(57)【要約】      （修正有）【課題】擁壁構成部材の配置作業効率を著しく向上させる空積みブロック擁壁の基礎部構造を提供する。【解決手段】空積み擁壁ブロックの基礎部構造は、背後地の法面に沿わせて基礎地盤上に栗石等の粒径材を敷設して基礎部Ｂを形成し、当該基礎部Ｂに最下段の空積みブロックＡの滑動抵抗力を強化する滑動抵抗板２０を配置し、前記基礎部Ｂ上に空積みブロックＡを段積みして構築する空積みブロック擁壁Ｙの基礎部構造であって、前記基礎部Ｂには、前記擁壁Ｙを構成する擁壁構成部材を配置する際にその配置基準となる配置基準体１０を、それ専用の丁張りを掛けて配置している。【選択図】図１
2019065682.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
背後地の法面に沿わせて基礎地盤上に栗石等の粒径材を敷設して基礎部を形成し、当該基礎部に最下段の空積みブロックの滑動抵抗力を強化する滑動抵抗板を配置し、前記基礎部上に空積みブロックを段積みして構築する空積みブロック擁壁の基礎部構造であって、
前記基礎部には、前記擁壁を構成する擁壁構成部材を配置する際にその配置基準となる配置基準体を、それ専用の丁張りを掛けて配置した空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【請求項２】
前記配置基準体は、前記擁壁構成部材の一つである滑動抵抗板を前記基礎部に配置する際の配置基準となすことで、滑動抵抗板専用の丁張りを不要にした請求項１記載の空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【請求項３】
前記配置基準体は、前記擁壁構成部材の一つである前記最下段の空積みブロックを前記基礎部上に配置する際の配置基準となすことで、最下段ブロック専用の丁張りを不要にした請求項１記載の空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【請求項４】
前記配置基準体には、前記最下段の空積みブロックを載置状態に配置する際の配置基準となる配置目印を設け、
当該配置目印に整合させて前記最下段の空積みブロックを配置することで、当該最下段の空積みブロックが設定擁壁勾配に適合する状態に配置されるようにした請求項３記載の空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【請求項５】
前記配置基準体は、前記擁壁構成部材の一つである前記基礎部の粒径材層を形成する際のレベル基準となすことで、前記粒径材層をレベル調整した請求項１記載の空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【請求項６】
前記配置基準体は、擁壁延設方向に長手状に形成するとともに、擁壁延設方向に沿わせて複数を配置し、
前記滑動抵抗板は、その最も広い面を各配置基準体の長手状面を基準にして対面させて、両面を平行状態に配置した請求項２記載の空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【請求項７】
前記配置基準体は、擁壁延設方向に長手状に形成して起立状となした面部形成片と、当該面部形成片の前記法面側の面にその長手方向に間隔をあけて、かつ、前記法面側へ向けて突設した一対の突設片と、を具備する請求項１〜６のいずれか１項記載の空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【請求項８】
両突設片の上端面は、前記最下段の空積みブロックの擁壁延設方向と直交する一対の壁の下面を受ける受面となすとともに、両受面の突出幅は、その突出幅内に前記最下段の空積みブロックの重心が位置するように形成することで、両突設片間に前記最下段の空積みブロックを水平に横架させた請求項７記載の空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【請求項９】
前記法面と対面する前記滑動抵抗板の下部面には、当該滑動抵抗板を自立補助するための自立補助片を突設し、
前記基礎地盤上に前記滑動抵抗板を起立状に配置することで、前記自立補助片を介して当該滑動抵抗板の自立性を高めた請求項２記載の空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【請求項１０】
前記自立補助片は、前記法面と対面する前記滑動抵抗板の下部面に、その横幅方向に間隔をあけて、かつ、前記法面側へ向けて突設した一対の突片状に形成した請求項９記載の空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【請求項１１】
前記配置基準体は、擁壁延設方向に長手状に形成して起立状となした面部形成片と、当該面部形成片の前記法面側の面にその長手方向に間隔をあけて、かつ、前記法面側へ向けて突設した一対の突設片と、を具備し、
前記自立補助片の上端面の高さは、前記突設片の上端面の高さと同一又はそれよりも低く形成した請求項９又は１０記載の空積みブロック擁壁の基礎部構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、正確・簡単・迅速に施工ができる空積みブロック擁壁の基礎部構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  空積みブロック擁壁の基礎部構造の一形態として、特許文献１に開示されたものがある。すなわち、特許文献１では、背後地の法面に沿わせて基礎地盤上に滑動抵抗板を起立状に配置するとともに、滑動抵抗板下部の周囲に栗石等の粒径材を敷設して基礎部を形成し、基礎部上に空積みブロック（以下では、単に「ブロック」とも称する。）を段積みして空積みブロック擁壁を構築している。この際、仮想水平面上において、背後地と直交する方向を前後方向（背後地から離隔する方向を前方、背後地に接近する方向を後方）とし、前後方向と直交する方向を左右方向として、ブロックは、背後地の法面と対面する前・後壁と、両前・後壁を連結する左・右側壁を具備する四角形筒状に形成している。基礎部上に載置された最下段のブロック内には、基礎部の粒径材から上方へ突出する滑動抵抗板の上部を、ブロックの前・後壁と平行に配置するとともに、同状態にて栗石等の粒径材を胴込め材として充填し、胴込め材を介して滑動抵抗板がブロックの滑動抵抗力を強化するようにしている。【０００３】  この際、前記擁壁を構成する滑動抵抗板等の擁壁構成部材の配置には、各擁壁構成部材専用の丁張りが不可欠となる。ここでの丁張（ちょうはり）とは、施工に着手する前に擁壁構成部材の正確な位置を出す作業の建設用語であり、遣り方とも言う。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−２４９９２７
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】  しかしながら、各擁壁構成部材専用の丁張り掛けには多くの手間を要する上に、その丁張りを基準に各擁壁構成部材を配置する作業も煩雑になる。特に、所定個数のブロックと滑動抵抗板が曲線状に配置される曲線施工の場合では、ブロックと滑動抵抗板が直線状に配置される直線施工とは比較にならないほど煩雑な作業になっている。【０００６】  具体的に説明すると、直線施工では、ブロックと同様に滑動抵抗板も一直線状に配置され、かつ、隣接する滑動抵抗板と滑動抵抗板のピッチが一定であるため、丁張り作業自体は大した手間を要しない。しかし、曲線施工では、各滑動抵抗板が一直線状に配置されないため、正確な位置に各滑動抵抗板を配置するためには、滑動抵抗板を配置した後の工程で配置される最下段ブロックの丁張りを掛け、この最下段ブロックの丁張りを基準にして各滑動抵抗板の丁張りを掛けることが必要となることから、これら最下段ブロックおよび滑動抵抗板の丁張りは直線施工とは比較にならないほど緻密で煩雑な作業を強いられている。【０００７】  その上、滑動抵抗板の丁張りを基準に滑動抵抗板を配置する作業自体にも多くの手間を要している。それは、滑動抵抗板の擁壁延設方向の横幅がブロックの横幅よりも３０％短いため、凸曲線状に配設される滑動抵抗板のピッチはブロックのピッチよりも更に大きくなる。そのため、滑動抵抗板の丁張りを基準にピッチを確保し、最下段ブロックと平行に一連の滑動抵抗板を配置する作業自体も緻密で手間が掛かる作業となっている。【０００８】  また、前記した丁張り掛けにあたっては、最下段ブロックの丁張りの位置と、その丁張り位置を基準とする各最下段ブロック及び各滑動抵抗板の配設ピッチを、事前に計算しておかなくてはならない。滑動抵抗板の延設方向の位置が一定以上ずれてしまうと、配設した滑動抵抗板が障害になって、最悪の場合にはブロックが配置できなくなり、この場合には該当する基礎部の粒径材と滑動抵抗板を除去してやり直すことになる。このように、曲線施工時における滑動抵抗板の配置は、緻密で熟練を要する作業となっている。【０００９】  そこで、本発明は、基礎部に擁壁構成部材を配置する際の配置基準となる配置基準体を、それ専用の丁張りを掛けて配置し、この配置基準体を擁壁構成部材の配置基準となすことで、擁壁構成部材の配置作業効率を著しく向上させる空積みブロック擁壁の基礎部構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】  上記した目的を達成するために、本発明に係る空積み擁壁ブロックの基礎部構造は、背後地の法面に沿わせて基礎地盤上に栗石等の粒径材を敷設して基礎部を形成し、当該基礎部に最下段の空積みブロックの滑動抵抗力を強化する滑動抵抗板を配置し、前記基礎部上に空積みブロックを段積みして構築する空積みブロック擁壁の基礎部構造であって、前記基礎部には、前記擁壁を構成する擁壁構成部材を配置する際にその配置基準となる配置基準体を、それ専用の丁張りを掛けて配置している。【００１１】  具体的に説明すると、前記配置基準体は、前記擁壁構成部材の一つである滑動抵抗板を前記基礎部に配置する際の配置基準となすことで、滑動抵抗板専用の丁張りを不要にすることができる。また、前記配置基準体は、前記擁壁構成部材の一つである前記最下段の空積みブロックを前記基礎部上に配置する際の配置基準となすことで、最下段ブロック専用の丁張りを不要にすることができる。そして、前記配置基準体には、前記最下段の空積みブロックを載置状態に配置する際の配置基準となる配置目印を設け、当該配置目印に整合させて前記最下段の空積みブロックを配置することで、当該最下段の空積みブロックが設定擁壁勾配に適合する状態に配置されるようにすることもできる。また、前記配置基準体は、前記擁壁構成部材の一つである前記基礎部の粒径材層を形成する際のレベル基準となすことで、前記粒径材層をレベル調整することができる。【００１２】  前記配置基準体は、擁壁延設方向に長手状に形成するとともに、擁壁延設方向に沿わせて複数を配置し、前記滑動抵抗板は、その最も広い面を各配置基準体の長手状面を基準にして対面させて、両面を平行状態に配置することができる。また、前記配置基準体は、擁壁延設方向に長手状に形成して起立状となした面部形成片と、当該面部形成片の前記法面側の面にその長手方向に間隔をあけて、かつ、前記法面側へ向けて突設した一対の突設片と、を具備させることができる。さらにまた、両突設片の上端面は、前記最下段の空積みブロックの擁壁延設方向と直交する一対の壁の下面を受ける受面となすとともに、両受面の突出幅は、その突出幅内に前記最下段の空積みブロックの重心が位置するように形成することで、両突設片間に前記最下段の空積みブロックを水平に横架させることもできる。【００１３】  前記法面と対面する前記滑動抵抗板の下部面には、当該滑動抵抗板を自立補助するための自立補助片を突設し、前記基礎地盤上に前記滑動抵抗板を起立状に配置することで、前記自立補助片を介して当該滑動抵抗板の自立性を高めることができる。また、前記自立補助片は、前記法面と対面する前記滑動抵抗板の下部面に、その横幅方向に間隔をあけて、かつ、前記法面側へ向けて突設した一対の突片状に形成することもできる。さらにまた、前記自立補助片の上端面の高さは、前記突設片の上端面の高さと同一又はそれよりも低く形成することもできる。
【発明の効果】
【００１４】  本発明によれば、基礎部に擁壁を構成する擁壁構成部材を配置する際の配置基準となる配置基準体を、それ専用の丁張りを掛けて配置し、この配置基準体を擁壁構成部材の配置基準となすことで、擁壁構成部材の配置作業効率を著しく向上させる空積みブロック擁壁の基礎部構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本実施形態に係る空積みブロック擁壁の側面断面説明図である。
【図２】図１のＩ−Ｉ線断面図である。
【図３】（ａ）配置基準体の平面図、（ｂ）配置基準体の側面図である。
【図４】（ａ）基礎部用の滑動抵抗板の平面図、（ｂ）当該滑動抵抗板の側面図である。
【図５】（ａ）空積みブロックの平面図、（ｂ）空積みブロックの側面図である。
【図６】（ａ）配置基準体上に最下段の空積みブロックを載置した状態の部分説明平面図、（ｂ）当該部分説明側面図である。
【図７】凹状曲線擁壁施工の説明平面図である。
【図８】凸状曲線擁壁施工の説明平面図である。
【図９】（ａ）凸状曲線擁壁施工における基礎部構築第一工程説明側面図、（ｂ）当該基礎部構築第一工程説明平面図である。
【図１０】（ａ）凸状曲線擁壁施工における基礎部構築第二工程説明側面図、（ｂ）当該基礎部構築第二工程説明平面図である。
【図１１】（ａ）凸状曲線擁壁施工における基礎部構築第三工程説明側面図、（ｂ）当該基礎部構築第三工程説明平面図である。
【図１２】（ａ）凸状曲線擁壁施工における基礎部構築第四工程説明側面図、（ｂ）当該基礎部構築第四工程説明平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】  以下に、本発明に係る実施形態について、図１〜図１２を参照しながら具体的に説明する。図１に示すＹは、本実施形態に係る空積みブロック擁壁（以下、単に「擁壁」と略称する。）である。
【００１７】  ［本実施形態に係る擁壁の構造の説明］
擁壁Ｙは、図１に示すように、背後地としての川岸Ｋ３の法面（護床）に沿って延設されており、擁壁Ｙが川岸Ｋ３の法面に沿って延設される方向（擁壁延設方向）に基礎部Ｂが敷設され、基礎部Ｂ上に壁体Ｃが立設されて構築されている。壁体Ｃは、基礎部Ｂ上に、複数個の鉄筋コンクリート製の空積みブロック（以下、単に「ブロック」と略称する。）Ａが階段状に段積みされて形成されている。以下、本実施形態では、擁壁延設方向を左右方向、擁壁延設方向と水平面内で直交する方向を前後方向（川岸Ｋ３の法面から離隔する方向が前方で、接近する方向が後方）、擁壁延設方向と垂直面内で直交する方向を上下方向とする。
【００１８】  すなわち、擁壁Ｙは、河床Ｋ１の地盤中に基礎部Ｂが配設され、基礎部Ｂの上に最下段のブロックＡが敷設され、この最下段のブロックＡの上に複数個（本実施形態では五個）のブロックＡが階段状に段積みされて、もたれ式の壁体Ｃが構築されている。また、本実施形態では、ブロックＡの真上方位置に上段のブロックＡが載置される工法、いわゆるイモ積み工法が採用されている。６０は、川岸Ｋ３の法面に張設した吸出防止シートである。Ｋ２は、河川である。
【００１９】  そして、基礎部Ｂと最下段のブロックＡとの境界部には、それらに跨るように扁平板状に形成された基礎部用の滑動抵抗板２０が配置され、段積みされたブロックＡの上下境界部には、それらに跨がるように扁平板状に形成された上下境界部用の滑動抵抗板３０が配置されて、各滑動抵抗板２０，３０により各ブロックＡの滑動抵抗力が強化されるようにしている。なお、各滑動抵抗板２０，３０が有するブロックＡの滑動抵抗力を強化する機能は、特許第５３０９２９５号公報に開示されている滑動抵抗体の機能と同様である。
【００２０】  各ブロックＡの内部には、中込め空間Ｓが形成されており、中込め空間Ｓ内には、段積みされたブロックＡの上下境界部に跨がるように上下境界部用の滑動抵抗板３０が配置されるとともに、中詰め材としての中詰め用栗石（例えば、５０ｍｍ〜１５０ｍｍの栗石）Ｄ２が充填されている。各ブロックＡの外側には、外側空間Ｓｓ（図２参照）が形成されており、外側空間Ｓｓ内にも、中詰め用栗石Ｄ２が充填されている。各ブロックＡの背後には、背後空間Ｓｂが形成されており、背後空間Ｓｂ内には、裏込め材としての裏込め用栗石（例えば、５０ｍｍ〜１５０ｍｍの栗石）Ｄ３が充填されている。ここで、外側空間Ｓｓとは、ブロックＡの左側外方と右側外方にそれぞれ形成される空間である。背後空間Ｓｂとは、ブロックＡと川岸Ｋ３の法面との間に形成される空間（裏込め空間）である。
【００２１】  ［基礎部の構造の説明］
基礎部Ｂは、図１及び図２に示すように、河床Ｋ１の地盤中に擁壁延設方向に沿って形成された凹条溝部Ｂｒ内に敷設されている。基礎部Ｂは、凹条溝部Ｂｒ内において、その底部に底部層４０が形成されており、底部層４０の上には、擁壁Ｙを構成する擁壁構成部材を配置する際にその配置基準となる複数個の配置基準体１０が擁壁延設方向に沿って直列的に配置されるとともに、各配置基準体１０に並行状態に対向して基礎部用の滑動抵抗板２０が配置され、これらの間と滑動抵抗板２０の背後にそれぞれ粒径材層５０が形成されている。ここでの擁壁Ｙを構成する擁壁構成部材とは、配置基準体１０と配置基準体１０を配置基準として配置される滑動抵抗板２０と粒径材層５０と最下段のブロックＡとを言う。
【００２２】  底部層４０は、凹条溝部Ｂｒ内の底部にクラッシャーラン等の底部支持材が敷設されるとともに転圧されて、上面が水平で均平に形成されている。底部層４０上の幅方向（擁壁延設方向と直交する方向）の中途部には、配置基準体１０が擁壁延設方向に沿って配置されている。
【００２３】  配置基準体１０は、擁壁延設方向に長手状に形成されるとともに、それ専用の丁張りを掛けて、複数個の（後述する一つのユニットＵを形成する）配置基準体１０の長手方向がそれぞれ擁壁延設方向に沿うように直列的に配置されている。各配置基準体１０の背後（川岸Ｋ３の法面側）には、各配置基準体１０を基準にして基礎部用の滑動抵抗板２０が起立状に配置されている。つまり、一個の配置基準体１０の背面である長手状面を基準にして、それに一個の滑動抵抗板２０の最も広い面である前面が前後方向に所定間隔Ｄｉ（図１０参照）をあけて一対一対応する状態で対面するように、両面が平行状態に配置されている。このように、配置基準体１０は、擁壁構成部材の一つである滑動抵抗板２０が基礎部Ｂに配置される際の配置基準となされることで、滑動抵抗板専用の丁張りが不要となるようにしている。
【００２４】  粒径材層５０は、設置基準体１０と滑動抵抗板２０との間の空間、滑動抵抗板２０と川岸Ｋ３の法面との間の空間、及び、これらの空間と擁壁延設方向に隣接する空間（外側空間Ｓｓと連続する空間）には、配置基準体１０の上面を基準にして、それぞれ粒径材が層状に敷設されて形成されている。つまり、水平に配置された配置基準体１０の上面が、擁壁構成部材の一つである粒径材層５０を形成する際のレベル基準となされることで、粒径材層５０がレベル調整されている。そして、粒径材層５０の上面は、配置基準体１０の上面と面一の水平面に形成されている。ここでの粒径材は、例えば、栗石、砕石、砂混じり礫、コンクリート破砕片等であり、本実施形態では、凹条溝部Ｂｒ内に基礎部用粒径材（充填材）としての基礎部用栗石（例えば、５０ｍｍ〜１５０ｍｍの栗石）Ｄ１が充填されて粒径材層５０が形成されている。７０は、凹条溝部Ｂｒ内に埋め戻し土が埋め戻されて形成される埋め戻し部である。
【００２５】  基礎用抵抗板２０の下部（略下半部）は、充填された基礎部用栗石Ｄ１によって形成される粒径材層５０中に埋没状に配置される。基礎用抵抗板２０の上部（略上半部）は、粒径材層５０の上面から上方へ突出状に配置される。そして、この突出した基礎用抵抗板２０の上部を取り囲むように、最下段のブロックＡが配置基準体１０の上面に載置される。
【００２６】  配置基準体１０は、擁壁構成部材の一つである最下段のブロックＡが基礎部Ｂ上に配置される際の配置基準となすことで、最下段ブロック専用の丁張りを不要にしている。すなわち、配置基準体１０の上面には、図３（ａ）に示すように、最下段のブロックＡが載置状態に配置される際の配置基準として第１配置目印１６，１７が設けられ、この第１配置目印１６，１７にブロックＡが整合された状態に配置されることで、ブロックＡが設定擁壁勾配θ（図６（ｂ）参照）に適合する状態に配置されるようにしている。ここでの設定擁壁勾配θは、図６に示すように、配置基準体１０の前上端縁とブロックＡの前壁８０の前上端縁とに接する第１仮想直線Ｖ１と、配置基準体１０の上面との間に形成される角度（例えば、５部勾配）である。Ｖ２は、第１仮想直線Ｖ１と平行し、左側の段付き凸条部８８の前上端縁と接する第２仮想直線である。
【００２７】  ［配置基準体の具体的な説明］
配置基準体１０は、図３（ａ）（ｂ）に示すように、面部形成片１１と左右一対の突設片１２，１３と膨出片１４，１５とを具備し、これらが鉄筋コンクリート等で一体成形されている。面部形成片１１は、左右方向（擁壁延設方向）に長手状の横長四角形板状に形成されて、起立状に配置されている。Ｌ１は、面部形成片１１の左右幅である。左右一対の突設片１２，１３は、面部形成片１１の背面（川岸Ｋ３の法面側の面）の左右側端部にそれらの基端部（前端部）が連設されるとともに、それらの先端部（後端部）が後方（川岸Ｋ３の法面側）へ向けて突設されて、面部形成片１１の長手方向に相互に突設片間隔Ｌ２をあけて形成されている。
【００２８】  突設片１２，１３は、それぞれ側面視にて前後方向に横長の四角形状に形成されるとともに、平面視にて前方から後方へ向けて縮幅する相互に線対称な台形状に形成されている。Ｗ１は、突設片１２，１３の前後方向の突出幅である。面部形成片１１の左右外側端面と突設片１２，１３の外側面前部には、これらを前後方向に跨るように四角形板状の膨出片１４，１５が形成されている。Ｌ３は、膨出片１４，１５の左右方向への膨出左右幅、Ｗ２は、膨出片１４，１５の前後方向への膨出前後幅である。
【００２９】  一体成形された面部形成片１１と左右一対の突設片１２，１３と膨出片１４，１５の各上端面は、均平な面一の面に形成されている。両突設片１２，１３と両膨出片１４，１５の上端面は、後述する最下段のブロックＡの前壁８０及び左右側壁８２，８３の下面を受ける受面１２ａ，１３ａ，１４ａ，１５ａとなすとともに、これらの受面１２ａ，１３ａ，１４ａ，１５ａ上に載置された最下段のブロックＡの重心が両突設片１２，１３の突出幅Ｗ１内に位置するように形成することで、左右側の受面１２ａ，１３ａ，１４ａ，１５ａ間に上記ブロックＡが水平に横架・支持されるようにしている。受面１２ａ，１３ａの高さＨ１は、基礎部Ｂに粒径材を敷設して形成する粒径材層５０の設定層厚Ｈｔと同一に形成して、受面１２ａ，１３ａを粒径材層形成基準とすることで、粒径材層５０をレベル調整可能としている。
【００３０】  膨出片１４，１５の受面１４ａ，１５ａの後外側部には、それぞれ左右方向に直状に延伸する浅溝が形成されて、これらの浅溝を第１配置目印１６，１７となしている。第１配置目印１６，１７の内側端１６ａ，１７ａは、受面１４ａ，１５ａの中途部に位置する一方、外側端１６ｂ，１７ｂは、膨出片１４，１５の外側面に開口位置している。直状に連続させて配置された配置基準体１０，１０の膨出片１４，１５は、図２に示すように、隣接する外側面が面接触する。この際、隣接する第１配置目印１６，１７は、外側端１６ｂ，１７ｂが連通状態に接続されて、左右方向に直状に連続するように接続される。そのため、隣接する第１配置目印１６，１７の左右方向の直状の連続性は、直状に連続させて配置される配置基準体１０，１０の直線施工性を視認する際の配置目印にすることができる。Ｌ４は、各第１配置目印１６，１７の左右幅である。
【００３１】  ［基礎部用の滑動抵抗板の具体的な説明］
基礎部用の滑動抵抗板２０は、図１〜図４に示すように、川岸Ｋ３の法面と対面する後面の下部面に、滑動抵抗板２０を自立補助するための左右一対の自立補助片２１，２２が突設されており、鉄筋コンクリート等で一体成形されている。すなわち、滑動抵抗板２０は、配置基準体１０の左右一対の突設片１２，１３の突設片間隔Ｌ２と略同一の左右幅で、かつ、受面１２ａ，１３ａの高さＨ１の１．７倍の上下幅（高さ）で、かつ、面部形成片１１の前後幅（肉厚）の略８０％の前後幅（肉厚）を有する四角形板状に形成されて、起立状に配置されている。
【００３２】  左右一対の自立補助片２１，２２は、それぞれ側面視にて上面が後方へ向けて下り傾斜状の台形状で、かつ、平面視にて内側面が傾斜状の相互に線対称な台形状に形成されたブロック状となしている。そして、自立補助片２１，２２は、上記法面と対面する滑動抵抗板２０の下部面（下部後面）の左右側端部に、後方（上記法面側へ）向けて突設した左右一対の突片状に一体成形されている。自立補助片２１，２２の上端面２１ａ，２２ａは、後方へ向けて下り傾斜状に形成されるとともに、下端面２１ｂ，２２ｂは、滑動抵抗板２０の下端面２０ａと均平な面一の面に形成されており、それらの最大高さは、突設片１２，１３の受面１２ａ，１３ａの高さと同一に形成されている。上端面２１ａ，２２ａの最大高さは、受面１２ａ，１３ａの高さそれよりも低く形成することもできる。滑動抵抗板２０の左右外側端面２０ｂ，２０ｃと自立補助片２１，２２の外側面２１ｃ，２２ｃは、均平な面一の面となしている。
【００３３】  このように、滑動抵抗板２０と左右一対の自立補助片２１，２２とで平面視コ字状に形成されているため、底部層４０上に滑動抵抗板２０を起立状に配置することで、自立補助片２１，２２を介して滑動抵抗板２０の自立性を高めることができる。ところが、自立補助片２１，２２が背面側に突設された滑動抵抗板２０は、前方から後方への転倒抑制力に比して後方から前方への転倒抑制力が劣ることから、基礎部用栗石Ｄ１を基礎部Ｂに充填する際には、まず先に滑動抵抗板２０の前側に基礎部用栗石Ｄ１を所要量だけ投入することで、滑動抵抗板２０が前方へ転倒するのを抑制し、その後に滑動抵抗板２０の後側に基礎部用栗石Ｄ１を所要量だけ投入するのが望ましい。
【００３４】  ［ブロックの具体的な説明］
ブロックＡは、図５（ａ）（ｂ）に示すように、前壁８０と後壁８１と左側壁８２と右側壁８３とを具備しており、これらの前・後・左側・右側壁８０，８１，８２，８３により、上面と下面が開口する四角形筒状に鉄筋コンクリート等で一体成形されて、その内部に中込め空間Ｓが形成されている。
【００３５】  前壁８０と後壁８１は、擁壁延設方向に沿った一対の壁であり、それぞれ横長四角形板状に形成されるとともに、後壁８１の高さが、前壁８０の高さの半分以下に低く形成されている。前壁８０と後壁８１は、前低後高の傾斜状態（後傾状態）にて、前後方向に対向する平行状態に配置されている。
【００３６】  左側壁８２と右側壁８３は、擁壁延設方向と直交する一対の壁であり、それぞれ五角形板状に形成されるとともに、それらの高さが前壁８０の高さと同一に形成されている。左側壁８２は、前壁８０と後壁８１の左側部間に介設され、また、右側壁８３は、前壁８０と後壁８１の右側部間に介設されている。左側壁８２の後端面と右側壁８３の後端面は、下部が後壁８１の後面と面一の傾斜面に形成されるとともに、上部が後壁８１の上端面の後端縁部から垂直に立ち上げた垂直面に形成されている。このように、後端面の上部が垂直面に形成されることで、左側壁８２と右側壁８３の各後端上部が、可及的に施工時の作業者に支障とならないようしている。
【００３７】  左側壁８２と右側壁８３の各外側面前部には、上下方向に垂直状に延伸する柱状の突条部８４，８５が突設されている。左側壁８２と右側壁８３の各外側面後上部には、左右方向に貫通する円形状の開口部８６，８７が形成されている。
【００３８】  ブロックＡの上端面は、すなわち、前壁８０の上端面と、左側壁８２の上端面と、右側壁８３の上端面と、突条部８４，８５の上端面は、面一の同一水平面に形成されており、後壁８１の上端面は、これらの上端面と低位置にて平行する水平面に形成されている。また、ブロックＡの下端面は、すなわち、前壁８０の下端面と、後壁８１の下端面と、左側壁８２の下端面と、右側壁８３の下端面と、突条部８４，８５の下端面は、面一の同一水平面に形成されている。つまり、ブロックＡの上・下端面は、平行水平面に形成されることで、安定状態にて各ブロックＡが階段状に段積されるようにしている。
【００３９】  突条部８４，８５の外側面間の左右幅Ｌ５は、配置基準体１０の膨出片１４，１５の外側面間の左右幅（Ｌ１＋Ｌ３＋Ｌ３）と同一幅に形成されている。そして、配置基準体１０の左右一対の突設片１２，１３上に最下段のブロックＡを載置する際には、突条部８４，８５の外側面と配置基準体１０の膨出片１４，１５の外側面とが面一となるように整合させることで、配置基準体１０の面部形成片１１が有する長手状面を基準にして前壁８０の前面が平行状態となるようにブロックＡを載置することができる（図２及び図６参照）。
【００４０】  前壁８０の左右側面部には、それぞれ薄肉板状で側面視縦長台形状の段付き凸条部８８，８９が形成されている。各段付き凸条部８８，８９は、各上・下端面が突条部８４，８５の各上・下端面と面一の水平な平坦面に形成され、各前端面が前壁８０の前面と平行するとともに、それよりもやや後退した位置で前低後高に傾斜した平坦面に形成され、各後端面が突条部８４，８５の前端面に連設され、外側面が起立状の平坦面に形成されている。各段付き凸条部８８，８９の前下端部は、側面視鋭角状に形成されており、平坦な傾斜面である前端面の下端縁と、平坦な水平面である下端面の前端縁とが接合して、左右方向に向けて細幅で直状の前下部辺８８ａ，８９ａが形成されている。Ｌ６は、前壁８０の左右幅、Ｌ７は、各段付き凸条部８８，８９の肉厚であって、前下部辺８８ａ，８９ａの左右幅である。
【００４１】  一方、前記したように、配置基準体１０の膨出片１４，１５に形成した受面１４ａ，１５ａの後外側部には、第１配置目印１６，１７が形成されている。また、前記したように面部形成片１１の左右幅Ｌ１＋左側の膨出片１４の膨出左右幅Ｌ３＋右側の膨出片１５の膨出左右幅Ｌ３＝突条部８４，８５の外側面間の左右幅（ブロックＡの左右幅）Ｌ５となるように形成されている。そして、面部形成片１１の左右幅Ｌ１＋左側の膨出片１４の膨出左右幅Ｌ３＋右側の膨出片１５の膨出左右幅Ｌ３−左側の第１配置目印１６の左右幅Ｌ４−右側の第１配置目印１７の左右幅Ｌ４＝前壁８０の左右幅Ｌ６＋左側の前下部辺８８ａの左右幅Ｌ７＋右側の前下部辺８９ａの左右幅Ｌ７となるように形成されている。Ｖ３は、第１配置目印１６，１７の各前縁上にて左右方向に延伸する第３仮想直線である。
【００４２】  上記のように各左右幅が形成されているため、ブロックＡの各前下部辺８８ａ，８９ａの外側端を、配置基準体１０の第１配置目印１６，１７の各前縁上を通る第３仮想直線Ｖ３，Ｖ３上に配置するとともに、各前下部辺８８ａ，８９ａの外側端を各第１配置目印１６，１７の内側端１６ａ，１７ａに符合させて配置することで、配置基準体１０と、その上に載置するブロックＡとの前後方向及び左右方向の載置位置を容易にかつ適正に整合させることができる。この際、整合状態に載置されたブロックＡは、設定擁壁勾配θ（図６（ｂ）参照）に適合する状態で配置基準体１０上に配置される。つまり、配置基準体１０上にブロックＡが適正にイモ積みされる。また、ブロックＡ内には、滑動抵抗板２０の上部が下方から挿入状態に配置される。
【００４３】  突条部８４，８５の上端面の中途外側部には、左右方向に直状に延伸する浅溝が形成されており、これらの浅溝を第２配置目印１８，１９となしている。第２配置目印１８，１９は、前記した第１配置目印１６，１７と同様に形成されており、第２配置目印１８，１９の左右幅Ｌ８，Ｌ８が第１配置目印１６，１７の左右幅Ｌ４，Ｌ４と同一幅（Ｌ８＝Ｌ４）に形成されている。Ｖ４は、第２配置目印１８，１９の各前縁上にて左右方向に延伸する第４仮想直線である。
【００４４】  そして、最下段のブロックＡの上にブロックＡを段積みする際には、各段付き凸条部８８，８９の前下部辺８８ａ，８９ａの外側端を、各突条部８４，８５の上端面の中途外側部に形成された第２配置目印１８，１９の各前縁上を通る第４仮想直線Ｖ４，Ｖ４上に配置するとともに、各前下部辺８８ａ，８９ａの外側端を各第２配置目印１８，１９の内側端１８ａ，１９ａに符合させて配置することで、ブロックＡと、その上に載置するブロックＡとの前後方向及び左右方向の載置位置を容易にかつ適正に整合させることができる。つまり、ブロックＡが適正にイモ積みされる。この際、整合状態に載置されたブロックＡは、設定擁壁勾配θ（図６（ｂ）参照）に適合する状態に配置される。
【００４５】  ［基礎部の施工形態の説明］
基礎部の施工形態としては、所定個数の配置基準体１０と滑動抵抗板２０が、図２に示すように、直線状に配置される直線施工形態と、図７及び図８に示すように曲線状に配置される曲線施工形態がある（図７は、凹曲線Ｓａに沿わせて施工する凹曲線施工形態、図８は、凸曲線Ｃｃに沿わせて施工する凸曲線施工形態）。所定個数の配置基準体１０は、それを一つのユニットＵとして、いずれの施工形態であっても基礎部Ｂの底部層４０の上において、配置基準体専用の丁張りを掛けて擁壁延設方向に沿わせて配置し、各配置基準体１０を配置基準にして、擁壁構成部材としての滑動抵抗板２０と粒径材層５０と最下段のブロックＡのそれぞれを配置基準体１０と一対一対応させて配置する。この際、滑動抵抗板専用の丁張り、粒径材層専用の丁張り、及び、最下段のブロック専用の丁張りはそれぞれ不要となる。その後は、上記した一つのユニットＵ毎の配置作業を所要回数だけ繰り返し行うことで、基礎部の施工を完了させることができる。
【００４６】  直線施工形態では、一つのユニットＵの各配置基準体１０の面部形成片１１を、それ専用の丁張りを掛けて設定された同一直線上に直列的に配置するとともに、隣接する配置基準体１０，１０の膨出片１４，１５の外側面の全面が相互に面接触するように配置する。なお、直線施工であっても景観上や施工上のブロック延長面において、隣接する配置基準体１０，１０の膨出片１４，１５間に間隔をあけて各配置基準体１０を配置（所定のピッチで配置）することもできる。
【００４７】  凹曲線施工形態では、一つのユニットＵの各配置基準体１０の面部形成片１１を、それ専用の丁張りを掛けて設定された同一凹曲線上に直列的に配置するとともに、隣接する配置基準体１０，１０の膨出片１４，１５の外側面の一部の面が相互に面接触するように配置する。この形態では、各配置基準体１０の上にイモ積みされるブロックＡの曲率半径が上段になる程大きくなることから、最上段で隣接するブロックＡ，Ａが相互に大きく離隔する。外側空間Ｓｓ内に充填される中詰め用栗石Ｄ２の粒径よりも上記した離隔の幅が大きい場合には、そこから中詰め用栗石Ｄ２が漏出する虞があるので、漏出を防止するための漏出防止体を介設することができる。また、最上段において隣接するブロックＡ，Ａの突条部８４・８５の上端部にモルタル等を充填して隣接する各突条部８４，８５の隙間を適宜塞ぐこともできる。
【００４８】  凸曲線施工形態では、各配置基準体１０の上にイモ積みされるブロックＡの曲率半径が上段になる程小さくなることから、最上段のブロックＡが隣接するブロックＡと近接する状態から逆算して、隣接する各配置基準体１０の間に形成すべき配置間隔Ｄｐ（所定のピッチ）を事前に算出する。そして、配置基準体専用の丁張りを掛け、この丁張りを基準に、かつ、事前に算出した配置間隔Ｄｐをあけて、各配置基準体１０を配置する。
【００４９】  ［基礎部の構築工法の説明］
次に、図９〜図１２を参照しながら、凸曲線施工形態での基礎部Ｂの構築工法について説明する。この基礎部Ｂの構築工法は、基礎部構築第一工程〜基礎部構築第四工程を含む工法であり、具体的には、以下の通りである。
【００５０】  （基礎部構築第一工程）
基礎部構築第一工程は、図９に示すように、凹条溝部Ｂｒ内の底部に形成された底部層４０の上に所定個数の配置基準体１０を配置する工程である。この際、配置基準体１０の丁張りは、各配置基準体１０の配置間隔Ｄｐを無視して従来と同様に掛けることができる。そして、この丁張りを基準に各配置基準体１０を配置する際に、配置間隔Ｄｐを確保しながら各配置基準体１０を擁壁延設方向に配置する。
【００５１】  （基礎部構築第二工程）
基礎部構築第二工程は、図１０に示すように、底部層４０の上において、各配置基準体１０に一対一対応させて所定個数の滑動抵抗板２０を配置する工程である。この際、各滑動抵抗板２０は、目視にて各配置基準体１０に突設した左右側の突設片１２，１３間に配置するとともに、定規を適宜使用して配置基準体１０の面部形成片１１との間に所定間隔Ｄｉをあけて、面部形成片１１と平行状態に配置する。このようにして、各滑動抵抗板２０は、それ専用の丁張りを掛けることなく適正に配置することができる。
【００５２】  （基礎部構築第三工程）
基礎部構築第三工程は、図１１に示すように、配置基準体１０と滑動抵抗板２０の間、滑動抵抗板２０と川岸Ｋ３の法面との間、及び、左右方向に隣接するこれらの間にそれぞれ基礎部用栗石Ｄ１を充填して粒径材層５０を形成する工程である。この際、粒径材層５０の上面は、配置基準体１０の受面１２ａ，１３ａと面一の水平面に形成することで、粒径材層５０のレベル調整が行える。このようにして、粒径材層５０のレベル調整は、それ専用の丁張を掛けることなく適正に行うことができる。
【００５３】  （基礎部構築第四工程）
基礎部構築第四工程は、図１２に示すように、配置基準体１０の受面１２ａ，１３ａ，１４ａ，１５ａ上に、最下段のブロックＡを載置する工程である。この際、ブロックＡの前壁８０の側縁部に形成した段付き凸条部８８，８９の前下部辺８８ａ，８９ａを、各膨出片１４，１５の上面の後外側部に形成された第１配置目印１６，１７の前縁かつ内側端に整合させることで、配置基準体１０と、その上に載置するブロックＡとの前後方向及び左右方向の載置位置を適正にすることができる。この際、整合状態に載置されたブロックＡは、図６（ｂ）に示す設定擁壁勾配θに適合する状態で配置基準体１０上に配置される。このようにして、最下段のブロックＡは、それ専用の丁張りを掛けることなく設定擁壁勾配θに適合する状態に配置することができる。
【符号の説明】
【００５４】Ｙ  擁壁
Ａ  ブロック
Ｂ  基礎部
１０  配置基準体
１１  面部形成片
１２  左側の突設片
１３  右側の突設片
１４  左側の膨出片
１５  右側の膨出片
１６  左側の第１配置目印
１７  右側の第１配置目印
２０  基礎部用の滑動抵抗板
２１  左側の自立補助片
２２  右側の自立補助片
４０  底部層
５０  粒径材層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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