(57)【要約】【課題】リシェイプの簡便性および先端部の柔軟性を確保しつつ、優れたトルク伝達性を備えるガイドワイヤを提供する。【解決手段】ガイドワイヤ１００は、向かい合う一対の面１１４、１１５を備える板状部１１１ａを、先端部に備える長尺状のコア部材１１０と、板状部の一対の面の少なくとも一方の面に設けられるとともに、板状部のねじれを抑制するねじれ抑制部１２０と、板状部の一対の面の少なくとも一方の面に設けられるとともに、コア部材の長軸方向Ｘにコア部材を圧縮する外力Ｆが付加された状態において、板状部の屈曲を誘導する屈曲誘導部１３０と、を有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
向かい合う一対の面を備える板状部を、生体管腔に挿入される側の端部に備える長尺状のコア部材と、
前記板状部の一対の面の少なくとも一方の面に設けられるとともに、前記板状部のねじれを抑制するねじれ抑制部と、
前記板状部の一対の面の少なくとも一方の面に設けられるとともに、前記コア部材の長軸方向に前記コア部材を圧縮する外力が付加された状態において、前記板状部の屈曲を誘導する屈曲誘導部と、を有するガイドワイヤ。
【請求項２】
前記ねじれ抑制部と前記屈曲誘導部は、前記一対の面を平面視した際に、前記コア部材の長軸方向に隣り合っている、請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記ねじれ抑制部は、前記一対の面を平面視した際に互いに交差する２本の線材を備える、請求項１または請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記ねじれ抑制部を複数有し、
複数の前記ねじれ抑制部は、前記コア部材の長軸方向において、前記一対の面に交互に設けられている、請求項１〜３のいずれか一項に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記屈曲誘導部は、前記コア部材の長軸方向と交差する方向に延びる線材を備える、請求項１〜４のいずれか一項に記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記屈曲誘導部を複数有し、
複数の前記屈曲誘導部は、前記コア部材の長軸方向において、前記一対の面に交互に設けられている、請求項１〜５のいずれか一項に記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記屈曲誘導部を複数有し、
複数の前記屈曲誘導部は、前記一対の面のうち同一面に設けられている、請求項１〜５のいずれか一項に記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
前記板状部を覆うように巻回されるコイルをさらに有し、
前記コイルの少なくとも一部は、前記コア部材の長軸方向に隣り合う部分同士が離間するように巻回されている、請求項１〜７のいずれか一項に記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ガイドワイヤは、外科的手術が困難な部位の診断・治療、または人体への低侵襲を目的とした診断・治療などに用いられるカテーテルを目的部位へ導入、誘導するのに使用されている。
【０００３】
例えば、一般的なＰＣＩ（Ｐｅｒｃｕｔａｎｅｏｕｓ  Ｃｏｒｏｎａｒｙ  Ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ：経皮的冠状動脈インターベンション）では、術者は、先行するガイドワイヤに沿わせてバルーンカテーテルのバルーンを冠状動脈内に生じた狭窄部に配置する。そして、術者は、バルーンを拡張させることで、狭窄部を押し広げ、狭窄部よりも末梢側の血流を改善する。
【０００４】
ガイドワイヤが血管等の生体管腔の分岐部のうち適正な分枝を選択できるように、術者は、ガイドワイヤの先端部を分岐部の形状に合わせた形状に形状付けをする（リシェイプする）ことがある。そのため、ガイドワイヤの先端部は簡便にリシェイプできることが好ましい。また、ガイドワイヤの先端部は、血管壁等に接触した際に血管壁等が損傷するのを防ぐ観点等から柔軟であることが好ましい。
【０００５】
例えば、下記特許文献１には、コアシャフトの先端部が平板状に形成されたガイドワイヤが開示されている。このようなガイドワイヤによれば、術者は、コアシャフトの平板状の部分を曲げる際、ガイドワイヤの先端部の曲げの方向を容易に把握することができる。そのため、ガイドワイヤのリシェイプを簡便に行うことができる。また、コアシャフトの平板状の先端部は柔軟であるため、このようなガイドワイヤは、血管壁等に接触した際に柔軟性を発揮し、血管壁等が損傷するのを防ぐことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１５−１０９８９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、このようなガイドワイヤでは、平板状の先端部が柔軟であるため、術者がガイドワイヤの基端部を回転させた場合に、先端部に設けられた板状部がねじれてしまい、ガイドワイヤの先端部に基端側からの回転力が十分に伝達されない。すなわち、このようなガイドワイヤでは、十分なトルク伝達性を得ることができない。
【０００８】
そこで、本発明の目的は、リシェイプの簡便性および先端部の柔軟性を確保しつつ、優れたトルク伝達性を備えるガイドワイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成する本発明に係るガイドワイヤは、向かい合う一対の面を備える板状部を、先端部に備える長尺状のコア部材と、前記板状部の一対の面の少なくとも一方の面に設けられるとともに、前記板状部のねじれを抑制するねじれ抑制部と、前記板状部の一対の面の少なくとも一方の面に設けられるとともに、前記コア部材の長軸方向に前記コア部材を圧縮する外力が付加された状態において前記板状部の屈曲を誘導する屈曲誘導部と、を有する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係るガイドワイヤによれば、術者は、板状部を折り曲げる際、ガイドワイヤの先端部の曲げの方向を容易に把握することができる。そのため、術者は、ガイドワイヤの先端部を所望の形状に簡便にリシェイプできる。また、本発明に係るガイドワイヤによれば、術者がガイドワイヤの基端部を回転させた際に、基端側からの回転力によって板状部がねじれるのをねじれ抑制部によって抑制できる。そのため、本発明に係るガイドワイヤは、優れたトルク伝達性を有する。また、本発明に係るガイドワイヤによれば、ガイドワイヤの先端部が生体管腔の内壁等に突き当てられた際に、屈曲誘導部によって板状部は屈曲し、柔軟性を発揮する。このように、本発明によれば、リシェイプの簡便性および先端部の柔軟性を確保しつつ、優れたトルク伝達性を備えるガイドワイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の第１実施形態に係るガイドワイヤを示す部分断面図である。
【図２Ａ】本発明の第１実施形態に係るガイドワイヤの備える板状部、ねじれ抑制部および屈曲誘導部を示す斜視図である。
【図２Ｂ】図２Ａの矢印２Ｂ方向からの矢視図である。
【図３Ａ】本発明の第１実施形態に係るガイドワイヤの屈曲前の様子を示す部分断面図である。
【図３Ｂ】本発明の第１実施形態に係るガイドワイヤの板状部が屈曲した様子を示す部分断面図である。
【図４Ａ】ねじれ抑制部の変形例を示す図である。
【図４Ｂ】ねじれ抑制部の変形例を示す図である。
【図４Ｃ】ねじれ抑制部の変形例を示す図である。
【図４Ｄ】ねじれ抑制部の変形例を示す図である。
【図５Ａ】屈曲誘導部の変形例を示す図である。
【図５Ｂ】屈曲誘導部の変形例を示す図である。
【図５Ｃ】屈曲誘導部の変形例を示す図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤの先端部を示す部分断面図である。
【図７Ａ】本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤの先端部が、屈曲した様子を示す部分断面図である。
【図７Ｂ】本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤの先端部が、図７Ａの状態からさらに屈曲した様子を示す部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、添付した図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。なお、図面の説明において、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。また、図面の寸法比率は、説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる場合がある。
【００１３】
（第１実施形態）
図１は、本実施形態に係るガイドワイヤ１００の全体構成を示す図である。図２Ａ〜図３Ｂは、本実施形態に係るガイドワイヤ１００の各部の説明に供する図である。
【００１４】
ガイドワイヤ１００は、図１を参照して概説すると、板状部１１１ａを備える長尺状のコア部材１１０と、板状部１１１ａに設けられる複数のねじれ抑制部１２０と、板状部１１１ａに設けられる複数の屈曲誘導部１３０と、板状部１１１ａを覆うように巻回されたコイル１４０と、を有している。また、ガイドワイヤ１００の外表面には、被覆層１５０が設けられている。以下、ガイドワイヤ１００の各部について詳述する。
【００１５】
なお、本明細書において、リシェイプ前や外力が付加されて屈曲する前の直線状のコア部材１１０が延びる方向を「長軸方向Ｘ」と定義し、長軸方向Ｘと直交する方向を「厚み方向Ｙ」と定義し、長軸方向Ｘおよび厚み方向Ｙと直交する方向を「幅方向Ｚ」と定義する。また、長軸方向Ｘにおいて、生体管腔に挿入される側（図１の左側）を「先端側」と定義し、手元側（図１の右側）を「基端側」と定義する。また、ガイドワイヤ１００およびガイドワイヤ１００の各構成要素において、先端（最先端）から長軸方向Ｘにおける一定の範囲を含む部分を「先端部」と定義し、基端（最基端）から長軸方向Ｘにおける一定の範囲を含む部分を「基端部」と定義する。
【００１６】
（コア部材）
コア部材１１０は、長軸方向Ｘの先端側に配置された第１コア部１１１と、第１コア部１１１の基端側に配置され、第１コア部１１１に接合された第２コア部１１２と、を備えている。以下、コア部材１１０の各部について詳述する。
【００１７】
まず、第１コア部１１１について説明する。
【００１８】
第１コア部１１１は、本実施形態では、図１に示すように、先端側に配置された板状部１１１ａと、板状部１１１ａから基端側へ延びる移行部１１１ｂと、移行部１１１ｂから基端側へ略一定の外径で延びる第１外径一定部１１１ｃと、第１外径一定部１１１ｃから基端側へ延びる第１テーパ部１１１ｄと、第１テーパ部１１１ｄから基端側へ略一定の外径で延びる第２外径一定部１１１ｅと、第２外径一定部１１１ｅから基端側へ延びる第２テーパ部１１１ｆと、第２テーパ部１１１ｆから基端側へ略一定の外径で延びる第３外径一定部１１１ｇと、を備えている。術者は、板状部１１１ａを折り曲げる際、ガイドワイヤ１００の先端部の曲げの方向を容易に把握することができる。そのため、術者は、ガイドワイヤ１００の先端部を所望の形状に簡便にリシェイプできる。これによって、ガイドワイヤ１００を生体管腔内に挿入した際の操作性が格段に向上する。なお、第１コア部１１１の形状は、先端部に板状部１１１ａを備える限り特に限定されない。例えば、第１コア部１１１において移行部１１１ｂよりも基端側の部分は、長軸方向Ｘに一定の外形形状（一定の外径）で形成されていてもよい。
【００１９】
板状部１１１ａは、図２Ａに示すように、矩形状に形成されており、厚み方向Ｙに向かい合う一対の主面１１４、１１５と、一対の主面１１４、１１５の間に位置する複数の側面１１６と、を備えている。ただし、板状部１１１ａの形状は、向かい合う一対の面を備える限り特に限定されない。例えば、板状部１１１ａは、矩形状に形成されておらず、先端が丸みを帯びた形状であってもよい。
【００２０】
板状部１１１ａは、本実施形態では、板状部１１１ａの幅Ｌ１（幅方向Ｚに沿う長さ）が板状部１１１ａの厚みＬ２（厚み方向Ｙに沿う長さ）よりも大きくなるように構成している。そのため、術者は、ガイドワイヤ１００の先端部をリシェイプする際に、ガイドワイヤ１００の先端部を厚み方向Ｙに容易に変形させることができる。ただし、板状部１１１ａの幅Ｌ１と厚みＬ２は同じ長さであってもよい。
【００２１】
板状部１１１ａの幅Ｌ１（図２Ａ参照）の値は、後述するコイル１４０の内部空間Ｓ（図１参照）に板状部１１１ａが収まる程度のものであれば特に限定されないが、十分な柔軟性と適度な強度を確保する上で、０．０５〜０．３ｍｍ程度とするのが好ましい。なお、板状部１１１ａの幅Ｌ１は、長軸方向Ｘに沿って一定でなくてもよい。
【００２２】
板状部１１１ａの厚みＬ２（図２Ａ参照）の値は、特に限定されないが、十分な柔軟性と適度な強度を確保する上で、０．０１〜０．０６ｍｍ程度とするのが好ましく、０．０２〜０．０４ｍｍ程度とするのがより好ましい。なお、板状部１１１ａの厚みＬ２は、長軸方向Ｘに沿って一定でなくてもよい。
【００２３】
板状部１１１ａの長軸方向Ｘに沿う長さＬ３（図２Ｂ参照）の値は、特に限定されないが、例えば、２〜３０ｍｍ程度にできる。
【００２４】
次に、第２コア部１１２について説明する。
【００２５】
第２コア部１１２は、図１に示すように、第１コア部１１１の第３外径一定部１１１ｇの基端部に接続部１１３を介して接続されている。第１コア部１１１と第２コア部１１２は、特に限定されないが、例えば、溶接、ろう付け等の方法によって接続することができる。なお、コア部材１１０は、第１コア部１１１および第２コア部１１２のように複数の部材から構成せずに、一本の連続した部材で構成してもよい。
【００２６】
第１コア部１１１および第２コア部１１２の構成材料は特に限定されないが、それぞれ、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金等の超弾性合金、ステンレス鋼やコバルト系合金等を用いることができる。第１コア部１１１は、上記の中でも特に超弾性合金によって構成されていることが好ましい。第２コア部１１２は、上記の中でも特にステンレス鋼によって構成されていることが好ましい。超弾性合金は、復元性がある。そのため、板状部１１１ａを超弾性合金で構成することによって、後述するように、板状部１１１ａは、長軸方向Ｘにコア部材１１０を圧縮する外力Ｆが付加された状態において屈曲する（図３Ｂ参照）一方、
外力Ｆが解除された状態では、元の形状に復元し得る（図３Ａ参照）。そのため、板状部１１１ａは、再び長軸方向Ｘにコア部材１１０を圧縮する外力Ｆが付加された場合、再度屈曲し、柔軟性を発揮できる。ただし、板状部１１１ａは、外力Ｆが解除された状態で元の形状に復元しなくてもよい。
【００２７】
（ねじれ抑制部）
各ねじれ抑制部１２０は、図２Ａに示すように、長軸方向Ｘ周りの回転力Ｍがコア部材１１０に付加された際に板状部１１１ａがねじれるのを抑制する。すなわち、各ねじれ抑制部１２０は、板状部１１１ａにねじり剛性を付与する剛性付与部として機能する。そのため、ガイドワイヤ１００の基端部を術者が回転させた際に、基端側からの回転力によって板状部１１１ａがねじれるのを抑制できる。したがって、ガイドワイヤ１００は、優れたトルク伝達性を有する。また、板状部１１１ａに回転力Ｍが付加されることによって板状部１１１ａにねじれが蓄積され、回転力Ｍが解除された瞬間に板状部１１１ａのねじれが一気に解消することによって、ガイドワイヤ１００の先端部が生体管腔の内壁に勢いよく接触する（ｗｈｉｐ）のを抑制できる。
【００２８】
各ねじれ抑制部１２０は、本実施形態では、板状部１１１ａとは別体で構成された第１の線材１２１および第２の線材１２２（２本の長尺状の棒状部材）を備えている。各ねじれ抑制部１２０を構成する第１の線材１２１および第２の線材１２２は、同一面に設けられている。各ねじれ抑制部１２０を構成する第１の線材１２１および第２の線材１２２は、図２Ｂに示すように、向かい合う一対の主面１１４、１１５を平面視した際に互いに交差する。なお、本明細書において、「一対の主面１１４、１１５を平面視」とは、平面に各要素を投影することを意味する。そのため、「一対の主面１１４、１１５を平面視した際に互いに交差する」とは、投影平面において要素同士が交差していることを意味し、要素同士は必ずしも同一平面上に設けられていなくてもよい。このように、各ねじれ抑制部１２０を構成する第１の線材１２１および第２の線材１２２は平面視において互いに交差するため、術者がコア部材１１０の基端部を回転させた際の回転方向に依らず、板状部１１１ａのねじれを抑制できる。以下、向かい合う一対の主面１１４、１１５を平面視することを単に「平面視」と言う。
【００２９】
各ねじれ抑制部１２０において、図２Ａに示すように、一方の線材は他方の線材に乗り上がるように設けられている。第１の線材１２１および第２の線材１２２は、一方の線材が他方の線材に乗り上がっている部分を除き、全長に亘って板状部１１１ａに固定されている。このように第１の線材１２１および第２の線材１２２は板状部１１１ａと一体となっているため、板状部１１１ａのねじれを好適に抑制することができる。また、このように第１の線材１２１および第２の線材１２２は板状部１１１ａと一体となっているため、後述するように板状部１１１ａが屈曲した際、第１の線材１２１および第２の線材１２２は、板状部１１１ａの変形に追従して変形できる。そのため、板状部１１１ａが屈曲した状態でも、ねじれ抑制部１２０は、板状部１１１ａのねじれを好適に抑制できる。なお、第１の線材１２１および第２の線材１２２のそれぞれを板状部１１１ａに対して固定する方法は特に限定されないが、接着、溶接、ろう付け等の方法が挙げられる。また、第１の線材１２１および第２の線材１２２は、全長に亘って板状部１１１ａに固定するのではなく、部分的に板状部１１１ａに固定されていてもよい。
【００３０】
各ねじれ抑制部１２０を構成する第１の線材１２１と第２の線材１２２の成す角度θの値は、板状部１１１ａのねじれを抑制する上で、１０〜１７０度であることが好ましく、９０度であることがより好ましい。なお、角度θは、ねじれ抑制部１２０ごとに同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【００３１】
第１の線材１２１および第２の線材１２２のそれぞれは、本実施形態では、円形の横断面を備える。第１の線材１２１および第２の線材１２２のそれぞれの径は、特に限定されないが、例えば、０．０３〜０．１０ｍｍとできる。第１の線材１２１の径と第２の線材１２２の径は、同一であってもよいし、異なっていてもよい。また、第１の線材１２１および第２の線材１２２の横断面は、円形状に限定されず、例えば楕円形状、四角形、半円形状等であってもよい。
【００３２】
第１の線材１２１および第２の線材１２２のそれぞれの全長Ｌ４（図２Ｂ参照）の値は、板状部１１１ａのねじれを抑制可能である限り特に限定されないが、例えば、０．０５〜３．４５ｍｍ、好ましくは０．０７〜０．４３ｍｍ程度とできる。第１の線材１２１の長さと第２の線材１２２の全長Ｌ４は、同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【００３３】
ガイドワイヤ１００は、本実施形態では、図２Ｂに示すように、４つのねじれ抑制部１２０（先端側から基端側に向かって順に、第１ねじれ抑制部１２０ａ、第２ねじれ抑制部１２０ｂ、第３ねじれ抑制部１２０ｃ、および、第４ねじれ抑制部１２０ｄ）を備えている。ただし、ねじれ抑制部１２０の数は、１以上である限り特に限定されない。
【００３４】
第１ねじれ抑制部１２０ａは、図１に示すように、後述する第１固定部１６１の基端に接触するように配置している。そのため、第１ねじれ抑制部１２０ａは、板状部１１１ａにおいて第１固定部１６１から露出する部分の先端付近の板状部１１１ａのねじり剛性を高めることができる。また、第１ねじれ抑制部１２０ａは、板状部１１１ａの第１固定部１６１に埋没している部分と第１固定部１６１から露出する部分に跨って配置されていない。そのため、図３Ｂに示すように、板状部１１１ａは、板状部１１１ａの第１固定部１６１に埋没している部分と第１固定部１６１から露出する部分の境界Ｐにおいて、容易に屈曲できる。これによって、板状部１１１ａは、複数の屈曲誘導部１３０において容易に屈曲できる。ただし、第１ねじれ抑制部１２０ａを設ける位置は、特に限定されない。例えば、第１ねじれ抑制部１２０ａは、第１固定部１６１の基端から離間していてもよい。また、例えば、第１ねじれ抑制部１２０ａは、板状部１１１ａにおいて第１固定部１６１に埋没している部分と第１固定部１６１から露出する部分に跨って配置されていてもよい。
【００３５】
複数のねじれ抑制部１２０は、図２Ｂに示すように、本実施形態では、平面視において、長軸方向Ｘに互いに離間するように配置している。そのため、複数のねじれ抑制部１２０の間に、後述する屈曲誘導部１３０を配置することができる。ただし、各ねじれ抑制部１２０は、長軸方向Ｘにおいて接触していてもよい。
【００３６】
複数のねじれ抑制部１２０は、図２Ａおよび図２Ｂに示すように、長軸方向Ｘにおいて、一対の主面１１４、１１５に交互に設けられている。本実施形態では、第１ねじれ抑制部１２０ａおよび第３ねじれ抑制部１２０ｃは、図２Ａの上側の主面１１４に設けられている。第２ねじれ抑制部１２０ｂおよび第４ねじれ抑制部１２０ｄは、図２Ａの下側の主面１１５に設けられている。そのため、板状部１１１ａが屈曲した際に、各屈曲誘導部１３０が、平面視において長軸方向Ｘに隣り合う２つのねじれ抑制部１２０のうちいずれか一方のねじれ抑制部に干渉するのを抑制できる。
【００３７】
複数のねじれ抑制部１２０は、本実施形態では、長軸方向Ｘに略等間隔で設けられている。ただし、複数のねじれ抑制部１２０は、等間隔に設けられていなくてもよい。
【００３８】
第１の線材１２１および第２の線材１２２の構成材料は、特に限定されないが、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金等の超弾性合金、ステンレス鋼やコバルト系合金等を用いることができる。ただし、ねじれ抑制部１２０の構成材料は、板状部１１１ａのねじりを抑制する上で、板状部１１１ａよりも剛性の高い材料であることが好ましい。例えば、第１コア部１１１をＮｉ−Ｔｉ系合金で構成している場合、第１の線材１２１および第２の線材は、Ｎｉ−Ｔｉ系合金よりも剛性が高いステンレス鋼によって構成できる。なお、第１の線材１２１および第２の線材１２２は、板状部１１１ａよりも剛性の低い材料によって構成されていてもよいし、板状部１１１ａと同じ材料で構成されていてもよい。また、第１の線材１２１と第２の線材１２２は、互いに異なる材料で構成されていてもよい。
【００３９】
（屈曲誘導部）
各屈曲誘導部１３０は、図３Ｂに示すように、長軸方向Ｘにコア部材１１０を圧縮する外力Ｆが付加された状態において、板状部１１１ａの屈曲を誘導する。そのため、例えば、ガイドワイヤ１００の先端部が生体管腔の内壁等に突き当てられた場合、板状部１１１ａは屈曲して柔軟性を発揮する。そのため、生体管腔の内壁等が損傷するのを防止できる。
【００４０】
各屈曲誘導部１３０は、図２Ａおよび図２Ｂに示すように、長軸方向Ｘと交差する方向（本実施形態では幅方向Ｚ）に延びる線材１３１（長尺状の棒状部材）によって構成している。線材１３１は、図３Ｂに示すように、長軸方向Ｘにコア部材１１０を圧縮する方向の外力Ｆが付加された状態で、板状部１１１ａが線材１３１の周面に沿うように板状部１１１ａの屈曲を誘導する。このように、線材１３１によって、板状部１１１ａの屈曲方向（本実施形態では厚み方向Ｙ）を規定できる。
【００４１】
線材１３１は、本実施形態では、円形の横断面を備える。各線材１３１の径は、特に限定されないが、例えば、０．０３〜０．１０ｍｍ程度とできる、ただし、線材１３１の横断面の形状は、特に限定されず、例えば楕円形状、四角形、半円形状等であってもよい。
【００４２】
各線材１３１は、全長に亘って板状部１１１ａに固定されている。そのため、板状部１１１ａは、線材１３１の周面に沿うように容易に屈曲できる。線材１３１を板状部１１１ａに対して固定する方法は特に限定されないが、接着、溶接、ろう付け等の方法が挙げられる。ただし、各線材１３１は、板状部１１１ａに部分的に固定されていてもよい。
【００４３】
各線材１３１の全長Ｌ５（図２Ｂ参照）は、特に限定されないが、板状部１１１ａの幅Ｌ１と同じ長さであることが好ましく、例えば、０．０５〜０．３ｍｍ程度とできる。
【００４４】
ガイドワイヤ１００は、図２Ａおよび図２Ｂに示すように、本実施形態では、４つの屈曲誘導部１３０（先端側から基端側に向かって順に、第１屈曲誘導部１３０ａ、第２屈曲誘導部１３０ｂ、第３屈曲誘導部１３０ｃ、および、第４屈曲誘導部１３０ｄ）を備えている。ただし、屈曲誘導部１３０の数は、１以上である限り特に限定されない。なお、屈曲誘導部１３０の数が多いほど、ガイドワイヤ１００の先端部の柔軟性を向上させることができる。
【００４５】
第１屈曲誘導部１３０ａ〜第３屈曲誘導部１３０ｃは、図２Ｂに示すように、平面視において、複数のねじれ抑制部１２０の間に配置している。第４屈曲誘導部１３０ｄは、平面視において、第４ねじれ抑制部１２０ｄと移行部１１１ｂの間に配置されている。このように、複数のねじれ抑制部１２０と屈曲誘導部１３０は、長軸方向Ｘにおいて交互に配置されている。したがって、本実施形態では、屈曲誘導部１３０とねじれ抑制部１２０は、平面視において長軸方向Ｘに隣接している。このように、ねじれ抑制部１２０および屈曲誘導部１３０が偏在するのを抑制することによって、効率的に板状部１１１ａ全体のねじりの抑制と柔軟性を両立させることができる。なお、全てのねじれ抑制部１２０と屈曲誘導部１３０が交互に配置されていなくてもよい。
【００４６】
各屈曲誘導部１３０は、平面視において隣接するねじれ抑制部１２０との間に隙間を備えるように配置されている。また、第４屈曲誘導部１３０ｄは、移行部１１１ｂとの間に隙間を備えるように配置されている。隙間の幅ｇは、特に限定されないが、ねじれ抑制部１２０が板状部１１１ａの屈曲を阻害しない範囲、かつ、十分なトルク伝達性を確保できる程度に板状部１１１ａのねじれを抑制可能な範囲であることが好ましい。なお、図２Ｂでは、各屈曲誘導部１３０は、ねじれ抑制部１２０との間に線材１３１一本分の隙間を備えるように配置されている。ただし、各屈曲誘導部１３０は、平面視において、隣接するねじれ抑制部１２０に接触するように配置されていてもよい。
【００４７】
複数の屈曲誘導部１３０は、長軸方向Ｘにおいて、向かい合う一対の主面１１４、１１５に交互に設けられている。本実施形態では、第１屈曲誘導部１３０ａおよび第３屈曲誘導部１３０ｃは、図２Ａの上側の主面１１４に設けられている。第２屈曲誘導部１３０ｂおよび第４屈曲誘導部１３０ｄは、図２Ａの下側の主面１１５に設けられている。そのため、図３Ｂに示すように、長軸方向Ｘにコア部材１１０を圧縮する外力Ｆが加わった状態において、板状部１１１ａは全体として波状に変形する。そのため、ガイドワイヤ１００の先端部は、進行方向を変えることなく、柔軟性を発揮できる。
【００４８】
線材１３１の構成材料は、特に限定されないが、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金等の超弾性合金、ステンレス鋼やコバルト系合金等を用いることができる。
【００４９】
（コイル）
コイル１４０は、図１に示すように、円形の横断面を備える線材によって構成されている。コイル１４０は、第１コア部１１１を中心として第１コア部１１１の先端部を覆うように、螺旋状に巻回されている。ガイドワイヤ１００の先端部にコイル１４０を設けることにより、ガイドワイヤ１００の先端部と生体管腔の内壁等の接触面積を少なくし、ガイドワイヤ１００と生体管腔の内壁等との間の摺動抵抗を低減させることができる。なお、図１では、コイル１４０は、１本の線材を螺旋状に巻回することによって構成しているが、コイル１４０は、複数の線材を螺旋状に巻回することによって構成してもよい。また、線材の径は、コイル１４０の全長に渡って同一でもよいし、異なってもよい。例えば、コイル１４０の先端側においては、コイル１４０の基端側に比べ線材の径が小さく（または大きく）なっていてもよい。
【００５０】
コイル１４０は、内方に、第１コア部１１１の先端部を収容可能な円柱状の内部空間Ｓを形成する。なお、コイル１４０は、本実施形態では、長軸方向Ｘに沿って略一定の巻き径を備えるが、コイル１４０の巻き径は、長軸方向Ｘに沿って一定でなくてもよい。
【００５１】
コイル１４０は、図３Ａに示すように、全長に亘って、コア部材１１０の長軸方向Ｘに隣り合う部分１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃ同士が離間するように巻回されている。そのため、図３Ｂに示すように、板状部１１１ａが屈曲した際、長軸方向Ｘに隣り合う部分１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは互いに接近し、板状部１１１ａの変形を許容する。なお、コイル１４０は、少なくとも一部が長軸方向Ｘに隣り合う部分１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃ同士が離間するように巻回されていればよい。例えば、コイル１４０は、コア部材１１０の長軸方向Ｘに隣り合う部分が離間する部分（所謂疎巻きの部分）と、コア部材１１０の長軸方向Ｘに隣り合う部分同士が接触する部分（所謂密巻きの部分）と、の両方を備えていてもよい。
【００５２】
コイル１４０は、本実施形態では、図１に示すように、板状部１１１ａから第２外径一定部１１１ｅの一部までを覆っている。ただし、コイル１４０がコア部材１１０を覆う範囲は特に限定されない。例えば、コイル１４０は、板状部１１１ａ、移行部１１１ｂ、第１外径一定部１１１ｃ、第１テーパ部１１１ｄおよび第２外径一定部１１１ｅのうちの一部を覆ってもよい。
【００５３】
コイル１４０の構成材料は、特に限定されないが、例えば、金、白金、タングステン、タンタル等の金属、およびこれらを含む合金等の放射線不透過性（Ｘ線不透過性）の材料、または、Ｎｉ−Ｔｉ系合金などの超弾性合金、ステンレス鋼やコバルト系合金等の放射線透過性の材料を用いることができる。なお、コイル１４０は、２種以上の材料を組み合わせたものでもよい。例えば、コイル１４０の先端側を放射線不透過性の材料によって構成し、コイル１４０の基端側を放射線透過性材料によって構成してもよい。
【００５４】
コイル１４０は、図１に示すように、固定部材１６０を介してコア部材１１０に固定されている。
【００５５】
固定部材１６０は、コイル１４０の先端部を第１コア部１１１に対して固定する第１固定部１６１と、コイル１４０の基端部を第１コア部１１１に対して固定する第２固定部１６２と、を備えている。
【００５６】
各固定部１６１、１６２は、例えば、半田、ろう材、接着剤等により構成することができる。第１固定部１６１の先端部は、生体管腔の内壁等と接触した場合の生体管腔の内壁等への影響を考慮して、図示するような丸みを帯びた形状であることが好ましい。
【００５７】
なお、本実施形態では、コイル１４０は、一本の螺旋状の線材によって構成している。ただし、前述したように、コイル１４０は、互いに異なる材料によって構成された複数の螺旋状の線材を、長軸方向Ｘに並べることによって構成してもよい。この場合、長軸方向Ｘに隣り合う線材において、先端側の線材の基端部と基端側の線材の先端部とは、中間固定部を介して互いに、および、コア部材１１０に固定されていてもよい。中間固定部は、上記の固定部１６１、１６２と同様に、例えば、半田、ろう材、接着剤等により構成することができる。
【００５８】
（被覆層）
被覆層１５０は、ガイドワイヤ１００の外表面の先端部を覆う先端被覆層１５１と、ガイドワイヤ１００の外表面の基端部を覆う基端被覆層１５２と、を備えている。
【００５９】
先端被覆層１５１は、本実施形態では、第１固定部１６１から第２固定部１６２までのガイドワイヤ１００の外表面を覆う。ただし、先端被覆層１５１を設ける領域は、特に限定されない。
【００６０】
先端被覆層１５１は、例えば、ガイドワイヤ１００を生体管腔に挿入する際の安全性の向上を目的として、親水性材料によって構成できる。そのような材料としては、特に限定されないが、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、グリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミドのブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００６１】
基端被覆層１５２は、本実施形態では、第２テーパ部１１１ｆから第２コア部１１２の基端までのガイドワイヤ１００の外表面を覆う。ただし、基端被覆層１５２を設ける領域は、特に限定されない。
【００６２】
基端被覆層１５２は、例えば、ガイドワイヤ１００のカテーテルの内壁との摩擦（摺動抵抗）を低減し得る材料によって構成することができる。そのような材料としては、特に限定されないが、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）、またはこれらの複合材料が挙げられる。
【００６３】
なお、被覆層１５０は、ガイドワイヤ１００の外表面の全体を覆ってもよい。また、被覆層１５０は、その全体が同一の材料で構成されていてもよい。また、被覆層１５０の各部の構成材料は上記に限定されない。例えば、被覆層１５０は、上記の他に、ガイドワイヤ１００を生体管腔に挿入する際の安全性の向上を目的として柔軟性に富む材料で構成してもよい。そのような材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、シリコーン樹脂、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。
【００６４】
（使用方法）
次に、本実施形態に係るガイドワイヤ１００の使用方法を、血管内に生じた狭窄部（図示省略）に関する手技を例に説明する。
【００６５】
術者は、ガイドワイヤ１００を生体内に挿入するのに先立って、ガイドワイヤ１００の先端部をリシェイプする。ガイドワイヤ１００は、板状部１１１ａを備えるため、術者は、板状部１１１ａを折り曲げる際、ガイドワイヤ１００の先端部の曲げの方向を容易に把握することができる。そのため、術者は、ガイドワイヤ１００を所望の形状に簡便にリシェイプできる。
【００６６】
次に、術者は、イントロデューサ（図示省略）およびガイディングカテーテル（図示省略）を介して、ガイドワイヤ１００を先行させながら、画像診断用カテーテルやバルーンカテーテル等の診断・治療用のカテーテル（図示省略）を狭窄部に配置する。ガイドワイヤ１００が血管内を移動する際、仮にガイドワイヤ１００の先端部が血管壁に接触したとしても、ガイドワイヤ１００は、屈曲誘導部１３０によって板状部１１１ａが屈曲し、柔軟性を発揮する。そのため、ガイドワイヤ１００は、血管壁が損傷するのを防止できる。また、ガイドワイヤ１００を狭窄部に送達するまでの血管の経路に分岐部があった場合、術者はガイドワイヤ１００の基端側を回転させて、ガイドワイヤ１００の先端部を適切な分枝に挿入させる。この際、ガイドワイヤ１００は、ねじれ抑制部１２０によって板状部１１１ａのねじりを抑制できるため、基端側の回転力が先端側に十分に伝わる。そのため、術者は、容易にガイドワイヤ１００の先端部を適切な分枝に挿入させることができる。
【００６７】
次に、術者は、診断・治療用のカテーテルを用いて適切な処置を行った後、診断・治療用のカテーテルおよびガイドワイヤ１００を生体外へ抜去する。
【００６８】
以上説明したように、上記実施形態に係るガイドワイヤ１００は、向かい合う一対の主面１１４、１１５を備える板状部１１１ａを、先端部に備える長尺状のコア部材１１０と、一対の主面１１４、１１５の少なくとも一方の面に設けられるとともに、板状部１１１ａのねじれを抑制するねじれ抑制部１２０と、一対の主面１１４、１１５の少なくとも一方の面に設けられるとともに、コア部材１１０の長軸方向Ｘにコア部材１１０を圧縮する外力Ｆが付加された状態において、板状部１１１ａの屈曲を誘導する屈曲誘導部１３０と、を有する。
【００６９】
上記ガイドワイヤ１００によれば、術者は、板状部１１１ａを折り曲げる際、ガイドワイヤ１００の先端部の曲げの方向を容易に把握することができる。そのため、術者は、ガイドワイヤ１００を所望の形状に簡便にリシェイプできる。また、上記ガイドワイヤ１００によれば、術者がガイドワイヤ１００の基端部を回転させた際に、基端側からの回転力によって板状部１１１ａがねじれるのをねじれ抑制部１２０によって抑制できる。そのため、上記ガイドワイヤ１００は、優れたトルク伝達性を有する。また、上記ガイドワイヤ１００によれば、ガイドワイヤ１００の先端部が生体管腔の内壁等に突き当てられた際に、屈曲誘導部１３０によって板状部１１１ａは屈曲し、柔軟性を発揮する。このように、リシェイプの簡便性および先端部の柔軟性を確保しつつ、優れたトルク伝達性を備えるガイドワイヤ１００を提供することができる。
【００７０】
また、ねじれ抑制部１２０と屈曲誘導部１３０は、一対の主面１１４、１１５を平面視した際に、コア部材１１０の長軸方向Ｘに隣接している。このように、ねじれ抑制部１２０および屈曲誘導部１３０が偏在するのを抑制することによって、効率的に板状部１１１ａ全体のねじれの抑制と柔軟性を両立させることができる。
【００７１】
また、ねじれ抑制部１２０は、一対の主面１１４、１１５を平面視した際に互いに交差する２本の線材１２１、１２２を備える。そのため、術者がガイドワイヤ１００を長軸方向Ｘ周りに回転させた際の回転方向に依らず、板状部１１１ａのねじれを抑制できる。
【００７２】
また、ガイドワイヤ１００は、ねじれ抑制部１２０を複数有し、複数のねじれ抑制部１２０は、コア部材１１０の長軸方向Ｘにおいて、一対の主面１１４、１１５に交互に設けられている。そのため、ねじれ抑制部１２０が屈曲誘導部１３０に干渉するのを抑制できる。
【００７３】
また、屈曲誘導部１３０は、コア部材１１０の長軸方向Ｘと交差する方向に延びる線材１３１を備える。そのため、板状部１１１ａは、長軸方向Ｘにコア部材１１０を圧縮する外力Ｆが付加された状態で、線材１３１の周面に沿うように屈曲する。このように、線材１３１によって、板状部１１１ａの屈曲方向を規定できる。
【００７４】
また、ガイドワイヤ１００は、屈曲誘導部１３０を複数有し、複数の屈曲誘導部１３０は、コア部材１１０の長軸方向Ｘにおいて、一対の主面１１４、１１５に交互に設けられている。そのため、コア部材１１０の長軸方向Ｘにコア部材１１０を圧縮する外力Ｆが付加された状態において、板状部１１１ａは、全体として波状に変形する。そのため、ガイドワイヤ１００の先端部は、進行方向を変えることなく、柔軟性を発揮できる。
【００７５】
また、ガイドワイヤ１００は、板状部１１１ａを覆うように巻回されるコイル１４０をさらに有し、コイル１４０の少なくとも一部は、コア部材１１０の長軸方向Ｘに隣り合う部分１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃ同士が離間するように巻回されている。そのため、コイル１４０は、板状部１１１ａの屈曲を許容することができる。
【００７６】
（ねじれ抑制部の変形例）
図４Ａ〜図４Ｄは、ねじれ抑制部の変形例を示す図である。以下、ねじれ抑制部の変形例について詳述する。なお、ねじれ抑制部以外の構成は、第１実施形態と同様であるため、同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００７７】
図４Ａに示すように、全てのねじれ抑制部２２０は、同一面上に設けられていてもよい。複数のねじれ抑制部２２０が同一面上に設けられていている場合、製造の際に複数のねじれ抑制部２２０同士の相対的な位置関係を容易に調整することができる。
【００７８】
図４Ｂおよび図４Ｃに示すように、各ねじれ抑制部３２０を構成する第１の線材３２１および第２の線材３２２は、一対の主面１１４、１１５において互いに異なる面に設けられていてもよい。この場合、各ねじれ抑制部３２０を構成する一方の線材は、第１実施形態のように、他方の線材に乗り上がる必要がない。そのため、第１の線材３２１および第２の線材３２２は、板状部１１１ａの主面１１４、１１５に平行に延在する。また、第１の線材３２１および第２の線材３２２は、全長に亘って板状部１１１ａに固定することができる。そのため、第１実施形態に係るねじれ抑制部１２０と比較すると、変形例に係るねじれ抑制部３２０は、板状部１１１ａのねじれをより一層抑制することができる。
【００７９】
図４Ｄに示すように、各ねじれ抑制部４２０は一本の線材４２１のみによって構成されており、平面視において長軸方向Ｘに屈曲誘導部１３０を介して隣り合う線材４２１同士は、屈曲誘導部１３０を基準として線対称になるように設けられていてもよい。この場合、対称に配置された線材４２１によって、術者がガイドワイヤ１００を長軸方向Ｘ周りに回転させた際の回転方向に依らずに板状部１１１ａのねじれを抑制できる。また、ガイドワイヤ１００を構成する部材の数を削減できる。このように、ねじれ抑制部は、必ずしも２本の線材によって構成しなくてもよい。
【００８０】
以上説明したとおり、ねじれ抑制部の構成は、板状部１１１ａのねじれを抑制可能な限り特に限定されない。
【００８１】
（屈曲誘導部の変形例）
図５Ａ〜図５Ｃは、屈曲誘導部の変形例を示す図である。以下、屈曲誘導部の変形例について詳述する。なお、屈曲誘導部以外の構成は、第１実施形態と同様であるため、同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００８２】
図５Ａに示すように、屈曲誘導部２３０は、板状部１１１ａとは別の部材によって構成するのではなく、板状部１１１ａから厚み方向Ｙの外方に突出する突起２３１であってもよい。このような場合も、板状部１１１ａは、長軸方向Ｘにコア部材１１０を圧縮する外力が付加された状態で、突起２３１の先端側および基端側の側面に沿うように屈曲する。屈曲誘導部２３０が別部材によって構成されないため、第１実施形態に係るガイドワイヤ１００と比較すると、部品数を削減できる。
【００８３】
図５Ｂおよび図５Ｃに示すように、屈曲誘導部３３０は、板状部１１１ａの厚み方向Ｙの内方側に向かうにつれて末広がりになる凹部３３１で構成してもよい。この場合、板状部１１１ａは、凹部３３１の厚み方向Ｙの外方側の端部３３０ａが凹部３３１の底面に接近する方向に容易に屈曲できる。このように、凹部３３１によって、板状部１１１ａの屈曲方向を規定できる。なお、図５Ｂには、凹部３３１が、平面視において、ねじり抑制部１２０の間に配置される形態を示している。また、図５Ｃには、凹部３３１が、平面視においてねじり抑制部１２０と重なり、かつ、凹部３３１の端部３３０ａが、平面視においてねじり抑制部１２０の間に配置される形態を示している。
【００８４】
以上説明したとおり、屈曲誘導部の構成は、長軸方向Ｘにコア部材１１０を圧縮する外力Ｆが付加された状態で板状部１１１ａに屈曲を誘導可能な限り、特に限定されない。
【００８５】
（第２実施形態）
図６、図７Ａおよび図７Ｂは、第２実施形態に係るガイドワイヤ２００を示す図である。なお、以下の説明では、生体管腔Ｖにおいて、ガイドワイヤ２００を押し込んで挿入する方向を「挿入方向Ｄ」と定義する（図７Ａおよび図７Ｂ参照）。
【００８６】
第２実施形態に係るガイドワイヤ２００は、板状部１１１ａ、複数のねじれ抑制部１２０、および複数の屈曲誘導部４３０を備えており、これらによって、リシェイプの簡便性、先端部の柔軟性、および優れたトルク伝達性を両立させている点において、第１実施形態に係るガイドワイヤ１００と共通している。
【００８７】
第２実施形態に係るガイドワイヤ２００は、ＣＴＯ（Ｃｈｒｏｎｉｃ  Ｔｏｔａｌ  Ｏｃｃｌｕｓｉｏｎ：慢性完全閉塞病変）に対するＰＣＩ等の手技において、ナックルワイヤテクニックに使用されるガイドワイヤとして構成している点で、第１実施形態に係るガイドワイヤ１００と相違する。ナックルワイヤテクニックとは、図７Ｂに示すように、ガイドワイヤ２００の先端部を挿入方向Ｄと反対方向に屈曲させ、生体管腔Ｖを閉塞する病変部Ｎにガイドワイヤ２００の屈曲部２００ａを押し当てて、ガイドワイヤ２００に病変部Ｎを貫通させる手技である。以下、第２実施形態に係るガイドワイヤ２００について詳述する。なお、第１実施形態に係るガイドワイヤ１００と同様の構成については、同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００８８】
まず、屈曲誘導部４３０について説明する。
【００８９】
ガイドワイヤ２００は、図６に示すように、本実施形態では、６つの屈曲誘導部４３０（先端側から基端側に向かって順に、第１屈曲誘導部４３０ａ、第２屈曲誘導部４３０ｂ、第３屈曲誘導部４３０ｃ、第４屈曲誘導部４３０ｄ、第５屈曲誘導部４３０ｅ、第６屈曲誘導部４３０ｆ）を備えている。なお、ガイドワイヤ２００の屈曲誘導部４３０の数は、ガイドワイヤ２００の先端部を挿入方向Ｄと反対方向に屈曲可能な限り特に限定されない。
【００９０】
全ての屈曲誘導部４３０は、板状部１１１ａの同一面（主面１１４）に設けられている。また、全ての屈曲誘導部４３０は、図６に示すように、本実施形態では、長軸方向Ｘに一定の間隔で設けられている。ただし、複数の屈曲誘導部４３０は等間隔に設けられていなくてもよい。
【００９１】
各屈曲誘導部４３０は、長軸方向Ｘと交差する方向（本実施形態では幅方向Ｚ）に延びる線材４３１によって構成している。線材４３１の構成材料は、特に限定されないが、第１実施形態に係る線材１３１と同様のものを用いることができる。
【００９２】
次に、屈曲誘導部４３０によってガイドワイヤ２００をナックル形状に変形させる方法について説明する。
【００９３】
例えば、図７Ａに示すように、ガイドワイヤ２００の先端が病変部Ｎに接触した状態で術者がガイドワイヤ２００を生体管腔に押し込むことによって、板状部１１１ａは、第１屈曲誘導部４３０ａが設けられている部位において、第１屈曲誘導部４３０ａの線材４３１の周面に沿うように屈曲する。図７Ｂに示すように、術者がさらにガイドワイヤ２００を生体管腔Ｖに押し込むと、板状部１１１ａは、第２屈曲誘導部４３０ｂ〜第６屈曲誘導部４３０ｆが設けられている部位において先端側から順に、各線材４３１の周面に沿うように屈曲する。ガイドワイヤ２００の病変部Ｎに押し当てられていない部分（図では、第１屈曲誘導部４３０ａおよび第２屈曲誘導部４３０ｂ）は元の形状に復元する。そのため、ガイドワイヤ２００は、略Ｕの字形状に変形する。術者は、さらに、ガイドワイヤ２００をさらに推し進める。これによって、ガイドワイヤ２００は、生体管腔Ｖを閉塞する病変部Ｎを貫通する。このように、術者は、ガイドワイヤ２００を生体管腔Ｖに押し込むという簡便な操作で、ガイドワイヤ２００をナックル形状に変形させることができる。なお、ガイドワイヤ２００の先端部は、病変部Ｎから離間した状態で、Ｕの字形状から元の形状に復元してもよい。
【００９４】
なお、図６に示すように、第２実施形態に係るガイドワイヤ２００において、板状部１１１ａの第１固定部１６１から露出している部分の先端側の領域Ａ（以下、単に露出領域Ａと称する）には、ねじれ抑制部１２０および屈曲誘導部４３０のいずれも設けられていない。したがって露出領域Ａは、板状部１１１ａの他の領域と比較して柔軟性が高い。そのため、図７Ａに示すように、板状部１１１ａは、第１屈曲誘導部４３０ａが設けられている部位において容易に屈曲できる。
【００９５】
また、板状部１１１ａを構成する材料は、特に限定されず、第１実施形態の板状部１１１ａの構成材料と同様のものを用いることができる。
【００９６】
また、全てのねじれ抑制部１２０は、複数の屈曲誘導部４３０が設けられている主面１１４とは反対側の主面１１５に設けられている。そのため、ねじれ抑制部１２０が、板状部１１１ａが屈曲した際に、屈曲誘導部４３０に干渉するのを抑制できる。
【００９７】
以上、上記第２実施形態に係るガイドワイヤ２００は、屈曲誘導部４３０を複数有し、複数の屈曲誘導部４３０は、一対の主面１１４、１１５のうち同一面（主面１１４）に設けられている。そのため、術者は、ガイドワイヤ２００を病変部Ｎに突き当てて生体管腔Ｖに押し込むという簡便な操作で、ガイドワイヤ２００の先端部を挿入方向Ｄと反対方向に屈曲させることができる。
【００９８】
以上、複数の実施形態および変形例を通じて本発明に係るガイドワイヤを説明したが、本発明は説明した各構成のみに限定されるものでなく、特許請求の範囲の記載に基づいて適宜変更することが可能である。
【００９９】
例えば、上記実施形態および変形例では、ガイドワイヤが板状部を覆うコイルを備える形態を説明した。しかし、本発明に係るガイドワイヤは、コイルではなくスリットパイプを備えるガイドワイヤ等にも適用できる。
【符号の説明】
【０１００】
１００、２００  ガイドワイヤ、
１１０    コア部材、
１１１ａ  板状部、
１１４、１１５  向かい合う一対の面、
１２０、２２０、３２０、４２０  ねじれ抑制部、
１２１、３２１  ねじれ抑制部を構成する第１の線材、
１２２、３２２  ねじれ抑制部を構成する第２の線材、
１３０、２３０、３３０、４３０  屈曲誘導部、
１３１、４３１  屈曲誘導部を構成する線材、
１４０    コイル、
１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃ  コイルにおいて長軸方向に隣り合う部分、
Ｆ        長軸方向にコア部材を圧縮する外力、
Ｘ        長軸方向。
【図１】
2019150439.tif 000003
【図２Ａ】
2019150439.tif 000004
【図２Ｂ】
2019150439.tif 000005
【図３Ａ】
2019150439.tif 000006
【図３Ｂ】
2019150439.tif 000007
【図４Ａ】
2019150439.tif 000008
【図４Ｂ】
2019150439.tif 000009
【図４Ｃ】
2019150439.tif 000010
【図４Ｄ】
2019150439.tif 000011
【図５Ａ】
2019150439.tif 000012
【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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