期値から目標時間上限値まで徐々に大きくできるならば、他の方法でもよい。
【０１５３】
上記実施形態の駆動デューティ比算出処理Ｓ１０４では、目標応答時間と実応答時間との基づくフィードバック制御としてＰＩ制御を用いた。しかし、フィードバック制御はこれに限定されない。例えば比例積分微分（ＰＩＤ）制御を用いてもよい。また駆動デューティ比算出処理Ｓ１０４では、静音制御実行条件が成立から非成立に切り替わった場合、Ｓ４１５で駆動デューティ比ベース値の下限ガード値を初期値にリセットした。しかし、ＥＣＵ５０の電源ＯＮ期間中は、Ｓ４１５で駆動デューティ比ベース値の下限ガード値を維持する構成してもよい。この場合、駆動デューティ比ベース値の下限ガード値は、ＥＣＵ５０の電源ＯＦＦ時又は次回電源ＯＮ時に初期値にリセットする構成としてもよい。
【符号の説明】
【０１５４】
２０…高圧ポンプ、２２…プランジャ、２５…加圧室、２６…燃料吸入路、３１…調量弁、４０…電磁駆動部、４１…可動部、Ｓ１００…通常制御用通電期間算出処理（通常制御用通電期間算出部）、Ｓ１０１…閉弁検出処理（閉弁検出部）、Ｓ１０３…目標応答時間算出処理（標応答時間算出部）、Ｓ１０４…駆動デューティ比算出処理（通電電力制御部）、Ｓ１０５…通電開始角度算出処理（通電開始タイミング算出部）
【図１】
2019065831.tif 000003
【図２】
2019065831.tif 000004
【図３】
2019065831.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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