(57)【要約】【課題】工事の安全性の向上を実現することができるセグメントを提供する。【解決手段】一対の端面２１と、一対の側面２２と、一対の面とで構成される６面を備える本体部２と、端面２１、並びに切羽側Ｃ及び坑口側Ｄの側面２２の少なくとも何れかに配置されたセグメント継手３とを備え、セグメント継手３は、一方を他方に挿入することで周方向Ｗに隣接する他のセグメント１の端面２１と端面２１とを当接させ、本体部２と他のセグメント１の本体部２とを連結するための雄側連結部３１及び雌側連結部３２の少なくとも何れかを有し、端面２１に、セグメント継手３を挿入する向きに対して反対の向きに雄側連結部３１が雌側連結部３２から抜け出すことを抑止するための雄側抑止部４１及び雌側抑止部４２の少なくとも一方を備える抜け出し防止装置４が設けられ、抜け出し防止装置４は、セグメント継手３と離間して設けられることを特徴とする。【選択図】図１
2019203353.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トンネルの周方向及び軸方向に対して相互に連結することで前記トンネルを構築するためのセグメントであって、
前記セグメントは、
トンネル周方向の一対の端面と、トンネル軸方向の一対の側面と、トンネル法線方向の一対の面とで構成される６面を備える本体部と、
前記端面、並びに前記トンネル軸方向の切羽側及び坑口側の前記側面の少なくとも何れかに配置されたセグメント継手と
を備え、
前記セグメント継手は、一方を他方に挿入することで前記トンネル周方向に隣接する他のセグメントの端面と前記端面とを当接させ、前記本体部と前記他のセグメントの本体部とを連結するための雄側連結部及び雌側連結部の少なくとも何れかを有し、
前記トンネル周方向の前記端面に、前記セグメント継手を挿入する向きに対して反対の向きに前記雄側連結部が前記雌側連結部から抜け出すことを抑止するための雄側抑止部及び雌側抑止部の少なくとも一方を備える抜け出し防止装置が設けられ、
前記抜け出し防止装置は、前記セグメント継手と離間して設けられること
を特徴とするセグメント。
【請求項２】
前記６面のうち、少なくとも一対の前記端面、及び一対の前記側面に、鋼材が配置されること
を特徴とする請求項１記載のセグメント。
【請求項３】
前記抜け出し防止装置は、前記端面に配置される前記鋼材に固定されること
を特徴とする請求項２記載のセグメント。
【請求項４】
前記抜け出し防止装置は、前記端面のうち、少なくとも前記トンネルの内側空間に露出して設けられること
を特徴とする請求項１〜３の何れか１項記載のセグメント。
【請求項５】
前記セグメント継手は、前記トンネル軸方向の切羽側及び坑口側の前記側面に配置されること
を特徴とする請求項１〜４の何れか１項記載のセグメント。
【請求項６】
前記抜け出し防止装置は、前記抜け出し防止装置の係合状態を報知する報知部に近接して設けられること
を特徴とする請求項１〜５の何れか１項記載のセグメント。
【請求項７】
前記抜け出し防止装置は、少なくともキーセグメントに設けられること
を特徴とする請求項１〜６の何れか１項記載のセグメント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トンネルの周方向及び軸方向に対して相互に連結することでトンネルを構築するためのセグメントに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、セグメントを連結してトンネルを構築するとき、例えば特許文献１のようなセグメントの継手構造が提案されている。
【０００３】
特許文献１では、雄継手部材を凹部に挿入し、両セグメントを互いにセグメント軸方向に相対移動させることにより、雌雄両継手部材が連結され、周方向で隣り合う両セグメントを接合するようにしたセグメントの継手部構造について開示されている。特許文献１に開示されたセグメントの継手部構造は、雄継手部材の先端より一体に突出した棒状の抜け出し防止用雄継手体と、雌継手部材の挿入方向奥部に配置され、抜け出し防止用雄継手体がセグメント軸方向に向けて挿入される抜け出し防止用雌継手体とからなる抜け出し防止用継手を備え、抜け出し防止用雌継手体に抜け出し防止用雄継手体が抜け出し不能に保持される構成を備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−１４０５４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ここで、セグメントをトンネルの周方向に連結するとき、トンネルに作用する土水圧等により、各セグメントにはトンネル軸方向の分力（抜け出し力）が作用し、セグメントの抜け出しに伴うトンネルの崩壊等が懸念される。このため、工事における安全性の向上が課題として挙げられる。
【０００６】
この点、特許文献１の開示技術では、セグメントの抜け出し対策を目的とした抜け出し防止用継手等が設けられる。しかし、特許文献１に開示された抜け出し防止用継手等は、セグメント継手上に設けられる。このため、セグメントの滑動等を引き起こす抜け出し力が作用した場合、抜け出し防止用継手等の反力と、セグメント継手の反力とが、セグメントの本体部に対して複雑かつ集中的に作用し、本体部の強度が不足する可能性がある。これにより、セグメント継手上に設けられた抜け出し防止用継手等では、抜け出し力を抑制することができず、セグメントの抜け出しを防止できないおそれがある。特に、トンネルの軸方向に傾斜したテーパー状の端面を有するキーセグメントは、他のセグメントに比べて抜け出し力が発生し易い傾向がある。このため、特許文献１の開示技術においても、工事の安全性の向上が課題として挙げられる。
【０００７】
そこで、本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであって、その目的とするところは、工事の安全性の向上を実現することができるセグメントを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
第１発明に係るセグメントは、トンネルの周方向及び軸方向に対して相互に連結することで前記トンネルを構築するためのセグメントであって、前記セグメントは、トンネル周方向の一対の端面と、トンネル軸方向の一対の側面と、トンネル法線方向の一対の面とで構成される６面を備える本体部と、前記端面、並びに前記トンネル軸方向の切羽側及び坑口側の前記側面の少なくとも何れかに配置されたセグメント継手とを備え、前記セグメント継手は、一方を他方に挿入することで前記トンネル周方向に隣接する他のセグメントの端面と前記端面とを当接させ、前記本体部と前記他のセグメントの本体部とを連結するための雄側連結部及び雌側連結部の少なくとも何れかを有し、前記トンネル周方向の前記端面に、前記セグメント継手を挿入する向きに対して反対の向きに前記雄側連結部が前記雌側連結部から抜け出すことを抑止するための雄側抑止部及び雌側抑止部の少なくとも一方を備える抜け出し防止装置が設けられ、前記抜け出し防止装置は、前記セグメント継手と離間して設けられることを特徴とする。
【０００９】
第２発明に係るセグメントは、第１発明において、前記６面のうち、少なくとも一対の前記端面、及び一対の前記側面に、鋼材が配置されることを特徴とする。
【００１０】
第３発明に係るセグメントは、第２発明において、前記抜け出し防止装置は、前記端面に配置される前記鋼材に固定されることを特徴とする。
【００１１】
第４発明に係るセグメントは、第１発明〜第３発明の何れかにおいて、前記抜け出し防止装置は、前記端面のうち、少なくとも前記トンネルの内側空間に露出して設けられることを特徴とする。
【００１２】
第５発明に係るセグメントは、第１発明〜第４発明の何れかにおいて、前記セグメント継手は、前記トンネル軸方向の切羽側及び坑口側の前記側面に配置されることを特徴とする。
【００１３】
第６発明に係るセグメントは、第１発明〜第５発明の何れかにおいて、前記抜け出し防止装置は、前記抜け出し防止装置の係合状態を報知する報知部に近接して配置されることを特徴とする。
【００１４】
第７発明に係るセグメントは、第１発明〜第６発明の何れかにおいて、前記抜け出し防止装置は、少なくともキーセグメントに配置されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
第１発明〜第７発明によれば、抜け出し防止装置は、本体部の端面に設けられ、セグメント継手と離間し、セグメント継手を挿入する向きに対して反対の向きに雄側連結部が雌側連結部から抜け出すことを抑止するための雄側抑止部及び雌側抑止部の少なくとも一方を備える。このため、抜け出し力が発生した場合においても、抜け出し防止装置の反力と、セグメント継手の反力とが、セグメントの本体部に対して分散して作用し、本体部の強度を保つことができる。これにより、抜け出し防止装置の機能を十分に発揮させることができる。従って、セグメントの抜け出しを確実に防止することが可能となり、工事の安全性の向上を実現することができる。
【００１６】
特に、第２発明によれば、本体部の備える６面のうち、少なくとも一対の端面及び一対の側面に、鋼材が配置される。このため、本体部に作用する抜け出し防止装置の反力に対し、鋼材の拘束効果によるコンクリートの補強効果が得られ、より強固にセグメントの抜け出しを防止することができる。これにより、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。また、一対のセグメントを連結するとき、本体部が連結先の抜け出し防止装置に接触して損傷を受けることを防ぐことができる。これにより、セグメントの耐久性を向上させることが可能となる。
【００１７】
特に、第３発明によれば、抜け出し防止装置は、端面に配置される鋼材に固定される。このため、抜け出し防止装置の反力が鋼材に作用し、より強固にセグメントの抜け出しを防止することができる。これにより、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。
【００１８】
特に、第４発明によれば、抜け出し防止装置は、少なくともトンネルの内側空間に露出して設けられる。このため、一対のセグメントを連結するとき、内側空間から抜け出し防止装置の係合状態を作業者等が容易に目視確認できる。これにより、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。
【００１９】
特に、第５発明によれば、セグメント継手は、切羽側及び坑口側の側面に配置される。このため、一対のセグメントを連結するとき、セグメント継手の嵌合状態を作業者等が容易に目視確認できる。これにより、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。また、一対のセグメントを連結するとき、セグメント継手が連結先のセグメント本体及び抜け出し防止装置に接触して相互に損傷する可能性を極めて低くすることができる。これにより、セグメント本体及びセグメント継手の耐久性を向上させることが可能となる。また、抜け出し防止装置をより確実に稼働させることが可能となり、工事の安全性を向上させることが可能となる。また、端面に配置される抜け出し防止装置との離間を最も大きく取ることができるため、抜け出し防止装置の反力と、セグメント継手の反力とが、セグメントの本体部に対してより広く分散して作用し、本体部の強度をより健全に保つことができる。これにより、抜け出し防止装置の機能をさらに十分に発揮させることができ、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。
【００２０】
特に、第６発明によれば、抜け出し防止装置は、報知部に近接して設けられる。このため、一対のセグメントを連結するとき、セグメントから離れた場所に待機する作業者等が、抜け出し防止装置の係合状態を容易に確認できる。これにより、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。
【００２１】
特に、第７発明によれば、抜け出し防止装置は、少なくともキーセグメントに設けられる。キーセグメントでは、トンネルに土水圧が作用することで発生するトンネル周方向軸力が、キーセグメントの軸方向に傾斜した端面において、キーセグメントの抜け出し方向となるトンネル軸方向の分力を生み出すことになり、特に大きな抜け出し力が発生しやすい。一方、抜け出し防止装置がセグメント継手上に設けられた場合に比べて、抜け出し防止装置の反力と、セグメント継手の反力とが、キーセグメントの本体部に対して分散して作用する。これらにより、より大きな抜け出し力に対してより強固にセグメントの抜け出しを防止することが可能となり、工事の安全性を大きく向上させることが可能となる。また、例えば抜け出し防止装置をキーセグメントのみに設けることで、工事の安全性を向上させたうえで、材料費の削減が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明を適用したセグメントを複数組み合わせて構築されるトンネルの一例を示す斜視図である。
【図２】本発明を適用したセグメントの一例を示す斜視図である。
【図３】セグメント継手の第１変形例を示す斜視図である。
【図４】本発明を適用したセグメントに配置される鋼材の一例を示す斜視図である。
【図５】本発明を適用したセグメントに配置される鋼材の他の一例を示す斜視図である。
【図６】本発明を適用したセグメントの一例を示す上面図である。
【図７】（ａ）及び（ｂ）は、図２の７Ａ枠における抜け出し防止装置の係合前後を示す断面図である。
【図８】内側空間に露出して設けられた抜け出し防止装置の一例を示す斜視図である。
【図９】（ａ）及び（ｂ）は、内側空間に露出して設けられた抜け出し防止装置の一例の係合前後を示す断面図である。
【図１０】（ａ）及び（ｂ）は、抜け出し防止装置の第１変形例の係合前後を示す断面図である。
【図１１】抜け出し防止装置の第２変形例を示す斜視図である。
【図１２】（ａ）及び（ｂ）は、抜け出し防止装置の第２変形例の係合前後を示す断面図である。
【図１３】キーセグメント端面の傾斜角と抜け出し力の関係を示す図である。
【図１４】セグメントが抜け出す際に坑口側端部を回転中心とした回転を伴うことを示す斜視図である。
【図１５】（ａ）〜（ｃ）は、セグメントが抜け出す際の回転により抜け出し防止装置の雄側抑止部と雌側抑止部との競りが発生し、抜け出し防止力が生じることを示す図である。
【図１６】セグメント幅と、抜け出し防止装置の雄側抑止部と雌側抑止部との競りによる抜け出し防止力との関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
（セグメント１）
以下、本発明を適用したセグメント１を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２４】
本発明を適用したセグメント１は、図１に示すように、トンネルの軸方向Ｘ（トンネル軸方向）及び周方向Ｗ（トンネル周方向）に沿って複数組み合わされ、主にシールドトンネル７を地中９に構築するためのものである。
【００２５】
シールドトンネル７は、複数のセグメント１をリング状に相互に連結させて形成されたセグメントリング７１を、軸方向Ｘに沿って複数連結させることで構築される。このため、シールドトンネル７には、軸方向Ｘに沿って連結された複数のセグメントリング７１によって、トンネルの地山側Ａと内空側Ｉとが形成される。これにより、シールドトンネル７は、トンネルの地山側Ａからの土圧や水圧に対して、複数のセグメントリング７１を抵抗させるものとすることができ、トンネルの内空側Ｉに内側空間Ｓを確保することが可能となる。
【００２６】
セグメントリング７１は、例えば軸方向Ｘに沿ってテーパー状のキーセグメント１ｋを含む複数のセグメント１を用いて形成される。キーセグメント１ｋは、連結された複数のセグメント１をリング状に完結するために用いられ、一対のセグメント１の間に連結することで、セグメントリング７１が形成される。
【００２７】
セグメントリング７１は、シールドマシン７０を用いて地中９を軸方向Ｘに沿って掘削し、シールドマシン７０の後方（坑口側Ｄ）において複数のセグメント１を周方向Ｗに沿って連結することで形成される。従って、シールドマシン７０に最も近いセグメントリング７１の切羽側Ｃの側面２２は、作業者によって目視できる状態となっている。上述したシールドマシン７０を用いた掘削と、セグメントリング７１の形成とを繰り返すことで、シールドトンネル７が構築される。
【００２８】
本発明を適用したセグメント１は、図２に示すように、本体部２と、セグメント継手３と、抜け出し防止装置４とを備える。
【００２９】
本体部２は、周方向Ｗに延在し、周方向Ｗと交わり軸方向Ｘに延在する一対の端面２１と、軸方向Ｘと交わり周方向Ｗに延在する一対の側面２２と、法線方向Ｙ（トンネル法線方向）と交わり軸方向Ｘ及び周方向Ｗと平行な面を有する一対の面２０とで構成される６面を備える。本体部２は、例えば軸方向Ｘの幅が２００ｍｍ〜２，５００ｍｍ程度であり、法線方向Ｙの厚さが１５０ｍｍ〜７００ｍｍ程度である。
【００３０】
セグメント継手３は、端面２１に配置されるほか、例えば図３に示すように、側面２２に配置されてもよい。即ち、セグメント継手３は、例えば端面２１、並びに切羽側Ｃ及び坑口側Ｄの側面２２の少なくとも何れかに配置される。セグメント継手３は、一対のセグメント１ａ、１ｂを周方向Ｗに沿って連結するために用いられる。セグメント継手３は、雄側連結部３１及び雌側連結部３２の少なくとも何れかを有する。なお、一対のセグメント１ａ、１ｂがボルトとナットで連結される場合は、ボルトが雄側連結部３１、ナットが雌側連結部３２となる。
【００３１】
雄側連結部３１及び雌側連結部３２は、周方向Ｗに沿って本体部２を連結する。雄側連結部３１及び雌側連結部３２は、一方を他方に挿入することで、周方向Ｗに隣接する一方のセグメント１ａの端面２１と、他方のセグメント１ｂの端面２１とを当接させ、一方のセグメント１ａの本体部２と、他方のセグメント１ｂの本体部２とを連結するためのものである。例えば図２の破線矢印で示すように、一方のセグメント１ａに設けられた雌側連結部３２に、他方のセグメント１ｂに設けられた雄側連結部３１を軸方向Ｘに挿入し嵌合させることで、一対のセグメント１ａ、１ｂを連結させることができる。
【００３２】
例えば、セグメント１の一方の端面２１に雄側連結部３１が設けられ、他方の端面２１に雌側連結部３２が設けられるほか、両方の端面２１に雄側連結部３１のみ、又は雌側連結部３２のみが設けられてもよい。なお、雄側連結部３１及び雌側連結部３２の設けられる数は任意である。
【００３３】
雄側連結部３１は、雌側連結部３２と嵌合する一端を有する。雄側連結部３１は、例えば一端が本体部２から突出し、他端が本体部２に埋設される。一端は、例えば他端よりも厚く、軸方向Ｘに延びる柱状又は円柱状である。
【００３４】
雌側連結部３２は、雄側連結部３１の一端と嵌合する形状を有する。雌側連結部３２は、例えば本体部２に埋設され、本体部２に形成され雄側連結部３１の一端が挿入できる溝部２３に連接する。この場合、雄側連結部３１は、溝部２３を介して雌側連結部３２と嵌合される。なお、溝部２３は、図２に示すように、軸方向Ｘに沿って延在するほか、例えば法線方向Ｙに沿って延在してもよい。雌側連結部３２は、例えば軸方向Ｘに延在する筒状であり、軸方向Ｘに延在するスリットを有する。
【００３５】
セグメント継手３は、例えば図３に示すように、軸方向Ｘの切羽側Ｃ及び坑口側Ｄの側面２２に配置される場合、例えばセグメント１ａのように、軸方向Ｘの切羽側Ｃの側面２２に雌側連結部３２が配置され、坑口側Ｄの側面２２に雄側連結部３１が配置される。このとき、セグメント１ａに連結するセグメント１ｂには、軸方向Ｘの切羽側Ｃの側面２２に雄側連結部３１が配置され、坑口側Ｄの側面２２に雌側連結部３２が配置される。即ち、一対の側面２２のうち、一方の側面２２には、雄側連結部３１及び雌側連結部３２の何れか一方が配置され、他方の側面２２には、雄側連結部３１及び雌側連結部３２のいずれか他方が配置される。
【００３６】
抜け出し防止装置４は、端面２１に設けられる。抜け出し防止装置４は、連結された一対のセグメント１ａ、１ｂのセグメント継手３の抜け出しを防止するために用いられる。抜け出し防止装置４は、雄側抑止部４１及び雌側抑止部４２の少なくとも何れかを有する。
【００３７】
雄側抑止部４１及び雌側抑止部４２は、端面２１に、セグメント継手３を挿入する向きに対して反対の向きに、雄側連結部３１が雌側連結部３２から抜け出すことを防止するためのものである。ここで、「挿入する向き」とは、軸方向Ｘ又は法線方向Ｙにおいて、一方のセグメント１ａに他方のセグメント１ｂを連結するときにおける挿入直前の位置から挿入直後までの向きを示す。例えば図２の場合、他方のセグメント１ｂが破線矢印の示す向きに挿入されるため、「挿入する向き」は、軸方向Ｘにおける切羽側Ｃから坑口側Ｄを示す。このとき、「挿入する向きに対して反対の向き」は、軸方向Ｘにおける坑口側Ｄから切羽側Ｃを示す。このため、雄側抑止部４１及び雌側抑止部４２は、本体部２における坑口側Ｄから切羽側Ｃの向きにおける抜け出しを抑止する。なお、例えば「挿入する向き」は、法線方向Ｙにおける内空側Ｉから地山側Ａを示してもよい。このとき、「挿入する向きに対して反対の向き」は、法線方向Ｙにおける地山側Ａから内空側Ｉを示す。この場合、雄側抑止部４１及び雌側抑止部４２は、本体部２における地山側Ａから内空側Ｉの向きにおける抜け出しを抑止する。
【００３８】
例えば、一方のセグメント１ａに設けられた雌側抑止部４２に、他方のセグメント１ｂに設けられた雄側抑止部４１を係合させることで、セグメント１ｂの本体部２の挿入向きに対して反対の向きにおける抜け出しを抑止することができる。
【００３９】
例えば、セグメント１の一方の端面２１に雄側抑止部４１が設けられ、他方の端面２１に雌側抑止部４２が設けられるほか、両端面２１に雄側抑止部４１のみ、又は雌側抑止部４２のみが設けられてもよい。雄側抑止部４１及び雌側抑止部４２の設けられる数は任意である。
【００４０】
雄側抑止部４１は、雌側抑止部４２と係合する端部４１ａを有する。雄側抑止部４１は、例えば端部４１ａが本体部２から突出し、他端が本体部２に埋設される。雄側抑止部４１は、例えばＬ字状又はＴ字状に形成され、軸方向Ｘの坑口側Ｄに沿って端部４１ａが形成される。
【００４１】
雌側抑止部４２は、雄側抑止部４１と係合する支持部４２ａを有する。雌側抑止部４２は、例えば端面２１に形成された凹部状であり、凹部内に支持部４２ａが設けられる。雌側抑止部４２は、雄側抑止部４１が収まる程度の大きさで形成される。
【００４２】
本発明を適用したセグメント１には、例えば図４に示すように、少なくとも一対の端面２１及び一対の側面２２に鋼材５が配置されてもよい。
【００４３】
鋼材５は、本体部２に設けられた雄側連結部３１及び雌側連結部３２の周辺を切り欠いた状態で設けられるほか、例えば雄側連結部３１及び雌側連結部３２の少なくとも何れかが、溶接接合等により鋼材５に固定されてもよい。
【００４４】
鋼材５は、本体部２に設けられた雄側抑止部４１及び雌側抑止部４２の周辺を切り欠いた状態で設けられるほか、例えば雄側抑止部４１及び雌側抑止部４２の少なくとも何れかが、溶接接合等により鋼材５に固定されてもよい。
【００４５】
鋼材５は、例えば図５に示すように、フランジ５ｆを有してもよい。フランジ５ｆは、例えば側面２２に配置される鋼材５における法線方向Ｙの両端部に形成され、軸方向Ｘに延在する。
【００４６】
本発明を適用したセグメント１は、例えば側面２２に配置されたリング継手８を備える。リング継手８は、一対のセグメント１を軸方向Ｘに沿って連結するために用いられる。
【００４７】
リング継手８は、雄側継手８１と、雌側継手８２とを有する。雄側継手８１及び雌側継手８２は、互いに嵌合する形状を有する。例えば、坑口側Ｄのセグメント１（セグメントリング７１）の側面２２に設けられた雌側継手８２に、切羽側Ｃのセグメント１の側面２２に設けられた雄側継手８１を嵌合させることで、軸方向Ｘに沿った一対のセグメント１を連結させることができる。
【００４８】
雄側継手８１は、一端が本体部２から突出し、他端が本体部２に埋設されるほか、例えば他端が溶接接合等により鋼材５に固定されてもよい。雌側継手８２は、本体部２に埋設されるほか、例えば溶接接合等により鋼材５に固定されてもよい。
【００４９】
本発明を適用したセグメント１として、上述したセグメント１ａ、１ｂ（Ａピース）のほか、例えば図６に示すように、キーセグメント１ｋ、及びキーセグメント１ｋと連結されるセグメント１ｃ、１ｄ（Ｂピース、Ｃピース）が用いられてもよい。
【００５０】
セグメント１ａ、１ｂの両端面２１は、軸方向Ｘに沿って略平行に形成される。これに対し、キーセグメント１ｋは、軸方向Ｘに沿ってテーパー状に形成され、キーセグメント１ｋの両端面２１が、軸方向Ｘに沿って傾斜を有する。また、セグメント１ｃ、１ｄにおいて、セグメント１ａ、１ｂと連結される一方の端面２１は、軸方向Ｘに沿って略平行に形成され、キーセグメント１ｋと連結される他方の端面２１は、軸方向Ｘに沿って傾斜を有する。
【００５１】
抜け出し防止装置４は、例えば少なくともキーセグメント１ｋに配置される。キーセグメント１ｋの両端面２１は、軸方向Ｘに沿って傾斜している。すなわち、キーセグメント１ｋは、セグメント１ｃ、１ｄと連結したあとに、トンネルに土水圧が作用することで発生するトンネル周方向軸力が、キーセグメント１ｋの軸方向Ｘに沿って傾斜した端面２１において、キーセグメント１ｋの抜け出し方向となる軸方向Ｘの分力を生み出すことになり、特に大きな抜け出し力が作用することで滑動し、抜け出す可能性が高い。このため、キーセグメント１ｋの端面２１に抜け出し防止装置４を配置することで、キーセグメント１ｋの本体部２の挿入向きに対して反対の向きにおける抜け出しを抑止することができる。
【００５２】
図１３は、キーセグメント１ｋに作用するトンネル周方向軸力で無次元化した抜け出し力Ｐと、キーセグメント１ｋの端面２１の傾斜角度θとの関係を表したものである。なお、この関係は、くさびの計算式を用いて導かれ、抜け出し力Ｐは、トンネル周方向軸力Ｎ、傾斜角度θ及び端面２１の摩擦係数μにより求められる。シールド工事用標準セグメント（平成１３年７月  社団法人日本下水道協会）によれば、一般的な鋼材と鋼材間の摩擦係数は０．３、コンクリートとコンクリート間の摩擦係数は０．５とされており、摩擦係数が十分に大きい場合は、傾斜角度θが小さい領域では抜け出し力Ｐよりも摩擦力Ｆが大きいため、抜け出しは発生しない。しかし、通常、キーセグメント１ｋの組立時においては、端面２１には潤滑剤が塗布され、摩擦係数μが通常の１／１０程度になることも報告されている。その場合、図１３に示すように、キーセグメント１ｋの傾斜角度θが２度以上の範囲では抜け出し力Ｐが発生し得る。そのため、特に傾斜角度θが２度以上に設定されるキーセグメント１ｋに対して抜け出し防止装置４を配置することで、工事の安全性を確実に確保することができる。なお、図６では、キーセグメント１ｋの端面２１に雄側抑止部４１が設けられているが、雌側抑止部４２が設けられてもよい。
【００５３】
＜抜け出し防止装置４の一例＞
抜け出し防止装置４は、例えば図７（ａ）の矢印に示すように、凹部状の雌側抑止部４２内において、軸方向Ｘに雄側抑止部４１を移動させることにより、一対のセグメント１ａ、１ｂの抜け出しを防止する。なお、図７（ａ）では、セグメント１ｂを軸方向Ｘに沿って移動させる例を示すが、例えばセグメント１ｂを法線方向Ｙに沿って移動させるようにしてもよい。
【００５４】
雄側抑止部４１の端部４１ａは、例えば法線方向Ｙの両側に拡幅された部分を有する。端部４１ａとして、例えば雄側抑止部４１と一体に形成された鋼材等が用いられる。
【００５５】
雌側抑止部４２の支持部４２ａは、例えば凹部状の雌側抑止部４２における法線方向Ｙの側面に少なくとも１つ（図７では２つ）設けられる。支持部４２ａとして、例えばバネ等の弾性体に固定された鋼材等が用いられる。
【００５６】
例えば図７（ａ）の矢印方向（挿入向き）にセグメント１ｂを移動させた場合、図７（ｂ）に示すように、端部４１ａは支持部４２ａと係合する。これにより、セグメント１ｂの各本体部２の挿入向きに対して反対の向きにおける抜け出しを抑止することができる。
【００５７】
例えば端部４１ａにおける法線方向Ｙの高さにおいて、先端側の高さｈ１は、基端側（切羽側Ｃ）の高さｈ２よりも小さい。また、雌側抑止部４２における法線方向Ｙの両側面に設けられた一対の支持部４２ａの間の距離において、切羽側Ｃの高さｈ３は、坑口側Ｄの高さｈ４よりも大きい。この場合、例えば高さｈ１が高さｈ３よりも小さく形成されることで、雄側抑止部４１を雌側抑止部４２に挿入し易くなり、セグメント１ｂの移動を円滑に行うことができる。また、例えば高さｈ２が高さｈ４よりも大きく形成されることで、雄側抑止部４１を雌側抑止部４２と係合させ易くなり、セグメント１ｂの本体部２の挿入向きに対して反対の向きにおける抜け出しを容易に抑止することができる。
【００５８】
端部４１ａは、例えば周方向Ｗから見て、基端側から先端側に沿って端部４１ａの高さが減少するテーパー状に形成される。また、支持部４２ａは、例えば周方向Ｗから見て、坑口側Ｄから切羽側Ｃに沿って支持部４２ａの間隔が拡大するテーパー状に形成される。これにより、セグメント１ｂの移動をより円滑に行うことができるとともに、セグメント１ｂの本体部２の挿入向きに対して反対の向きにおける抜け出しを容易に抑止することができる。
【００５９】
なお、抜け出し防止装置４は、例えば図８及び図９に示すように、端面２１のうち、少なくともトンネルの内側空間Ｓに露出して設けられてもよい。この場合、支持部４２ａは、凹部状の雌側抑止部４２における法線方向Ｙの側面に１つ設けられるほか、例えば周方向Ｗの側面に２つ設けられてもよい。この場合、一対のセグメント１を連結するとき、トンネルの内側空間Ｓから抜け出し防止装置４の係合状態を作業者等が容易に目視確認できる。
【００６０】
＜抜け出し防止装置４の第１変形例＞
次に、抜け出し防止装置４の第１変形例について説明する。上述した抜け出し防止装置４と、第１変形例との違いは、雄側抑止部４１と雌側抑止部４２との係合する位置が異なる点である。なお、上述した内容と同様の構成については、説明を省略する。
【００６１】
雄側抑止部４１は、例えば図１０に示すように、端部４１ａの代わりに端面４１ｂを、雌側抑止部４２と係合（接着及び粘着を含む）させてもよい。この場合、雌側抑止部４２は、例えば底面に設けられた支持部４２ｂにより、端面４１ｂを係合させる。支持部４２ｂとして、例えば接着性若しくは粘着性を有する粘弾性体、又は、マジックテープ（登録商標）等の面状に着脱可能な面ファスナーが用いられる。
【００６２】
例えば図１０（ａ）の矢印方向（挿入向き）にセグメント１ｂを移動させた場合、図１０（ｂ）に示すように、端面４１ｂは支持部４２ｂと係合する。これにより、セグメント１ｂの本体部２の挿入向きに対して反対の向きにおける抜け出しを抑止することができる。
【００６３】
なお、例えば支持部４２ｂとして一対の脱着部を有する面ファスナーが用いられる場合、例えば支持部４２ｂの一方の脱着部を予め端面４１ｂと係合させた状態で、凹部状の雌側抑止部４２内に雄側抑止部４１を移動させてもよい。この場合においても、雌側抑止部４２における坑口側Ｄの側面に他方の脱着部を設けることで、一対の脱着部が当接して固定され、セグメント１ｂの本体部２の挿入向きに対して反対の向きにおける抜け出しを抑止することができる。
【００６４】
＜抜け出し防止装置４の第２変形例＞
次に、抜け出し防止装置４の第２変形例について説明する。上述した抜け出し防止装置４と、第２変形例との違いは、抜け出し防止装置４が報知部６に近接して設けられる点である。なお、上述した内容と同様の構成については、説明を省略する。
【００６５】
抜け出し防止装置４は、例えば図１１に示すように、抜け出し防止装置４の係合状態を判定し、作業者等に報知する報知部６に近接して設けられる。報知部６は、例えば雌側抑止部４２内に設けられる。
【００６６】
報知部６は、例えばセンサ部と、制御部と、出力部とを有する。センサ部は、抜け出し防止装置４の係合状態を信号化する。センサ部として、例えば図１２に示す接触式センサのほか、電磁波を利用した非接触式センサ等が用いられる。制御部は、センサ部からの信号に基づいて抜け出し防止装置４の係合状態を判定する。出力部は、判定結果を作業者等に報知する。出力部は、例えば無線通信等を介して判定結果を送信し、作業者等の通信端末に判定結果を報知するほか、例えば電気的に接続されたＬＥＤ等を点灯させ、作業者等に報知してもよい。
【００６７】
報知部６は、例えば図１２（ａ）に示すように、雌側抑止部４２の支持部４２ａと接して設けられてもよい。例えば図１２（ａ）の矢印方向（挿入向き）にセグメント１ｂを移動させた場合、図１２（ｂ）に示すように、報知部６は、雄側抑止部４１と雌側抑止部４２とに挟まれる。これにより、報知部６は、雄側抑止部４１と雌側抑止部４２とが係合したと判定し、作業者等に報知する。
【００６８】
本発明を適用したセグメント１によれば、抜け出し防止装置４は、本体部２の端面２１に設けられ、セグメント継手３と離間し、セグメント継手３を挿入する向きに対して反対の向きに雄側連結部３１が雌側連結部３２から抜け出すことを抑止するための雄側抑止部４１及び雌側抑止部４２の少なくとも一方を備える。このため、抜け出し力が発生した場合においても、抜け出し防止装置４の反力と、セグメント継手３の反力とが、セグメント１の本体部２に対して分散して作用し、本体部２の強度を保つことができる。これにより、抜け出し防止装置４の機能を十分に発揮させることができる。従って、セグメント１の抜け出しを確実に防止することが可能となり、工事の安全性の向上を実現することができる。
【００６９】
また、本発明を適用したセグメント１によれば、本体部２の備える６面のうち、少なくとも一対の端面２１及び一対の側面２２に、鋼材５が配置される。このため、本体部２に作用する抜け出し防止装置４の反力に対し、鋼材５の拘束効果によるコンクリートの補強効果が得られ、より強固にセグメント１の抜け出しを防止することができる。これにより、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。また、一対のセグメント１を連結するとき、本体部２が連結先の抜け出し防止装置４に接触して損傷を受けることを防ぐことができる。これにより、セグメント１の耐久性を向上させることが可能となる。
【００７０】
また、本発明を適用したセグメント１によれば、抜け出し防止装置４は、端面２１に配置される鋼材５に固定される。このため、抜け出し防止装置４の反力が鋼材５に作用し、より強固にセグメント１の抜け出しを防止することができる。これにより、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。
【００７１】
また、本発明を適用したセグメント１によれば、抜け出し防止装置４は、少なくともトンネルの内側空間Ｓに露出して設けられる。このため、一対のセグメント１を連結するとき、内側空間Ｓから抜け出し防止装置４の係合状態を作業者等が容易に目視確認できる。これにより、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。
【００７２】
また、本発明を適用したセグメント１によれば、セグメント継手３は、切羽側Ｃ及び坑口側Ｄの側面２２に配置される。このため、一対のセグメント１を連結するとき、セグメント継手３の嵌合状態を作業者等が容易に目視確認できる。これにより、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。また、一対のセグメント１を連結するとき、セグメント継手３が連結先のセグメント１本体及び抜け出し防止装置４に接触して、セグメント１の本体部２、セグメント継手３及び抜け出し防止装置４が相互に損傷する可能性を極めて低くすることができる。これにより、セグメント１本体及びセグメント継手３の耐久性を向上させることが可能となる。また、抜け出し防止装置４をより確実に稼働させることが可能となり、工事の安全性を向上させることが可能となる。また、端面２１に配置される抜け出し防止装置４との離間を最も大きく取ることができるため、抜け出し防止装置４の反力と、セグメント継手３の反力とが、セグメント１の本体部２に対してより広く分散して作用し、セグメント１の本体部２の強度をより健全に保つことができる。これにより、抜け出し防止装置４の機能をさらに十分に発揮させることができ、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。
【００７３】
なお、図１４に示すように、セグメント１が抜け出そうとする際において、セグメント１の継手に設ける組立用の微小な隙間に伴う回転（図１４の矢印）が、セグメント１の本体の坑口側Ｄ端部を中心として発生する。これは、坑口側Ｄには組立済みのセグメント１が既に配置されており、切羽側Ｃ端部を回転中心として坑口側Ｄ端部が開く方向の回転は、これらのセグメント１により拘束されるためである。
【００７４】
このとき、図１５に示すように、セグメント１の回転に伴って端面２１に配置される抜け出し防止装置４の雄側抑止部４１と雌側抑止部４２とが競り、これにより抜け出しをより強固に抑止するが、競りによる抜け出し防止力Ｆは競りによる反力Ｐの余弦成分となる（Ｆ＝Ｐ×ｃｏｓφ）。この回転角φは、図１５（ａ）に示すように、回転角φ＝ｔａｎ-1（ａ／Ｂ）（ａは、セグメント継手３の雄側連結部３１と雌側連結部３２とが競るまでの隙間を示し、Ｂは、セグメント１の幅を示す）で算出される。即ち回転角φは、各セグメント１ａ、１ｂのセグメント幅Ｂが同一の場合、セグメント継手３が側面２２に配置されているときに最も小さくなり、さらにセグメント幅Ｂに反比例してさらに小さくなるものである。このことから、セグメント継手３が側面２２に配置されている場合、図１５（ｂ）に示すように、セグメント幅Ｂが小さいほど回転角φは大きくなるため、競りによる抜け出し防止力Ｆ１は小さくなる。これに対し、図１５（ｃ）に示すように、セグメント幅Ｂが大きいほど回転角φは小さくなることから、競りによる抜け出し防止力Ｆ２は大きくなる。
【００７５】
図１６は、セグメント幅Ｂを横軸に示し、縦軸に一般的なセグメント幅Ｂの上限である２，５００ｍｍのときの競りによる抜け出し防止力Ｆを１００％としたときの各セグメント幅Ｂにおける競りによる抜け出し防止力Ｆの比率を示したものである。図１６に示すように、セグメント幅Ｂが２５０ｍｍ未満になると競りによる抜け出し防止力Ｆが大きく減少するため、競りによる抜け出し防止効果を発揮し、工事の安全性をより確実に確保するためには、セグメント幅Ｂは２５０ｍｍ以上２，５００ｍｍ以下とすることで本発明の効果が大きく発揮される。
【００７６】
また、本発明を適用したセグメント１によれば、特に第２変形例における抜け出し防止装置４は、報知部６に近接して設けられる。このため、一対のセグメント１を連結するとき、セグメント１から離れた場所に待機する作業者等が、抜け出し防止装置４の係合状態を容易に確認できる。これにより、工事の安全性をさらに向上させることが可能となる。
【００７７】
また、本発明を適用したセグメント１によれば、抜け出し防止装置４は、少なくともキーセグメント１ｋに配置される。キーセグメント１ｋでは、トンネルに土水圧が作用することで発生するトンネル周方向軸力が、キーセグメント１ｋの軸方向Ｘに傾斜した端面２１において、キーセグメント１ｋの抜け出し方向となるトンネル軸方向の分力を生み出すことになり、特に大きな抜け出し力が発生しやすい。一方、抜け出し防止装置４がセグメント継手３上に設けられた場合に比べて、抜け出し防止装置４の反力と、セグメント継手３の反力とが、キーセグメント１ｋの本体部２に対して分散して作用する。これらにより、より大きな抜け出し力に対してより強固にセグメント１の抜け出しを防止することが可能となり、工事の安全性を大きく向上させることが可能となる。また、例えば抜け出し防止装置４をキーセグメント１ｋのみに設けることで、工事の安全性を向上させたうえで、材料費の削減が可能となる。
【００７８】
以上、本発明の実施形態の例について詳細に説明したが、上述した実施形態は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならない。
【符号の説明】
【００７９】
１      ：セグメント
１ａ    ：セグメント
１ｂ    ：セグメント
１ｃ    ：セグメント
１ｄ    ：セグメント
１ｋ    ：キーセグメント
２      ：本体部
２０    ：面
２１    ：端面
２２    ：側面
２３    ：溝部
３      ：セグメント継手
３１    ：雄側連結部
３２    ：雌側連結部
４      ：抜け出し防止装置
４１    ：雄側抑止部
４１ａ  ：端部
４１ｂ  ：端面
４２    ：雌側抑止部
４２ａ  ：支持部
４２ｂ  ：支持部
５      ：鋼材
５ｆ    ：フランジ
６      ：報知部
７      ：シールドトンネル
７０    ：シールドマシン
７１    ：セグメントリング
８      ：リング継手
８１    ：雄側継手
８２    ：雌側継手
９      ：地中
Ａ      ：地山側
Ｉ      ：内空側
Ｃ      ：切羽側
Ｄ      ：坑口側
Ｓ      ：内側空間
Ｗ      ：周方向
Ｘ      ：軸方向
Ｙ      ：法線方向
【図１】
2019203353.tif 000003
【図２】
2019203353.tif 000004
【図３】
2019203353.tif 000005
【図４】
2019203353.tif 000006
【図５】
2019203353.tif 000007
【図６】
2019203353.tif 000008
【図７】
2019203353.tif 000009
【図８】
2019203353.tif 000010
【図９】
2019203353.tif 000011
【図１０】
2019203353.tif 000012
【図１１】
2019203353.tif 000013
【図１２】
2019203353.tif 000014
【図１３】
2019203353.tif 000015
【図１４】
2019203353.tif 000016
【図１５】
2019203353.tif 000017
【図１６】
2019203353.tif 000018