(57)【要約】      （修正有）【課題】支持構造体の仕様の異なる複数種の支持壁で使用することができる物品係止部材を提供する。【解決手段】物品係止部材１０は、ベース壁１２と、物品係合部１３と、複数の係止フック１４Ａ，１４Ｂと、を備えている。物品係合部１３は、対象物品を保持可能とされている。係止フック１４Ａ，１４Ｂは、ベース壁１２の対向面１５に上下方向に離間して突設され、いずれかが支持壁に選択的に係止される。係止フック１４Ａ，１４Ｂは、後方延出片１４Ａａ，１４Ｂａと、下方延出片１４Ａｂ，１４Ｂｂと、を有する。複数の係止フック１４Ａ，１４Ｂは、上方に配置される係止フックほど対向面１５と下方延出片１４Ａｂ，１４Ｂｂの間の離間幅が広く、かつ下方に配置される係止フックほど下方延出片１４Ａｂ，１４Ｂｂの延出長さが長く形成されている。【選択図】図３
2019083904.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象物品を保持し、支持構造体の上方に起立する支持壁に係止される物品係止部材であって、
前記支持壁の前面と対向する対向面を有するベース壁と、
前記ベース壁に設けられ前記対象物品を保持可能な物品係合部と、
前記ベース壁の前記対向面に上下方向に離間して突設されて、いずれかが前記支持壁に選択的に係止される複数の係止フックと、を備え、
各前記係止フックは、前記対向面から後方に向かって延びる後方延出片と、前記後方延出片の後部から下方に向かって延びる下方延出片と、を有し、
複数の前記係止フックは、上方に配置される係止フックほど前記対向面と前記下方延出片の間の離間幅が広く、かつ下方に配置される係止フックほど前記下方延出片の延出長さが長く形成されていることを特徴とする物品係止部材。
【請求項２】
少なくとも最下端側の前記係止フックは、前記下方延出片の下縁部と前記対向面との離間幅が、前記下方延出片の上縁部と前記対向面との離間幅よりも狭く形成されていることを特徴とする請求項１に記載の物品係止部材。
【請求項３】
最上部の前記係止フックよりも下方に配置されるいずれかの前記係止フックには、最上部の前記係止フックの後面よりも後方に突出して、最上部の前記係止フックが前記支持壁に係止されるときに前記支持構造体の前面に当接可能な支持面が設けられていることを特徴とする請求項１または２に記載の物品係止部材。
【請求項４】
前記支持面は、前記係止フックの前記後方延出片の延出方向の端部に設けられていることを特徴とする請求項３に記載の物品係止部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、対象物品を支持構造体の支持壁に係止させる物品係止部材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
物品支持台や室内の壁等の支持構造体に、板書用のボード材や飾り部材等の対象物品を取り付けるときに、物品係止部材を支持構造体に係止し、その物品係止部材に対象物品を保持させることがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
特許文献１に記載の物品係止部材は、額縁等の対象物品の裏面に取り付けられ、対象物品を支持構造体である壁に取り付けるときに、壁側の保持部材に上方から引っ掛けて係止する構造とされている。具体的には、壁側の保持部材は上方に起立する支持壁を有しており、物品係止部材には、保持部材の支持壁に対して、上方からの引っ掛けが可能な係止フックが設けられている。物品係止部材は、係止フックを支持壁に上方から引っ掛けることにより、対象物品を壁に保持させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２７５５５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記従来の物品係止部材は、一つの物品係止部材によって、仕様の異なる複数種の支持壁に対応することができない。このため、対象物品を仕様の異なる支持壁に係止させるときには、その支持壁の仕様に適した別の物品係止部材を用意しなければならない。したがって、上記従来の物品係止部材を採用する場合には、支持壁（保持部材）の仕様に応じた複数の物品係止部材を予め用意する必要があり、準備コストが高騰したり、保管の手間がかかる等の不都合を生じる。
【０００６】
そこで本発明は、支持構造体の仕様の異なる複数種の支持壁で使用することができる物品係止部材を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る物品係止部材は、上記課題を解決するために、以下の構成を採用した。
即ち、本発明に係る物品係止部材は、対象物品を保持し、支持構造体の上方に起立する支持壁に係止される物品係止部材であって、前記支持壁の前面と対向する対向面を有するベース壁と、前記ベース壁に設けられ前記対象物品を保持可能な物品係合部と、前記ベース壁の前記対向面に上下方向に離間して突設されて、いずれかが前記支持壁に選択的に係止される複数の係止フックと、を備え、各前記係止フックは、前記対向面から後方に向かって延びる後方延出片と、前記後方延出片の後部から下方に向かって延びる下方延出片と、を有し、複数の前記係止フックは、上方に配置される係止フックほど前記対向面と前記下方延出片の間の離間幅が広く、かつ下方に配置される係止フックほど前記下方延出片の延出長さが長く形成されていることを特徴とする。
【０００８】
上記の構成により、物品係止部材を支持構造体の支持壁に係止させるときには、支持壁の上下方向の延出長さや前後方向の厚み等に適合したいずれか一つの係止フックを選択し、その選択した係止フックを支持壁に係止させる。上記の構成の物品係止部材は、ベース壁の上方側に配置される係止フックほど対向面と下方延出片の間の離間幅が広く、かつ下方延出片の延出長さが短く形成されているため、支持壁に係止させる上方側の係止フックの下方に別の係止フックが存在していても、別の係止フックとの干渉を回避して上方側の係止フックを支持壁に確実に係止させることができる。
また、本発明に係る物品係止部材は、ベース壁の下方側の係止フックほど下方延出片の延出長さが長く形成されているため、支持壁との係止時に最も長い係合ストロークを必要とする最下端の係止フックの下方には他の係止フックが存在しない。このため、上下方向の延出長さの長い支持壁に対する係止フックの係止やその解除のための作業を容易に行うことができる。
また、本発明に係る物品係止部材の場合、前後方向の厚みの厚い支持壁に対しては、下方延出片の延出長さの短い上方側の係止フックを係止させ、前後方向の厚みの薄い支持壁に対しては、下方延出片の延出長さの長い下方側の係止フックを係止させることができる。物品係止部材から支持壁に作用する荷重による応力は、入力荷重が一定であれば、支持壁の前後方向の厚みと、支持壁に対する係止フックの上下方向の当接幅（下方延出片の延出長さ）との積によってほぼ決まる。このため、上記の構成によれば、前後方向の厚みの薄い支持壁に物品係止部材を係止させるときにも、支持壁に作用する応力の増大を抑制し、支持壁の変形や振れを防止することができる。
【０００９】
少なくとも最下端側の前記係止フックは、前記下方延出片の下縁部と前記対向面との離間幅が、前記下方延出片の上縁部と前記対向面との離間幅よりも狭く形成されるようにしても良い。
この場合、ベース壁の下方側に配置される係止フックほど、前後方向の厚みの薄い支持壁に係止させることが可能になるが、少なくとも最下端側の係止フックは、ベース壁の対向面と下方延出片の下縁部との離間幅が狭められているため、物品係止部材の倒れ込みを有利に押さえ込むことができる。また、この構造の場合、少なくとも最下端側の係止フックは、下方延出片の上縁部と対向面との離間幅が、下方延出片の下縁部と対向面との離間幅よりも広くなっているため、支持壁に対する物品係止部材の脱着作業を容易に行うことができる。
【００１０】
最上部の前記係止フックよりも下方に配置されるいずれかの前記係止フックには、最上部の前記係止フックの後面よりも後方に突出して、最上部の前記係止フックが前記支持壁に係止されるときに前記支持構造体の前面に当接可能な支持面が設けられるようにしても良い。
この場合、最上部の係止フックが対応する支持壁に係止されるときには、下方の他の係止フックに設けられた支持面が支持構造体の前面に当接可能となる。このため、物品係止部材に倒れ込み方向の荷重が作用すると、支持壁に係止される係止フックよりも下方側で支持面が支持構造体に当接する。この結果、物品係止部材の倒れ込みが確実に規制される。
【００１１】
前記支持面は、前記係止フックの前記後方延出片の延出方向の端部に設けられるようにしても良い。
この場合、支持面が支持構造体に当接するときの反力を、前後に延びる後方延出片によって受け止めることができる。したがって、この構造を採用した場合には、物品係止部材の倒れ込みをより確実に規制することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、ベース壁の対向面に上下方向に離間して複数の係止フックが突設され、支持壁に適合したいずれかの係止フックを選択的に係止し得る構造とされているため、一つの物品係止部材によって、仕様の異なる複数種の支持壁に適用することができる。
また、本発明によれば、上方に配置される係止フックほど対向面と下方延出片の間の離間幅が広く、かつ下方に配置される係止フックほど下方延出片の延出長さが長く形成されているため、支持壁に係止させる上方側の係止フックの下方に別の係止フックが存在していても、別の係止フックとの干渉を回避して上方側の係止フックを支持壁に確実に係止させることができる。さらに、少なくとも最下端の係止フックの下方には他の係止フックが存在しないため、係合ストロークを長く必要とする最下端の係止フックと支持壁との係止やその解除を容易に行うことができる。
また、本発明によれば、上方に配置される係止フックほど対向面と下方延出片の間の離間幅が広く、かつ下方に配置される係止フックほど下方延出片の延出長さが長く形成されているため、前後方向の厚みの薄い支持壁に物品係止部材を係止させるときにも、支持壁に作用する応力の増大を抑制し、支持壁の変形や振れを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態の物品係止部材を使用したボード保持台を示す斜視図である。
【図２】本発明の一実施形態の物品係止部材の斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態の物品係止部材の側面図である。
【図４】本発明の一実施形態の物品係止部材の一使用例を示す部分断面側面図である。
【図５】本発明の一実施形態の物品係止部材の他の使用例を示す部分断面側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。
図１は、実施形態に係る物品係止部材１０を使用したボード保持台１を示す図である。
ボード保持台１は、床面上に設置される脚部２と、脚部２の上部に結合された略長方形状の枠体３と、枠体３の内側部分に支持された複数の梁材４と、を備えている。本実施形態に係る物品係止部材１０は、例えば、板書用のボード材５を保持した状態で任意の梁材４に係止される。本実施形態においては、ボード保持台１が支持構造体を構成し、ボード材５が対象物品を構成している。
【００１５】
脚部２は、キャスタ６付きの多岐脚７と、多岐脚７の中央部から上方に起立する脚柱８と、を有し、脚柱８の上部に枠体３の下端中央が連結されている。
梁材４は、略水平姿勢となるように枠体３の左右の支柱部に架設されている。複数の梁材４は、上下方向に相互に離間するように枠体３に取り付けられている。
ボード材５は、枠体３よりも外形の小さい略長方形状の板部材であり、表裏の少なくとも一面が書き込み可能な板書面とされている。ボード材５の四隅には、物品係止部材１０による保持が可能な係合孔９が設けられている。
【００１６】
図２は、物品係止部材１０を斜め上方から見た図であり、図３は、物品係止部材１０を側方から見た図である。また、図４は、ボード保持台１の梁材４に取り付けられた物品係止部材１０を、梁材４を断面にして示した図である。
なお、以下の物品係止部材１０についての説明においては、梁材４のうちの物品係止部材１０の取り付けられる側を「前」と称し、それと逆側を「後」と称する。また、梁材４の鉛直上方側を「上」と称し、それと逆側を「下」と称する。
図４に示すように、梁材４は、断面長方形状の中空のパイプ材４Ａと、パイプ材４Ａの上面に接合されたチャンネル材４Ｂと、を有している。チャンネル材４Ｂは、底壁がパイプ材４Ａの上面に接合され、梁材４の前側と後側から壁が上方に起立している。本実施形態の場合、チャンネル材４Ｂの前側から起立する壁が、物品係止部材１０を支持する支持壁１１を構成している。なお、チャンネル材４Ｂの前側の壁（支持壁１１）と後側の壁の各上端部には、コ字状断面の内側方向に折り曲げられたあざ折り部が形成されている。
【００１７】
物品係止部材１０は、正面視が上下に長い長円状のベース壁１２と、ベース壁１２の前面側に突設された物品係合部１３と、ベース壁１２の後面側に突設された一対の係止フック１４Ａ，１４Ｂと、を備えている。ベース壁１２の後面は、チャンネル材４Ｂの支持壁１１の前面に対向する対向面１５を構成している。
【００１８】
物品係合部１３は、ベース壁１２の前面の下端寄り部分から上方に若干傾斜しつつ前方に向かって延びる係合支柱１３ａと、その係合支柱１３ａの先端部に一体に設けられた正面視が円形状の抜け規制壁１３ｂと、を有している。抜け規制壁１３ｂは係合支柱１３ａの断面よりも外径が大きく形成されている。物品係合部１３は、例えば、係合支柱１３ａがボード材５の係合孔９に挿入され、その状態で抜け規制壁１３ｂがボード材５の抜けを規制する。
【００１９】
一対の係止フック１４Ａ，１４Ｂは、ベース壁１２の対向面１５（後面）に上下に離間して突設されている。各係止フック１４Ａ，１４Ｂは、対向面１５から後方に向かって延びる後方延出片１４Ａａ，１４Ｂａと、後方延出片１４Ａａ，１４Ｂａの後部から下方に向かって延びる下方延出片１４Ａｂ，１４Ｂｂと、を有している。上方側の係止フック１４Ａと下方側の係止フック１４Ｂは、後方延出片１４Ａａ，１４Ｂａと下方延出片１４Ａｂ，１４Ｂｂの各寸法（図３参照）が以下の条件（１），（２）を待たすように形成されている。
Ｗａ＞Ｗｂ      （１）
Ｌａ＜Ｌｂ      （２）
Ｗａ：対向面１５と係止フック１４Ａの下方延出片１４Ａｂの間の最大離間幅。
Ｗｂ：対向面１５と係止フック１４Ｂの下方延出片１４Ｂｂの間の最大離間幅。
Ｌａ：係止フック１４Ａの下方延出片１４Ａｂの延出長さ。
Ｌｂ：係止フック１４Ｂの下方延出片１４Ｂｂの延出長さ。
【００２０】
即ち、上方側の係止フック１４Ａと下方側の係止フック１４Ｂは、上方に配置される係止フックほど対向面１５と下方延出片１４Ａｂ，１４Ｂｂの間の離間幅Ｗａ，Ｗｂが広く、かつ下方に配置される係止フックほど下方延出片１４Ａｂ，１４Ｂｂの延出長さＬａ，Ｌｂが長く形成されている。
なお、本実施形態においては、ベース壁１２の対向面１５に上下一対の係止フック１４Ａ，１４Ｂが突設されているが、ベース壁１２の対向面１５には三つ以上の係止フックを相互に上下に離間するように突設するようにしても良い。この場合も、上方に配置される係止フックほど対向面と下方延出片の間の離間幅が広く、かつ下方に配置される係止フックほど下方延出片の延出長さが長くなるように形成すれば良い。
【００２１】
また、本実施形態の場合、下方側の係止フック１４Ｂは、後方延出片１４Ｂａの後端部が上方側の係止フック１４Ａの後方延出片１４Ａａの後端部よりも後方に突出しており、その突出部１６の後端面が後述する支持面１６ａとされている。下方延出片１４Ｂｂは、突出部１６から下方に延びつつ下縁部が段差部に前方に膨出（屈曲）している。この膨出部１７は、下方延出片１４Ｂｂの膨出部１７よりも上方側領域よりも、ベース壁１２の対向面１５との間隔が狭まっている。即ち、本実施形態の物品係止部材１０の場合、下方側の係止フック１４Ｂは、下方延出片１４Ｂｂの下縁部と対向面１５との離間幅Ｗｂ−１が、下方延出片１４Ｂｂの上縁部と対向面１５との離間幅Ｗｂよりも狭く形成されている。また、下方延出片１４Ｂｂの下端部には、後方側に略直角に屈曲した屈曲部１８が設けられている。
【００２２】
本実施形態の物品係止部材１０は、ベース壁１２の上下のいずれかの係止フック１４Ａ，１４Ｂを支持構造体の異なる仕様の支持壁に支持させることができる。下部側の係止フック１４Ｂは、例えば、図４に示すボード保持台１の梁材４の上下方向の延出長さの長い支持壁１１に係止させることができる。なお、本実施形態のボード保持台１は、物品係止部材１０を複数の梁材４のいずれかに係止させ、その状態で選択した梁材４にボード材５を支持させることができる。また、物品係止部材１０は、梁材４の延出方向の任意の位置に係止させることができる。
【００２３】
図５は、ボード保持台１とは別の支持構造体４０に設けられた保持部品２０に物品係止部材１０が係止されたときの物品係止部材１０の状態を、支持構造体４０の壁２１と保持部品２０を断面にして示した図である。
上部側の係止フック１４Ａは、例えば、図５示す保持部品２０の上下方向の延出長さの短い支持壁１１Ａに係止させることができる。
【００２４】
図５に示す保持部品２０は、支持構造体４０の上方に起立する壁２１にねじ４１によって固定されるベース部２２と、ベース部２２から前方に突出して機能部品２３を保持する複数の係止爪２４ａ，２４ｂと、ベース部２２の下端から斜め前上方に湾曲して起立する支持壁１１Ａと、を有している。保持部品２０の支持壁１１Ａは、図４に示すボード保持台１の支持壁１１と比較して、上下方向の延出長さが短く、かつ前後方向の厚みが若干厚く形成されている。また、支持壁１１Ａの基部には、上方に向かって突出する支持突起１１Ａａが形成されている。支持突起１１Ａａの上面には、物品係止部材１０の上側の係止フック１４Ａが支持壁１１Ａに係止されるときに、係止フック１４Ａの下方延出片１４Ａｂの下端が当接可能とされている。
【００２５】
実際に、物品係止部材１０を、図５に示す支持構造体４０に取り付けるときには、支持構造体４０の壁２１に予め取り付けられた保持部品２０の支持壁１１Ａに、上側の係止フック１４Ａを上方から引っ掛けて係止させる。このとき、物品係止部材１０を下端側が壁２１から離間するように傾斜させた姿勢で上側の係止フック１４Ａの内側に支持壁１１Ａの先端側を挿入し、その状態から物品係止部材１０の傾斜姿勢を戻すことにより、係止フック１４Ａを支持壁１１Ａに引っ掛ける。この結果、係止フック１４Ａは、下方延出片１４Ａｂが支持壁１１Ａとベース部２２の間の上方に開口する凹溝内に挿入され、下方延出片１４Ａｂの下端が支持突起１１Ａａの上面に当接する。このとき、支持壁１１Ａの上端部は後方延出片１４Ａａの下面に当接する。
【００２６】
また、このとき、物品係止部材１０の下方側の係止フック１４Ｂは、後方延出片１４Ｂａの後端の支持面１６ａ（突出部１６）が支持構造体４０の壁２１の前面に当接または近接する。これにより、物品係止部材１０の物品係合部１３に前下がりとなる方向の大きな荷重が入力されたときに、支持面１６ａが上側の係止フック１４Ａの下方において支持構造体４０の壁２１に当接して、物品係止部材１０の倒れ込みを規制する。特に、物品係止部材１０の物品係合部１３にボード材５等の重量の重い対象物品が保持されているときには物品係止部材１０に倒れ込みが生じやすいが、下側の係止フック１４Ｂの支持面１６ａが壁２１に当接することで物品係止部材１０の倒れ込みを規制することができる。
なお、本実施形態においては、下方側の係止フック１４Ｂの下方延出片１４Ｂｂの下端に後方側に突出するように屈曲部１８が設けられているため、屈曲部１８の後端面も支持構造体４０の壁２１に当接可能となっている。したがって、物品係止部材１０に大きな倒れ込み方向の荷重が入力されたときには、後方延出片１４Ｂａの後端の支持面１６ａと屈曲部１８の後端部が壁２１に当接することにより、物品係止部材１０の倒れ込みをより確実に規制することができる。
【００２７】
また、物品係止部材１０を、図４に示すボード保持台１の梁材４に取り付けるときには、チャンネル材４Ｂの支持壁１１に、下側の係止フック１４Ｂを上方から引っ掛けて係止させる。このとき、物品係止部材１０は、ベース壁１２と係止フック１４Ｂの下方延出片１４Ｂｂとの隙間に支持壁１１の上部が挿入されるように下方に変位させる。この結果、支持壁１１の上端部がベース壁１２と下方延出片１４Ｂｂの隙間に奥深く挿入されて、支持壁１１の上端面が係止フック１４Ｂの後方延出片１４Ｂａの下面に当接する。また、このとき係止フック１４Ｂの下端の屈曲部１８がチャンネル材４Ｂの底壁の上面に当接する。
【００２８】
物品係止部材１０は、この状態において、下部側の係止フック１４Ｂの下方延出片１４Ｂｂの下縁が、ベース壁１２との間で、支持壁１１の付根部側領域を弾発力をもって挟持する。また、このとき、ベース壁１２の対向面１５の下縁部は、係止フック１４Ｂの下方延出片１４Ｂｂよりも下方位置において梁材４のパイプ材４Ａの前面に当接する。これにより、物品係止部材１０の倒れ込みが規制される。また、このとき係止フック１４Ｂの下端の屈曲部１８の下面がチャンネル材４Ｂの底壁に当接することによっても、物品係止部材１０の倒れ込みが規制される。
【００２９】
以上のように、本実施形態に係る物品係止部材１０は、ベース壁１２の対向面１５に上下方向に離間して複数の係止フック１４Ａ，１４Ｂが突設され、支持壁１１，１１Ａに適合したいずれかの係止フック１４Ａ，１４Ｂを選択的に係止し得る構造とされている。このため、本実施形態の物品係止部材１０の場合、一つの物品係止部材１０によって、仕様の異なる複数種の支持壁１１，１１Ａに適用することができる。
【００３０】
さらに、本実施形態に係る物品係止部材１０は、ベース壁１２の上方側の係止フック１４Ａの方が下方側の係止フック１４Ｂよりも、ベース壁１２の対向面１５と下方延出片１４Ａｂ，１４Ｂｂの間の離間幅が広く、かつ下方延出片１４Ａｂ，１４Ｂｂの延出長さが短く形成されている。このため、上側の係止フック１４Ａの下方に下側の係止フック１４Ｂが存在していても、支持壁１１Ａと下側の係止フック１４Ｂとの干渉を回避して上側の係止フック１４Ａを目的の支持壁１１Ａに確実に係止させることができる。
【００３１】
また、本実施形態に係る物品係止部材１０は、ベース壁１２の下方側の係止フック１４Ｂの方が上方側の係止フック１４Ａよりも下方延出片１４Ａｂ，１４Ｂｂの延出長さが長く形成されている。下方延出片１４Ｂｂの延出長さが長い係止フック１４Ｂの場合、支持壁１１に対する係合ストロークを長く必要することになるが、本実施形態の物品係止部材１０の場合、下方側の係止フック１４Ｂの下方に他の係止フックが存在しないため、支持壁１１に対する係止フック１４Ｂの係止やその解除のための作業を容易に行うことができる。
【００３２】
また、本実施形態に係る物品係止部材１０は、例えば、図５に示すような前後方向の厚みの厚い支持壁１１Ａに対しては、下方延出片１４Ａｂの延出長さの短い上側の係止フック１４Ａを係止させ、図４に示すような前後方向の厚みの薄い支持壁１１に対しては、下方延出片１４Ｂｂの延出長さの長い下方側の係止フック１４Ｂを係止させることができる。このため、前後方向の厚みの薄い支持壁１１に物品係止部材１０を介してボード材５のような重量の重い対象物品を係止させるときにも、支持壁１１に作用する応力の増大を抑制し、支持壁１１の変形や振れを防止することができる。
【００３３】
即ち、物品係止部材１０を介して支持壁１１に作用する対称物品（ボード材５）の荷重による応力は、支持壁１１の前後方向の厚みと、支持壁１１に対する係止フック１４Ｂの上下方向の当接幅（下方延出片１４Ｂｂの延出長さ）との積によってほぼ決まる。しかし、本実施形態の物品係止部材１０においては、前後方向の厚みの薄い支持壁１１に係止される下方側の係止フック１４Ｂの下方延出片１４Ｂｂの延出長さが上方側の係止フック１４Ａの下方延出片１４Ａｂの延出長さよりも長く設定されている。このため、支持壁１１の前後方向の厚みが薄くても、その分支持壁１１の上下方向の長さによって荷重を受け止めることができ、その結果、支持壁１１に作用する応力の増大を抑制し、支持壁１１の変形や振れを防止することができる。
【００３４】
また、本実施形態に係る物品係止部材１０は、下方側の係止フック１４Ｂには上方側の係止フック１４Ａの後面よりも後方側に突出して、上方側の係止フック１４Ａが支持構造体４０の支持壁１１Ａに係止されるときに、支持構造体４０の壁２１に当接可能な支持面１６ａが設けられている。このため、上方側の係止フック１４Ａが支持構造体４０の支持壁１１Ａに係止されるときには、支持面１６ａが上側の係止フック１４Ａの下方側で支持構造体４０の壁２１に当接し、その結果、物品係止部材１０や対象物品の倒れ込みが確実に規制される。
【００３５】
さらに、本発明の物品係止部材１０の場合、支持構造体４０の壁２１に当接する支持面１６ａが、下側の係止フック１４Ｂの後方延出片１４Ｂａの後端に設けられているため、後方側に延出して支持剛性の高い後方延出片１４Ｂａによって物品係止部材１０の倒れ方向の荷重を受け止めることができる。したがって、本実施形態の物品係止部材１０を採用した場合には、対象物品の係止時に物品係止部材１０の倒れをより確実に規制することができる。
【００３６】
なお、本発明は上記の実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更が可能である。例えば、上記の実施形態においては、物品係合部１３がベース壁１２の前面に突設されているが、物品係合部は、必ずしもベース壁１２の前面に突設されている必要はない。
【符号の説明】
【００３７】
１  ボード保持台（支持構造体）
５  ボード材（対象物品）
１０  物品係止部材
１１，１１Ａ  支持壁
１２  ベース壁
１３  物品係合部
１４Ａ，１４Ｂ  係止フック
１４Ａａ，１４Ｂａ  後方延出片
１４Ａｂ，１４Ｂｂ  下方延出片
１５  対向面
４０  支持構造体
【図１】
2019083904.tif 000003
【図２】
2019083904.tif 000004
【図３】
2019083904.tif 000005
【図４】
2019083904.tif 000006
【図５】
2019083904.tif 000007