(57)【要約】【課題】持ち運びが容易であり、オールの特性の微調整が可能なオールを得る。【解決手段】オール（１）は、オールシャフト（１０）と、オールシャフト（１０）の長手方向の先端部に取り付けられるオールブレード（２０）と、オールシャフト（１０）の長手方向の基端部に取り付けられるハンドル（３０）とを有している。オールシャフト（１０）は、長手方向に分割された複数の分割シャフト（１１、１２）と、複数の分割シャフト（１１、１２）を接続する少なくとも１つの継手部材（１３）とを有している。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
オールシャフトと、
前記オールシャフトの長手方向の先端部に取り付けられるオールブレードと、
前記オールシャフトの長手方向の基端部に取り付けられるハンドルと、
を有し、
前記オールシャフトは、
長手方向に分割された複数の分割シャフトと、
前記複数の分割シャフトを接続する少なくとも１つの継手部材と、
を有することを特徴とするオール。
【請求項２】
前記オールシャフトは、
長手方向の先端側に配置される先端側シャフトと、
長手方向の基端側に配置される基端側シャフトと、
長手方向の中間部において前記先端側シャフトと前記基端側シャフトを接続する中間継手部材と、
を有することを特徴とする請求項１に記載のオール。
【請求項３】
前記先端側シャフトと前記基端側シャフトと前記中間継手部材は、円筒部材であり、
前記中間継手部材の外周面に、前記先端側シャフトの基端側の内周面と前記基端側シャフトの先端側の内周面が位置しており、
前記中間継手部材の外周面において、前記先端側シャフトの基端側の端面と前記基端側シャフトの先端側の端面が対向している、
ことを特徴とする請求項２に記載のオール。
【請求項４】
前記先端側シャフトは、長手方向に亘って略同径の円筒部材又は長手方向の先端側に向かって縮径するテーパ円筒部材であり、
前記基端側シャフトは、長手方向に亘って略同径の円筒部材又は長手方向の基端側に向かって縮径するテーパ円筒部材である、
ことを特徴とする請求項２又は請求項３に記載のオール。
【請求項５】
前記先端側シャフトと前記基端側シャフトは、ＦＲＰ材料又はＦＲＰ材料とゴム材料のハイブリッド材料からなる円筒部材である、
ことを特徴とする請求項２から請求項４のいずれかに記載のオール。
【請求項６】
前記先端側シャフトと前記基端側シャフトは、異なる特性を有している、
ことを特徴とする請求項２から請求項５のいずれかに記載のオール。
【請求項７】
前記先端側シャフトと前記基端側シャフトの外周面に、前記先端側シャフトと前記基端側シャフトの対向端面を覆い、漕艇時の回動支点となるスリーブが取り付けられている、
ことを特徴とする請求項２から請求項６のいずれかに記載のオール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オールに関する。
【背景技術】
【０００２】
オールは、基本構成として、オールシャフトと、オールシャフトの長手方向の先端部に取り付けられるオールブレードと、オールシャフトの長手方向の基端部に取り付けられるハンドルとを有している。オールシャフトは、木製や金属製のほか、マトリックス樹脂を含浸した繊維強化プリプレグを材料とするＦＲＰ製が知られている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−１７８６４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１を含む従来のオールは、例えば、オールシャフト単体の全長が２．６ｍ〜３．８ｍ程度と長尺であるため、持ち運びが不便であるという問題がある。さらに、好ましいオールの特性（例えば剛性）は、例えば、漕手の体格、癖、ポジション（バウ、ミドルクルー、ストローク等）によって微妙に異なり得るところ、特許文献１を含む従来のオールでは、このようなオールの特性を微調整することができないという問題がある。実際、ボート競技の現場では、オールは個人の所有物ではなくチームの所有物であり、チーム倉庫に保管された同一構成（同一特性）の複数のオールをチームメンバーで共有する（使い回す）のが一般的である。
【０００５】
本発明は、以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、持ち運びが容易であり、オールの特性の微調整が可能なオールを得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本実施形態のオールは、オールシャフトと、前記オールシャフトの長手方向の先端部に取り付けられるオールブレードと、前記オールシャフトの長手方向の基端部に取り付けられるハンドルと、を有し、前記オールシャフトは、長手方向に分割された複数の分割シャフトと、前記複数の分割シャフトを接続する少なくとも１つの継手部材と、を有することを特徴としている。
【０００７】
前記オールシャフトは、長手方向の先端側に配置される先端側シャフトと、長手方向の基端側に配置される基端側シャフトと、長手方向の中間部において前記先端側シャフトと前記基端側シャフトを接続する中間継手部材と、を有することができる。
【０００８】
前記先端側シャフトと前記基端側シャフトと前記中間継手部材は、円筒部材であり、前記中間継手部材の外周面に、前記先端側シャフトの基端側の内周面と前記基端側シャフトの先端側の内周面が位置しており、前記中間継手部材の外周面において、前記先端側シャフトの基端側の端面と前記基端側シャフトの先端側の端面が対向していることができる。
【０００９】
前記先端側シャフトは、長手方向に亘って略同径の円筒部材又は長手方向の先端側に向かって縮径するテーパ円筒部材であり、前記基端側シャフトは、長手方向に亘って略同径の円筒部材又は長手方向の基端側に向かって縮径するテーパ円筒部材であることができる。
【００１０】
前記先端側シャフトと前記基端側シャフトは、ＦＲＰ材料又はＦＲＰ材料とゴム材料のハイブリッド材料からなる円筒部材であることができる。
【００１１】
前記先端側シャフトと前記基端側シャフトは、異なる特性を有していることができる。
【００１２】
前記先端側シャフトと前記基端側シャフトの外周面に、前記先端側シャフトと前記基端側シャフトの対向端面を覆い、漕艇時の回動支点となるスリーブが取り付けられていることができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、持ち運びが容易であり、オールの特性の微調整が可能なオールが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】第１実施形態によるオールを示す全体構成図である。
【図２】図１のII線で囲んだ部分の拡大断面図である。
【図３】第２実施形態によるオールを示す図２に対応する拡大断面図である。
【図４】第３実施形態によるオールを示す図１に対応する全体構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
≪第１実施形態≫
図１、図２を参照して、第１実施形態によるオール１について詳細に説明する。オールには一人で左右に一本ずつ持つスカル用と一人で左右どちらか一本だけ持つスイープ用の２種類があるが、第１実施形態によるオール１はスカル用とスイープ用のいずれにも適用可能である（後述する第２実施形態〜第３実施形態も同様である）。
【００１６】
オール１は、長手方向に延びる長尺部材からなるオールシャフト１０を有している。オールシャフト１０（後述する先端側シャフト１１）の長手方向の先端部には、水掻き部としてのオールブレード２０が取り付けられている。オールシャフト１０（後述する基端側シャフト１２）の長手方向の基端部には、漕手が握るグリップ部としてのハンドル３０が取り付けられている。オールシャフト１０の長手方向の中間部（後述する先端側シャフト１１と基端側シャフト１２の接続部）の外周面には、ボートの回動支持部（図示略）に回動自在に支持されて漕艇時の回動支点となるスリーブ４０が取り付けられている。漕手がハンドル３０を握って、スリーブ４０を回動支点としてオールシャフト１０を回動させることにより、オールブレード２０が水を掻いてボートが進退する。
【００１７】
オールシャフト１０は、長手方向の先端側に配置される先端側シャフト（分割シャフト）１１と、長手方向の基端側に配置される基端側シャフト（分割シャフト）１２と、長手方向の中間部において先端側シャフト１１と基端側シャフト１２を接続する中間継手部材（継手部材）１３とを有している。
【００１８】
先端側シャフト１１と基端側シャフト１２と中間継手部材１３は、ともに、ＦＲＰ材料からなる円筒部材である。先端側シャフト１１は、長手方向に亘って略同径の円筒部材又は長手方向の先端側に向かって縮径するテーパ円筒部材からなる（内径が略同一で外径だけが縮径する）。基端側シャフト１２は、長手方向に亘って略同径の円筒部材又は長手方向の基端側に向かって縮径するテーパ円筒部材からなる（テーパ円筒部材の場合は内径が略同一で外径だけが縮径する）。すなわち、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２は、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２がともに略同径の円筒部材、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２がともにテーパ円筒部材、先端側シャフト１１が略同径の円筒部材で基端側シャフト１２がテーパ円筒部材、及び、先端側シャフト１１がテーパ円筒部材で基端側シャフト１２が略同径の円筒部材の４つの組み合わせが可能である。図１、図２は、先端側シャフト１１がテーパ円筒部材で基端側シャフト１２が略同径の円筒部材である場合を描いている。この場合のほか、例えば、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２をともにテーパ円筒部材とすることにより、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２の接続部を最大径として当該接続部から離れるに連れて小径化するオールシャフト１０を実現することができる。中間継手部材１３は、長手方向に亘って略同径の円筒部材からなる。
【００１９】
先端側シャフト１１の最も基端側の径（内外径）は、基端側シャフト１２の径（内外径）と略同一となるように設定されている。中間継手部材１３の外径は、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２の内径と略同一となるように設定されている。中間継手部材１３の外周面には、先端側シャフト１１の基端側の内周面と基端側シャフト１２の先端側の内周面が位置しており、中間継手部材１３の外周面において、先端側シャフト１１の基端側の端面と基端側シャフト１２の先端側の端面が対向して突き合わされている。先端側シャフト１１と基端側シャフト１２の端面を突き合わせることで、オールシャフト１０の全長を高精度に調整することが可能になる。
【００２０】
先端側シャフト１１の基端側と基端側シャフト１２の先端側の接続部（対向端面、突き合わせ端面を含む）は、中間継手部材１３とスリーブ４０により内外から覆われている。このため、二分割された先端側シャフト１１と基端側シャフト１２の最大径接続部の剛性を、従来の一体成形品としてのオールシャフトと同様の高いレベルで維持することが可能になる。
【００２１】
先端側シャフト１１と基端側シャフト１２と中間継手部材１３とスリーブ４０の接続部は、例えば、次の構成のいずれか又はこれらの組み合わせにより実現されるが、これ以外にも種々の設計変更が可能である。
（１）先端側シャフト１１及び基端側シャフト１２の内周面と中間継手部材１３の外周面を接着剤により接着し、先端側シャフト１１及び基端側シャフト１２の対向端面（突き合わせ端面）を接着剤により接着し、先端側シャフト１１及び基端側シャフト１２の外周面とスリーブ４０の内周面を接着剤により接着する。
（２）先端側シャフト１１及び基端側シャフト１２の内周面に中間継手部材１３の外周面を圧入し、先端側シャフト１１及び基端側シャフト１２の対向端面（突き合わせ端面）を接着剤により接着し、先端側シャフト１１及び基端側シャフト１２の外周面とスリーブ４０の内周面を接着剤により接着する。
（３）先端側シャフト１１と基端側シャフト１２と中間継手部材１３とスリーブ４０に共締め固定孔を形成して、当該共締め固定孔に共締め固定部材を挿入して共締め固定する。
【００２２】
例えば、上記（３）の共締め固定によれば、オール１の使用場所までは先端側シャフト１１と基端側シャフト１２と中間継手部材１３とスリーブ４０を分解してコンパクトに持ち運んで、上記使用場所においてオール１を組み立てることができる。また、オール１の使用後には、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２と中間継手部材１３とスリーブ４０を分解してコンパクトに持ち帰ることができる。
【００２３】
先端側シャフト１１と基端側シャフト１２は、異なる特性（例えば剛性）を有することができる。すなわち、先端側シャフト１１は、特性（例えば剛性）が異なる複数の先端側シャフトを含む先端側シャフト群の中から選択することができ、基端側シャフト１２は、特性（例えば剛性）が異なる複数の基端側シャフトを含む基端側シャフト群の中から選択することができる。先端側シャフト１１と基端側シャフト１２を選択する基準は、漕手のフィーリングに基づく主観的なものであってもよいし、各種のシミュレーションに基づく客観的なものであってもよい。
【００２４】
先端側シャフト１１と基端側シャフト１２は、例えば、強化繊維（例えば炭素繊維）を熱硬化性樹脂シート中に含浸させた複数のプリプレグを円筒状に巻回して熱硬化させるシートワインディング法又はフィラメントワインディング法により製造することができる。この場合、複数のプリプレグをマンドレル（芯金）の表面に設計に合わせて何層も重ねて巻き、加熱成形後にマンドレルを外して成型する。この際、使用するプリプレグの種類（例えば０°プリプレグや９０°プリグレグ等の強化繊維の引き揃え方向）、プリプレグの枚数、プリプレグの巻数（プライ数）を適宜変更することにより、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２の特性（例えば剛性）を異ならせることができる。
【００２５】
第１実施形態のオール１は、オールシャフト１０を、先端側シャフト１１及び基端側シャフト１２並びにこれらを接続する中間継手部材１３から構成している。従って、先端側シャフト１１及び基端側シャフト１２並びに中間継手部材１３を分解して収納ケースに収納することにより、コンパクトで容易に持ち運ぶことが可能である。また、漕手の体格、癖、ポジション（バウ、ミドルクルー、ストローク等）に応じて、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２の組み合わせのバリエーションを広げることにより、オール１の特性を微調整するとともに、製品の選択肢を広げることが可能である。
【００２６】
≪第２実施形態≫
図３は、第２実施形態によるオール１を示す図２に対応する拡大断面図である。図３の第２実施形態では、基端側シャフト１２をＦＲＰ材料とゴム材料のハイブリッド材料からなる円筒部材としている。すなわち、基端側シャフト１２は、ＦＲＰ材料からなる内側層１２Ａと、ＦＲＰ材料からなる外側層１２Ｂと、内側層１２Ａと外側層１２Ｂの間に位置する制振ゴム層１２Ｃとから構成されている。これにより、漕手の手に伝わる振動を緩和する振動緩和効果（振動減衰効果）が得られる。
【００２７】
振動緩和効果（振動減衰効果）を一定程度まで実現するためには、先端側シャフト１１だけをＦＲＰ材料とゴム材料のハイブリッド材料からなる円筒部材としてもよいし、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２の双方をＦＲＰ材料とゴム材料のハイブリッド材料からなる円筒部材としてもよい。あるいは、上記に加えて／代えて、先端側シャフト１１と基端側シャフト１２と中間継手部材１３とスリーブ４０の接続部にゴム材料（制振材量）を含ませて振動緩和効果（振動減衰効果）を実現することも可能である。さらには、オールシャフト１０（先端側シャフト１１、基端側シャフト１２）にダイナミックダンパ等の制振部材を内蔵することにより、振動緩和効果（振動減衰効果）を実現することも可能である。
【００２８】
≪第３実施形態≫
上述した第１、第２実施形態では、オールシャフト１０を先端側シャフト１１と基端側シャフト１２に二分割してこれらを中間継手部材１３により接続した場合を例示して説明した。図４に示すように、第３実施形態では、オールシャフト１０を長手方向の先端側から基端側に向かって順に位置する第１シャフト１４と第２シャフト１５と第３シャフト１６に三分割し、第１シャフト１４と第２シャフト１５を第１中間継手部材（図示略）により接続し、第２シャフト１５と第３シャフト１６を第２中間継手部材（図示略）により接続している。第２シャフト１５と第３シャフト１６の接続部の外周面には、ボートの回動支持部（図示略）に回動自在に支持されて漕艇時の回動支点となるスリーブ４１が取り付けられている。漕手がハンドル３０を握って、スリーブ４１を回動支点としてオールシャフト１０を回動させることにより、オールブレード２０が水を掻いてボートが進退する。なお、第１シャフト１４と第２シャフト１５の接続部の外周面に被覆部材（図示略）を設けて、この被覆部材と第１中間継手部材によって、第１シャフト１４と第２シャフト１５の接続部（対向端面、突き合わせ端面を含む）を内外から覆ってもよい。このように、オールシャフト１０は、長手方向に分割された複数の分割シャフトと、該複数の分割シャフトを接続する少なくとも１つの継手部材を有していればよい（四分割以上であってもよい）。
【符号の説明】
【００２９】
１  オール
１０  オールシャフト
１１  先端側シャフト（分割シャフト）
１２  基端側シャフト（分割シャフト）
１２Ａ  内側層
１２Ｂ  外側層
１２Ｃ  制振ゴム層
１３  中間継手部材（継手部材）
１４  第１シャフト
１５  第２シャフト
１６  第３シャフト
２０  オールブレード（水掻き部）
３０  ハンドル（グリップ部）
４０  スリーブ
４１  スリーブ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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