(57)【要約】【課題】ショートニングやエロンゲーションといった現象が発生することを抑制するステントを提供する。【解決手段】本発明に係るステント１００は、円筒形状を形作るストラット１０を有し、ストラットは、環状に形成され、円筒形状の軸方向Ｘに並べて配置された複数の環状部２０と、複数の環状部において隣接する環状部を互いに接続する複数のリンク部５０と、を有し、複数のリンク部は、軸方向に沿って並べて配置され、複数の環状部の周方向において第１位置での隣接する環状部の接近を抑制する第１リンク部６１と、軸方向に沿って並べて配置されるとともに周方向において第１リンク部と対面側に位置する第２位置に配置され第２位置において隣接する環状部の離間を抑制する第２リンク部７１と、を備える。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
円筒形状を形作るストラットを有し、
前記ストラットは、
環状に形成され、前記円筒形状の軸方向に並べて配置された複数の環状部と、
複数の前記環状部において隣接する前記環状部を互いに接続する複数のリンク部と、を備え、
複数の前記リンク部は、
前記軸方向に沿って並べて配置され、複数の前記環状部の周方向において第１位置での隣接する前記環状部の接近を抑制する第１リンク部と、
前記軸方向に沿って並べて配置されるとともに前記周方向において前記第１リンク部と対面側に位置する第２位置に配置され前記第２位置において隣接する前記環状部の離間を抑制する第２リンク部と、を備える、ステント。
【請求項２】
複数の前記環状部は、屈曲点を備えた波形形状に形成され、
前記第１リンク部は、隣接する前記環状部において近接する近接屈曲点を互いに接続する、請求項１に記載のステント。
【請求項３】
複数の前記環状部は、屈曲点を備えた波形形状に形成され、
前記第２リンク部は、
隣接する前記環状部における一の前記環状部において他の前記環状部に対して近接する近接屈曲点又は離間する離間屈曲点と、前記他の環状部において前記一の前記環状部に対して離間する前記離間屈曲点と、を互いに接続する、請求項１又は請求項２に記載のステント。
【請求項４】
前記第１リンク部は、隣接する前記環状部において各々の前記近接屈曲点を直線的に接続する、請求項２に記載のステント。
【請求項５】
前記第１リンク部は、隣接する前記環状部において変曲点を備えた曲線形状を介して各々の前記近接屈曲点を接続する、請求項２に記載のステント。
【請求項６】
前記第１リンク部は、隣接する前記環状部において一の前記環状部における一の前記近接屈曲点と、他の前記環状部における複数の前記近接屈曲点と、を接続する、請求項２に記載のステント。
【請求項７】
前記第２リンク部は、隣接する前記環状部において前記一の環状部における前記近接屈曲点又は前記離間屈曲点と、前記他の環状部における前記離間屈曲点と、を直線的に接続する、請求項３に記載のステント。
【請求項８】
前記第２リンク部は、隣接する前記環状部において前記一の環状部における前記近接屈曲点又は前記離間屈曲点と、前記他の環状部における前記離間屈曲点と、を、変曲点を備えた曲線形状を介して接続する、請求項３に記載のステント。
【請求項９】
前記第２リンク部は、隣接する前記環状部において前記一の環状部における複数の前記近接屈曲点と、他の前記環状部における一の前記離間屈曲点と、を接続する、請求項３に記載のステント。
【請求項１０】
放射線透視下において視認可能な造影部をさらに有し、
前記造影部は、前記ストラットの前記軸方向における端部であって、前記周方向において前記リンク部と同じ角度範囲に設けられる、請求項１〜９のいずれか１項に記載のステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
ステントは、血管等の生体管腔内に生じた狭窄部又は閉塞部に拡張した状態で留置され生体管腔の開存状態を維持する。ステントは、様々な形状に屈曲又は湾曲した生体管腔に留置されるため、様々な生体管腔の形状に合わせて拡張できることが望ましい。従来技術では、ジグザグに折曲げたステント主線を端部同士で接合した複数のループステントを、リンクを介して接続したステントにおいてステント主線の曲げ強度よりリンクの曲げ強度を大きくしている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−０７５６８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１ではステント主線及びリンクが一様に撓むことを意図している。しかし、湾曲形状の血管等にステントを留置する場合、湾曲した血管等に配置されたステントの内側の湾曲部と外側の湾曲部とでは変形の態様が異なる。そのため、特許文献１のステントを用いてもステントを生体管腔に適切に配置できない可能性がある。すなわち、ステントにおいて血管等の内側の湾曲部に位置し、曲率半径が外側の湾曲部より小さい部位はストラットが互いに接近するように変形する。このような現象はショートニングと呼ばれる。また、反対にステントにおいて血管等の外側に位置し、曲率半径が内側より大きい部位はストラットが互いに離間するように変形してステントによる拡張力が維持し難くなる。このような現象はエロンゲーションと呼ばれる。ショートニングやエロンゲーションは生体管腔へのステントの形状の追従性を低下させる要因となりうる。
【０００５】
そこで本発明は、ショートニング及びエロンゲーションといった現象が発生することを抑制するステントを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成する本発明に係るステントは、円筒形状を形作るストラットを有し、
前記ストラットは、環状に形成され、前記円筒形状の軸方向に並べて配置された複数の環状部と、複数の前記環状部において隣接する前記環状部を互いに接続する複数のリンク部と、を備え、複数の前記リンク部は、前記軸方向に沿って並べて配置され、複数の前記環状部の周方向における第１位置での隣接する前記環状部の接近を抑制する第１リンク部と、前記軸方向に沿って並べて配置されるとともに前記周方向において前記第１リンク部と対面側に位置する第２位置に配置され前記第２位置において隣接する前記環状部の離間を抑制する第２リンク部と、を備える。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係るステントによれば、第１位置において隣接する環状部の接近を抑制する第１リンク部を設け、第１位置と対面側にある第２位置において隣接する環状部の離間を抑制する第２リンク部を設けている。これにより、ステントを湾曲した病変部に留置した際にショートニング及びエロンゲーションといった現象が発生することを抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の第１実施形態に係るステントを示す斜視図である。
【図２】図１に係るステントの外周の一部を軸方向に沿って直線状に切断して展開した展開図であり、ステントが拡張する前の図である。
【図３】ステントを湾曲した血管内に挿入した状態を示す図である。
【図４】図２の変形例を示す展開図である。
【図５】第２実施形態に係るステントであって図２と同様の状態を示す展開図である。
【図６】図５の変形例を示す図である。
【図７】第３実施形態に係るステントであって図２と同様の状態を示す展開図である。
【図８】図７の変形例を示す図である。
【図９】第４実施形態に係るステントであって図２と同様の状態を示す展開図である。
【図１０】図９の変形例を示す図である。
【図１１】第１リンク部を構成する第３リンク部の変形例を示す図である。
【図１２】第１リンク部を構成する第３リンク部の変形例を示す図である。
【図１３】第２リンク部の変形例を示す図である。
【図１４】第２リンク部の変形例を示す図である。
【図１５】第２リンク部の変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、添付した図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。なお、以下の記載は特許請求の範囲に記載される技術的範囲や用語の意義を限定するものではない。また、図面の寸法比率は説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる場合がある。
【００１０】
（第１実施形態）
図１、図２は本発明の第１実施形態に係るステント１００を示す図である。
【００１１】
本実施形態に係るステント１００は、線状の構成要素であるストラット１０を有する。ストラット１０は、隙間が形成された円筒形状の外側面を形作っている。本明細書及び図面では、ストラット１０が形作る円筒形状の軸方向を軸方向Ｘと記載する。また、ステント１００を側面視する際の方向を側面方向Ｙ又は側面方向Ｚと記載する。また、円筒形状の周方向又は角度方向を周方向θと記載する。また、円筒形状における径方向又は放射方向を放射方向ｒと記載する。また、図２及び図４以降における図面右側をステントの先端側、左側を基端側とする。
【００１２】
ストラット１０は、図１、図２に示すように環状に形成され、円筒形状の軸方向Ｘに並べて配置された複数の環状部２０と、複数の環状部２０において隣接する環状部を互いに接続する複数のリンク部５０と、を備える。以下、詳述する。
【００１３】
（環状部）
環状部２０は、図２に示すように線材を波状に折り返したような形状を筒形状の側面に並べたものを軸方向Ｘに複数配置して構成している。
【００１４】
ここで、説明の便宜上、複数の環状部２０における一の環状部を第１環状部３０と称し、第１環状部３０に隣接する他の環状部を第２環状部４０と称する（図２参照）。
【００１５】
第１環状部３０は、図２に示すように波状に折り返されるように形作られることによって屈曲点にあたる波形の山部３１及び谷部３２を形成する。同様に、第２環状部４０は、波状に折り返されるように形作られることによって屈曲点にあたる山部４１及び谷部４２を形成する。本実施形態において山部３１及び谷部４２は、第１環状部３０及び第２環状部４０において他方の環状部に近接する近接屈曲点にあたる。また、谷部３２は、第１環状部３０及び第２環状部４０において山部３１よりも第２環状部４０に対して離間する離間屈曲点にあたる。山部４１は、第１環状部３０及び第２環状部４０において谷部４２よりも第１環状部３０に対して離間する離間屈曲点にあたる。
【００１６】
（リンク部）
リンク部５０は、軸方向Ｘに並べて配置され、隣接する第１環状部３０と第２環状部４０とを互いに接続する。リンク部５０は、周方向θにおいて第１角度範囲ｒ１（第１位置に相当）において隣接する第１環状部３０と第２環状部４０とを互いに接続する第１リンク部６１を複数備える。第１リンク部６１は、隣接する環状部２０の接近を抑制する。第１リンク部６１は、図２に示すように隣接する環状部２０において各々の近接屈曲点にあたる山部３１と谷部４２、又は谷部３２と山部４１を直線的に接続している。
【００１７】
リンク部５０は、周方向θにおいて第１リンク部６１と対面側に位置する第２角度範囲（第２位置に相当）において隣接する第１環状部３０と第２環状部４０とを互いに接続する第２リンク部７１を複数備える。第２リンク部７１は、隣接する環状部２０の離間を抑制する。第２リンク部７１は、隣接する環状部２０において離間屈曲点にあたる谷部３２と山部４１とを直線的に接続している。
【００１８】
第１リンク部６１は、図２に示すように軸方向Ｘにおける位置によって複数種類、本実施形態では２種類設けている。第１リンク部６１は、第１環状部３０と、第１環状部３０よりも先端側に位置する第２環状部４０との間に位置する第３リンク部６２を備える。また、第１リンク部６１は、第１環状部３０と、第１環状部３０よりも基端側に位置する第２環状部４０との間に位置する第４リンク部６３と、を備える。
【００１９】
第３リンク部６２は、軸方向Ｘにおける特定の位置において第２リンク部７１に対して略１８０度程度周方向θに角度を離間させて一箇所配置している。第３リンク部６２は、本実施形態において図２に示すように軸方向Ｘに環状部２つ分、間隔を離して配置するように構成している。
【００２０】
第４リンク部６３は、図２に示すように軸方向Ｘにおける特定の位置において周方向θに２箇所設けるように構成している。第４リンク部６３は、第３リンク部６２を基準として時計回り及び反時計周りに略同一の角度、周方向θに離間して配置するように構成している。しかし、後述するようにステント１００を湾曲した生体管腔に配置した際にショートニングを抑制できれば、第４リンク部６３の数や角度位置は上記に限定されない。第４リンク部６４は、周方向θにおけるショートニングに対する耐性を調整するように、軸方向Ｘにおいて第３リンク部６２よりもリンク部の総数を異ならせるように構成している。
【００２１】
複数の第３リンク部６２は、軸方向Ｘに沿って配置している。ここで、複数の第３リンク部６２を軸方向Ｘに沿って並べて配置しているとは、複数の第３リンク部６２の周方向θにおける角度位置がほとんど同一であることを言う。複数の第４リンク部６３は、複数の第３リンク部６２と同様に軸方向Ｘに沿って並べて配置している。
【００２２】
第２リンク部７１は、周方向θにおいて第１リンク部６１と対面側に配置している。本明細書において「対面側」とは、角度にして略１８０度程度を意味するが、後述するショートニングやエロンゲーションを抑制できれば、第１角度範囲ｒ１と第２角度範囲ｒ２との角度差は１８０度からプラスマイナス数度程度前後してもよい。
【００２３】
第２リンク部７１は、図２に示すように第１環状部３０において離間屈曲点にあたる谷部３２と、第２環状部４０において谷部３２と略同一の角度位置に位置し、離間屈曲点にあたる山部４１と、を直線形状にて接続することによって構成している。第２リンク部７１は、各々のリンク部の長さが第１リンク部６１よりも軸方向Ｘにおいて長くなるように構成している。
【００２４】
もちろん、第２リンク部７１が接続する谷部３２と山部４１の周方向θにおける角度位置は厳密に同一である必要はなく、プラスマイナス数度程度、前後してもよい。
【００２５】
造影部８０は、Ｘ線等の放射線透視下においてステント１００の位置を認識できるように配置している。造影部８０は、上記以外にリンク部５０の周方向θにおける位置を放射線透視下において認識可能にする。造影部８０は、本実施形態においてマーカーによって構成している。造影部８０の材料は、放射線透視下において視認可能であれば特に限定されない。具体的には、金、白金、タングステン等の金属、及びこれらを含む合金等の放射線不透過性材料を挙げることができる。
【００２６】
ストラット１０は、生体適合性を有する材料から構成される。具体的には、鉄、チタン、アルミニウム、スズ、タンタル若しくはタンタル合金、プラチナ、若しくはプラチナ合金、金若しくは金合金、チタン合金、ニッケル−チタン合金、コバルトベース合金、コバルト−クロム合金、ステンレス鋼、亜鉛−タングステン合金、ニオブ合金等を挙げることができる。
【００２７】
ストラット１０の製造方法は、特に限定されないが、例えば上述した材料からなるチューブをレーザーによって切り出す方法、射出成型による方法、３Ｄプリンター等を用いて積層する方法等が挙げられる。
【００２８】
次に本実施形態に係るステント１００を用いた使用例について説明する。図３はステントを湾曲した生体管腔に留置した様子を示す図である。
【００２９】
ステントは、上述したように一般的に図２に示すような波形形状をなす環状部と、隣接する環状部を接続するリンク部と、を有する。ステントは、様々な形状をした生体管腔に挿入されて留置され、様々な形状の生体管腔に合わせて放射方向外方へ拡張力を発揮させることが要求される。
【００３０】
もっとも、ステントが図３に示すような湾曲した生体管腔に配置された場合、湾曲形状の内側における波形形状と、外側に配置される波形形状と、では変形の挙動が異なる場合がある。すなわち、湾曲形状の生体管腔において内側に位置する波形形状は、隣接する環状部２０の隙間ｄ１（図３参照）が、ステントを直線状の生体管腔に留置した場合よりも接近するように変形する（ショートニング）。また、軸方向Ｘにおいて隣接する環状部２０は互いが一部重なる場合もある（このような場合をオーバーラップという）。
【００３１】
一方、湾曲形状の生体管腔において外側に位置する部位では、隣接する環状部２０の隙間ｄ２（図３参照）が、ステントを直線状の生体管腔に留置した場合よりも離間するように変形する（エロンゲーション）。その結果、ステント本来の機能である生体管腔の拡張機能が減殺され、生体管腔への追従性が低下する可能性が考えられる。
【００３２】
これについて、本実施形態に係るステント１００は、円筒形状を形作るストラット１０を有する。ストラット１０は、環状に形成され、円筒形状の軸方向Ｘに並べて配置された複数の環状部２０と、複数の環状部２０において隣接する環状部を互いに接続する複数のリンク部５０と、を備える。複数のリンク部５０は、軸方向Ｘに沿って並べて配置され、複数の環状部２０の周方向θにおいて第１位置での隣接する環状部２０の接近を抑制する第１リンク部６１を備える。リンク部５０は、軸方向Ｘに沿って並べて配置されるとともに周方向θにおいて第１リンク部６１と対面側に位置する第２位置に配置され、第２位置において隣接する環状部２０の離間を抑制する第２リンク部７１を備える。
【００３３】
これにより、湾曲した生体管腔に倣ってステント１００が変形した際にステント１００におけるショートニング又はオーバーラップ及びエロンゲーションを抑制し、ステント１００を生体管腔に追従させ易くすることができる。
【００３４】
また、複数の環状部２０は波形形状に形成される。第１リンク部６１は、第３リンク部６２が隣接する環状部２０において近接屈曲点にあたる山部３１と谷部４２とを互いに接続して構成している。また、第１リンク部６１は、第４リンク部６３が隣接する環状部２０において近接屈曲点にあたる谷部３２と山部４１とを互いに接続して構成している。このように構成することによって、ステント１００を湾曲させた際の内側では隣接する環状部同士の接近（ショートニング）等を抑制することができる。
【００３５】
また、複数の環状部２０は波形形状に形成される。第２リンク部７１は、隣接する環状部２０における第１環状部３０において第２環状部４０に対して離間する離間屈曲点にあたる谷部３２と、第２環状部４０において第１環状部３０に対して離間する離間屈曲点にあたる山部４１と、を互いに接続している。このように構成することによって、ステント１００を湾曲させた際の外側では隣接する環状部同士の離間（エロンゲーション）を抑制することができる。
【００３６】
また、接続部を構成する第１リンク部６１は、第３リンク部６２において隣接する環状部２０における近接屈曲点にあたる山部３１と谷部４２とを直線的に接続している。また、第１リンク部６１を構成する第４リンク部６３では隣接する環状部２０における近接屈曲点にあたる山部４１と谷部３２とを接続している。このように構成することによって、第１角度範囲ｒ１において隣接する第１環状部３０と第２環状部４０とが接近等することを効果的に抑制できる。
【００３７】
また、第２リンク部７１は、隣接する環状部２０において第１環状部３０における離間屈曲点にあたる谷部３２と第２環状部における離間屈曲点にあたる山部４１とを直線的に接続するように構成している。そのため、第２角度範囲ｒ２において隣接する第１環状部３０と第２環状部４０とが離間することを効果的に抑制できる。
【００３８】
また、ステント１００は、放射線透視下において視認可能な造影部８０を有する。造影部８０は、ストラット１０の軸方向Ｘにおける端部であって、周方向θにおいて第２リンク部７１と同じ第２角度範囲ｒ２に設けるように構成している。そのため、生体管腔への挿入時にステント１００を回転させてリンク部５０を構成し第１角度範囲ｒ１に配置した第１リンク部６１を湾曲した生体管腔の外側に配置し、第２角度範囲ｒ２に配置した第２リンク部７１を湾曲した生体管腔の内側に配置しやすくできる。
【００３９】
（第１実施形態の変形例）
図４は第１実施形態の変形例に係るステント１００ａのストラット１０ａを展開した状態を示す平面図である。本変形例ではストラット１０における環状部２０、造影部８０、及びリンク部５０ａを構成する第２リンク部７１及び第３リンク部６２が第１実施形態と共通し、リンク部５０ａを構成する第４リンク部６４が第１実施形態と相違する。そのため、第１実施形態と共通する構成の説明を省略する。
【００４０】
本変形例では、リンク部５０ａを構成し、第１リンク部６１ａを構成する第４リンク部６４が図４に示すように軸方向Ｘにおける同位置において周方向θに２つではなく、４つ設けている。このように構成することによってステント１００ａを湾曲させた際に中心軸線よりも内側の部分が接近すること（ショートニング）をより強固に抑制できる。そのため、ステント１００ａを湾曲した生体管腔に配置した際にショートニング等が生じることをより効果的に抑制できる。
【００４１】
（第２実施形態）
図５は第２実施形態に係るステント１００ｂを構成するストラット１０ｂを展開した状態を示す平面図である。第２実施形態ではストラット１０ｂにおける環状部２０、造影部８０、及びリンク部５０ｂを構成する第１リンク部６１が第１実施形態と共通し、リンク部５０ｂを構成する第２リンク部７２が第１実施形態と相違する。そのため、第１実施形態と共通する構成の説明を省略する。
【００４２】
第２リンク部７２は、図４に示すように複数の変曲点を備えた曲線形状にて構成している。本明細書において「変曲点」とは、ステント１００を側面方向Ｙ又は側面方向Ｚから側面視した際においてリンク部５０の形状を構成する曲線の向きが軸線を基準に反転するような位置を意味する。図５を一例として説明すると、第２リンク部７２は、図５の左から右に向かって見て、曲線の傾きが左肩上がりから右肩上がりに変わる変曲点と、右肩上がりから左肩上がりに変わる変曲点を備える。第２リンク部７２を上記のように構成することによって、第２リンク部７２は、曲線形状が伸長した形状に変形した状態で隣接する環状部２０の離間を抑制する。
【００４３】
ステントは一般的に拡張した状態で生体管腔において放射方向ｒの外方に拡張力を付与する一方で、湾曲した生体管腔の形状にも追従することが求められる。そのため、ステントによる放射方向ｒの外方への拡張力の付与は、ステントを湾曲した生体管腔に留置した際にも要求される。これらを考慮すると、本明細書における「エロンゲーション」とは、ステントによる拡張力が維持できない程度にステントを構成するストラットが軸方向Ｘに伸長した状態を意味する。
【００４４】
これについて、第２リンク部７２を上記のように構成することによって、ステント１００ｂにおいて隣接する環状部２０が、上述した「エロンゲーション」に該当する程度に離間することを抑制できる。すなわち、第２リンク部７２を上記のように構成することによって、湾曲した生体管腔の外側の形状に沿う程度にステントの環状部同士の離間を許容するとともに、拡張力を維持できない程度にステントの環状部同士が離間することを抑制できる。
【００４５】
（第２実施形態の変形例）
図６は第２実施形態の変形例について示すステント１００ｃのストラット１０ｃの展開図を示す平面図である。本変形例ではストラット１０ｃにおける環状部２０、造影部８０、及びリンク部５０ｃを構成する第２リンク部７２及び第１リンク部６１ａを構成する第３リンク部６２が第２実施形態と共通し、第４リンク部６４が第２実施形態と相違する。そのため、第２実施形態と共通する構成の説明を省略する。
【００４６】
第２実施形態では軸方向Ｘにおいて第１リンク部６１を構成する第４リンク部６３を軸方向Ｘにおける所定の位置において周方向θに２つ設ける実施形態について説明した。
【００４７】
しかし、これに限定されず、図６に示す第４リンク部６４は、軸方向Ｘにおける所定の位置において周方向θに４つ配置してもよい。このように構成することによって、第１実施形態の変形例と同様にステント１００ｃを湾曲させた際に中心軸線より内側での第１環状部３０と第２環状部４０との接近をより抑制できる。そのため、ステント１００ｃを湾曲した生体管腔に留置した際にショートニング等をより効果的に抑制できる。
【００４８】
（第３実施形態）
図７は、第３実施形態に係るステント１００ｄのストラット１０ｄを展開した状態を示す平面図である。本実施形態においてステント１００ｄは、環状部２０ｄと、リンク部５０ｄと、を有する。環状部２０ｄは、第１実施形態の環状部２０と比較して波形形状が異なる第１環状部３０ｄ及び第２環状部４０ｄを備える。但し、環状部２０ｄにおけるその他の仕様は第１実施形態と同様であるため、詳細な説明を省略する。また、造影部８０は第１実施形態と同様であるため。説明を省略する。
【００４９】
リンク部５０ｄは、図７に示すように第１リンク部６１ｄ及び第２リンク部７３と、を備える。第１リンク部６１ｄは、図７に示すように第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも先端側に位置する第２環状部４０ｄと、を接続する第３リンク部６５を備える。また、第１リンク部６１ｄは、第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも基端側に位置する第２環状部４０ｄと、を接続する第４リンク部６６を備える。
【００５０】
第３リンク部６５は、図７に示すように第１環状部３０ｄの一の山部３１と、第２環状部４０ｄの複数（本実施形態では２つ）の谷部４２と、を互いに接続している。第３リンク部６５は、本実施形態において図７に示すように軸方向Ｘにおいて環状部２つ分、間隔をあけて配置するように構成している。すなわち、第３リンク部６５は、図７に示すように第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも先端側に位置する第２環状部４０ｄと、の間に配置される。
【００５１】
第４リンク部６６は、図７に示すように第１環状部３０ｄの谷部３２と、谷部３２と周方向θにおいて近傍に位置する第２環状部４０ｄの山部４１と、を直線的に接続している。第４リンク部６６は、図７に示すように第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも基端側に位置する第２環状部４０ｄと、の間に配置される。
【００５２】
第２リンク部７３は、本実施形態において第１環状部３０ｄの谷部３２と谷部３２と周方向θにおいて略同一角度に位置する第２環状部４０ｄの谷部４２と、を接続することによって構成している。
【００５３】
このように第１リンク部６１ｄは、第３リンク部６５が隣接する環状部２０における第１環状部３０ｄの山部３１と第２環状部４０ｄの複数の谷部４２とを接続するように構成している。このように構成することによって、ステント１００ｄを湾曲させた際の内側における第１環状部３０ｄと第２環状部４０ｄとの接近をより強固に抑制できる。そのため、ステント１００ｄを湾曲した生体管腔に留置した際にショートニング等をより強固に抑制できる。
【００５４】
（第３実施形態の変形例）
図８は第３実施形態の変形例に係るステント１００ｅのストラット１０ｅを展開した状態を示す平面図である。本変形例ではストラット１０ｅにおける環状部２０ｄ、造影部８０、及びリンク部５０ｅを構成する第２リンク部７３が第３実施形態と共通し、第１リンク部６１ｅを構成する第３リンク部６５及び第４リンク部６６が第３実施形態と相違する。そのため、第３実施形態と共通する構成の説明を省略する。
【００５５】
第３実施形態では第３リンク部６５が第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも先端側に位置する第２環状部４０ｄと、の間に配置される実施形態について説明した。しかし、これに限定されず、図７に示す第３リンク部６５の形状は、図８に示すように第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも基端側に位置する第２環状部４０ｄとの間に追加して配置されてもよい。また、第３実施形態では第４リンク部６６が第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも基端側に位置する第２環状部４０ｄと、の間に配置されると説明した。しかし、これに限定されず、図７に示す第４リンク部６６の形状は、図８に示すように第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも先端側に位置する第２環状部４０ｄとの間（図８では最先端と最基端に図示）に追加して配置されてもよい。
【００５６】
このように構成することによってステント１００ｅを湾曲させた際のステント１００ｅの内側における第１環状部３０ｄと第２環状部４０ｄとの接近をより強固に抑制できる。よって、ステント１００ｅを湾曲した生体管腔に留置した際にショートニング等をさらに強固に抑制できる。
【００５７】
（第４実施形態）
図９は第４実施形態に係るステント１００ｆを展開した状態を示す平面図である。第４実施形態では第２リンク部７３が第１環状部３０ｄの谷部３２と、第１環状部３０ｄに隣接する第２環状部４０ｄの谷部４２と、を直線的に接続する実施形態について説明した。しかし、以下のように構成することもできる。
【００５８】
第４実施形態においてステント１００ｆは、図９に示すように環状部２０ｄと、リンク部５０ｆと、造影部８０と、を有する。環状部２０ｄ、造影部８０、及びリンク部５０ｆを構成する第３リンク部６５と第４リンク部６６とは第３実施形態と共通する。そのため、第３実施形態と共通する構成の説明を省略する。
【００５９】
リンク部５０ｆを構成する第２リンク部７４は、図９に示すように第１環状部３０ｄにおける谷部３２と、第１環状部３０ｄに隣接する第２環状部４０ｄにおける谷部４２と、を変曲点を備えた曲線形状にて接続する。
【００６０】
このように構成することによって、第２実施形態と同様にステント１００ｆを湾曲させた際のステントの外側においてステントの拡張力が維持できない程度にステント１００ｆのストラット１０ｆが軸方向Ｘに伸長することを抑制できる。
【００６１】
（第４実施形態の変形例）
図１０は第４実施形態の変形例に係るステント１００ｇのストラット１０ｇを展開した状態を示す平面図である。本変形例ではストラット１０ｇにおける環状部２０ｄ、造影部８０、及びリンク部５０ｇを構成する第２リンク部７４が第４実施形態と共通し、第１リンク部６１ｅを構成する第３リンク部６５及び第４リンク部６６が第４実施形態と相違する。そのため、第４実施形態と共通する構成の説明を省略する。
【００６２】
第４実施形態では第３リンク部６５が第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも先端側に位置する第２環状部４０ｄと、の間に配置される実施形態について説明した。しかし、これに限定されず、図９に示す第３リンク部６５の形状は、図１０に示すように第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも基端側に位置する第２環状部４０ｄとの間に追加して配置されてもよい。また、第４実施形態では第４リンク部６６が第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも基端側に位置する第２環状部４０ｄと、の間に配置されると説明した。しかし、これに限定されず、図９に示す第４リンク部６６の形状は、図１０に示すように第１環状部３０ｄと、第１環状部３０ｄよりも先端側に位置する第２環状部４０ｄとの間（図１０では最先端と最基端に図示）に追加して配置されてもよい。このように構成することによってステント１００ｇを湾曲させた際のステントの内側において第１環状部３０ｄと第２環状部４０ｄとが接近することをより強固に抑制できる。そのため、ステント１００ｇを湾曲した生体管腔に留置した際にステント１００ｇのショートニングをより強固に抑制することができる。
【００６３】
なお、本発明は上述した実施形態にのみ限定されず、特許請求の範囲において種々の変更が可能である。
【００６４】
図１１、図１２は第１リンク部を構成する第３リンク部の変形例を示す図である。
【００６５】
上記では、第１実施形態において図２に示すように第３リンク部６２が隣接する環状部２０において近接屈曲点にあたる山部３１と谷部４２とを直線的に接続する実施形態について説明した。しかし、これに限定されない。
【００６６】
第１リンク部を構成する第３リンク部６７は、図１１に示すように隣接する環状部２０において近接屈曲点にあたる山部３１及び谷部４２を、変曲点を備えた曲線形状にて接続してもよい。このように構成することによって、環状部を仮にらせん構造とした場合にステントが小径化することを抑制できる。
【００６７】
また、図７〜図１０において第３リンク部６５は第１環状部３０ｄにおける一の山部３１と、第１環状部３０ｄと隣接する第２環状部４０ｄの複数の谷部４２と、を接続する実施形態について説明した。しかし、これに限定されず、第１リンク部を構成する第３リンク部６８は図１２に示すように第１環状部３０ｄにおける複数の山部３１と、第１環状部３０ｄに隣接する第２環状部４０ｄにおける一の谷部４２と、を接続するように構成してもよい。このように構成することによって、ステントを湾曲させた際の内側における第１環状部３０ｄと第２環状部４０ｄとの接近をより強固に抑制できる。そのため、ステントを湾曲した生体管腔に留置した際にショートニング等をより強固に抑制できる。
【００６８】
図１３〜図１５は第２リンク部の変形例を示す図である。
【００６９】
第１実施形態では第２リンク部７１が、図２に示すように第１環状部３０の離間屈曲点にあたる谷部３２と、第１環状部３０に隣接する第２環状部４０の離間屈曲点にあたる山部４１と、を直線的に接続する実施形態について説明した。しかし、これに限定されず、第１リンク部７５は図１３に示すように第１環状部３０の近接屈曲点にあたる山部３１と、第１環状部３０に隣接する第２環状部４０の離間屈曲点にあたる山部４１と、を直線的に接続するように構成してもよい。
【００７０】
また、第２実施形態では図５に示すように第２リンク部７２が第１環状部３０の離間屈曲点にあたる谷部３２と、第１環状部３０の離間屈曲点にあたる山部４１と、を変曲点を備えた曲線形状にて接続する実施形態について説明した。しかし、これに限定されず、第２リンク部７６は上記以外にも図１４に示すように第１環状部３０の近接屈曲点にあたる山部３１と、第２環状部４０の離間屈曲点にあたる山部４１と、を、変曲点を備えた曲線形状にて接続するように構成してもよい。
【００７１】
また、第３実施形態では第４リンク部６６が図７に示すように第１環状部３０ｄの近接屈曲点にあたる一の山部３１と、第１環状部３０ｄに隣接する第２環状部４０ｄの近接屈曲点にあたる複数の谷部４２と、を接続する実施形態について説明した。しかし、上記に限定されず、第２リンク部７７においても第４リンク部６６と同様に図１５に示すように第１環状部３０ｄの離間屈曲点にあたる一の谷部３２と、第２環状部４０ｄの近接屈曲点にあたる複数の谷部４２と、を接続するように構成してもよい。このように構成することによってステントを湾曲させた際の外側における第１環状部３０ｄと第２環状部４０ｄとの離間をより強固に抑制できる。そのため、ステントを湾曲した生体管腔に留置した際にエロンゲーションをより強固に抑制できる。
【００７２】
また、上記では第１リンク部６１が第３リンク部６２及び第４リンク部６３を備える実施形態について説明したが、これに限定されない。ステントを湾曲した生体管腔に留置した際にショートニング等を抑制できれば、第１リンク部は第３リンク部のみから構成してもよい。
【符号の説明】
【００７３】
１００、１００ａ〜１００ｇ  ステント、
１０、１０ａ〜１０ｇ  ストラット、
２０  環状部、
３０  第１環状部、
４０  第２環状部、
５０  リンク部、
６１、６１ａ、６１ｄ、６１ｅ  第１リンク部、
７１〜７７  第２リンク部、
６２、６５、６７、６８  第３リンク部、
６３、６４、６６、６６ａ  第４リンク部、
８０  造影部、
Ｘ  軸方向、
θ  周方向（角度方向）、
ｒ  放射方向（径方向）、
ｒ１  第１角度範囲（第１位置）、
ｒ２  第２角度範囲（第２位置）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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