(57)【要約】【課題】カールの発生が抑制された印刷物用敷紙を提供する。【解決手段】本発明は、印刷がされた複数の紙を積み重ねるときの敷紙となる印刷物用敷紙であって、縦方向のクラークこわさが、８ｃｍ３／１００以上５０ｃｍ３／１００以下であり、縦方向の伸びが、５％以上１０％以下であることを特徴とする印刷物用敷紙である。当該印刷物用敷紙においては、縦方向の引張強さが、２．８ｋＮ／ｍ以上１０ｋＮ／ｍ以下であり、縦方向の引裂強さが、７３０ｍＮ以上１，２００ｍＮ以下であることが好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷がされた複数の紙を積み重ねるときの敷紙となる印刷物用敷紙であって、
縦方向のクラークこわさが、８ｃｍ３／１００以上５０ｃｍ３／１００以下であり、
縦方向の伸びが、５％以上１０％以下であることを特徴とする印刷物用敷紙。
【請求項２】
縦方向の引張強さが、２．８ｋＮ／ｍ以上１０ｋＮ／ｍ以下であり、
縦方向の引裂強さが、７３０ｍＮ以上１，２００ｍＮ以下である請求項１に記載の印刷物用敷紙。
【請求項３】
ベック平滑度が、１秒以上３０秒以下である請求項１又は請求項２に記載の印刷物用敷紙。
【請求項４】
坪量が、４０ｇ／ｍ２以上１００ｇ／ｍ２以下である請求項１、請求項２又は請求項３に記載の印刷物用敷紙。
【請求項５】
縦方向の滑り角度が、１５度以上３５度以下である請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の印刷物用敷紙。
【請求項６】
未晒クラフトパルプを含有し、
全パルプに占める未晒クラフトパルプの含有割合が、９０質量％以上である請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の印刷物用敷紙。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、印刷物用敷紙に関する。
【背景技術】
【０００２】
新聞紙は、通常、オフセット印刷機などにより大量かつ高速に印刷される（特許文献１、２参照）。印刷機により印刷がなされた新聞紙は、順次、積み重ねられていき、印刷された多数の新聞紙が積層された状態となる。このとき、一番下の新聞紙の汚れや傷つき等を防止するためなどから、敷紙を敷いて、この敷紙の上に、新聞紙を積み重ねていくことが行われる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−０１３２８８号公報
【特許文献２】特開２００８−３０２６５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のような新聞紙等の印刷物用の敷紙には、搬送時に重量のある印刷物とコンベアとの摩擦に耐えられる十分な強度が求められる。しかし、単に強度のある敷紙を用いた場合、敷紙として使用しているときに、この敷紙のカールが生じることがあるという不都合を有する。このような敷紙のカールは、例えば給紙機器での紙詰まり（ジャミング）や、敷紙自体の重送トラブル等の原因となる。
【０００５】
本発明は、以上のような事情に基づいてなされたものであり、その目的は、カールの発生が抑制された印刷物用敷紙を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するためになされた発明は、印刷がされた複数の紙を積み重ねるときの敷紙となる印刷物用敷紙であって、縦方向のクラークこわさが、８ｃｍ３／１００以上５０ｃｍ３／１００以下であり、縦方向の伸びが、５％以上１０％以下であることを特徴とする印刷物用敷紙である。
【０００７】
上記印刷がされた複数の紙（印刷物）を積層したときに生じる敷紙のカールは、敷紙自体の水分率の表裏差や繊維配向の偏りによる収縮・変形が原因によると推測される。すなわち、従来の敷紙においては、敷紙自体の紙の収縮・変形に伴って、敷紙のカールが生じると推測される。これに対し、当該印刷物用敷紙においては、剛度（クラークこわさ）が低く、かつ伸びが大きいため、敷紙の変形を最小限に抑えた上で、敷紙自体の伸縮性によりカールを吸収することが可能であり、この結果、当該印刷物用敷紙におけるカールの発生が抑制される。また、このようにカールの発生が抑制された印刷物用敷紙は、印刷物を搬送する際などの取扱性に優れる。
【０００８】
当該印刷物用敷紙においては、縦方向の引張強さが、２．８ｋＮ／ｍ以上１０ｋＮ／ｍ以下であり、縦方向の引裂強さが、７３０ｍＮ以上１，２００ｍＮ以下であることが好ましい。当該印刷物用敷紙がこのような引張強さ及び引裂強さを有することで、十分な強度が具備され、大量の印刷物の敷紙としての適性がより高まる。
【０００９】
当該印刷物用敷紙においては、ベック平滑度が、１秒以上３０秒以下であることが好ましい。印刷物用敷紙がこのような平滑度を有することで、印刷物の滑りを抑制することができるなど、印刷物の敷紙としての適性がより高まる。
【００１０】
当該印刷物用敷紙においては、坪量が、４０ｇ／ｍ２以上１００ｇ／ｍ２以下であることが好ましい。坪量が上記範囲であることで、剛度と強度とを共により良好な状態で両立させることなどができる。
【００１１】
当該印刷物用敷紙においては、縦方向の滑り角度が、１５度以上３５度以下であることが好ましい。滑り角度が上記範囲であることにより、積層された新聞紙等の印刷物をベルトコンベア上で搬送する際の荷崩れを抑制することなどができる。
【００１２】
当該印刷物用敷紙が未晒クラフトパルプを含有し、全パルプに占める未晒クラフトパルプの含有割合が、９０質量％以上であることが好ましい。このように、未晒クラフトパルプを主成分とすることで、強度をより高めることなどができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、カールの発生が抑制された印刷物用敷紙を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の一実施形態に係る印刷物用敷紙は、印刷がされた複数の紙を積み重ねるときの敷紙となる印刷物用敷紙であって、縦方向のクラークこわさが、８ｃｍ３／１００以上５０ｃｍ３／１００以下であり、縦方向の伸びが、５％以上１０％以下であることを特徴とする。当該印刷物用敷紙によれば、印刷物の敷紙として使用しているときなどのカールの発生が抑制され、紙詰まり等のトラブルの発生を抑制することができる。
【００１５】
上記印刷がされた複数の紙としては、特に限定されるものでは無いが、新聞紙であることが好ましい。通常、新聞紙は、高速の印刷機により高速かつ大量に印刷され、これらが多量に敷紙の上に積まれるため、敷紙のカールが生じやすく、このようにカールした敷紙によって、給紙機器や自動仕立て機などでの紙詰まりが生じやすいという不都合が顕著になる。従って、新聞紙用敷紙として当該印刷物用敷紙を用いた場合、敷紙自体のカールの発生を抑制することができるという利点が大きい。
【００１６】
（品質）
当該印刷物用敷紙の縦方向のクラークこわさの上限は、５０ｃｍ３／１００であり、４５ｃｍ３／１００が好ましく、４０ｃｍ３／１００がより好ましいこともあり、３５ｃｍ３／１００がさらに好ましいこともあり、３０ｃｍ３／１００がさらに好ましいことがある。当該印刷物用敷紙は、このように剛度（クラークこわさ）が低いため、伸びの大きさと相まって、当該敷紙の上に積まれた新聞紙等の紙製印刷物の変形を当該敷紙が緩和することができ、当該敷紙のカールの発生を抑制することができる。一方、このクラークこわさの下限は、８ｃｍ３／１００であり、１０ｃｍ３／１００が好ましく、２０ｃｍ３／１００がより好ましいことがある。縦方向のクラークこわさが上記下限未満の場合、こしが弱くなりすぎて、敷紙としての取扱性などが低下する場合がある。なお、「クラークこわさ」は、ＪＩＳ  Ｐ８１４３（２００９）に準拠して測定された値をいう。
【００１７】
当該印刷物用敷紙の縦方向の伸びの下限は、５％であり、５．８％が好ましく、７％がより好ましいことがある。当該印刷物用敷紙は、このように伸びが大きいため、剛度の低さと相まって、敷紙自体の変形を緩和することができ、当該敷紙のカールの発生を抑制することができる。一方、この伸びの上限は、１０％であり、９．６％が好ましい。縦方向の伸びが上記上限を超える場合、柔らかすぎて、敷紙としての取扱性などが低下する場合や、逆にカールが生じやすくなる場合がある。なお、「伸び」は、ＪＩＳ  Ｐ８１１３（２００６）に準拠して測定された引張破断伸びの値をいう。
【００１８】
当該印刷物用敷紙におけるクラークこわさや伸びは、例えば後述するようなクラフト伸張紙を用い、伸張度合いを調整することによって、調整することができる。
【００１９】
当該印刷物用敷紙の縦方向の引張強さの下限は、２．８ｋＮ／ｍが好ましく、３．８ｋＮ／ｍがより好ましく、５ｋＮ／ｍがさらに好ましい。当該印刷用敷紙の引張強さを上記下限以上とすることで、十分な強度が具備され、耐久性が高まるなど、大量の印刷物の敷紙としての適性が高まる。一方、この引張強さの上限としては、１０ｋＮ／ｍが好ましく、８．１ｋＮ／ｍがより好ましい。なお、「引張強さ」は、ＪＩＳ  Ｐ８１１３（２００６）に準拠して測定された値をいう。
【００２０】
当該印刷物用敷紙の縦方向の比引張強さの下限は、６０Ｎ・ｍ／ｇが好ましく、６５Ｎ・ｍ／ｇがより好ましく、７０Ｎ・ｍ／ｇがさらに好ましい。また、この横方向の比引張強さの下限は、２８Ｎ・ｍ／ｇが好ましく、３０Ｎ・ｍ／ｇがより好ましく、３２Ｎ・ｍ／ｇがさらに好ましい。縦及び横方向の比引張強さを上記下限以上とすることで、敷紙としての強度をより高めることができる。なお、上記縦方向の比引張強さの上限としては、例えば１００Ｎ・ｍ／ｇであってよい。また、上記横方向の比引張強さの上限としては、例えば５０Ｎ・ｍ／ｇであってよい。なお、「比引張強さ」は、ＪＩＳ  Ｐ８１１３（２００６）に準拠して測定された値をいう。
【００２１】
当該印刷物用敷紙の縦方向の引裂強さの下限は、７３０ｍＮが好ましく、８５０ｍＮがより好ましく、９００ｍＮがさらに好ましい。当該印刷用敷紙の引裂強さを上記下限以上とすることで、十分な強度が具備され、耐久性が高まるなど、大量の印刷物の敷紙としての適性が高まる。一方、この引裂強さの上限としては、１，２００ｍＮが好ましく、１０３２ｍＮがより好ましい。なお、「引裂強さ」は、ＪＩＳ  Ｐ８１１６（２０００）に準拠して測定された値をいう。
【００２２】
当該印刷物用敷紙の縦方向の比引裂強さの下限は、１２ｍＮ・ｍ２／ｇが好ましく、１３ｍＮ・ｍ２／ｇがより好ましく、１４ｍＮ・ｍ２／ｇがさらに好ましい。また、この横方向の比引裂強さの下限は、２０ｍＮ・ｍ２／ｇが好ましく、２２ｍＮ・ｍ２／ｇがより好ましく、２４ｍＮ・ｍ２／ｇがさらに好ましい。縦及び横方向の比引裂強さを上記下限以上とすることで、敷紙としての強度をより高めることができる。なお、上記縦方向の比引裂強さの上限としては、例えば３０ｍＮ・ｍ２／ｇであってよい。また、上記横方向の比引裂強さの上限としては、例えば５０ｍＮ・ｍ２／ｇであってよい。なお、「比引裂強さ」は、ＪＩＳ  Ｐ８１１６（２０００）に準拠して測定された値をいう。
【００２３】
当該印刷物用敷紙の縦方向の比引張こわさの下限は、４．０ｋＮ・ｍ／ｇが好ましく、４．２ｋＮ・ｍ／ｇがより好ましく、４．４ｋＮ・ｍ／ｇがさらに好ましい。また、この横方向の比引張こわさの下限は、２．８ｋＮ・ｍ／ｇが好ましく、３．０ｋＮ・ｍ／ｇがより好ましく、３．２ｋＮ・ｍ／ｇがさらに好ましい。縦横の比引張こわさを上記下限以上とすることで、取扱性や加工性などを高めることができる。なお、上記縦方向の比引張こわさの上限としては、例えば８ｋＮ・ｍ／ｇであってよい。また、上記横方向の比引張こわさの上限としては、例えば６ｋＮ・ｍ／ｇであってよい。なお、「比引張こわさ」は、ＩＳＯ／ＤＩＳ  １９２４−３に準拠して測定された値をいう。
【００２４】
当該印刷物用敷紙のベック平滑度の下限としては、１秒が好ましく、５秒がより好ましい。一方、このベック平滑度の上限としては、３０秒が好ましく、２０秒がより好ましく、１８秒がさらに好ましい。印刷物用敷紙がこのような平滑度を有することで、印刷物の滑りや、積み上げた印刷物の荷崩れを抑制することができるなど、印刷物の敷紙としての適性がより高まる。なお、「ベック平滑度」は、ＪＩＳ  Ｐ８１１９（１９９８）に準拠して測定された値をいう。
【００２５】
当該印刷物用敷紙の縦方向の滑り角度の下限としては、１５度が好ましく、１８度がより好ましく、２４度がさらに好ましい。滑り角度が上記下限以上であることにより、積層された新聞紙等の印刷物をベルトコンベア上で搬送する際の荷崩れを抑制することなどができる。一方、この滑り角度の上限としては、３５度が好ましく、３０度がより好ましい。なお、「滑り角度」は、ＪＩＳ  Ｐ８１４７（２０１０）に記載の傾斜法に準拠して測定された値をいう。
【００２６】
当該印刷物用敷紙の坪量の下限としては、４０ｇ／ｍ２が好ましく、６０ｇ／ｍ２がより好ましい。一方、この坪量の上限としては、１００ｇ／ｍ２が好ましく、８０ｇ／ｍ２がより好ましい。当該印刷物用敷紙の坪量が上記範囲であることで、剛度と強度とを共により良好な状態で両立させることなどができる。なお「坪量」は、ＪＩＳ  Ｐ８１２４（２０１１）に準拠して測定された値をいう。
【００２７】
（製造方法等）
当該印刷物用敷紙は、上記クラークこわさ及び伸びを有するものであれば、その他の構成については特に限定されるものではないが、十分な強度を有することなどの点から、クラフト紙であることが好ましい。中でも、ＪＩＳ  Ｐ３４０１（２０００）に規定されるクラフト紙５種１号であるクラフト伸張紙を好適に用いることができる。クラフト紙５種１号は、抄紙機上で紙を微細に収縮させることによって、紙の流れ方向の伸張性能を与えた、未晒クラフト伸張紙である。クラフト伸張紙を用いることで、剛度が比較的弱く、十分な伸びを有する当該印刷物用敷紙を効果的に得ることができる。
【００２８】
上記のようなクラフト伸張紙は、クルパック装置と称される装置により製造することができる。クルパック装置とは、紙匹をロールとエンドレスのゴム製ブランケットとの間に搬入し、ニップバーとゴム製ブランケットとで紙匹を圧縮する間に、あらかじめ伸長させておいたブランケットが収縮することによって紙匹を収縮させ、破断伸びを高める設備である。これにより、クラフト紙に十分な伸びを与えることができる。また、このような伸張紙とすることで、剛度が低下する。
【００２９】
クルパック装置では、主にクルパック装置入り側の製造スピードと、クルパック装置出側の製造スピードとの比率、及びニップバーによる加圧力によって、クラフト紙の縦方向の破断伸びを調整することができる。
【００３０】
クルパック装置は通常、抄紙機のドライヤ群内に装備され、このような抄紙機で製造される紙においては、所望のクレープ化が施されたのちに余分な水分が除去される。抄紙機の抄速と坪量の関係により、ドライヤ内の一定位置における湿紙の水分は変動するが、クルパック装置の設置に際しては、通紙される紙の水分が低すぎると紙の伸びが得られ難く、高すぎると断紙が発生しやすくなるため、湿紙が２０〜４５％の水分を含有する状態において、クルパックブランケットとクルパックドライヤシリンダとの間を通過させることが好ましい。より好ましい水分含有量は３０〜４５％である。
【００３１】
クルパックブランケットとクルパックドライヤシリンダとのニップ圧は、低すぎるとニップ出口の収縮が小さくなるため、２０ｋＮ／ｍ以上が好ましい。クルパックドライヤシリンダの表面温度は、伸びが発現しやすいため、１００〜１２０℃とすることが好ましく、ドライヤシリンダ入口蒸気圧を管理することで、温度を調整することができる。
【００３２】
前記したクルパック装置出側の製造スピードとクルパック装置入り側の製造スピードの比率をドロー率といい、出側の製造スピードを入側の製造スピードより遅くする割合のことをマイナスドローという。強度の高い印刷物用敷紙を得るには、マイナスドローの範囲を−３％〜−８％（好ましくは−４％〜−７％）に設定することが好ましい。
【００３３】
（パルプ種等）
当該印刷物用敷紙を構成するパルプ種は特に限定されないが、強度などの点から、未晒クラフトパルプを含むことが好ましい。また、当該印刷物用敷紙を形成する全パルプに占める未晒クラフトパルプの含有割合の下限は、９０質量％が好ましく、９９質量％がより好ましい。当該印刷物用敷紙を形成するパルプは、実質的に未晒クラフトパルプのみであってよい。このように未晒クラフトパルプを用いることで、高い強度を有することができる。
【００３４】
当該印刷物用敷紙においては、繊維長が長く強度の向上に有利なことから、原料として針葉樹を用いることが好ましい。針葉樹の種類は特に限定されるものではないが、ダグラスファー、カラマツ、スプルース、ラジアータパイン等を挙げることができ、これらは１種又は２種以上を混合して用いてもよい。原料パルプに占める針葉樹クラフトパルプの割合は、原料パルプの全固形分重量に対し５０質量％以上が好ましい。また上記針葉樹パルプより繊維長が短い広葉樹クラフトパルプを５０質量％未満（好ましくは５〜３０％）配合することにより、敷紙の地合を良好にすることが可能となる。また、未漂白の針葉樹クラフトパルプが好適に用いられ、未漂白のクラフトパルプとしては、カッパー価で２８から３５の未晒針葉樹クラフトパルプを８０％以上の割合で好適に用いられる。クラフトパルプと併用できる原料パルプとしては、古紙パルプや機械パルプが挙げられる。
【００３５】
当該印刷物用敷紙においては、ＪＩＳ  Ｐ８２２０（１９９８）の規定に従って離解したパルプをＪＩＳ  Ｐ８１２１（１９９５）にて規定する測定方法によって測定した離解フリーネスが４００〜７００ｍｌであることが好ましく、さらに好ましくは５００〜６５０ｍｌである。離解フリーネスを上記範囲とすることで、本発明の効果をより高めることができる。
【実施例】
【００３６】
以下、実施例によって本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、実施例及び比較例における各測定値の測定方法及び評価基準は以下に記載のとおりである。
［坪量（ｇ／ｍ２）］
ＪＩＳ  Ｐ８１２４（２０１１）に準拠して坪量を測定した。
【００３７】
［クラークこわさ（縦）（ｃｍ３／１００）］
ＪＩＳ  Ｐ８１４３（２００９）に準拠して縦方向のクラークこわさを測定した。
【００３８】
［伸び（％）］
ＪＩＳ  Ｐ８１１３（２００６）に準拠して縦方向の引張破断伸びを測定した。
【００３９】
［引張強さ（縦）（ｋＮ／ｍ）］
ＪＩＳ  Ｐ８１１３（２００６）に準拠して縦方向の引張強さを測定した。
【００４０】
［引裂強さ（縦）（ｍＮ）］
ＪＩＳ  Ｐ８１１６（２０００）に準拠して縦方向の引裂強さを測定した。
【００４１】
［ベック平滑度（秒）］
ＪＩＳ  Ｐ８１１９（１９９８）に準拠してベック平滑度を測定した。
【００４２】
［滑り角度（度）］
ＪＩＳ  Ｐ８１４７（２０１０）に記載の傾斜法に準拠して、滑り角測定器（東洋精機社製）を用いて滑り角度を測定した。
【００４３】
［カールの発生］
１９ｃｍ×２４ｃｍのサイズとした印刷物用敷紙を、３８℃×８０ＲＨ％条件下で３日間整置し、次に２３℃×５０ＲＨ％条件下で７日間整置した後、カールを測定した。カールの測定は、平面に印刷物用敷紙を置き、印刷物用敷紙の１辺を４等分した１６ヶ所の高さ（平面から板紙までの高さ）をノギスで測定し、平均値を求めた。数値が大きいほどカールが大きいことを表す。
（評価基準）
◎：カール平均値が１ｍｍ未満
〇：カール平均値が１ｍｍ以上４ｍｍ未満
△：カール平均値が４ｍｍ以上６ｍｍ未満
×：カール平均値が６ｍｍ以上
【００４４】
［印刷物の滑り］
印刷物用敷紙（縦２８０ｍｍ×横４１０ｍｍ）の表面上に、印刷を終えた新聞用紙（見開き４つ折：質量約２０ｋｇ）を載置し、傾斜角３０度のポリウレタン樹脂製の並列コンベヤベルト上で新聞用紙の長辺方向に直線距離で１０ｍ搬送させた際、及び使用した後の印刷物用敷紙の表面を目視にて観察し、下記の判断指標で評価した。
◎：滑りがなく、撚れや紙粉の発生も殆ど見られなかった。
○：滑りがなく、撚れや紙粉の発生が僅かに見られた。
△：滑りがなく、撚れや紙粉の発生が見られたが、継続使用に差し支えなかった。
×：滑りが生じ、撚れ又は紙粉の発生も生じ、継続使用が困難であった。
【００４５】
［取扱性］
印刷物用敷紙（縦２８０ｍｍ×横４１０ｍｍ）の表面上に、印刷を終えた新聞用紙（見開き４つ折：質量約２０ｋｇ）を載置し、傾斜角３０度のポリウレタン樹脂製の並列コンベヤベルト上で直線距離で１０ｍ搬送した際の、搬送中の状態を下記の判断指標で評価した。
◎：特に問題はなかった。
○：使用に問題はないが、搬送音や変形が僅かに生じた。
△：使用に堪え得る範囲ながら、搬送時にカールや蛇行が生じた。
×：搬送時に過度のシワや蛇行が生じた。
【００４６】
［実施例１］
未晒クラフトパルプを原料パルプとし、クルパック装置を備える抄紙機によって、坪量４０ｇ／ｍ２の実施例１の印刷物用敷紙を得た。
【００４７】
［実施例２〜９、比較例１〜３］
表１に記載の原料パルプを用い、表１に記載の坪量となるように調整し、クルパック装置入り側の製造スピードと、クルパック装置出側の製造スピードとの比率、及びニップバーによる加圧力を適宜変更し、伸張度を適宜調整したこと以外は、実施例１と同様にして、実施例２〜９及び比較例１〜３の各印刷物用敷紙を得た。
【００４８】
【表１】
2019065412.tif 000002
【００４９】
［評価］
得られた各印刷物用敷紙について、上記方法にて、坪量、クラークこわさ（縦）、伸び（縦）、引張強さ（縦）、引裂強さ（縦）、ベック平滑度及び滑り角度を測定し、カールの発生、印刷物の滑り及び取扱性についての評価を行った。結果を表１に示す。
【００５０】
表１に示されるように、実施例１〜９の各印刷物用敷紙は、所定範囲内のクラークこわさ及び伸びを有し、敷紙として使用しているときのカールの発生が抑制されていることがわかる。また、実施例１〜９の各印刷物用敷紙は、積み上げられる印刷物の滑りも抑制でき、取扱性も良好であることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
本発明の印刷物用敷紙は、新聞紙等、印刷がされ、積み上げられた複数の紙に対して敷く、敷紙として好適に用いることができる。