(57)【要約】【課題】年齢や性別にかかわらず、ヒトに必要とされる栄養素の全てを手軽に継続して経口摂取できる栄養調整食品を提供する。【解決手段】エネルギー比率において、少なくとも、２〜７５％の糖質、１０％以上のタンパク質、１５〜７５％の脂質、を含み、日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示された推定エネルギー必要量を摂取した場合において、前記日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示されるビタミン及びミネラルの摂取量が、必要量以上且つ上限量以下に達することを特徴とする、経口摂取用栄養調整食品。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
エネルギー比率において、少なくとも、２〜７５％の糖質、１０％以上のタンパク質、１５〜７０％の脂質、を含み、
日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示された推定エネルギー必要量を摂取した場合において、前記日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示されるビタミン及びミネラルの摂取量が、必要量以上且つ上限量以下に達するように設計されたことを特徴とする、経口摂取用栄養調整食品。
【請求項２】
前記糖質のうち、フルクトース由来の糖質のエネルギーが「糖質＋タンパク質＋脂質」全体の２０％以下であるである、請求項１に記載の経口摂取用栄養調整食品。
【請求項３】
アミノ酸スコアが８０以上であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の経口摂取用栄養調整食品。
【請求項４】
前記タンパク質が大豆プロテイン又はホエイプロテインを含むことを特徴とする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の経口摂取用栄養調整食品。
【請求項５】
前記脂質がｎ３系脂肪酸を含むことを特徴とする、請求項１〜４のいずれか一項に記載の経口摂取用栄養調整食品。
【請求項６】
血糖上昇抑制物質としてシナモン由来ポリフェノールをさらに含むことを特徴とする、請求項１〜５のいずれか一項に記載の経口摂取用栄養調整食品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、経口摂取を目的とした栄養調整食品に関する。より詳細には、長期間の摂取を継続した場合でも、ヒトが健康に生きていくために必要な栄養素を過不足無く摂取できるように設計された経口摂取用栄養調整食品に関する。
【背景技術】
【０００２】
昨今、多忙なライフスタイルを選択した人々は、時間を捻出するために一日の食事回数を省略したり、一回の食事時間を短縮したりすることを頻繁に行っている。しかしながら、ヒトが健康に生き続けるためには、そのために必要な栄養素を過不足なく摂取し続ける必要がある。これは、日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準において、炭水化物、タンパク質、脂質、ビタミン、ミネラル等のいわゆる必須栄養素の推奨量、耐容上限量、等が開示されていることからも明らかである。
【０００３】
一方で、肉や魚や野菜を調理して得られる、いわゆる従来の食事を毎日準備する場合、まず食事の原料を買い求め、調理し、食事をし、片付けるという行為が必要である。したがって、毎日上記のような従来の食事をする場合には、上記行為にかかる時間を受け入れなければならない。
【０００４】
調理や片付けの時間を短縮するために、外食をしたり、総菜を買ってきて食事をしたりすることも考えられる。しかしながら、外食の場合、まずはどのレストランに入るか決定し、メニューの中から何を食べるのかを決め、食事が運ばれてくるのを待つという時間を取る必要がある。
【０００５】
このような時間を充分に取ることができない人々は、職業によっては多数存在する。例えば医師は、手術のために一刻を争い、昼夜関係なく職場に駆けつける必要がある。また、美容師は、年末年始等の忙しいシーズンは勤務開始から就業時間まで食事を取ることができない場合がある。さらには、研究者は研究に没頭するあまり食事の内容（栄養バランス等）にまで気遣いができないことがある。
【０００６】
このような多忙な人々は従来、栄養バランス等にまで気遣いをすることができず、体調を崩すことがあった。このような多忙な人々にとって、自発的に栄養バランスを気遣ったり、食事の時間を確保したりすることなく、長期間継続して経口摂取でき、且つヒトが健康に生き続けることができる栄養調整食品が求められていた。
【０００７】
例えば、特許文献１には、１回分の摂取量が少なくてよく、さらに完全栄養が含まれた液状食品が開示されている。しかしながらこの液状食品は、口腔疾患患者が少ない摂取量で栄養を補うことを目的とするため、特に疾患のない健康な人が摂取した場合には、飲みやすさや満腹感の持続性、血糖値の急上昇という観点からは問題が残されていた。
【０００８】
また、特許文献２〜特許文献４には、ヒトが消費する栄養学的にバランスの取れた食料品を開示する。すなわち、栄養学的基準値に基づいて、栄養学的基準値の相対的割合（％）に関してすべてバランスが取れたタンパク質、炭水化物、脂肪の栄養素を含む食料品を開示する。しかしながら、この食料品は、摂取後の血糖値の上昇や、摂取後の満腹感の持続性等については未だ問題が残されたままであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特表２００７−５３２５３４号公報
【特許文献２】特表２０１５−５０９７３６号公報
【特許文献３】特表２０１５−８３００９号公報
【特許文献４】特表２０１５−５１３８９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
多忙な現代人のライフサイクルに合わせて、食事にかける時間は今後ますます短縮されていくと予想される。肉や魚や野菜等を調理して得られるいわゆる「通常の食事」の代替として、ヒトが健康に生き続けられる栄養調整食品の開発が切望されている。
【００１１】
このような栄養調整食品に要求される特性としては、例として以下のようなものが挙げられる。
（１）栄養素に関して一日に栄養調整食品のみを経口摂取した場合、一日に必要とされる栄養素のすべてを摂取できること。一日の食事回数が複数回の場合には、その回数で均等に案分したエネルギー量に相当する栄養素を摂取できること。すなわち、例えばもし一日の食事が３食である場合、１食分を栄養調整食品に代替すれば、一日に必要とされる栄養素の１／３を摂取できる。
（２）経口摂取後の血糖値の急上昇・急降下を起こさないこと。
（３）満腹感が持続すること。
（４）味が良く、継続して経口摂取可能であること。
【００１２】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、年齢や性別にかかわらず、ヒトが健康に生き続けられるために必要とされる栄養素を手軽に継続して経口摂取できる栄養調整食品を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の経口摂取用栄養調整食品は、以下の特徴を有する。
（１）エネルギー比率において、少なくとも、２〜７５％の糖質、１０％以上のタンパク質、１５〜７０％の脂質、を含み、日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示された推定エネルギー必要量を摂取した場合において、前記日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示されるビタミン及びミネラルの摂取量が、必要量以上且つ上限量以下に達するように設計されたことを特徴とする。
（２）上記（１）において、糖質のうち、フルクトース由来の糖質のエネルギーが「糖質＋タンパク質＋脂質」全体の２０％以下であることが好ましい。
（３）上記（１）又は（２）において、アミノ酸スコアが８０以上であることが好ましい。
（４）上記（１）〜（３）のいずれかにおいて、タンパク質が大豆プロテイン又はホエイプロテインを含むことが好ましい。
（５）上記（１）〜（４）のいずれかにおいて、脂質がｎ３系脂肪酸を含むことが好ましい。
（６）上記（１）〜（５）のいずれかにおいて、血糖上昇抑制物質としてシナモン由来ポリフェノールをさらに含むことが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、ヒトが健康に生きるために必要とされる栄養素を摂取でき、且つ、手軽に継続して摂取できる栄養調整食品を提供できる。さらには、摂取後に血糖値の急上昇・急降下等の健康への悪影響を及ぼさず、満腹感が持続し、さらに味が良く、使用者が継続して摂取可能である栄養調整食品を提供できる。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下の実施形態により、本発明に係る栄養調整食品について詳しく説明する。なお、本発明は、以下の実施形態や実施例だけに限定されず、その要旨を含む範囲を包含する。
【００１６】
本発明に係る栄養調整食品は、エネルギー比率において、少なくとも、２〜７５％の糖質、１０％以上のタンパク質、１５〜７５％の脂質を含み、さらに、日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示された推定エネルギー必要量を摂取した場合において、前記日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示されるビタミン及びミネラルを、必要量以上且つ耐容上限量以下摂取できることを特徴とする、経口摂取用栄養調整食品である。
【００１７】
本実施形態において、「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準」とは、２０１４年３月２８日付で日本国厚生労働省により発行された、日本国民の健康の保持・増進を図る上で摂取することが望ましいエネルギー及び栄養素の量の基準を厚生労働大臣が定めたものである。
【００１８】
なお、本実施形態の栄養調整食品においては便宜的に上記「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準」に依拠してエネルギー比率における各栄養素の含有量を規定した。しかしながら本実施形態の栄養調整食品は、必ずしも上記基準に依拠しなくてもよい。すなわち、他の業界基準やガイドラインにおいて一般的に公表されている栄養学的基準の必要量及び上限量に相当する値に依拠して、本実施形態の栄養調整食品のビタミン及びミネラルの含有量を規定してもよい。なお、日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準が今後改正される場合には、その基準の必要量及び上限量に相当する値に依拠して、本実施形態の栄養調整食品のビタミン及びミネラルの含有量を規定してもよい。
【００１９】
他の業界基準やガイドラインとしては例えば、米国基準（Code  of  Federal Regulations-Title  21-Food  and  Drugs,  U.S.Food  and  Drug  Administration（2016））、カナダ基準（Food  and  Drug  Regulations（C.R.C.,  c.870）,Government  of  Canada（2016））、欧州基準（Regulation（EU）No  1169/2011  of  the  European  Parliament  and  of  the  Council,  the  European  Union（2011））,オーストラリア及びニュージーランド基準（Food  Standards  Code,  Standard  1.2.8  Nutrition  Information  Requirements（2016））、中国基準（National  Food  Safety  Standard,  Standard  for  nutrition  labelling  of  prepackaged  foods,（2013））、韓国基準（食品医薬品安全処：食品などの表示基準  表2，食品医薬品安全処告示第2014-201  号（2014）Korea）、等を挙げることができる。
【００２０】
炭水化物に関して、例として「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準（２０１５年版）」によれば、１５歳以上の男女における炭水化物の一日の目標量（％エネルギー）は５０〜６５％である。一方で本実施形態における栄養調整食品は、エネルギー比率において糖質が２〜７５％以上、より好ましくは２０〜７５％、さらに好ましくは３５〜６５％含まれていることが好ましい。
【００２１】
タンパク質に関して、例として「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準（２０１５年版）」によれば、１５歳以上の男女におけるタンパク質の一日の目標量（％エネルギー）は１３〜２０％である。一方で、本実施形態における栄養調整食品は、エネルギー比率においてタンパク質が１０％以上、より好ましくは１５％以上含まれていることが好ましい。
【００２２】
脂質に関して、例として「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準（２０１５年版）」によれば、１５歳以上の男女における脂質の一日の目標量（％エネルギー）は２０〜３０％である。一方で、本実施形態における栄養調整食品は、エネルギー比率において脂質が１５〜７５％以上、より好ましくは１５〜３５％含まれていることが好ましい。
【００２３】
すなわち、本実施形態の栄養調整食品は、上記「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準（２０１５年版）」に比較した場合、相対的に炭水化物の割合が少なくてもよい、と言うことができる。例えば、本実施形態の栄養調整食品は、エネルギー比率において、糖質２％、タンパク質２８％、脂質７０％であってもよい。その理由は以下のとおりである。
【００２４】
血糖値をコントロールする必要のある糖尿病患者に対する糖質制限食、あるいは、てんかん患者に対するケトン食（例えば特表２０１０−５０６５８７号公報）等に見られるように、低糖質の食事が存在する。そのため、本発明者らは、人間が健康に生き続けるための各栄養素の割合について鋭意検討した。その結果、本実施形態の栄養調整食品において、エネルギー比率が上記「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準」に合致しなくとも、必須脂肪酸と必須アミノ酸を適正量供給可能であれば、少なくとも炭水化物、タンパク質及び脂質に関しては栄養学的に問題がないと判断した。さらに、本実施形態における栄養調整食品では、糖質（２〜７５％）、タンパク質（１０％以上）、脂質（１５〜７５％の脂質）のエネルギー比率が最適であるとの結論に達した。
【００２５】
なお、本実施形態における栄養調整食品は、エネルギー比率における糖質・タンパク質及び脂質の各栄養素の含有量を規定しているが、摂取する際には、摂取者は個々の年齢及び性別に合わせて必要量を摂取することが可能である。
【００２６】
例えば「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準（２０１５年版）」によれば１８歳以上の男女における推定エネルギー必要量（ｋｃａｌ／ｄａｙ）は以下の表１に示すとおりである。
【００２７】
【表１】
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【００２８】
摂取者は、上記表１に示される推定エネルギー必要量に鑑みて、本実施形態における栄養調整食品を摂取することができるが、摂取量は表１に示される量に限定されるものではない。
【００２９】
また、摂取者の一日の食事回数が複数回である場合には、その食事の一部又は全部を本実施形態の栄養調整食品に置き換えてもよい。
【００３０】
なお、本実施形態における栄養調整食品の摂取者としては、１５歳以上の健康な男女（妊娠中の女性を除く）が想定される。
【００３１】
例えば摂取者が２０歳の身体活動レベルがふつうの男性であった場合、表１に基づいて本実施形態の栄養調整食品を一日に２６５０ｋｃａｌ分摂取することが可能である。例えば本実施形態の栄養調整食品が１００ｋｃａｌ毎の個包装となっていた場合には、一日に２６．５袋を摂取すればよい。
【００３２】
本発明者らは鋭意検討した結果、摂取者の年齢や性別にかかわらず全ての属性の人にとって、本実施形態の栄養調整食品を表１に示されるエネルギー分摂取した場合において、「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準」に示されるビタミン及びミネラルを、必要量以上且つ上限量以下摂取することが可能となるような適正配合を見出したのである。なお、上記「必要量以上且つ上限量以下」についての詳細は後述する。
【００３３】
［炭水化物］
引き続き、本実施形態の栄養調整食品に含まれる各栄養素に関して詳細に説明する。
【００３４】
まず、炭水化物に関して説明する。炭水化物には糖質及び食物繊維が含まれる。糖質は糖類とそれ以外（でんぷん、糖アルコール等）に分類される。一方で食物繊維はさらに不溶性食物繊維と水溶性食物繊維に分類される。
【００３５】
本実施形態の栄養調整食品の糖質源となる物質は、味、経口摂取後の血糖値、満腹感の持続性、等の種々の観点より選択することができる。
【００３６】
本実施形態の栄養調整食品に含まれる糖質としては特に、フルクトース由来の糖質エネルギーが、「糖質＋タンパク質＋脂質」全体の２０％以下であることが好ましく、より好ましくは１２％以下である。本実施形態においてフルクトース由来のエネルギーを供給する糖質とは、単糖であるフルクトース、及び、単糖であるフルクトースが構成要素として含まれる二糖以上の糖質を意味し、例えばスクロース（グルコース＋フルクトース）、パラチノース（イソマルツロースとも称する、スクロースの構造異性体）が挙げられる。また、フルクトース１ｇは４ｋｃａｌ、スクロース１ｇあるいはパラチノース１ｇは２ｋｃａｌのエネルギーをフルクトースから供給する。
【００３７】
フルクトース由来の糖質のエネルギーが「糖質＋タンパク質＋脂質」全体の２０％以下であることが好ましい理由としては以下のとおりである。すなわち、上記値が２０％を超えた場合、肝臓での中性脂肪合成の増大や生体蛋白質に対する糖化作用(グリケーション)を引き起こす作用が強く、特にその毒性が強いとされるグリセルアルデヒド由来の糖化物を生成しやすいと推測される。従って、社会通念的な「健康」の概念から遠ざかる可能性が高いと考えられるため好ましくないと発明者らは判断した。
【００３８】
なお、構造上フルクトースを含む糖質として、上記以外の例としては、例えばラクツロース（ガラクトース＋フルクトース）、ツラノース（グルコース＋フルクトース）、マルツロース（グルコース＋フルクトース）、ラフィノース（ガラクトース＋ グルコース＋フルクトース）、ケストース（グルコース＋フルクトース＋フルクトース）、ニストース（グルコース＋フルクトース＋フルクトース＋フルクトース）等を挙げることができる。
【００３９】
一方で、構造上フルクトースを含まない糖質としては例えば、グルコース（ブドウ糖）、トレハロース、マルトース（麦芽糖）、イソマルトース、ラクトース（乳糖）、マルチトール、等の糖類を挙げることができる。あるいは、マルトデキストリン、デンプン、グリコーゲン、等のグルコースのみから構成される糖質、キシリトール等の糖アルコール、等を挙げることができる。
【００４０】
なお、本実施形態における栄養調整食品に好ましく含まれる糖質として、摂取後の血糖上昇・降下が緩やか、さらには、インスリン刺激が少ない、という理由に鑑みると、パラチノース、トレハロース、アミロース含有比率が１５％以上のでんぷん、等を所定量含有することが好ましい。
【００４１】
パラチノースは小腸に存在するイソマルターゼという酵素によりグルコースとフルクトース１分子ずつに分解され、小腸内で吸収される。その速度は、同じくグルコースとフルクトースが一分子ずつ結合したスクロースと比較して約５分の１程度と非常に緩徐である。この酵素反応がゆっくりと進むため、摂取後の血糖値やインスリンの分泌の急激な変化を引き起こさないことが知られている。また、長時間にわたって血中にグルコースを供給することができ、これが満腹感の持続性に関与すると考えられている。またパラチノースは、スクラーゼやα-グルコシターゼの働きをやや阻害することで、同時に摂取した他の糖質の消化を緩やかにする可能性も指摘されている。なお、パラチノースのエネルギーは４ｋｃａｌ／ｇとされる。
【００４２】
また、トレハロースはトレハラーゼという腸管に存在する酵素によりブドウ糖に分解され吸収されるが、血糖値のピークが低く、血糖上昇・降下が緩やかであることが知られている。トレハロースのエネルギーは４ｋｃａｌ／ｇとされる。
【００４３】
アミロース含有比率が１５％以上のでんぷんが血糖上昇の観点から好ましい理由としては以下のとおりである。
【００４４】
食用でんぷんの構造は主としてアミロースとアミロペクチンの二種類に大別されるが、直鎖状の構造を持つアミロースは、分岐構造を持つアミロペクチンに比べて消化酵素が作用しにくく、結果として消化・吸収に要する時間がアミロペクチンと比較して長くなる傾向にある。そのため、アミロースを一定割合で含むでんぷんは、そのほとんどがアミロペクチンで構成されるでんぷんと比較して血糖値をやや上げにくいと考えられる。
【００４５】
引き続き、本実施形態の栄養調整食品に含まれる食物繊維について以下に説明する。食物繊維は、本実施形態の栄養調整食品において、満腹感の持続性、血糖値の上昇抑制、及び、好ましい便通等を得るために必要な物質である。上記「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準（２０１５年版）」において、１５歳以上の男性における食物繊維の摂取基準は２０ｇ／ｄａｙ、女性の場合は１８ｇ／ｄａｙである。一方で、この数値には特に上限は設定されていないことより、本発明者らは、試行錯誤の結果、１５歳以上の男女ともに一日２０ｇ／ｄａｙ以上を摂取した場合に、好ましい満腹感の持続性等が得られることを見出した。一方で、本実施形態における栄養調整食品１００ｋｃａｌ当たりにおける食物繊維は、１〜３ｇ程度含まれていることが好ましい。なお、食物繊維のエネルギーは一般的に、２ｋｃａｌ／ｇとされている。
【００４６】
本実施形態の栄養調整食品における食物繊維としては、少なくとも水溶性食物繊維を含むことが好ましい。水溶性食物繊維としては、例えばイヌリン、アカシア食物繊維、ペクチン、グルコマンナン、難消化性デキストリン、ポリデキストロース、アラビアガム、難消化性オリゴ糖、マルチトール、アガロース、アルギン酸ナトリウム、カラギーナン、フコイダン、等を挙げることができるが、これらに限られるものではない。味の観点からはイヌリンが好ましく使用される。
【００４７】
一方で、本実施形態の栄養調整食品は不溶性食物繊維を含んでいてもよい。不溶性食物繊維として具体的には、セルロース、セミヘルロース、リグニン、キトサン、等を挙げることができる。
【００４８】
本実施形態の栄養調整食品に含まれる水溶性食物繊維と不溶性食物繊維の割合としては、食物繊維合計量を１００重量％とした場合、水溶性食物繊維が５０〜１００重量％であることが、良好な満腹感及び血糖値の上昇抑制をもたらすため好ましい。
【００４９】
［タンパク質］
次に、本実施形態の栄養調整食品に含まれるタンパク質について説明する。本実施形態における栄養調整食品は、アミノ酸スコアが８０以上であることが好ましい。アミノ酸スコアとは、アミノ酸組成に基づくタンパク質の栄養評価法であり、食品に含まれる必須アミノ酸が必要量を満たしているか否かを示す指標である。本実施形態では、国連食料農業機構（ＦＡＯ）、世界保健機構（ＷＨＯ）、国連大学（ＵＮＵ）の合同委員会により１９８５年に提案された２−５歳児童のアミノ酸評価パターンに基づき計算した。算定方法は、各タンパク質中に含まれる各必須アミノ酸含量をアミノ酸評価パターンの各アミノ酸の値で割って百分率で示した値であり、そのうちの最低値をもってアミノ酸スコアとする。最低値が１００を上回る場合は１００とする。アミノ酸スコア１００である食品はすべての必須アミノ酸を充足するものであり、栄養学的に栄養価の高いタンパク質といえる。
【００５０】
なお本実施形態における必須アミノ酸としては、イソロイシン、ロイシン、リジン、メチオニン、フェニルアラニン、スレオニン、トリプトファン、バリン、ヒスチジン、及びそれらの塩より選ばれる全９種のアミノ酸とする。
【００５１】
本実施形態におけるタンパク質源として具体的には、大豆プロテイン、エンドウ豆プロテイン、小麦プロテイン、ホエイプロテイン、カゼインプロテイン、エッグプロテイン、ライスプロテイン、等を挙げることができるが、これらに限られるものではない。このうち、特に、香味、満腹感の持続性、及び溶解性等の観点からは、大豆プロテインあるいはホエイプロテインが好ましく使用される。さらに、ホエイプロテインにおいてはミセル化されたものでもよい。
【００５２】
本実施形態における栄養調整食品におけるタンパク質の含有量は、上述したようにエネルギー比率において１０％以上である。タンパク質のエネルギー量は一般的に４ｋｃａｌ／ｇとされているため、本実施形態における栄養調整食品１００ｋｃａｌ当たり２．５ｇのタンパク質が含有されていることが好ましい。
【００５３】
［脂質］
引き続き、本実施形態の栄養調整食品に含まれる脂質について説明する。本実施形態における栄養調整食品に含まれる油脂は、少なくとも不飽和脂肪酸を含むことが好ましい。前記不飽和脂肪酸の含有量としては脂質全体の４０％以上であることが好ましく、より好ましくは６０％である。
【００５４】
本実施形態の栄養調整食品は、多価不飽和脂肪酸としてｎ３系脂肪酸を含むことが好ましい。ｎ３系脂肪酸の好ましい含有量は、脂質全体の３％以上であることが好ましい。さらに本実施形態の栄養調整食品においてはｎ３系脂肪酸として、αリノレン酸、エイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）、ドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）、のいずれか又は両方を含むことが好ましい。
【００５５】
本実施形態の栄養調整食品に添加される脂質として、具体的には以下に述べる公知の植物性油及び動物性油を挙げることができる。
【００５６】
植物性油脂としては例えば、キャノーラ油、大豆油、紅花油、米油、ココナツオイル、トウモロコシ油、綿実油、オリーブオイル、パーム油、ピーナツオイル、ごま油、ヒマワリ油、亜麻仁油、えごま油、しそ油、キウイフルーツ油、アルーガ（algal）オイル、等が挙げられる。動物性油脂としては例えば魚油、牛脂、バターが挙げられる。
【００５７】
このうち特に、亜麻仁油、えごま油、しそ油、キウイフルーツ油、は、ｎ３系脂肪酸を比較的多く含むことから好ましい。また、アルーガ（al gal）オイル、魚油、は、ＥＰＡ及びＤＨＡを比較的多く含むことから好ましく用いられる。上記にあげた油脂を単独で使用してもよいし、１種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００５８】
[ビタミン及びミネラル]
本実施形態の栄養調整食品に含まれるビタミン及びミネラルに関して説明する。
【００５９】
本実施形態においてビタミンとは、ビタミンＡ、Ｄ、Ｅ、及びＫ等の脂溶性ビタミン、ビタミンＢ群やビタミンＣ等の水溶性ビタミン、またはビオチン（ビタミンＨ）等のビタミンを挙げることができる。具体的には、天然の水溶性ビタミンとしては、ビタミンＢ１、Ｂ２、Ｂ３、Ｂ６、Ｂ１２、ナイアシン、パントテン酸、ビオチン、葉酸、ビタミンＣ、等を例示することができる。また天然の油溶性ビタミンとしては、ビタミンＡ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、ビタミンＫ等を例示することができる。これらビタミンは化学的に合成されたものであってもよい。また、本実施形態におけるビタミンとしては上記した物質の塩類や誘導体であってもよい。
【００６０】
また、本実施形態においてミネラルとしては、カルシウム、鉄、亜鉛、マグネシウム、ナトリウム、ヨウ素、銅、リン、マンガン、カリウム、クロム、モリブデン、セレン、等を挙げることができる。また、本実施形態のミネラルとしては上記物質の塩類や含有酵母であってもよい。
【００６１】
具体的には、カルシウムとしては、例えばドロマイト、卵殻カルシウム、帆立貝殻カルシウム、カキ貝殻カルシウム、珊瑚カルシウム、ウニ殻カルシウム、石化海藻カルシウム、真珠カルシウム、牛骨カルシウム、魚骨粉カルシウム、魚鱗片カルシウム、等の焼成カルシウム、あるいは未焼成カルシウム等の天然カルシウム高含有物、又は、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、乳酸カルシウム、グルコン酸カルシウム、クエン酸カルシウム、塩化カルシウム等のカルシウム塩等が挙げられる。
【００６２】
マグネシウムとしては例えば、塩化マグネシウム、炭酸マグネシウム、硫酸マグネシウム等を挙げることができる。さらに鉄としては例えば、ヘム鉄やピロリン酸鉄、グルコン酸鉄、クエン酸鉄アンモニウム、塩化鉄、乳酸鉄、酸化鉄、硫酸鉄等を挙げることができる。亜鉛としてはグルコン酸亜鉛や硫酸亜鉛等を挙げることができる。銅としてはグルコン酸銅や硫酸銅等を挙げることができる。ヨウ素としては海藻粉末等のヨウ素高含有素材を挙げることができる。その他、マグネシウムや鉄、亜鉛、銅、クロム、セレン、マンガン、モリブデン、ヨウ素等のミネラルを高含有するミネラル酵母等を挙げることができる。
【００６３】
本実施形態においては、日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示された推定エネルギー必要量を摂取した場合において、前記日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示されるビタミン及びミネラルの摂取量が、必要量以上且つ上限量以下に達することを特徴とする。
【００６４】
なお上記「必要量」とは、上記「日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準（２０１５年版）」において「推奨量」又は「目安量」を指すものとし、上記「上限量」とは同基準における「耐容上限量」を意味するものとする。
【００６５】
本実施形態の栄養調整食品に含まれるビタミン及びミネラルとしては、１００ｋｃａｌあたりにおいて、カルシウム：３５ｍｇ〜１１０ｍｇ、クロム：０．６０μｇ以上、銅：０．０４ｍｇ〜０．４５ｍｇ、ヨウ素：７．８μｇ〜８０μｇ、鉄：０．６３ｍｇ〜１．８７ｍｇ、マグネシウム：１７．５ｍｇ以上、マンガン：０．２１ｍｇ〜０．４８ｍｇ、モリブデン：１．５μｇ〜２４μｇ、リン：４８ｍｇ〜１３１ｍｇ、カリウム：１５７ｍｇ以上、セレン：１．５μｇ〜１６μｇ、ナトリウム：３６．３ｍｇ〜１２４ｍｇ、亜鉛：０．４８ｍｇ〜１．７４ｍｇ、ビタミンＡ（レチノール等）：４２μｇＲＡＥ〜１０４μｇＲＡＥ、ビタミンＢ１（チアミン）：０．０６ｍｇ以上、ビタミンＢ２（リボフラビン）：０．０７ｍｇ以上、ビタミンＢ３（ナイアシン）：０．６８ｍｇＮＥ〜１１．６３ｍｇＮＥ、ビタミンＢ５（パントテン酸）：０．３０ｍｇ以上、ビタミンＢ６（ピリドキシン等）：０．０７ｍｇ〜１．２ｍｇ、ビタミンＢ７（ビオチン）：３．０μｇ以上、ビタミンＢ９（葉酸）：１４．０μｇ〜３６．０μｇ、ビタミンＢ１２（シアノコバラミン）：０．１４μｇ以上、ビタミンＣ（アスコルビン酸）：６．０ｍｇ以上、ビタミンＤ（コレカルシフェロール等）：０．３μｇ〜３．６μｇ、ビタミンＥ（トコフェロール類等）：０．３６ｍｇ〜３０．０ｍｇ、ビタミンＫ（メナキノン等）：９．０μｇ以上、が含まれることが好ましい。
【００６６】
上記の量が含有されていることにより、摂取者の年齢や性別にかかわらず、本実施形態の栄養調整食品をすべての属性の人に適用することができる。さらには、摂取者が各々の推定エネルギー必要量を摂取した場合において、上記基準に示される必要量以上且つ上限量以下に達することを可能とするのである。
【００６７】
［血糖上昇抑制物質］
本実施形態における栄養調整食品は、血糖上昇抑制物質をさらに含むことが好ましい。具体的には、α−アミラーゼ阻害作用、α−グルコシターゼ阻害作用、ＧＬＵＴ４輸送体のトランスロケーション促進作用、インクレチン分泌刺激作用、インスリン感受性改善作用のいずれかあるいは複数の機能を有する物質が相当する。これらを含むことにより、本実施形態の栄養調整食品を経口摂取した後の血糖値の上昇を抑制する、あるいは緩やかにすることが可能となる。
【００６８】
上記血糖上昇抑制物質としては、具体的には、シナモン由来ポリフェノール、α−リポ酸（Ｒ体あるいはラセミ体）、ビターメロン抽出物、コロソリン酸、αグルコシターゼ阻害成分（桑の葉抽出物、ギムネマ抽出物等）、スクラーゼ阻害成分（アラビノース）、等を挙げることができる。これらの物質を添加することにより、本実施形態経口摂取後の血糖値のピークを低くしたり、血糖上昇・降下を緩やかにしたりすることができる。
【００６９】
なお、本実施形態において「血糖値が急上昇する」とは、食後（摂取後）２時間の血糖値が１４０ｍｇ／ｄＬを超える場合をいうものとする。また、「血糖値の上昇が緩やか」とは、食後（摂取後）２時間の血糖値が１２０ｍｇ／ｄＬ以下の場合をいうものとする。
【００７０】
上記のうちシナモン由来ポリフェノールが食後血糖値の上昇を緩やかにする理由としては、糖輸送体ＧＬＵＴ４の転移によるインスリン非依存的な糖取り込みの改善、αグルコシターゼの阻害による消化吸収速度の緩和、ＡＭＰＫ（ＡＭＰ活性化キナーゼ）機構を活性化させることによる間接的なインスリン感受性の改善、等が挙げられる。
【００７１】
なお、栄養調整食品１００ｋｃａｌ当たりのシナモン由来ポリフェノールの含有量としては、１０ｍｇ〜５０ｍｇであることが好ましい。５０ｍｇを超えた場合、シナモン由来ポリフェノール由来の渋味が強くなりすぎるため好ましくない。
【００７２】
[形状等]
本実施形態の栄養調整食品の形態は特に限定されない。例えば、粉末状、顆粒状、ペースト状、タブレット状、ドリンク状、ゼリー状、グミ状等、公知の手段で公知の形態に製造することが可能である。
【００７３】
なお、本実施形態の栄養調整食品は、摂取の際のエネルギー計算を容易にするため、あるいは運搬性を向上させるため、単位カロリーごとに個別に包装されていることが好ましい。単位カロリーとしては、例えば１００ｋｃａｌ、５０ｋｃａｌ、等、任意の単位を選択してもよい。あるいは、本実施形態の栄養調整食品の形態がタブレット状等の場合は、タブレット１個当たりが任意の単位カロリーとなるようにすることが好ましい。
【００７４】
例えば本実施形態の栄養調整食品が粉末状である場合には、摂取者は必要量を水や牛乳等の液体と混ぜ合わせて経口摂取することが可能である。その場合、液体への分散性及び溶解性が高いことが好ましい。液体への分散性は、一般的には粉末の平均粒度等により決定される。本実施形態において好ましい平均粒度は５μｍ〜１５０μｍとすることが可能である。平均粒度を前記範囲とすることにより、液体に分散しやすく、また滑らかな舌触りであるため好ましい。一方で、平均粒度が１５０μｍを超えた場合、口に含んだ時に舌に粉っぽさを感じるために好ましくない。
【００７５】
［他の配合物］
本実施形態の栄養調整食品は、その特性を害しない限りで、上記に挙げた物質以外にも公知の添加物等を適宜含有させることが可能である。公知の添加物としては例えば甘味料、酸味料、香料、乳化剤、光沢剤、着色料、増粘剤、酸化防止剤等を挙げることができ、これらの１種又は２種以上を任意に含有させることができる。
【００７６】
さらに、本実施形態の栄養調整食品の各機能を向上させる目的として、緑茶抽出物、黒胡椒抽出物、ケルセチン、ウルソル酸、乳酸菌、アミノ酸、ショウガ抽出物、ユビキノン、αリポ酸、イノシトール、ビタミンＰ、ニッケル、スズ、ケイ素、バナジウム、ホウ素等の物質を添加しても差し支えない。
【００７７】
［製造方法］
本実施形態の栄養調整食品の製造方法は、エネルギー比率において糖質を２〜７５％、タンパク質を１０％以上、脂質１５〜７５％、となるように配合する工程と、日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示されるビタミン及びミネラルを、前記日本国厚生労働省発行の日本人の食事摂取基準に示された推定エネルギー必要量を摂取した場合において必要量以上且つ上限量以下に達するように配合する工程と、を有する。なお、これらの製造方法を構成する各構成要素は、既に説明したのでその説明は省略する。
【実施例】
【００７８】
本発明について、以下の実施例と比較例によりさらに詳しく説明する。本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００７９】
＜実施例１〜１０＞
実施例では、表２〜４に示すような配合で栄養調整食品を調整した。原材料については表５〜６に示した。
【００８０】
【表２】
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【００８１】
【表３】
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【００８２】
【表４】
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【００８３】
【表５】
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【００８４】
【表６】
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【００８５】
［評価］
表２〜４に示す栄養調整食品は、まろやかさ、香味、舌触り、のいずれをとっても良好であった。また、水への溶けやすさについても問題のないものであった。さらに、摂取後２時間の血糖値はいずれも１２０ｍｇ／ｄＬ以下であり、問題のない値であった。
【産業上の利用可能性】
【００８６】
本実施形態における栄養調整食品は、年齢や性別にかかわらず、必要とされる栄養素の全てを手軽に継続して経口摂取できる栄養調整食品である。そのため、多忙な現代人のライフスタイルを乱すことなく、食事時間を短縮することができるため、産業上の利用可能性が極めて高い。