(57)【要約】【課題】発光層の発光物質を分散させるホスト材料として用いることのできる新規有機化合物を提供する。【解決手段】一般式（Ｇ１−１）で表される有機化合物である。式中、Ａは、置換もしくは無置換のジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン−イル基を表す。また、Ａｒ１は、１〜４個の環が結合して構成された置換基を表し、環は、置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環の中から選ばれる。また、ｎは、２または３を表す。2019203021.tif 000056【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ｇ２−２）で表される有機化合物。
【化１】
2019203021.tif 000054
（式中、Ａｒ２は、置換もしくは無置換のベンゼン環が３個または４個結合して構成された置換基を表す。また、Ｒ１は水素であり、Ｒ２〜Ｒ９は、それぞれ独立に水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置換もしくは無置換の炭素数６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または３を表す。）
【請求項２】
構造式（１０１）、（１０２）、（１０３）、（１０５）、または（１０６）のいずれか一つで表される有機化合物。
【化２】
2019203021.tif 000055
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の有機化合物を用いた発光素子。
【請求項４】
請求項３に記載の発光素子を用いた発光装置。
【請求項５】
請求項４に記載の発光装置を用いた電子機器。
【請求項６】
請求項４に記載の発光装置を用いた照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、物、方法、または、製造方法に関する。または、本発明の一態様は、半導体
装置、表示装置、発光装置、照明装置、それらの駆動方法、及び、それらの製造方法に関
する。特に、本発明の一態様は、新規な有機化合物に関する。また、該有機化合物を用い
る発光素子に関する。例えば、有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ：Ｅｌｅｃｔｒｏｌ
ｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）を利用した発光素子に関する。また、該発光素子を有する発光
装置、電子機器、及び照明装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、エレクトロルミネッセンスを利用した発光素子の研究開発が盛んに行われている
。これら発光素子の基本的な構成は、一対の電極間に発光物質を含む発光層を挟んだもの
である。この素子に電圧を印加することにより、発光物質からの発光を得ることができる
。
【０００３】
このような発光素子は自発光型であるため、液晶ディスプレイに比べ画素の視認性が高
く、バックライトが不要である等の利点があり、フラットパネルディスプレイ素子として
好適であると考えられている。また、このような発光素子は、薄型軽量に作製できること
も大きな利点である。さらに非常に応答速度が速いことも特徴の一つである。
【０００４】
これらの発光素子は膜状に形成することが可能であるため、面状に発光を得ることがで
きる。よって、面状の発光を利用した大面積の素子を容易に形成することができる。この
ことは、白熱電球やＬＥＤに代表される点光源、あるいは蛍光灯に代表される線光源では
得難い特色であるため、照明等に応用できる面光源としての利用価値も高い。
【０００５】
エレクトロルミネッセンスを利用した発光素子は、発光物質が有機化合物であるか、無
機化合物であるかによって大別できる。発光物質に有機化合物を用い、一対の電極間に該
有機化合物を含む層を設けた有機ＥＬ素子の場合、発光素子に電圧を印加することにより
、陰極から電子が、陽極から正孔（ホール）がそれぞれ発光性の有機化合物を含む層に注
入され、電流が流れる。そして、注入した電子及び正孔が有機化合物を励起状態に至らし
め、励起された有機化合物から発光を得るものである。
【０００６】
有機化合物が形成する励起状態の種類としては、一重項励起状態と三重項励起状態が可
能であり、一重項励起状態（Ｓ＊）からの発光が蛍光、三重項励起状態（Ｔ＊）からの発
光が燐光と呼ばれている。また、発光素子におけるその統計的な生成比率は、Ｓ＊：Ｔ＊
＝１：３であると考えられている。
【０００７】
一般的に、一重項励起状態を発光に変換する化合物（以下、蛍光性化合物と称す）では
室温において、三重項励起状態からの発光（燐光）は観測されず、一重項励起状態からの
発光（蛍光）のみが観測される。したがって、蛍光性化合物を用いた発光素子における内
部量子効率（注入したキャリアに対して発生するフォトンの割合）の理論的限界は、Ｓ＊
：Ｔ＊＝１：３であることを根拠に２５％とされている。
【０００８】
一方、三重項励起状態を発光に変換する化合物（以下、燐光性化合物と称す）を用いれ
ば、三重項励起状態からの発光（燐光）が観測される。また、燐光性化合物は項間交差（
一重項励起状態から三重項励起状態へ移ること）が起こりやすいため、内部量子効率は１
００％まで理論上は可能となる。つまり、蛍光性化合物に比べて高い発光効率を得ること
が可能となる。このような理由から、高効率な発光素子を実現するために、燐光性化合物
を用いた発光素子の開発が近年盛んに行われている。
【０００９】
上述した燐光性化合物を用いて発光素子の発光層を形成する場合、燐光性化合物の濃度
消光や三重項−三重項消滅による消光を抑制するために、他の化合物からなるマトリクス
中に該燐光性化合物が分散するようにして形成することが多い。この時、マトリクスとな
る化合物はホスト材料、燐光性化合物のようにマトリクス中に分散される化合物はゲスト
材料と呼ばれる。
【００１０】
燐光性化合物をゲスト材料とする場合、ホスト材料に必要とされる性質は、該燐光性化
合物よりも大きな三重項励起エネルギー準位（基底状態と三重項励起状態とのエネルギー
差、Ｔ１準位ともいう）を有することである。
【００１１】
また、一重項励起エネルギー準位（基底状態と一重項励起状態とのエネルギー差、Ｓ１
準位ともいう）はＴ１準位よりも大きいため、大きなＴ１準位を有する物質は大きなＳ１
準位をも有する。したがって、上述したような大きなＴ１準位を有する物質は、蛍光性化
合物を発光物質として用いた発光素子においても有益である。
【００１２】
例えば、燐光性化合物をゲスト材料とする場合のホスト材料の一例として、ジベンゾ［
ｆ，ｈ］キノキサリン骨格を有する化合物の研究がなされている（特許文献１〜２参照）
。また、キノキサリン系化合物を発光層、電子輸送層、または電子注入層に用いる研究も
なされている（例えば、特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】国際公開第０３／０５８６６７号
【特許文献２】特開２００７−１８９００１号公報
【特許文献３】特開平９−１８８８７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
特許文献１または特許文献２において報告されているように、燐光性化合物のホスト材
料の開発は進んではきてはいるものの、発光効率、信頼性、発光特性、合成効率、または
コストといった面で改善の余地が残されており、より優れた燐光性化合物のホスト材料の
開発が望まれている。
【００１５】
また、特許文献３では、ビフェニルジイル基にキノキサリンユニットを２つ有する化合
物の研究がなされている。ここでは、ｐ−フェニレン基にジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリ
ン骨格を２つ有する化合物が合成されているが、該化合物を用いた発光素子特性または信
頼性等について言及されていない。また、このようなキノキサリン系化合物の場合、物質
の耐熱性が低い、または薄膜の結晶化が起こりやすいといった課題がある。
【００１６】
上記課題に鑑み、本発明の一態様は、新規な有機化合物を提供することを目的の１つと
する。または、本発明の一態様は、発光素子において、発光層の発光物質を分散させるホ
スト材料として用いることのできる新規有機化合物を提供することを目的の１つとする。
特に、燐光性化合物を発光物質に用いる場合のホスト材料として好適に用いることのでき
る新規有機化合物を提供することを目的の１つとする。また、本発明の一態様は、発光素
子において、高い電子輸送性を有し、電子輸送層に好適に用いることのできる新規有機化
合物を提供することを目的の１つとする。
【００１７】
本発明の一態様は、新規な発光素子を提供することを目的の１つとする。または、本発
明の一態様は、駆動電圧が低く、電流効率が高い発光素子を提供することを目的の１つと
する。または、本発明の一態様は、長寿命な発光素子を提供することを目的の１つとする
。または、本発明の一態様は、発光素子を用いることにより、消費電力の低減された発光
装置、電子機器、及び照明装置を提供することを目的の１つとする。
【００１８】
なお、これらの課題の記載は、他の課題の存在を妨げるものではない。なお、本発明の
一態様は、これらの課題の全てを解決する必要はないものとする。なお、これら以外の課
題は、明細書、図面、請求項などの記載から、自ずと明らかとなるものであり、明細書、
図面、請求項などの記載から、これら以外の課題を抽出することが可能である。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明の一態様は、一般式（Ｇ１−１）で表される有機化合物である。
【００２０】
【化１】
2019203021.tif 000002
【００２１】
一般式（Ｇ１−１）中において、Ａは、置換もしくは無置換のジベンゾ［ｆ，ｈ］キノ
キサリン−イル基を表す。また、Ａｒ１は、１〜４個の環が結合して構成された置換基を
表し、環は、置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環の中
から選ばれる。また、ｎは、２または３を表す。
【００２２】
また、本発明の他の一態様は、一般式（Ｇ２−１）で表される有機化合物である。
【００２３】
【化２】
2019203021.tif 000003
【００２４】
一般式（Ｇ２−１）中において、Ａｒ１は、１〜４個の環が結合して構成された置換基
を表し、環は、置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環の
中から選ばれる。また、Ｒ１〜Ｒ９は、それぞれ独立に水素、炭素数１〜６のアルキル基
、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置換もしくは無置換の炭素数６〜１３のアリ
ール基を表す。また、ｎは、２または３を表す。
【００２５】
また、本発明の他の一態様は、一般式（Ｇ３−１）で表される有機化合物である。
【００２６】
【化３】
2019203021.tif 000004
【００２７】
一般式（Ｇ３−１）中において、Ａｒ１は、１〜４個の環が結合して構成された置換基
を表し、環は、置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環の
中から選ばれる。また、Ｒ１１〜Ｒ１８及びＲ２０は、それぞれ独立に水素、炭素数１〜
６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置換もしくは無置換の炭素数
６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または３を表す。
【００２８】
また、本発明の他の一態様は、一般式（Ｇ４−１）で表される有機化合物である。
【００２９】
【化４】
2019203021.tif 000005
【００３０】
一般式（Ｇ４−１）中において、Ａｒ１は、１〜４個の環が結合して構成された置換基
を表し、環は、置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環の
中から選ばれる。また、Ｒ１１〜Ｒ１７、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に水素、炭
素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置換もしくは無置換
の炭素数６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または３を表す。
【００３１】
また、本発明の他の一態様は、一般式（Ｇ１−２）で表される有機化合物である。
【００３２】
【化５】
2019203021.tif 000006
【００３３】
一般式（Ｇ１−２）中において、Ａは、置換もしくは無置換のジベンゾ［ｆ，ｈ］キノ
キサリン−イル基を表す。また、Ａｒ２は、置換もしくは無置換のベンゼン環が３個また
は４個結合して構成された置換基を表す。また、ｎは、２または３を表す。
【００３４】
また、本発明の他の一態様は、一般式（Ｇ２−２）で表される有機化合物である。
【００３５】
【化６】
2019203021.tif 000007
【００３６】
一般式（Ｇ２−２）中において、Ａｒ２は、置換もしくは無置換のベンゼン環が３個ま
たは４個結合して構成された置換基を表す。また、Ｒ１〜Ｒ９は、それぞれ独立に水素、
炭素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置換もしくは無置
換の炭素数６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または３を表す。
【００３７】
また、本発明の他の一態様は、一般式（Ｇ３−２）で表される有機化合物である。
【００３８】
【化７】
2019203021.tif 000008
【００３９】
一般式（Ｇ３−２）中において、Ａｒ２は、置換もしくは無置換のベンゼン環が３個ま
たは４個結合して構成された置換基を表す。また、Ｒ１１〜Ｒ１８及びＲ２０は、それぞ
れ独立に水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置
換もしくは無置換の炭素数６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または３を表す
。
【００４０】
また、本発明の他の一態様は、一般式（Ｇ４−２）で表される有機化合物である。
【００４１】
【化８】
2019203021.tif 000009
【００４２】
一般式（Ｇ４−２）中において、Ａｒ２は、置換もしくは無置換のベンゼン環が３個ま
たは４個結合して構成された置換基を表す。また、Ｒ１１〜Ｒ１７、Ｒ１９及びＲ２０は
、それぞれ独立に水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、
または置換もしくは無置換の炭素数６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または
３を表す。
【００４３】
また、上記各構成において、ベンゼン環の置換位置がメタ位またはオルト位であると好
ましい。
【００４４】
また、本発明の他の一態様は、構造式（１０１）、（１０２）、（１０３）、（１０５
）、または（１０６）のいずれか一つで表される有機化合物である。
【００４５】
【化９】
2019203021.tif 000010
【００４６】
また、本発明の他の一態様は、上述の有機化合物を用いた発光素子である。また、該発
光素子を用いた発光装置である。また、該発光装置を用いた電子機器及び照明装置である
。
【発明の効果】
【００４７】
本発明の一態様は、発光層の発光物質を分散させるホスト材料として用いることのでき
る新規有機化合物を提供できる。特に、燐光性化合物を発光物質に用いる場合のホスト材
料として好適に用いることのできる新規有機化合物を提供できる。また、本発明の一態様
は、高い電子輸送性を有し、電子輸送層に好適に用いることのできる新規有機化合物を提
供できる。なお、本発明の一態様はこれらの効果に限定されるものではない。例えば、本
発明の一態様は、場合によっては、または、状況に応じて、これらの効果以外の効果を有
する場合もある。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の一態様の発光素子を説明する図。
【図２】本発明の一態様の発光素子を説明する図。
【図３】本発明の一態様の発光装置を説明する図。
【図４】本発明の一態様の発光装置を説明する図。
【図５】本発明の一態様の電子機器を説明する図。
【図６】本発明の一態様の照明装置を説明する図。
【図７】２，２’−（１，１’−ビフェニル−３，３’−ジイル）ジ（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン）（ｍＤＢｑ２ＢＰ）の１Ｈ  ＮＭＲチャートを示す図。
【図８】ｍＤＢｑ２ＢＰのトルエン溶液の発光スペクトル及び吸収スペクトルを示す図。
【図９】ｍＤＢｑ２ＢＰの薄膜の発光スペクトル及び吸収スペクトルを示す図。
【図１０】２，２’，２’’−［（１，３，５−ベンゼン−トリイル）トリ（３，１−フェニレン）］トリ（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン）（ｍＤＢｑＰ３Ｐ）の１Ｈ  ＮＭＲチャートを示す図。
【図１１】２，２’−（１，１’：３’，１’’：３’’，１’’’−クアテルフェニレン−３，３’’’−ジイル）ジ（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン）（ｍＤＢｑＰ２ＢＰ）の１Ｈ  ＮＭＲチャートを示す図。
【図１２】２，２’−［（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２，７−ジイル）ジ（３，１−フェニレン）］ジ（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン）（ｍＤＢｑＰ２Ｆ）の１Ｈ  ＮＭＲチャートを示す図。
【図１３】ｍＤＢｑＰ２Ｆのジメチルホルムアミド溶液の発光スペクトル及び吸収スペクトルを示す図。
【図１４】ｍＤＢｑＰ２Ｆの薄膜の発光スペクトル及び吸収スペクトルを示す図。
【図１５】２，２’−（１，１’：３’，１’’−テルフェニレン−３，３’’−ジイル）ジ（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン）（ｍＤＢｑＰ２Ｐ）の１Ｈ  ＮＭＲチャートを示す図。
【図１６】ｍＤＢｑＰ２Ｐのジメチルホルムアミド溶液の発光スペクトル及び吸収スペクトルを示す図。
【図１７】ｍＤＢｑＰ２Ｐの薄膜の発光スペクトル及び吸収スペクトルを示す図。
【図１８】ＤＢｔ−ｍＤＢｑＰ２Ｐの１Ｈ  ＮＭＲチャートを示す図。
【図１９】実施例の発光素子を説明する図。
【図２０】実施例の発光素子１の電流密度−輝度特性を示す図。
【図２１】実施例の発光素子１の電圧−輝度特性を示す図。
【図２２】実施例の発光素子１の輝度−電流効率特性を示す図。
【図２３】実施例の発光素子１の電圧−電流特性を示す図。
【図２４】実施例の発光素子１の発光スペクトルを示す図。
【図２５】実施例の発光素子２の電流密度−輝度特性を示す図。
【図２６】実施例の発光素子２の電圧−輝度特性を示す図。
【図２７】実施例の発光素子２の輝度−電流効率特性を示す図。
【図２８】実施例の発光素子２の電圧−電流特性を示す図。
【図２９】実施例の発光素子２の発光スペクトルを示す図。
【図３０】実施例の発光素子３の電流密度−輝度特性を示す図。
【図３１】実施例の発光素子３の電圧−輝度特性を示す図。
【図３２】実施例の発光素子３の輝度−電流効率特性を示す図。
【図３３】実施例の発光素子３の電圧−電流特性を示す図。
【図３４】実施例の発光素子３の発光スペクトルを示す図。
【図３５】実施例の発光素子４の電流密度−輝度特性を示す図。
【図３６】実施例の発光素子４の電圧−輝度特性を示す図。
【図３７】実施例の発光素子４の輝度−電流効率特性を示す図。
【図３８】実施例の発光素子４の電圧−電流特性を示す図。
【図３９】実施例の発光素子４の発光スペクトルを示す図。
【図４０】実施例の発光素子１の信頼性試験結果を示す図。
【図４１】実施例の発光素子２の信頼性試験結果を示す図。
【図４２】ｍＤＢｑＰ２ＢＰのトルエン溶液の発光スペクトル及び吸収スペクトルを示す図。
【図４３】ｍＤＢｑＰ２ＢＰの薄膜の発光スペクトル及び吸収スペクトルを示す図。
【発明を実施するための形態】
【００４９】
以下、本発明の実施の態様について図面を用いて詳細に説明する。但し、本発明は以下
の説明に限定されず、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細
を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って、本発明は以下に示
す実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。
【００５０】
また、本明細書中における発光装置とは、発光素子を用いた画像表示デバイスを含む。
また、発光素子にコネクター、異方導電性フィルム、またはＴＣＰ（Ｔａｐｅ  Ｃａｒｒ
ｉｅｒ  Ｐａｃｋａｇｅ）が取り付けられたモジュール、ＴＣＰの先にプリント配線板が
設けられたモジュール、又は発光素子にＣＯＧ（Ｃｈｉｐ  Ｏｎ  Ｇｌａｓｓ）方式によ
りＩＣ（集積回路）が直接実装されたモジュールも全て発光装置に含むものとする。さら
に、照明器具等に用いられる発光装置も含むものとする。
【００５１】
（実施の形態１）
本実施の形態では、本発明の一態様の有機化合物について説明する。
【００５２】
本発明の一態様は、一般式（Ｇ１−１）で表される有機化合物である。
【００５３】
【化１０】
2019203021.tif 000011
【００５４】
一般式（Ｇ１−１）中、Ａは、置換もしくは無置換のジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン
−イル基を表す。また、Ａｒ１は、１〜４個の環が結合して構成された置換基を表し、環
は、置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環の中から選ば
れる。また、ｎは、２または３を表す。
【００５５】
また、本発明の一態様は、一般式（Ｇ２−１）で表される有機化合物である。
【００５６】
【化１１】
2019203021.tif 000012
【００５７】
一般式（Ｇ２−１）中、Ａｒ１は、１〜４個の環が結合して構成された置換基を表し、
環は、置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環の中から選
ばれる。また、Ｒ１〜Ｒ９は、それぞれ独立に水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数
３〜６のシクロアルキル基、または置換もしくは無置換の炭素数６〜１３のアリール基を
表す。また、ｎは、２または３を表す。
【００５８】
また、本発明の一態様は、一般式（Ｇ３−１）で表される有機化合物である。
【００５９】
【化１２】
2019203021.tif 000013
【００６０】
一般式（Ｇ３−１）中において、Ａｒ１は、１〜４個の環が結合して構成された置換基
を表し、環は、置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環の
中から選ばれる。また、Ｒ１１〜Ｒ１８及びＲ２０は、それぞれ独立に水素、炭素数１〜
６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置換もしくは無置換の炭素数
６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または３を表す。
【００６１】
また、本発明の一態様は、一般式（Ｇ４−１）で表される有機化合物である。
【００６２】
【化１３】
2019203021.tif 000014
【００６３】
一般式（Ｇ４−１）中において、Ａｒ１は、１〜４個の環が結合して構成された置換基
を表し、環は、置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環の
中から選ばれる。また、Ｒ１１〜Ｒ１７、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に水素、炭
素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置換もしくは無置換
の炭素数６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または３を表す。
【００６４】
また、本発明の一態様は、一般式（Ｇ１−２）で表される有機化合物である。
【００６５】
【化１４】
2019203021.tif 000015
【００６６】
一般式（Ｇ１−２）中において、Ａは、置換もしくは無置換のジベンゾ［ｆ，ｈ］キノ
キサリン−イル基を表す。また、Ａｒ２は、置換もしくは無置換のベンゼン環が３個また
は４個結合して構成された置換基を表す。また、ｎは、２または３を表す。
【００６７】
また、本発明の一態様は、一般式（Ｇ２−２）で表される有機化合物である。
【００６８】
【化１５】
2019203021.tif 000016
【００６９】
一般式（Ｇ２−２）中において、Ａｒ２は、置換もしくは無置換のベンゼン環が３個ま
たは４個結合して構成された置換基を表す。また、Ｒ１〜Ｒ９は、それぞれ独立に水素、
炭素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置換もしくは無置
換の炭素数６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または３を表す。
【００７０】
また、一般式（Ｇ２−２）中において、Ｒ１がアリール基であると、Ｒ１とＡｒ２が光
環化し、Ｔ１準位が著しく低下する場合がある。また、Ｔ１準位が著しく低下した場合、
発光素子の駆動寿命が低下する場合がある。したがって、一般式（Ｇ２−２）中において
、Ｒ１はアルキル基又は水素であることが好ましい。また、合成の簡便さを考慮するとＲ
１は水素であることが好ましい。
【００７１】
また、本発明の一態様は、一般式（Ｇ３−２）で表される有機化合物である。
【００７２】
【化１６】
2019203021.tif 000017
【００７３】
一般式（Ｇ３−２）中において、Ａｒ２は、置換もしくは無置換のベンゼン環が３個ま
たは４個結合して構成された置換基を表す。また、Ｒ１１〜Ｒ１８及びＲ２０は、それぞ
れ独立に水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置
換もしくは無置換の炭素数６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または３を表す
。
【００７４】
また、一般式（Ｇ３−１）、（Ｇ３−２）中において、Ｒ１１及びＲ１２がいずれもア
リール基であると、Ｒ１１とＲ１２が光環化し、、物質のＴ１準位が著しく低下する場合
がある。また、Ｔ１準位が著しく低下した場合、発光素子の駆動寿命が低下する場合があ
る。したがって、一般式（Ｇ３−１）、（Ｇ３−２）中において、Ｒ１１とＲ１２は同時
にアリール基で無い方が好ましい。別言するとＲ１１またはＲ１２のいずれか一方または
双方が、水素であることが好ましい。とくに、合成の簡便さを考慮するとＲ１１とＲ１２
は、それぞれ水素であることが好ましい。
【００７５】
また、本発明の一態様は、一般式（Ｇ４−２）で表される有機化合物である。
【００７６】
【化１７】
2019203021.tif 000018
【００７７】
一般式（Ｇ４−２）中において、Ａｒ２は、置換もしくは無置換のベンゼン環が３個ま
たは４個結合して構成された置換基を表す。また、Ｒ１１〜Ｒ１７、Ｒ１９及びＲ２０は
、それぞれ独立に水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、
または置換もしくは無置換の炭素数６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または
３を表す。
【００７８】
また、一般式（Ｇ１−２）、（Ｇ２−２）、（Ｇ３−２）、または（Ｇ４−２）中にお
いて、Ａｒ２を置換もしくは無置換のベンゼン環が３個または４個結合して構成された置
換基とすることで、有機化合物の耐熱性が向上するため好ましい。また、該有機化合物か
らなる薄膜の膜質の安定性が向上するため好ましい。
【００７９】
また、一般式（Ｇ１−１）、（Ｇ２−１）、（Ｇ３−１）、（Ｇ４−１）、（Ｇ１−２
）、（Ｇ２−２）、（Ｇ３−２）または（Ｇ４−２）中において、ベンゼン環の置換位置
が、メタ位またはオルト位であると好ましい。ベンゼン環の置換位置をメタ位またはオル
ト位とすることで、有機化合物の結晶化が起こりにくく耐熱性が向上するため好ましい。
また、該有機化合物を含む薄膜の膜質の安定性が向上するため好ましい。さらに、ベンゼ
ン環の置換位置をメタ位またはオルト位とした有機化合物は、パラ位で置換した有機化合
物と比較して高いＴ１準位を有するため好ましい。また、該有機化合物を用いることで、
高い発光効率の燐光素子を実現できる。また、該有機化合物は高いＴ１準位を有するため
、より短波長で発光する燐光素子に好適に用いることが出来る。
【００８０】
また、一般式（Ｇ１−１）、（Ｇ２−１）、（Ｇ３−１）、（Ｇ４−１）、（Ｇ１−２
）、（Ｇ２−２）、（Ｇ３−２）または（Ｇ４−２）中において、Ａｒ１及びＡｒ２が、
置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環である。各環が置
換基を有する場合、該置換基としては、例えば、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜
６のシクロアルキル基、炭素数６〜１３のアリール基、カルバゾリル基、ジベンゾチオフ
ェニル基、ジベンゾフラニル基等が挙げられる。また、上記置換基はこれらに限られるも
のではなく、該置換基は更に置換基を有していてもよい。例えば、上記炭素数６〜１３の
アリール基はカルバゾリル基、ジベンゾチオフェニル基、ジベンゾフラニル基等を有して
いてもよい。
【００８１】
また、上述のカルバゾリル基としては、９Ｈ−カルバゾール−９−イル基、９Ｈ−カル
バゾール−３−イル基、９Ｈ−カルバゾール−２−イル基、９−フェニル−９Ｈ−カルバ
ゾール−３−イル基、９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−２−イル基、２，８−ジフェ
ニル−９Ｈ−カルバゾール−９−イル基等が挙げられる。また、上述のジベンゾチオフェ
ニル基としては、１−ジベンゾチオフェニル基、２−ジベンゾチオフェニル基、３−ジベ
ンゾチオフェニル基、４−ジベンゾチオフェニル基、２，８−ジフェニル−４−ジベンゾ
チオフェニル基、２，６，８−トリフェニル−４−ジベンゾチオフェニル基等が挙げられ
る。また、上述のジベンゾフラニル基としては、１−ジベンゾフラニル基、２−ジベンゾ
フラニル基、３−ジベンゾフラニル基、４−ジベンゾフラニル基、２，８−ジフェニル−
４−ジベンゾフラニル基、２，６，８−トリフェニル−４−ジベンゾフラニル基等が挙げ
られる。
【００８２】
上述の炭素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基としては、例えば
、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチ
ル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｓｅｃ−
ペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基
、ｓｅｃ−ヘキシル基、ｔｅｒｔ−ヘキシル基、ネオヘキシル基、シクロヘキシル基、３
−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、２−エチルブチル基、１，２−ジメチルブ
チル基、２，３−ジメチルブチル基等が挙げられる。
【００８３】
上述の置換もしくは無置換の炭素数６〜１３のアリール基としては、例えば、フェニル
基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、オルト−トリル基、メタ−トリル基、パラ−トリ
ル基、オルト−ビフェニル基、メタ−ビフェニル基、パラ−ビフェニル基、９，９−ジメ
チル−９Ｈ−フルオレン−２−イル基、９，９−ジフェニル−９Ｈ−フルオレン−２−イ
ル基、９Ｈ−フルオレン−２−イル基、パラ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル基、メシチル基
、２−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル基、３−（９Ｈ−カルバゾール−９−
イル）フェニル基、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル基、２−（４−ジベ
ンゾチオフェニル）フェニル基、３−（４−ジベンゾチオフェニル）フェニル基、４−（
４−ジベンゾチオフェニル）フェニル基、２−（２−ジベンゾチオフェニル）フェニル基
、３−（２−ジベンゾチオフェニル）フェニル基、４−（２−ジベンゾチオフェニル）フ
ェニル基、２−（４−ジベンゾフラニル）フェニル基、３−（４−ジベンゾフラニル）フ
ェニル基、４−（４−ジベンゾフラニル）フェニル基、２−（２−ジベンゾフラニル）フ
ェニル基、３−（２−ジベンゾフラニル）フェニル基、４−（２−ジベンゾフラニル）フ
ェニル基等が挙げられる。
【００８４】
また、上記置換基はこれらに限られるものではなく、該置換基は更に置換基を有してい
てもよい。
【００８５】
また、本発明の他の一態様は、構造式（１０１）、（１０２）、（１０３）、（１０５
）、または（１０６）のいずれか一つで表される有機化合物である。
【００８６】
【化１８】
2019203021.tif 000019
【００８７】
また、一般式（Ｇ１−１）、（Ｇ１−２）、（Ｇ１−３）、（Ｇ１−４）、（Ｇ２−１
）、（Ｇ２−２）、（Ｇ２−３）、または（Ｇ２−４）で表される有機化合物の具体例と
しては、構造式（１００）〜構造式（１５０）で表される有機化合物を挙げることができ
る。但し、本発明の一態様はこれらに限定されない。
【００８８】
【化１９】
2019203021.tif 000020
【００８９】
【化２０】
2019203021.tif 000021
【００９０】
【化２１】
2019203021.tif 000022
【００９１】
【化２２】
2019203021.tif 000023
【００９２】
【化２３】
2019203021.tif 000024
【００９３】
【化２４】
2019203021.tif 000025
【００９４】
【化２５】
2019203021.tif 000026
【００９５】
【化２６】
2019203021.tif 000027
【００９６】
次に、一般式（Ｇ１−１）で表される有機化合物の合成方法の一例について説明する。
一般式（Ｇ１−１）で表される有機化合物の合成方法としては種々の反応を適用すること
ができ、例えば、以下に示す合成反応が挙げられる。なお、該有機化合物の合成方法は、
以下の合成方法に限定されない。
【００９７】
≪一般式（Ｇ１−１）で表される有機化合物の合成方法≫
一般式（Ｇ１）で表される有機化合物は、下記合成スキーム（Ａ−１）のように合成す
ることができる。すなわち、ベンゼン環、フルオレン環の中から選ばれた環で構成された
化合物（化合物１）と、ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン化合物（化合物２）をカップリ
ングすることにより、一般式（Ｇ１−１）で表される化合物を得ることが出来る。
【００９８】
【化２７】
2019203021.tif 000028
【００９９】
合成スキーム（Ａ−１）において、Ａは、置換もしくは無置換のジベンゾ［ｆ，ｈ］キ
ノキサリン−イル基を表す。また、Ａｒ１は、１〜４個の環が結合して構成された置換基
を表し、環は、置換もしくは無置換のベンゼン環、置換もしくは無置換のフルオレン環の
中から選ばれる。また、Ｘ１およびＸ２のうちいずれかはハロゲン、トリフルオロメタン
スルホニルオキシ基であり、他方はボロン酸、ボロン酸エステル、ハロゲン化マグネシウ
ム基、又は有機錫基等を表す。また、ｎは、２または３を表す。
【０１００】
また、合成スキーム（Ａ−１）において、パラジウム触媒を用いた鈴木・宮浦カップリ
ング反応を行う場合、Ｘ１およびＸ２の一方はハロゲン又はトリフルオロメタンスルホニ
ルオキシ基を表し、Ｘ１およびＸ２の他方はボロン酸、又はボロン酸エステルを表す。ハ
ロゲンとしては、ヨウ素、臭素又は塩素が好ましい。当該反応では、ビス（ジベンジリデ
ンアセトン）パラジウム（０）、酢酸パラジウム（ＩＩ）等のパラジウム化合物と、トリ
（ｔｅｒｔ−ブチル）ホスフィン、トリ（ｎ−ヘキシル）ホスフィン、トリシクロヘキシ
ルホスフィン、ジ（１−アダマンチル）−ｎ−ブチルホスフィン、２−ジシクロヘキシル
ホスフィノ−２’，６’−ジメトキシビフェニル、トリ（オルト−トリル）ホスフィン等
の配位子を用いる事ができる。当該反応では、ナトリウム  ｔｅｒｔ−ブトキシド等の有
機塩基や、炭酸カリウム、炭酸セシウム、炭酸ナトリウム等の無機塩基等を用いることが
できる。当該反応では、溶媒として、トルエン、キシレン、ベンゼン、テトラヒドロフラ
ン、ジオキサン、エタノール、メタノール、水等を用いることができる。当該反応で用い
ることができる試薬類は、上述の試薬類に限られるものではない。
【０１０１】
また、合成スキーム（Ａ−１）において行う反応は、鈴木・宮浦カップリング反応に限
られるものではなく、有機錫化合物を用いた右田・小杉・スティルカップリング反応、グ
リニヤール試薬を用いた熊田・玉尾・コリューカップリング反応、有機亜鉛化合物を用い
た根岸カップリング反応、銅又は銅化合物を用いた反応等を用いることが出来る。
【０１０２】
また、一般式（Ｇ２−１）で表される有機化合物の合成方法としては、上記合成スキー
ム（Ａ−１）の化合物１をベンゼン環で構成された化合物とすることで、一般式（Ｇ２−
１）で表される化合物を得ることができる。
【０１０３】
以上によって、本実施の形態の有機化合物を合成することができる。
【０１０４】
本発明の一態様の有機化合物は、高いＳ１準位や高いＴ１準位、ＨＯＭＯ準位とＬＵＭ
Ｏ準位間の広いエネルギーギャップ（Ｅｇ）を有するため、発光素子において、発光層の
発光物質を分散させるホスト材料に用いることで、高い電流効率を得ることができる。特
に、燐光性化合物を分散させるホスト材料として好適である。また、本発明の一態様の有
機化合物は、電子輸送性の高い物質であるため、発光素子における電子輸送層の材料とし
て好適に用いることができる。本発明の一態様の有機化合物を用いることにより、低駆動
電圧、及び高電流効率の発光素子を実現することができる。さらに、この発光素子を用い
ることで、消費電力の低減された発光装置、電子機器及び照明装置を得ることができる。
【０１０５】
なお、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示す構成と適宜組み合わせて用い
ることができるものとする。
【０１０６】
（実施の形態２）
本実施の形態では、本発明の一態様の有機化合物を発光層に用いた発光素子について図
１を用いて説明する。
【０１０７】
本実施の形態の発光素子は、一対の電極間に少なくとも発光層を有するＥＬ層を挟持し
て形成される。ＥＬ層は発光層の他に複数の層を有してもよい。当該複数の層は、電極か
ら離れたところに発光領域が形成されるように、つまり電極から離れた部位でキャリアの
再結合が行われるように、キャリア注入性の高い物質やキャリア輸送性の高い物質からな
る層を組み合わせて積層されたものである。本明細書では、キャリア注入性の高い物質や
キャリア輸送性の高い物質からなる層をキャリアの注入、輸送などの機能を有する、機能
層ともよぶ。機能層としては、正孔注入層、正孔輸送層、電子注入層、電子輸送層などを
用いることができる。
【０１０８】
図１（Ａ）に示す本実施の形態の発光素子において、基板１００上に第１の電極１０１
及び第２の電極１０３の一対の電極間にＥＬ層１０２が設けられている。ＥＬ層１０２は
、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、発光層１１３、電子輸送層１１４、電子注入層
１１５を有している。なお、本実施の形態に示す発光素子において、第１の電極１０１は
陽極として機能し、第２の電極１０３は陰極として機能する。
【０１０９】
基板１００は発光素子の支持体として用いられる。基板１００としては、例えばガラス
、石英、又はプラスチックなどを用いることができる。また可撓性基板を用いてもよい。
可撓性基板とは、曲げることができる（フレキシブル）基板のことであり、例えば、ポリ
カーボネート、ポリアリレート、ポリエーテルスルフォンからなるプラスチック基板等が
挙げられる。また、フィルム（ポリプロピレン、ポリエステル、ポリフッ化ビニル、ポリ
塩化ビニル等からなる）、無機蒸着フィルムなどを用いることもできる。なお、発光素子
の作製工程において支持体として機能するものであれば、これら以外のものでもよい。
【０１１０】
第１の電極１０１および第２の電極１０３には、金属、合金、電気伝導性化合物、およ
びこれらの混合物などを用いることができる。具体的には、酸化インジウム−酸化スズ（
ＩＴＯ：Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）、シリコンまたは酸化シリコンを含有した
酸化インジウム−酸化スズ、酸化インジウム−酸化亜鉛、酸化タングステン及び酸化亜鉛
を含有した酸化インジウム、金（Ａｕ）、白金（Ｐｔ）、ニッケル（Ｎｉ）、タングステ
ン（Ｗ）、クロム（Ｃｒ）、モリブデン（Ｍｏ）、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（
Ｃｕ）、パラジウム（Ｐｄ）、チタン（Ｔｉ）の他、元素周期表の第１族または第２族に
属する元素、すなわちリチウム（Ｌｉ）やセシウム（Ｃｓ）等のアルカリ金属、およびカ
ルシウム（Ｃａ）、ストロンチウム（Ｓｒ）等のアルカリ土類金属、およびこれらを含む
合金、ユウロピウム（Ｅｕ）、イッテルビウム（Ｙｂ）等の希土類金属およびこれらを含
む合金、その他、マグネシウム（Ｍｇ）、グラフェン等を用いることができる。なお、第
１の電極１０１および第２の電極１０３は、例えばスパッタリング法や蒸着法（真空蒸着
法を含む）等により形成することができる。
【０１１１】
第１の電極１０１上に形成されるＥＬ層１０２は、少なくとも発光層１１３を有してお
り、またＥＬ層１０２の一部には、本発明の一態様である有機化合物を含んで形成される
。また、ＥＬ層１０２には様々な物質を用いることもでき、低分子系化合物及び高分子系
化合物のいずれを用いることもできる。なお、ＥＬ層１０２を形成する物質には、有機化
合物のみから成るものだけでなく、無機化合物を一部に含む構成も含めるものとする。
【０１１２】
正孔注入層１１１、及び正孔輸送層１１２に用いる正孔輸送性の高い物質としては、π
電子過剰型複素芳香族化合物（例えばカルバゾール誘導体やインドール誘導体）、または
芳香族アミン化合物を用いることができる。例えば、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチ
ル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチル
フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（
略称：ＴＰＤ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）
−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）、４−フェニル−４’−（９−フ
ェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＰＡＦＬＰ）、４−フェニ
ル−３’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ｍＢＰＡ
ＦＬＰ）、４−フェニル−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリ
フェニルアミン（略称：ＰＣＢＡ１ＢＰ）、４，４’−ジフェニル−４’’−（９−フェ
ニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＢｉ１ＢＰ）
、４−（１−ナフチル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリ
フェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＮＢ）、４、４’−ジ（１−ナフチル）−４’’−（９
−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＮＢＢ
）、９，９−ジメチル−Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール
−３−イル）フェニル］フルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＦ）、Ｎ−フェニル−
Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］スピロ−９，９
’−ビフルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＳＦ）などの芳香族アミン骨格を有する
化合物や、１，３−ビス（Ｎ−カルバゾリル）ベンゼン（略称：ｍＣＰ）、４，４’−ジ
（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（略称：ＣＢＰ）、３，６−ビス（３，５−ジフェニル
フェニル）−９−フェニルカルバゾール（略称：ＣｚＴＰ）、３，３’−ビス（９−フェ
ニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）などのカルバゾール骨格を有する化合物
や、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾチオフェン
）（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）、２，８−ジフェニル−４−［４−（９−フェニル−９Ｈ
−フルオレン−９−イル）フェニル］ジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＩＩ
）、４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−６−フェニ
ルジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＶ）などのチオフェン骨格を有する化合
物や、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾフラン）
（略称：ＤＢＦ３Ｐ−ＩＩ）、４−｛３−［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９
−イル）フェニル］フェニル｝ジベンゾフラン（略称：ｍｍＤＢＦＦＬＢｉ−ＩＩ）など
のフラン骨格を有する化合物が挙げられる。
【０１１３】
上述した中でも、カルバゾール骨格を有する化合物は、信頼性が良好であり、また、正
孔輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与するため好ましい。
【０１１４】
さらに、正孔注入層１１１、及び正孔輸送層１１２に用いることのできる材料としては
、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）、ポリ（４−ビニルトリフェニルア
ミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）、ポリ［Ｎ−（４−｛Ｎ’−［４−（４−ジフェニルアミノ
）フェニル］フェニル−Ｎ’−フェニルアミノ｝フェニル）メタクリルアミド］（略称：
ＰＴＰＤＭＡ）、ポリ［Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ブチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェ
ニル）ベンジジン］（略称：Ｐｏｌｙ−ＴＰＤ）などの高分子化合物を用いることもでき
る。
【０１１５】
また、正孔注入層１１１、及び正孔輸送層１１２は、上記正孔輸送性の高い物質と、ア
クセプター性を有する物質との混合層を用いてもよい。この場合、キャリア注入性が良好
となり好ましい。用いるアクセプター性物質としては、元素周期表における第４族乃至第
８族に属する金属の酸化物を挙げることができる。具体的には、酸化モリブデンが特に好
ましい。
【０１１６】
発光層１１３は、例えば、電子輸送性材料をホスト材料（第１の有機化合物）として含
み、燐光性化合物をゲスト材料（第２の有機化合物）として含み、正孔輸送性材料をアシ
スト材料（第３の有機化合物）として含んで形成される層であると好ましい。なお、ホス
ト材料とアシスト材料のキャリア輸送性の関係は、上記構成に限定されず、電子輸送性材
料をアシスト材料として用い、正孔輸送性材料をホスト材料としても良い。また、ホスト
材料は電子輸送性材料のみ、又は正孔輸送性材料のみから構成されていても良い。
【０１１７】
なお、実施の形態１に示す本発明の一態様の有機化合物は、発光層１１３におけるホス
ト材料として用いることができる。
【０１１８】
なお、本発明の一態様の有機化合物は、高いＴ１準位を有しているため、高いＳ１準位
も有している。したがって、蛍光発光材料のホスト材料としても用いることができる。
【０１１９】
また、ゲスト材料としては、例えば、燐光性化合物や熱活性化遅延蛍光（ＴＡＤＦ：Ｔ
ｈｅｒｍａｌｌｙ  Ａｃｔｉｖａｔｅｄ  Ｄｅｌａｙｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ）
材料が挙げられる。
【０１２０】
例えば４４０ｎｍ〜５２０ｎｍに発光のピークを有する燐光性化合物としては、トリス
｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジメチルフェニル）−４Ｈ−１，
２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略
称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐ）３）、トリス（５−メチル−３，４−ジフェニル−４Ｈ
−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｍｐｔｚ）３］）
、トリス［４−（３−ビフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−４Ｈ−１，２，
４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒｐｔｚ−３ｂ）３）のよ
うな４Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス［３−メチル−
１−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジ
ウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３］）、トリス（１−メチル−５−
フェニル−３−プロピル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略
称：Ｉｒ（Ｐｒｐｔｚ１−Ｍｅ）３）のような１Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属
イリジウム錯体や、ｆａｃ−トリス［１−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−２−フ
ェニル−１Ｈ−イミダゾール］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒｐｍｉ）３）
、トリス［３−（２，６−ジメチルフェニル）−７−メチルイミダゾ［１，２−ｆ］フェ
ナントリジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄｍｐｉｍｐｔ−Ｍｅ）３）のよ
うなイミダゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ビス［２−（４’，６’−ジ
フルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）テトラキス（１−ピ
ラゾリル）ボラート（略称：ＦＩｒ６）、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル
）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：ＦＩｒｐｉｃ）
、ビス｛２−［３’，５’−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ピリジナト−Ｎ，Ｃ
２’｝イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：Ｉｒ（ＣＦ３ｐｐｙ）２（ｐｉｃ））
、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム
（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：ＦＩｒ（ａｃａｃ））のような電子吸引基を有
するフェニルピリジン誘導体を配位子とする有機金属イリジウム錯体が挙げられる。上述
した中でも、４Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、信頼性や発光
効率にも優れるため、特に好ましい。
【０１２１】
また、例えば５２０ｎｍ〜６００ｎｍに発光のピークを有する燐光性化合物としては、
トリス（４−メチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ
（ｍｐｐｍ）３］）、トリス（４−ｔ−ブチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム
（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）３］）、（アセチルアセトナト）ビス（６−
メチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｍ）
２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−フェニ
ルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ）
］）、（アセチルアセトナト）ビス［４−（２−ノルボルニル）−６−フェニルピリミジ
ナト］イリジウム（ＩＩＩ）（ｅｎｄｏ−，ｅｘｏ−混合物）（略称：Ｉｒ（ｎｂｐｐｍ
）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス［５−メチル−６−（２−メチルフェ
ニル）−４−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｍｐｐ
ｍ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（４，６−ジフェニルピリミジナ
ト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）のようなピリ
ミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（３，５−
ジメチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｒ−
Ｍｅ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（５−イソプロピル−３−メチ
ル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｒ−ｉＰｒ
）２（ａｃａｃ）］）のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス
（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｐｙ
）３］）、ビス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチル
アセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｐｙ）２（ａｃａｃ）］）、ビス（ベンゾ［ｈ］キノリ
ナト）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｂｚｑ）２（ａｃａ
ｃ）］）、トリス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｂ
ｚｑ）３］）、トリス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（
略称：［Ｉｒ（ｐｑ）３］）、ビス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム
（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｑ）２（ａｃａｃ）］）のようなピ
リジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体の他、トリス（アセチルアセトナト）（モノ
フェナントロリン）テルビウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｔｂ（ａｃａｃ）３（Ｐｈｅｎ）］
）のような希土類金属錯体が挙げられる。上述した中でも、ピリミジン骨格を有する有機
金属イリジウム錯体は、信頼性や発光効率にも際だって優れるため、特に好ましい。
【０１２２】
また、例えば６００ｎｍ〜７００ｎｍに発光のピークを有する燐光性化合物としては、
（ジイソブチリルメタナト）ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］
イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｉｂｍ）］）、ビス［４，
６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（
ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｐｍ）］）、ビス［４，６−ジ（ナフタ
レン−１−イル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称
：［Ｉｒ（ｄ１ｎｐｍ）２（ｄｐｍ）］）のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリ
ジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）イ
リジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ａｃａｃ）］）、ビス（２，３，５
−トリフェニルピラジナト）（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［
Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ｄｐｍ）］）、（アセチルアセトナト）ビス［２，３−ビス（４−
フルオロフェニル）キノキサリナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｆｄｐｑ）
２（ａｃａｃ）］）のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（
１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｉ
ｑ）３］）、ビス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）ア
セチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｉｑ）２（ａｃａｃ）］）のようなピリジン骨格
を有する有機金属イリジウム錯体の他、２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オク
タエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン白金（ＩＩ）（略称：ＰｔＯＥＰ）のような白
金錯体や、トリス（１，３−ジフェニル−１，３−プロパンジオナト）（モノフェナント
ロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｅｕ（ＤＢＭ）３（Ｐｈｅｎ）］）、トリス
［１−（２−テノイル）−３，３，３−トリフルオロアセトナト］（モノフェナントロリ
ン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｅｕ（ＴＴＡ）３（Ｐｈｅｎ）］）のような希土
類金属錯体が挙げられる。上述した中でも、ピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム
錯体は、信頼性や発光効率にも際だって優れるため、特に好ましい。また、ピラジン骨格
を有する有機金属イリジウム錯体は、色度の良い赤色発光が得られる。
【０１２３】
また、アシスト材料としては、正孔注入層１１１、及び正孔輸送層１１２に用いること
のできる正孔輸送性の高い物質を用いればよい。
【０１２４】
とくに、アシスト材料としては、カルバゾール骨格を含む化合物が好ましい。カルバゾ
ール骨格を有する化合物は、信頼性が良好であり、また、正孔輸送性が高く、駆動電圧低
減にも寄与するため好ましい。
【０１２５】
なお、これらのホスト材料およびアシスト材料（は、青色の領域に吸収を有さないこと
が好ましい。具体的には、吸収端が４４０ｎｍ以下であることが好ましい。
【０１２６】
電子輸送層１１４は、電子輸送性の高い物質を含む層である。本発明の一態様の有機化
合物は電子輸送性が高いため、電子輸送層１１４に用いることができる。また、本発明の
一態様の有機化合物の他、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（略称：Ａｌｑ３）
、トリス（４−メチル−８−キノリノラト）アルミニウム（略称：Ａｌｍｑ３）、ビス（
１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（略称：ＢｅＢｑ２）、ビス（２
−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト）アルミニウム（略称：ＢＡｌ
ｑ）、ビス［２−（２−ベンゾオキサゾリル）フェノラト］亜鉛（略称：Ｚｎ（ＢＯＸ）
２）、ビス［２−（２−ヒドロキシフェニル）ベンゾチアゾラト］亜鉛（略称：Ｚｎ（Ｂ
ＴＺ）２）などの金属錯体を用いることができる。また、２−（４−ビフェニリル）−５
−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）
、１，３−ビス［５−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾー
ル−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、３−（４’−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル
）−４−フェニル−５−（４’’−ビフェニル）−１，２，４−トリアゾール（略称：Ｔ
ＡＺ）、３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４−（４−エチルフェニル）−５−（
４−ビフェニリル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ｐ−ＥｔＴＡＺ）、バソフェナ
ントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）、バソキュプロイン（略称：ＢＣＰ）、４，４’−ビス
（５−メチルベンゾオキサゾール−２−イル）スチルベン（略称：ＢｚＯｓ）などの複素
芳香族化合物も用いることができる。また、ポリ（２，５−ピリジンジイル）（略称：Ｐ
Ｐｙ）、ポリ［（９，９−ジヘキシルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（ピリジン
−３，５−ジイル）］（略称：ＰＦ−Ｐｙ）、ポリ［（９，９−ジオクチルフルオレン−
２，７−ジイル）−ｃｏ−（２，２’−ビピリジン−６，６’−ジイル）］（略称：ＰＦ
−ＢＰｙ）のような高分子化合物を用いることもできる。ここに述べた物質は、主に１０
−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する物質である。なお、正孔よりも電子の輸送性
の高い物質であれば、上記以外の物質を電子輸送層１１４として用いてもよい。
【０１２７】
また、電子輸送層１１４は、単層のものだけでなく、上記物質からなる層が２層以上積
層したものとしてもよい。
【０１２８】
電子注入層１１５は、電子注入性の高い物質を含む層である。電子注入層１１５には、
フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）
、リチウム酸化物（ＬｉＯｘ）等のようなアルカリ金属またはアルカリ土類金属の化合物
を用いることができる。また、フッ化エルビウム（ＥｒＦ３）のような希土類金属化合物
を用いることができる。また、電子注入層１１５にエレクトライドを用いてもよい。該エ
レクトライドとしては、例えば、カルシウムとアルミニウムの混合酸化物に電子を添加し
た物質等が挙げられる。また、上述した電子輸送層１１４を構成する物質を用いてもよい
。
【０１２９】
あるいは、電子注入層１１５に、有機化合物と電子供与体（ドナー）とを混合してなる
複合材料を用いてもよい。このような複合材料は、電子供与体によって有機化合物に電子
が発生するため、電子注入性および電子輸送性に優れている。この場合、有機化合物とし
ては、発生した電子の輸送に優れた材料であることが好ましく、具体的には、例えば上述
した電子輸送層１１４を構成する物質（金属錯体や複素芳香族化合物等）を用いることが
できる。電子供与体としては、有機化合物に対し電子供与性を示す物質であればよい。具
体的には、アルカリ金属やアルカリ土類金属や希土類金属が好ましく、リチウム、セシウ
ム、マグネシウム、カルシウム、エルビウム、イッテルビウム等が挙げられる。また、ア
ルカリ金属酸化物やアルカリ土類金属酸化物が好ましく、リチウム酸化物、カルシウム酸
化物、バリウム酸化物等が挙げられる。また、酸化マグネシウムのようなルイス塩基を用
いることもできる。また、テトラチアフルバレン（略称：ＴＴＦ）等の有機化合物を用い
ることもできる。
【０１３０】
なお、上述した正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、発光層１１３、電子輸送層１１
４、及び電子注入層１１５は、それぞれ、蒸着法（真空蒸着法を含む）、インクジェット
法、塗布法等の方法で形成することができる。
【０１３１】
また、上述した発光素子は、第１の電極１０１および第２の電極１０３との間に与えら
れる電位差により電流が流れ、ＥＬ層１０２において正孔と電子とが再結合することによ
り発光する。そして、この発光は、第１の電極１０１および第２の電極１０３のいずれか
一方または両方を通って外部に取り出される。従って、第１の電極１０１および第２の電
極１０３のいずれか一方、または両方が透光性を有する電極となる。
【０１３２】
なお、第１の電極１０１と第２の電極１０３との間に設けられる層の構成は、上記のも
のに限定されない。発光領域と金属とが近接することによって生じる消光を防ぐように、
第１の電極１０１及び第２の電極１０３から離れた部位に正孔と電子とが再結合する発光
領域を設けた構成であれば上記以外のものでもよい。
【０１３３】
つまり、層の積層構造については特に限定されず、電子輸送性の高い物質、正孔輸送性
の高い物質、電子注入性の高い物質、正孔注入性の高い物質、バイポーラ性の物質（電子
及び正孔の輸送性の高い物質）、または正孔ブロック材料等から成る層を、本発明の一態
様の有機化合物を含む発光層と自由に組み合わせて構成すればよい。
【０１３４】
また、発光層（特に発光層のホスト材料）および電子輸送層の双方に、本発明の一態様
の有機化合物を適用することで、極めて低い駆動電圧が実現できる。
【０１３５】
次に、図１（Ｂ）及び図１（Ｃ）に示す発光素子について、以下説明を行う。
【０１３６】
図１（Ｂ）に示す発光素子は、第１の電極３０１と、第２の電極３０３の間に、複数の
発光層（第１の発光層３１１、第２の発光層３１２）を有するタンデム型の発光素子であ
る。
【０１３７】
第１の電極３０１は、陽極として機能する電極であり、第２の電極３０３は陰極として
機能する電極である。なお、第１の電極３０１及び第２の電極３０３は、第１の電極１０
１及び第２の電極１０３と同様な構成を用いることができる。
【０１３８】
また、第１の発光層３１１と第２の発光層３１２は、発光層１１３と同様の構成を用い
ることができる。なお、第１の発光層３１１と第２の発光層３１２は、同じ構成であって
も異なる構成であってもよく、いずれか一方に発光層１１３と同様の構成を用いればよい
。また、第１の発光層３１１、第２の発光層３１２以外に、先に説明した、正孔注入層１
１１、正孔輸送層１１２、電子輸送層１１４、及び電子注入層１１５を適宜設けてもよい
。
【０１３９】
また、第１の発光層３１１と第２の発光層３１２の間には、電荷発生層３１３が設けら
れている。電荷発生層３１３は、第１の電極３０１と第２の電極３０３に電圧を印加した
ときに、一方の発光層に電子を注入し、他方の発光層に正孔を注入する機能を有する。本
実施の形態の場合には、第１の電極３０１に第２の電極３０３よりも電位が高くなるよう
に電圧を印加すると、電荷発生層３１３から第１の発光層３１１に電子が注入され、第２
の発光層３１２に正孔が注入される。
【０１４０】
なお、電荷発生層３１３は、光の取り出し効率の点から、可視光に対して透光性を有す
る（具体的には、電荷発生層３１３に対する可視光の透過率が、４０％以上）ことが好ま
しい。また、電荷発生層３１３は、第１の電極３０１や第２の電極３０３よりも低い導電
率であっても機能する。
【０１４１】
電荷発生層３１３は、正孔輸送性の高い有機化合物に電子受容体（アクセプター）が添
加された構成であっても、電子輸送性の高い有機化合物に電子供与体が添加された構成で
あってもよい。また、これらの両方の構成が積層されていても良い。
【０１４２】
正孔輸送性の高い有機化合物に電子受容体が添加された構成とする場合において、正孔
輸送性の高い有機化合物としては、例えば、ＮＰＢやＴＰＤ、ＴＤＡＴＡ、ＭＴＤＡＴＡ
、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ−フェニル
アミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）などの芳香族アミン化合物等を用いることができ
る。ここに述べた物質は、主に１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質であ
る。但し、電子よりも正孔の輸送性の高い有機化合物であれば、上記以外の物質を用いて
も構わない。
【０１４３】
また、電子受容体としては、７，７，８，８−テトラシアノ−２，３，５，６−テトラ
フルオロキノジメタン（略称：Ｆ４−ＴＣＮＱ）、クロラニル等を挙げることができる。
また、元素周期表における第４族乃至第８族に属する金属の酸化物を挙げることができる
。具体的には、酸化バナジウム、酸化ニオブ、酸化タンタル、酸化クロム、酸化モリブデ
ン、酸化タングステン、酸化マンガン、酸化レニウムは電子受容性が高いため好ましい。
中でも特に、酸化モリブデンは大気中でも安定であり、吸湿性が低く、扱いやすいため好
ましい。
【０１４４】
一方、電子輸送性の高い有機化合物に電子供与体が添加された構成とする場合において
、電子輸送性の高い有機化合物としては、例えば、Ａｌｑ、Ａｌｍｑ３、ＢｅＢｑ２、Ｂ
Ａｌｑなど、キノリン骨格またはベンゾキノリン骨格を有する金属錯体等を用いることが
できる。また、この他、Ｚｎ（ＢＯＸ）２、Ｚｎ（ＢＴＺ）２などのオキサゾール系、チ
アゾール系配位子を有する金属錯体なども用いることができる。さらに、金属錯体以外に
も、ＰＢＤやＯＸＤ−７、ＴＡＺ、ＢＰｈｅｎ、ＢＣＰなども用いることができる。ここ
に述べた物質は、主に１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する物質である。なお
、正孔よりも電子の輸送性の高い有機化合物であれば、上記以外の物質を用いても構わな
い。
【０１４５】
また、電子供与体としては、アルカリ金属またはアルカリ土類金属または希土類金属ま
たは元素周期表における第１３族に属する金属およびその酸化物、炭酸塩を用いることが
できる。具体的には、リチウム（Ｌｉ）、セシウム（Ｃｓ）、マグネシウム（Ｍｇ）、カ
ルシウム（Ｃａ）、イッテルビウム（Ｙｂ）、インジウム（Ｉｎ）、酸化リチウム、炭酸
セシウムなどを用いることが好ましい。また、テトラチアナフタセンのような有機化合物
を電子供与体として用いてもよい。
【０１４６】
図１（Ｂ）においては、発光層を２層有する発光素子について説明したが、図１（Ｃ）
に示すように、ｎ層（ただし、ｎは、３以上）の発光層を積層した発光素子についても、
同様に適用することが可能である。本実施の形態に係る発光素子のように、一対の電極間
に複数の発光層を有する場合、発光層と発光層との間に電荷発生層３１３を配置すること
で、電流密度を低く保ったまま高輝度領域での発光が可能である。電流密度を低く保てる
ため、長寿命素子を実現できる。また、低電圧駆動が可能で消費電力が低い発光装置を実
現することができる。
【０１４７】
また、それぞれの発光層の発光色を異なるものにすることで、発光素子全体として、所
望の色の発光を得ることができる。例えば、２つの発光層を有する発光素子において、第
１の発光層の発光色と第２の発光層の発光色を補色の関係になるようにすることで、発光
素子全体として白色発光する発光素子を得ることも可能である。なお、補色とは、混合す
ると無彩色になる色同士の関係をいう。つまり、補色の関係にある色を発光する物質から
得られた光と混合すると、白色発光を得ることができる。
【０１４８】
また、３つの発光層を有する発光素子の場合でも同様であり、例えば、第１の発光層の
発光色が赤色であり、第２の発光層の発光色が緑色であり、第３の発光層の発光色が青色
である場合、発光素子全体としては、白色発光を得ることができる。
【０１４９】
以上のように、本実施の形態に示す発光素子は、発光層に本発明の一態様の有機化合物
を有する。本発明の一態様の有機化合物は、広いエネルギーギャップを有するため、発光
素子において、発光層の発光物質を分散させるホスト材料に用いることで、高い電流効率
を得ることができる。特に、燐光性化合物を分散させるホスト材料として好適である。
【０１５０】
また、上記有機化合物を発光層に含む発光素子とすることで、駆動電圧の低い発光素子
を実現することができる。また、長寿命の発光素子を実現することができる。
【０１５１】
なお、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示す構成と適宜組み合わせて用い
ることができるものとする。
【０１５２】
（実施の形態３）
本実施の形態では、本発明の一態様の有機化合物を発光層に用いた発光素子について図
２を用いて説明する。なお、本実施の形態では、一対の電極間にＥＬ層を有し、ＥＬ層に
おける発光層が、本発明の一態様の有機化合物と、他の２種類以上の有機化合物を含む発
光素子について説明する。
【０１５３】
本実施の形態に示す発光素子は、図２に示すように一対の電極（第１の電極２０１及び
第２の電極２０２）間にＥＬ層２０３を有する構造である。ＥＬ層２０３には、少なくと
も発光層２０４を有し、その他、第１の電極２０１と発光層２０４の間の領域、及び第２
の電極２０２と発光層２０４の間の領域に正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、電子注
入層、電荷発生層などが含まれていても良い。正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、電
子注入層、電荷発生層には、実施の形態２に示した物質を用いることができる。なお、本
実施の形態においては、第１の電極２０１を陽極として用い、第２の電極２０２を陰極と
して用いる。
【０１５４】
本実施の形態に示す発光層２０４は、第１の有機化合物２０６として実施の形態１に示
した本発明の一態様の有機化合物、および第２の有機化合物２０７と燐光性化合物２０５
とが含まれている。燐光性化合物２０５はゲスト材料であり、第１の有機化合物２０６、
および第２の有機化合物２０７のうち発光層２０４に含まれる割合の多い方が、ホスト材
料である。ここでは、第１の有機化合物２０６をホスト材料として用いる構成について以
下説明を行う。
【０１５５】
発光層２０４において、上記ゲスト材料をホスト材料に分散させた構成とすることによ
り、発光層の結晶化を抑制することができる。また、ゲスト材料の濃度が高いことによる
濃度消光を抑制し、発光素子の発光効率を高くすることができる。
【０１５６】
なお、第１の有機化合物２０６、及び第２の有機化合物２０７のそれぞれのＴ１準位は
、燐光性化合物２０５のＴ１準位よりも高いことが好ましい。第１の有機化合物２０６（
又は第２の有機化合物２０７）のＴ１準位が燐光性化合物２０５のＴ１準位よりも低いと
、発光に寄与する燐光性化合物２０５の三重項励起エネルギーを第１の有機化合物２０６
（又は第２の有機化合物２０７）が消光（クエンチ）してしまい、発光効率の低下を招く
ためである。
【０１５７】
ここで、ホスト材料からゲスト材料へのエネルギー移動効率を高めるためには、ホスト
材料の発光スペクトル（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光スペク
トル、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光スペクトル）とゲスト材
料の吸収スペクトル（より詳細には、最も長波長側の吸収帯）との重なりが大きくなるこ
とが好ましい。しかしながら通常の燐光性のゲスト材料の場合、ホスト材料の蛍光スペク
トルを、ゲスト材料の最も長波長側の吸収帯と重ねることは困難である。なぜならば、そ
のようにしてしまうと、ホスト材料の燐光スペクトルは蛍光スペクトルよりも長波長側に
位置するため、ホスト材料のＴ１準位が燐光性化合物のＴ１準位を下回ってしまい、クエ
ンチが生じてしまうからである。一方、クエンチを回避するため、ホスト材料のＴ１準位
が燐光性化合物のＴ１準位を上回るように設計すると、今度はホスト材料の蛍光スペクト
ルが短波長側にシフトするため、その蛍光スペクトルはゲスト材料の最も長波長側の吸収
帯と重ならなくなる。したがって、ホスト材料の蛍光スペクトルをゲスト材料の最も長波
長側の吸収帯と重ね、ホスト材料の一重項励起状態からのエネルギー移動を最大限に高め
ることは、通常困難である。
【０１５８】
そこで本実施形態においては、第１の有機化合物２０６、及び第２の有機化合物２０７
は、励起錯体（エキサイプレックスとも言う）を形成する組み合わせであることが好まし
い。この場合、発光層２０４におけるキャリアの再結合の際に第１の有機化合物２０６と
第２の有機化合物２０７は、励起錯体を形成する。これにより、発光層２０４において、
第１の有機化合物２０６の蛍光スペクトルおよび第２の有機化合物２０７の蛍光スペクト
ルよりも長波長側に位置する励起錯体の発光スペクトルが得られる。そして、励起錯体の
発光スペクトルとゲスト材料の吸収スペクトルとの重なりが大きくなるように、第１の有
機化合物と第２の有機化合物を選択すれば、一重項励起状態からのエネルギー移動を最大
限に高めることができる。なお、三重項励起状態に関しても、第１の有機化合物２０６あ
るいは第２の有機化合物２０７の励起状態からではなく、励起錯体からのエネルギー移動
が生じると考えられる。
【０１５９】
燐光性化合物２０５としては、例えば、実施の形態２に示す燐光性化合物を用いること
ができるが、燐光性化合物の変わりに熱活性化遅延蛍光材料を用いることも可能である。
また、第１の有機化合物２０６としては、例えば、本発明の一態様の有機化合物を用いる
ことができる。本発明の一態様の有機化合物は、電子を受け取りやすい化合物（電子トラ
ップ性化合物）である。また、第２の有機化合物２０７としては、例えば、ホールを受け
取りやすい化合物（正孔トラップ性化合物）を用いることができる。
【０１６０】
ホールを受け取りやすい化合物としては、例えば、ＰＣＢＡ１ＢＰ、３−［Ｎ−（１−
ナフチル）−Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）アミノ］−９−フェニルカル
バゾール（略称：ＰＣｚＰＣＮ１）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（１−ナフチル）
−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：１’−ＴＮＡＴＡ）、２，７−ビス
［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］スピロ−９，９’−ビ
フルオレン（略称：ＤＰＡ２ＳＦ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（９−フェニルカルバゾール−３−
イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ベンゼン−１，３−ジアミン（略称：ＰＣＡ２Ｂ）、Ｎ
−（９，９−ジメチル−２−Ｎ’，Ｎ’−ジフェニルアミノ−９Ｈ−フルオレン−７−イ
ル）ジフェニルアミン（略称：ＤＰＮＦ）、４−フェニルジフェニル−（９−フェニル−
９Ｈ−カルバゾール−３−イル）アミン（略称：ＰＣＡ１ＢＰ）、Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’−ト
リフェニル−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’−トリス（９−フェニルカルバゾール−３−イル）ベンゼ
ン−１，３，５−トリアミン（略称：ＰＣＡ３Ｂ）、２−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾ
ール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］スピロ−９，９’−ビフルオレン（略称：ＰＣ
ＡＳＦ）、２−［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］スピロ
−９，９’−ビフルオレン（略称：ＤＰＡＳＦ）、Ｎ，Ｎ−ジ（ビフェニル−４−イル）
−Ｎ−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）アミン（略称：ＰＣｚＢＢＡ１
）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニ
ル−９，９−ジメチルフルオレン−２，７−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｆ）、ＴＰＤ、４
，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニ
ル（略称：ＤＰＡＢ）、Ｎ−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）−Ｎ−
｛９，９−ジメチル−２−［Ｎ’−フェニル−Ｎ’−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオ
レン−２−イル）アミノ］−９Ｈ−フルオレン−７−イル｝フェニルアミン（略称：ＤＦ
ＬＡＤＦＬ）、３−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミ
ノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ１）、３−［Ｎ−（４−ジフェニ
ルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚ
ＤＰＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミ
ノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＤＰＡ２）、４，４’−ビス（Ｎ−｛４
−［Ｎ’−（３−メチルフェニル）−Ｎ’−フェニルアミノ］フェニル｝−Ｎ−フェニル
アミノ）ビフェニル（略称：ＤＮＴＰＤ）、３，６−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノ
フェニル）−Ｎ−（１−ナフチル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚ
ＴＰＮ２）、３，６−ビス［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニ
ルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ２）が挙げられる。
【０１６１】
上述した第１の有機化合物２０６及び第２の有機化合物２０７は、励起錯体を形成でき
る組み合わせの一例であり、励起錯体の発光スペクトルが、燐光性化合物２０５の吸収ス
ペクトルと重なり、励起錯体の発光スペクトルのピークが、燐光性化合物２０５の吸収ス
ペクトルのピークよりも長波長であればよい。
【０１６２】
なお、電子を受け取りやすい化合物とホールを受け取りやすい化合物で第１の有機化合
物２０６と第２の有機化合物２０７を構成する場合、その混合比によってキャリアバラン
スを制御することができる。具体的には、第１の有機化合物：第２の有機化合物＝１：９
〜９：１（重量比）の範囲が好ましい。
【０１６３】
本実施の形態で示した発光素子は、励起錯体の発光スペクトルと燐光性化合物の吸収ス
ペクトルとの重なりを利用したエネルギー移動により、エネルギー移動効率を高めること
ができるため、外部量子効率の高い発光素子を実現することができる。
【０１６４】
なお、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示す構成と適宜組み合わせて用い
ることができるものとする。
【０１６５】
（実施の形態４）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光素子を適用した発光装置について図３を用い
て説明する。なお、図３（Ａ）は発光装置を示す上面図、図３（Ｂ）は図３（Ａ）をＡ−
Ｂ及びＣ−Ｄで切断した断面図である。
【０１６６】
本実施の形態の発光装置は、駆動回路部であるソース側駆動回路４０１及びゲート側駆
動回路４０３、画素部４０２、封止基板４０４、シール材４０５、ＦＰＣ（フレキシブル
プリントサーキット）４０９、並びに素子基板４１０を有する。シール材４０５で囲まれ
た内側は、空間４０７になっている。
【０１６７】
なお、引き回し配線４０８はソース側駆動回路４０１及びゲート側駆動回路４０３に入
力される信号を伝送するための配線であり、外部入力端子となるＦＰＣ４０９からビデオ
信号、クロック信号、スタート信号、リセット信号等を受け取る。なお、ここではＦＰＣ
しか図示されていないが、このＦＰＣにはプリント配線基板（ＰＷＢ）が取り付けられて
いても良い。本明細書における発光装置には、発光装置本体だけでなく、それにＦＰＣ又
はＰＷＢが取り付けられた状態をも含むものとする。
【０１６８】
図３（Ａ）に示す素子基板４１０上には駆動回路部及び画素部が形成されているが、図
３（Ｂ）では、駆動回路部であるソース側駆動回路４０１と、画素部４０２中の一つの画
素が示されている。
【０１６９】
なお、ソース側駆動回路４０１は、ＦＥＴ４２３とＦＥＴ４２４とを組み合わせた構成
について例示している。ＦＥＴ４２３とＦＥＴ４２４とを有するソース側駆動回路４０１
は、単極性（Ｎ型またはＰ型のいずれか一方のみ）のトランジスタを含む回路で形成され
ても良いし、Ｎ型のトランジスタとＰ型のトランジスタを含むＣＭＯＳ回路で形成されて
も良い。また、本実施の形態では、基板上に駆動回路を形成したドライバ一体型を示すが
、必ずしもその必要はなく、駆動回路を基板上ではなく外部に形成することもできる。
【０１７０】
また、画素部４０２はスイッチング用のＦＥＴ４１１と、電流制御用のＦＥＴ４１２と
電流制御用のＦＥＴ４１２の配線（ソース電極又はドレイン電極）に電気的に接続された
第１の電極４１３とを含む複数の画素により形成される。また、本実施の形態においては
、画素部４０２はスイッチング用のＦＥＴ４１１と、電流制御用のＦＥＴ４１２との２つ
のＦＥＴにより画素部４０２を構成する例について示したが、これに限定されない。例え
ば、３つ以上のＦＥＴと、容量素子とを組み合わせた画素部４０２としてもよい。
【０１７１】
ＦＥＴ４１１、４１２、４２３、４２４としては、例えば、スタガ型や逆スタガ型のト
ランジスタを適用することができる。ＦＥＴ４１１、４１２、４２３、４２４に用いるこ
とのできる半導体材料としては、例えば、ＩＶ族（シリコン、ガリウム等）半導体、化合
物半導体、酸化物半導体、有機半導体材料を用いることができる。また、該半導体材料の
結晶性については、特に限定されず、例えば、非晶質半導体、または結晶性半導体を用い
ることができる。とくに、ＦＥＴ４１１、４１２、４２３、４２４としては、酸化物半導
体を用いると好ましい。該酸化物半導体としては、例えば、Ｉｎ−Ｇａ酸化物、Ｉｎ−Ｍ
−Ｚｎ酸化物（Ｍは、Ａｌ、Ｇａ、Ｙ、Ｚｒ、Ｌａ、Ｃｅ、またはＮｄ）等が挙げられる
。ＦＥＴ４１１、４１２、４２３、４２４として、例えば、エネルギーギャップが２ｅＶ
以上、好ましくは２．５ｅＶ以上、さらに好ましくは３ｅＶ以上の酸化物半導体材料を用
いることで、トランジスタのオフ電流を低減することができる。
【０１７２】
また、第１の電極４１３の端部を覆って絶縁物４１４が形成されている。ここでは、絶
縁物４１４として、ポジ型の感光性アクリル樹脂を用いることにより形成する。また、本
実施の形態においては、第１の電極４１３を陽極として用いる。
【０１７３】
また、絶縁物４１４の上端部または下端部に曲率を有する曲面が形成されるようにする
のが好ましい。絶縁物４１４の形状を上記のように形成することで、絶縁物４１４の上層
に形成される膜の被覆性を良好なものとすることができる。例えば、絶縁物４１４の材料
として、ネガ型の感光性樹脂、或いはポジ型の感光性樹脂のいずれかを使用することがで
き、有機化合物に限らず無機化合物、例えば、酸化シリコン、酸化窒化シリコン、窒化シ
リコン等を使用することができる。
【０１７４】
第１の電極４１３上には、ＥＬ層４１６及び第２の電極４１７が積層形成されている。
ＥＬ層４１６は、少なくとも発光層が設けられている。また、ＥＬ層４１６には、発光層
の他に正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、電子注入層、電荷発生層等を適宜設けるこ
とができる。また、本実施の形態においては、第２の電極４１７を陰極として用いる。
【０１７５】
なお、第１の電極４１３、ＥＬ層４１６及び第２の電極４１７との積層構造で、発光素
子４１８が形成されている。第１の電極４１３、ＥＬ層４１６及び第２の電極４１７に用
いる材料としては、先の実施の形態に示す材料を用いることができる。また、ここでは図
示しないが、第２の電極４１７は外部入力端子であるＦＰＣ４０９に電気的に接続されて
いる。
【０１７６】
また、図３（Ｂ）に示す断面図では発光素子４１８を１つのみ図示しているが、画素部
４０２において、複数の発光素子がマトリクス状に配置されているものとする。画素部４
０２には、３種類（Ｒ、Ｇ、Ｂ）の発光が得られる発光素子をそれぞれ選択的に形成し、
フルカラー表示可能な発光装置を形成することができる。また、３種類（Ｒ、Ｇ、Ｂ）の
発光が得られる発光素子の他に、例えば、ホワイト（Ｗ）、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（
Ｍ）、シアン（Ｃ）等の発光が得られる発光素子を形成してもよい。例えば、３種類（Ｒ
、Ｇ、Ｂ）の発光が得られる発光素子に上述の数種類の発光が得られる発光素子を追加す
ることにより、色純度の向上、消費電力の低減等の効果が得ることができる。また、カラ
ーフィルタと組み合わせることによってフルカラー表示可能な発光装置としてもよい。
【０１７７】
さらに、シール材４０５で封止基板４０４を素子基板４１０と貼り合わせることにより
、素子基板４１０、封止基板４０４、およびシール材４０５で囲まれた空間４０７に発光
素子４１８が備えられた構造になっている。なお、空間４０７には、不活性気体（窒素や
アルゴン等）が充填される場合の他、シール材４０５で充填される構成も含むものとする
。
【０１７８】
なお、シール材４０５にはエポキシ系樹脂を用いるのが好ましい。また、これらの材料
はできるだけ水分や酸素を透過しない材料であることが望ましい。また、封止基板４０４
に用いる材料としてガラス基板や石英基板の他、ＦＲＰ（Ｆｉｂｅｒ−Ｒｅｉｎｆｏｒｃ
ｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）、ＰＶＦ（ポリビニルフロライド）、ポリエステル系樹脂また
はアクリル系樹脂等からなるプラスチック基板を用いることができる。
【０１７９】
以上のようにして、本発明の一態様の発光素子を有するアクティブマトリクス型の発光
装置を得ることができる。
【０１８０】
また、本発明の一態様の発光素子は、上述したアクティブマトリクス型の発光装置のみ
ならずパッシブマトリクス型の発光装置に用いることもできる。図４に本発明の一態様の
発光素子を用いたパッシブマトリクス型の発光装置の斜視図及び断面図を示す。図４（Ｂ
）の断面図は図４（Ａ）をＸ−Ｙで切断したものである。
【０１８１】
図４において、基板５０１上の第１の電極５０２と第２の電極５０３との間にはＥＬ層
５０４が設けられている。第１の電極５０２の端部は絶縁層５０５で覆われている。そし
て、絶縁層５０５上には隔壁層５０６が設けられている。隔壁層５０６の側壁は、基板面
に近くなるに伴って、一方の側壁と他方の側壁との間隔が狭くなるような傾斜を有する。
つまり、隔壁層５０６の短辺方向の断面は、台形状であり、底辺（絶縁層５０５と接する
辺）の方が上辺（絶縁層５０５と接しない辺）よりも短い。このように、隔壁層５０６を
設けることで、クロストーク等に起因した発光素子の不良を防ぐことができる。
【０１８２】
以上により、本発明の一態様の発光素子を適用した発光装置を得ることができる。
【０１８３】
なお、本実施の形態で示した発光装置は、いずれも本発明の一態様の発光素子を用いて
形成されることから、消費電力の低い発光装置を得ることができる。
【０１８４】
なお、本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせることが可能である。
【０１８５】
（実施の形態５）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光装置を用いて完成させた様々な電子機器およ
び照明器具の一例について、図５及び図６を用いて説明する。
【０１８６】
電子機器としては、例えば、テレビジョン装置（テレビ、またはテレビジョン受信機と
もいう）、コンピュータ用などのモニタ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、デジ
タルフォトフレーム、携帯電話機（携帯電話、携帯電話装置ともいう）、携帯型ゲーム機
、携帯情報端末、音響再生装置、パチンコ機などの大型ゲーム機などが挙げられる。
【０１８７】
本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子を、可撓性を有する基板上に作製すること
で、曲面を有する発光部を有する電子機器、照明装置を実現することができる。
【０１８８】
また、本発明の一態様の有機化合物を含む発光素子が備える一対の電極を可視光に対す
る透光性を有する材料を用いて形成することで、シースルーの発光部を有する電子機器、
照明装置を実現することができる。
【０１８９】
また、本発明の一態様を適用した発光装置は、自動車の照明にも適用することができ、
例えば、ダッシュボードや、フロントガラス、天井等に照明を設置することもできる。
【０１９０】
図５（Ａ）は、テレビジョン装置の一例を示している。テレビジョン装置７１００は、
筐体７１０１に表示部７１０３が組み込まれている。表示部７１０３により、映像を表示
することが可能であり、発光装置を表示部７１０３に用いることができる。また、ここで
は、スタンド７１０５により筐体７１０１を支持した構成を示している。
【０１９１】
テレビジョン装置７１００の操作は、筐体７１０１が備える操作スイッチや、別体のリ
モコン操作機７１１０により行うことができる。リモコン操作機７１１０が備える操作キ
ー７１０９により、チャンネルや音量の操作を行うことができ、表示部７１０３に表示さ
れる映像を操作することができる。また、リモコン操作機７１１０に、当該リモコン操作
機７１１０から出力する情報を表示する表示部７１０７を設ける構成としてもよい。
【０１９２】
なお、テレビジョン装置７１００は、受信機やモデムなどを備えた構成とする。受信機
により一般のテレビ放送の受信を行うことができ、さらにモデムを介して有線又は無線に
よる通信ネットワークに接続することにより、一方向（送信者から受信者）又は双方向（
送信者と受信者間、あるいは受信者間同士など）の情報通信を行うことも可能である。
【０１９３】
図５（Ｂ）はコンピュータであり、本体７２０１、筐体７２０２、表示部７２０３、キ
ーボード７２０４、外部接続ポート７２０５、ポインティングデバイス７２０６等を含む
。なお、コンピュータは、発光装置をその表示部７２０３に用いることにより作製される
。
【０１９４】
図５（Ｃ）は携帯型遊技機であり、筐体７３０１と筐体７３０２の２つの筐体で構成さ
れており、連結部７３０３により、開閉可能に連結されている。筐体７３０１には表示部
７３０４が組み込まれ、筐体７３０２には表示部７３０５が組み込まれている。また、図
５（Ｃ）に示す携帯型遊技機は、その他、スピーカ部７３０６、記録媒体挿入部７３０７
、ＬＥＤランプ７３０８、入力手段（操作キー７３０９、接続端子７３１０、センサ７３
１１（力、変位、位置、速度、加速度、角速度、回転数、距離、光、液、磁気、温度、化
学物質、音声、時間、硬度、電場、電流、電圧、電力、放射線、流量、湿度、傾度、振動
、におい又は赤外線を測定あるいは検知する機能を含むもの）、マイクロフォン７３１２
）等を備えている。もちろん、携帯型遊技機の構成は上述のものに限定されず、少なくと
も表示部７３０４および表示部７３０５の両方、又は一方に発光装置を用いていればよく
、その他付属設備が適宜設けられた構成とすることができる。図５（Ｃ）に示す携帯型遊
技機は、記録媒体に記録されているプログラム又はデータを読み出して表示部に表示する
機能や、他の携帯型遊技機と無線通信を行って情報を共有する機能を有する。なお、図５
（Ｃ）に示す携帯型遊技機が有する機能はこれに限定されず、様々な機能を有することが
できる。
【０１９５】
図５（Ｄ）は、携帯電話機の一例を示している。携帯電話機７４００は、筐体７４０１
に組み込まれた表示部７４０２の他、操作ボタン７４０３、外部接続ポート７４０４、ス
ピーカ７４０５、マイク７４０６などを備えている。なお、携帯電話機７４００は、発光
装置を表示部７４０２に用いることにより作製される。
【０１９６】
図５（Ｄ）に示す携帯電話機７４００は、表示部７４０２を指などで触れることで、情
報を入力することができる。また、電話を掛ける、或いはメールを作成するなどの操作は
、表示部７４０２を指などで触れることにより行うことができる。
【０１９７】
表示部７４０２の画面は主として３つのモードがある。第１は、画像の表示を主とする
表示モードであり、第２は、文字等の情報の入力を主とする入力モードである。第３は表
示モードと入力モードの２つのモードが混合した表示＋入力モードである。
【０１９８】
例えば、電話を掛ける、或いはメールを作成する場合は、表示部７４０２を文字の入力
を主とする文字入力モードとし、画面上で文字の入力操作を行えばよい。この場合、表示
部７４０２の画面のほとんどにキーボード又は番号ボタンを表示させることが好ましい。
【０１９９】
また、携帯電話機７４００内部に、ジャイロ、加速度センサ等の傾きを検出するセンサ
を有する検出装置を設けることで、携帯電話機７４００の向き（縦か横か）を判断して、
表示部７４０２の画面表示を自動的に切り替えるようにすることができる。
【０２００】
また、画面モードの切り替えは、表示部７４０２を触れること、又は筐体７４０１の操
作ボタン７４０３の操作により行われる。また、表示部７４０２に表示される画像の種類
によって切り替えるようにすることもできる。例えば、表示部に表示する画像信号が動画
のデータであれば表示モード、テキストデータであれば入力モードに切り替える。
【０２０１】
また、入力モードにおいて、表示部７４０２の光センサによって、表示部７４０２のタ
ッチ操作による入力が一定期間ないと判断された場合には、画面のモードを入力モードか
ら表示モードに切り替えるように制御してもよい。
【０２０２】
表示部７４０２は、イメージセンサとして機能させることもできる。例えば、表示部７
４０２に掌や指で触れ、掌紋、指紋等を撮像することで、本人認証を行うことができる。
また、表示部に近赤外光を発光するバックライト又は近赤外光を発光するセンシング用光
源を用いれば、指静脈、掌静脈などを撮像することもできる。
【０２０３】
図５（Ｅ）は卓上照明器具であり、照明部７５０１、傘７５０２、可変アーム７５０３
、支柱７５０４、台７５０５、電源７５０６を含む。なお、卓上照明器具は、発光装置を
照明部７５０１に用いることにより作製される。なお、照明器具には天井固定型の照明器
具又は壁掛け型の照明器具なども含まれる。
【０２０４】
図６（Ａ）は、発光装置を、室内の照明装置６０１として用いた例である。発光装置は
大面積化も可能であるため、大面積の照明装置として用いることができる。その他、ロー
ル型の照明装置６０２として用いることもできる。なお、図６（Ａ）に示すように、室内
の照明装置６０１を備えた部屋で、図５（Ｅ）で説明した卓上照明器具６０３を併用して
もよい。
【０２０５】
図６（Ｂ）に別の照明装置の例を示す。図６（Ｂ）に示す卓上照明装置は、照明部９５
０１、支柱９５０３、支持台９５０５等を含む。照明部９５０１は、本発明の一態様の有
機化合物を含む。このように、可撓性を有する基板上に発光素子を作製することで、曲面
を有する照明装置、又はフレキシブルに曲がる照明部を有する照明装置とすることができ
る。このように、フレキシブルな発光装置を照明装置として用いることで、照明装置のデ
ザインの自由度が向上するのみでなく、例えば、自動車の天井、ダッシュボード等の曲面
を有する場所にも照明装置を設置することが可能となる。
【０２０６】
以上のようにして、発光装置を適用して電子機器や照明器具を得ることができる。発光
装置の適用範囲は極めて広く、あらゆる分野の電子機器に適用することが可能である。
【０２０７】
なお、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示した構成を適宜組み合わせて用
いることができる。
【実施例１】
【０２０８】
≪合成例１≫
本実施例では、実施の形態１の構造式（１０１）で表される２，２’−（１，１’−ビ
フェニル−３，３’−ジイル）ジ（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン）（略称：ｍＤＢｑ
２ＢＰ）の合成方法について具体的に説明する。ｍＤＢｑ２ＢＰの構造を以下に示す。
【０２０９】
【化２８】
2019203021.tif 000029
【０２１０】
ｍＤＢｑ２ＢＰの合成スキームを以下に示す。
【０２１１】
＜ステップ１：２−［３−（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン−２−イル）フェニル］−
４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの合成＞
２００ｍＬの三口フラスコへ、１．９ｇ（４．８ｍｍｏｌ）の２−（３−ブロモフェニ
ル）ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリンと、２．０ｇ（７．７ｍｍｏｌ）のビス（ピナコラ
ト）ジボロンと、０．１２ｇ（０．１４ｍｍｏｌ）の［１，１−ビス（ジフェニルホスフ
ィノ）フェロセン］パラジウム（ＩＩ）ジクロリド（略称：Ｐｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２）と
、２．０ｇ（２０ｍｍｏｌ）の酢酸カリウム（略称：ＡｃＯＫ）を入れ、系内を窒素置換
した後、この混合物へ、１７ｍＬの１，４−ジオキサンを加えた。この混合物を９０℃で
８時間加熱撹拌した。撹拌後、この混合物へ５０ｍＬの水と、５０ｍＬのトルエンを加え
た後、水層をトルエンで抽出し、抽出溶液と有機層を合わせて飽和食塩水で洗浄後、硫酸
マグネシウムを加えた。得られた混合物を自然ろ過し、得られたろ液を濃縮したところ、
黒色固体を得た。ステップ１の合成スキームを下記（ａ−１）に示す。
【０２１２】
【化２９】
2019203021.tif 000030
【０２１３】
＜ステップ２：２，２’−（１，１’−ビフェニル−３，３’−ジイル）ジ（ジベンゾ［
ｆ，ｈ］キノキサリン）（略称：ｍＤＢｑ２ＢＰ）の合成＞
３００ｍＬ三口フラスコに上記合成スキーム（ａ−１）により得られた２−［３−（ジ
ベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン−２−イル）フェニル］−４，４，５，５−テトラメチル
−１，３，２−ジオキサボロランと、１．７ｇ（４．４ｍｍｏｌ）の２−（３−ブロモフ
ェニル）ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリンと、０．１６ｇ（０．５３ｍｍｏｌ）のトリス
（２−メチルフェニル）ホスフィン（略称：Ｐ（ｏ−ｔｏｌｙｌ）３）と、２２ｍＬのト
ルエンと、２４ｍＬのエタノールと、６．６ｍＬの炭酸カリウム水溶液（２．０ｍｏｌ／
Ｌ）を加えた。この混合物を、減圧下で撹拌することで脱気し、脱気後フラスコ内を窒素
置換した。この混合物に、３０ｍｇ（０．１３ｍｍｏｌ）の酢酸パラジウム（ＩＩ）（略
称：Ｐｄ（ＯＡｃ）２）を加えた。この混合物を窒素気流下、８０℃で４時間撹拌した。
所定時間経過後、系内に析出した固体を吸引ろ過により回収した。得られた固体を水、エ
タノール、トルエンの順に洗浄し、洗浄後吸引ろ過にて回収したところ、褐色固体を２．
６ｇ、収率９０％で得た。ステップ２の合成スキームを下記（ａ−２）に示す。なお、上
記の収率は、合成スキーム（ａ−１）と合成スキーム（ａ−２）との２段階のステップで
の収率である。
【０２１４】
【化３０】
2019203021.tif 000031
【０２１５】
次に、得られた褐色個体２．５ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製した。
昇華精製は、圧力２．６Ｐａ、アルゴン流量５．０ｍＬ／ｍｉｎの流速で流しながら、褐
色固体を３４０℃で４６時間加熱して行った。加熱後、目的物の淡褐色固体を２．１ｇ、
回収率８４％で得た。
【０２１６】
核磁気共鳴法（１Ｈ  ＮＭＲ）によって、この化合物が目的物であるｍＤＢｑ２ＢＰで
あることを確認した。
【０２１７】
得られた化合物の１Ｈ  ＮＭＲデータを以下に示す。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，５００ＭＨｚ）：δ＝７．７５−７．８５（ｍ、１０Ｈ）
、７．９６（ｄ、Ｊ＝４．８Ｈｚ、２Ｈ）、８．４１（ｄ、Ｊ＝４．２Ｈｚ、２Ｈ）、８
．６８（ｄ、Ｊ＝５．１Ｈｚ、４Ｈ）、８．７５（ｓ、２Ｈ）、９．３０（ｄ、Ｊ＝４．
８Ｈｚ、２Ｈ）、９．４７（ｄ、Ｊ＝４．５Ｈｚ、２Ｈ）、９．５３（ｓ、２Ｈ）。
【０２１８】
また、１Ｈ  ＮＭＲチャートを図７に示す。なお、図７（Ｂ）は、図７（Ａ）における
７．５ｐｐｍ〜１０．０ｐｐｍの範囲を拡大して表したチャートである。
【０２１９】
また、ｍＤＢｑ２ＢＰのトルエン溶液の発光スペクトルを図８（Ａ）に、吸収スペクト
ルを図８（Ｂ）にそれぞれ示す。また、ｍＤＢｑ２ＢＰの薄膜の発光スペクトルを図９（
Ａ）に、吸収スペクトルを図９（Ｂ）にそれぞれ示す。なお、図８（Ａ）及び図９（Ａ）
において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は発光強度（任意単位）を表し、図８（Ｂ）及び図９
（Ｂ）において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は吸収強度（任意単位）を表す。トルエン溶液
の場合では、３８７及び４０５ｎｍ（励起波長３６５ｎｍ）に発光ピークがみられ、３０
３、３６６及び３７５ｎｍに吸収ピークがみられた。また、薄膜の場合では、４０６、４
４０、４５６、及び４９２ｎｍ（励起波長３６９ｎｍ）に発光ピークがみられ、３１１、
３６９、及び３８４ｎｍに吸収ピークがみられた。
【０２２０】
なお、吸収スペクトルの測定装置としては、紫外可視分光光度計（日本分光株式会社製
、Ｖ５５０型）を用いた。また、発光スペクトル及び吸収スペクトルの測定方法としては
、溶液は石英セルに入れ、薄膜は石英基板に蒸着してサンプルを作製して測定を行った。
なお、吸収スペクトルとしては、溶液については石英セルにトルエンまたはジメチルホル
ムアミドのみを入れて測定した吸収スペクトルを差し引いたスペクトルであり、薄膜につ
いては石英基板の吸収スペクトルを差し引いたスペクトルである。
【０２２１】
また、合成例１で作製した、ｍＤＢｑ２ＢＰの熱重量測定−示差熱分析を行った。測定
には高真空差動型示差熱天秤（ブルカー・エイエックスエス株式会社製、ＴＧ−ＤＴＡ２
４１０ＳＡ）を用いた。常圧、昇温速度１０℃／ｍｉｎ、窒素気流下（流速：２００ｍＬ
／ｍｉｎ）条件で測定したところ、重量と温度の関係（熱重量測定）から、ｍＤＢｑ２Ｂ
Ｐの５％重量減少温度は４６０℃であることが明らかとなった。
【実施例２】
【０２２２】
≪合成例２≫
本実施例では、実施の形態１の構造式（１０６）で表される２，２’，２’’−［（１
，３，５−ベンゼン−トリイル）トリ（３，１−フェニレン）］トリ（ジベンゾ［ｆ，ｈ
］キノキサリン）（略称：ｍＤＢｑＰ３Ｐ）の合成方法について具体的に説明する。ｍＤ
ＢｑＰ３Ｐの構造を以下に示す。
【０２２３】
【化３１】
2019203021.tif 000032
【０２２４】
ｍＤＢｑＰ３Ｐの合成スキームを以下に示す。
【０２２５】
＜ステップ１：ｍＤＢｑＰ３Ｐの合成＞
２００ｍＬ三つ口フラスコに、実施例１ステップ１、スキーム（ａ−１）と同様の方法
で合成した２．２ｇ（５．０ｍｍｏｌ）の２−［３−（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン
−２−イル）フェニル］−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラ
ンと、０．５０ｇ（１．６ｍｍｏｌ）の１，３，５−トリブロモベンゼンと、３．２ｇ（
１０ｍｍｏｌ）の炭酸セシウムを入れ、系内を窒素置換した。この混合物へ１００ｍＬの
メシチレンを加えてから、フラスコ内を減圧しながら混合物を撹拌して、この混合物を脱
気した。脱気後、系内を窒素気流下としてから、この混合物へテトラキス（トリフェニル
ホスフィン）パラジウム（０）０．１１ｇ（０．１０ｍｍｏｌ）を加えてから、この混合
物を１５０℃で７．５時間撹拌した。析出物を吸引濾過により回収し、水、エタノール、
トルエンを用いて洗浄した。洗浄後、得られた固体を吸引ろ過により回収したところ、目
的物の褐色固体を１．３ｇ、収率８２％で得た。ステップ１の合成スキームを下記（ｂ−
１）に示す。
【０２２６】
【化３２】
2019203021.tif 000033
【０２２７】
１Ｈ  ＮＭＲによって、この化合物が目的物であるｍＤＢｑＰ３Ｐであることを確認し
た。
【０２２８】
得られた化合物の１Ｈ  ＮＭＲデータを以下に示す。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，５００ＭＨｚ）：δ＝７．７１−７．８３（ｍ、１５Ｈ）
、８．０３（ｄ、Ｊ＝４．５Ｈｚ、３Ｈ）、８．２２（ｓ、３Ｈ）、８．４３（ｄ、Ｊ＝
４．８Ｈｚ、３Ｈ）、８．６１（ｄ、Ｊ＝４．８Ｈｚ、３Ｈ）、８．６５（ｄ、Ｊ＝４．
８Ｈｚ、３Ｈ）、８．８２（ｓ、３Ｈ）、９．２９（ｄ、Ｊ＝４．８Ｈｚ、３Ｈ）、９．
４５（ｄ、Ｊ＝４．２Ｈｚ、３Ｈ）、９．５５（ｓ、３Ｈ）。
【０２２９】
また、１Ｈ  ＮＭＲチャートを図１０に示す。なお、図１０（Ｂ）は、図１０（Ａ）に
おける７．５ｐｐｍ〜１０．０ｐｐｍの範囲を拡大して表したチャートである。
【実施例３】
【０２３０】
≪合成例３≫
本実施例では、実施の形態１の構造式（１０３）で表される２，２’−（１，１’：３
’，１’’：３’’，１’’’−クアテルフェニレン−３，３’’’−ジイル）ジ（ジベ
ンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン）（略称：ｍＤＢｑＰ２ＢＰ）の合成方法について具体的に
説明する。ｍＤＢｑＰ２ＢＰの構造を以下に示す。
【０２３１】
【化３３】
2019203021.tif 000034
【０２３２】
ｍＤＢｑＰ２ＢＰの合成スキームを以下に示す。
【０２３３】
＜ステップ１：２−（３’−ブロモ−１，１’−ビフェニル−３−イル）ジベンゾ［ｆ，
ｈ］キノキサリンの合成＞
３００ｍＬ三口フラスコへ、１０．０ｇ（２３ｍｍｏｌ）の２−［３−（ジベンゾ［ｆ
，ｈ］キノキサリン−２−イル）フェニル］−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，
２−ジオキサボロランと、６．５ｇ（２３ｍｍｏｌ）の１−ブロモ−３−ヨードベンゼン
と、０．３８ｇ（１．３ｍｍｏｌ）のＰ（ｏ−ｔｏｌｙｌ）３と、１１５ｍＬのトルエン
と、１０ｍＬのエタノールと、３５ｍＬの炭酸カリウム水溶液（２．０ｍｏｌ／Ｌ）を入
れ、系内を減圧しながらこの混合物を撹拌して脱気した。脱気後、系内を窒素気流下とし
てから、８０℃に加熱し、同温度で７０ｍｇ（０．３１ｍｍｏｌ）のＰｄ（ＯＡｃ）２を
加えた後、この混合物を８０℃で２時間撹拌した。撹拌後、混合物を室温まで放冷後減圧
脱気し、再び系内を窒素気流下としてから８０℃に加熱し、同温度で６０ｍｇ（０．２７
ｍｍｏｌ）のＰｄ（ＯＡｃ）２を加え、８時間加熱した。その後、析出物を吸引濾過によ
り回収した。得られたろ物を、トルエンに懸濁し、この混合物を熱濾過した。得られたろ
液を、セライト（和光純薬工業株式会社、カタログ番号：５３１−１６８５５）とアルミ
ナを通して吸引濾過した。得られたろ液を濃縮することにより白色固体を得た。得られた
固体をトルエンとヘキサンを用いて再結晶したところ、目的物の白色粉末を５．１ｇ、収
率４８％で得た。ステップ１の合成スキームを下記（ｃ−１）に示す。
【０２３４】
【化３４】
2019203021.tif 000035
【０２３５】
＜ステップ２：２−［３’−（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン−２−イル）ビフェニル
−３−イル］−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの合成＞
１００ｍＬ三つ口フラスコへ、合成スキーム（ｃ−１）で得られた５．１ｇ（１１ｍｍ
ｏｌ）の２−（３’−ブロモ−１，１’−ビフェニル−３−イル）ジベンゾ［ｆ，ｈ］キ
ノキサリンと、２．８ｇ（１１ｍｍｏｌ）のビス（ピナコラト）ジボロンと、３．２ｇ（
３３ｍｍｏｌ）のＡｃＫＯを入れ、系内を窒素置換した。この混合物へ、３０ｍＬの１，
４−ジオキサンを加えた後、１００℃に加熱した。その後、同温度にて９０ｍｇ（１１０
μｍｏｌ）のＰｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２を加えた。この混合物を１００℃にて２時間撹拌し
た。撹拌後、さらに９０ｍｇ（１１０μｍｏｌ）のＰｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２を加え、１０
０℃で更に７時間半撹拌した。撹拌後、得られた混合物を吸引濾過して、ろ物を水とエタ
ノールを用いて洗浄した。得られたろ物はヘキサンとトルエンを用いて再結晶したところ
、固体を得た。得られた固体にヘキサンとトルエンを加えて超音波を照射し、吸引濾過す
ることにより、目的物の褐色粉末４．４ｇ、粗収率７９％で得た。ステップ２の合成スキ
ームを下記（ｃ−２）に示す。
【０２３６】
【化３５】
2019203021.tif 000036
【０２３７】
＜ステップ３：ｍＤＢｑＰ２ＢＰの合成＞
２００ｍＬの三口フラスコへ、１．５ｇ（３．２ｍｍｏｌ）の２−（３’−ブロモ−１
，１’−ビフェニル−３−イル）ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリンと、１．６ｇ（３．２
ｍｍｏｌ）の２−［３’−（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン−２−イル）−１，１’−
ビフェニル−３−イル］−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラ
ンと、４０ｍｇ（１３１μｍｏｌ）のＰ（ｏ−ｔｏｌｙｌ）３と、１６ｍＬのトルエンと
、２ｍＬのエタノールと、５ｍＬの炭酸カリウム水溶液（２ｍｏｌ／Ｌ）を入れ、系内を
減圧しながらこの混合物を撹拌して脱気した。脱気後、系内を窒素置換してから、この混
合物を８０℃に加熱した。その後、同温度でこの混合物へ１０ｍｇ（４５μｍｏｌ）のＰ
ｄ（ＯＡｃ）２を加えた。この混合物を８０℃で６時間撹拌した。撹拌後、得られた混合
物を吸引濾過して、ろ物を得た。得られたろ物を、水、エタノール、メシチレンを用いて
洗浄し、目的物の粉末を１．６ｇ、収率７３％で得た。ステップ３の合成スキームを下記
（ｃ−３）に示す。
【０２３８】
【化３６】
2019203021.tif 000037
【０２３９】
次に、得られた固体１．５ｇを、トレインサブリメーション法により昇華精製を行った
。昇華精製は、圧力５．０Ｐａ、アルゴン流量１５ｍＬ／ｍｉｎの条件で、固体を４００
℃で１６時間加熱して行なった。昇華精製後、粉末を１．３ｇ、回収率８７％で得た。さ
らに昇華精製で得られた固体１．３ｇを、トレインサブリメーション法により昇華精製を
行った。昇華精製は、圧力５．０Ｐａ、アルゴン流量１５ｍＬ／ｍｉｎの条件で、固体を
４００℃で１７時間半加熱して行なった。昇華精製後、粉末を１．１ｇ、回収率８５％で
得た。
【０２４０】
次に、１Ｈ  ＮＭＲによって、この化合物が目的物であるｍＤＢｑＰ２ＢＰであること
を確認した。
【０２４１】
得られた化合物の１Ｈ  ＮＭＲデータを以下に示す。
１Ｈ  ＮＭＲ（１，１，２，２−テトラクロロエタン−ｄ２、５００ＭＨｚ）：δ＝７
．７１−７．８５（ｍ、１６Ｈ）、７．９３（ｄ、Ｊ＝７．５Ｈｚ、２Ｈ）、８．１８（
ｓ、２Ｈ）、８．３８（ｄ、Ｊ＝７．５Ｈｚ、２Ｈ）、８．６２（ｄ、Ｊ＝７．０Ｈｚ、
４Ｈ）、８．７６（ｓ、２Ｈ）、９．２５（ｄ、Ｊ＝７．０Ｈｚ、２Ｈ）、９．４２（ｄ
、Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）、９．４９（ｂｒ、２Ｈ）。
【０２４２】
また、１Ｈ  ＮＭＲチャートを図１１に示す。なお、図１１（Ｂ）は、図１１（Ａ）に
おける７．５ｐｐｍ〜１０．０ｐｐｍの範囲を拡大して表したチャートである。
【０２４３】
また、ｍＤＢｑＰ２ＢＰのトルエン溶液の発光スペクトルを図４２（Ａ）に、吸収スペ
クトルを図４２（Ｂ）にそれぞれ示す。また、ｍＤＢｑＰ２ＢＰの薄膜の発光スペクトル
を図４３（Ａ）に、吸収スペクトルを図４３（Ｂ）にそれぞれ示す。なお、図４２（Ａ）
及び図４３（Ａ）において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は発光強度（任意単位）を表し、図
４２（Ｂ）及び図４３（Ｂ）において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は吸収強度（任意単位）
を表す。トルエン溶液の場合では、３９３、４０６ｎｍ（励起波長３７７ｎｍ）に発光ピ
ークがみられ、３５９及び３７５ｎｍに吸収ピークがみられた。また、薄膜の場合では、
４２７ｎｍ（励起波長３８２ｎｍ）に発光ピークがみられ、２６２、３１３、３６８、及
び３８４ｎｍに吸収ピークがみられた。
【０２４４】
なお、吸収スペクトルの測定装置、並びに発光スペクトル及び吸収スペクトルの測定方
法としては、実施例１に示す測定装置、及び測定方法と同様である。
【０２４５】
また、合成例３で作製した、ｍＤＢｑＰ２ＢＰの熱重量測定−示差熱分析を行った。重
量と温度の関係（熱重量測定）から、ｍＤＢｑＰ２ＢＰの５％重量減少温度は５００℃以
上であることが明らかとなった。なお、熱重量測定−示差熱分析については、実施例１に
示す測定装置及び測定方法と同様である。
【０２４６】
また、合成例３で作製した、ｍＤＢｑＰ２ＢＰの示差走査熱量測定を行った。測定には
示差走査熱量測定装置（株式会社パーキンエルマージャパン製、Ｐｙｒｉｓ１）を用いた
。測定は、３０℃から５００℃まで速度５０℃／ｍｉｎで昇温後、５００℃で１分間保持
し、その後５００℃から３０℃まで速度５０℃／ｍｉｎで降温して、１サイクルとした。
本測定では、２サイクル測定し、２サイクル目の昇温時の結果から融点（Ｔｍ）を求めた
ところ、Ｔｍは３６４℃であることが明らかとなった。この事からｍＤＢｑＰ２ＢＰは高
耐熱性の材料であることが確認された。
【実施例４】
【０２４７】
≪合成例４≫
本実施例では、実施の形態１の構造式（１０５）で表される２，２’−［（９，９−ジ
メチル−９Ｈ−フルオレン−２，７−ジイル）ジ（３，１−フェニレン）］ジ（ジベンゾ
［ｆ，ｈ］キノキサリン）（略称：ｍＤＢｑＰ２Ｆ）の合成方法について具体的に説明す
る。ｍＤＢｑＰ２Ｆの構造を以下に示す。
【０２４８】
【化３７】
2019203021.tif 000038
【０２４９】
ｍＤＢｑＰ２Ｆの合成スキームを以下に示す。
【０２５０】
＜ステップ１：ｍＤＢｑＰ２Ｆの合成＞
まず、２００ｍＬ三つ口フラスコへ、４．７ｇ（１１ｍｍｏｌ）の２−［３−（ジベン
ゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン−２−イル）フェニル］−４，４，５，５−テトラメチル−１
，３，２−ジオキサボロランと、１．８ｇ（５．０ｍｍｏｌ）の２，７−ジブロモ−９，
９−ジメチル−９Ｈ−フルオレンと、０．１５ｇ（０．４９ｍｍｏｌ）のＰ（ｏ−ｔｏｌ
ｙｌ）３と、２５ｍＬのトルエンと、２ｍＬのエタノールと、１６ｍＬの炭酸カリウム水
溶液（２ｍｏｌ／Ｌ）を入れ、系内を減圧しながらこの混合物を撹拌し、この混合物を脱
気した。脱気後、系内を窒素気流下としてから、この混合物を８０℃に加熱した。系内の
温度が８０℃になってから、この混合物へ、２０ｍｇ（９０μｍｏｌ）のＰｄ（ＯＡｃ）
２を加え、同温度で３時間半撹拌した。撹拌後、析出物を吸引濾過により回収し、得られ
た固体を水、エタノール、およびジメチルホルムアミドにより洗浄し、目的物の淡褐色固
体２．４ｇ、収率５９％で得た。ステップ１の合成スキームを下記（ｄ−１）に示す。
【０２５１】
【化３８】
2019203021.tif 000039
【０２５２】
次に、得られた固体０．７０ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製を行った
。昇華精製は、圧力２．５×１０−２Ｐａの条件で、固体０．７０ｇを３９５℃で１５時
間加熱して行った。加熱後、目的物の淡黄色の粉末を０．４０ｇ、回収率５８％で得た。
【０２５３】
１Ｈ  ＮＭＲによって、この化合物が目的物であるｍＤＢｑＰ２Ｆであることを確認し
た。
【０２５４】
得られた化合物の１Ｈ  ＮＭＲデータを以下に示す。
１Ｈ  ＮＭＲ（１，１，２，２，−テトラクロロエタン−ｄ２、５００ＭＨｚ）：δ＝
１．７２（ｓ、６Ｈ）、７．７７（ｔ、Ｊ＝７．８Ｈｚ、２Ｈ）、７．８０−７．８８（
ｍ、１２Ｈ）、７．９２（ｄ、Ｊ＝７．５Ｈｚ、２Ｈ）、７．９７（ｄ、Ｊ＝８．０Ｈｚ
、２Ｈ）、８．３８（ｄ、Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）、８．６８（ｓ、２Ｈ）、８．７１（
ｄ、Ｊ＝８．０Ｈｚ、４Ｈ）、９．２８（ｄ、Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）、９．４７（ｄ、
Ｊ＝１．５Ｈｚ、２Ｈ）、９．５４（ｓ、２Ｈ）。
【０２５５】
また、１Ｈ  ＮＭＲチャートを図１２に示す。なお、図１２（Ｂ）は、図１２（Ａ）に
おける７．５ｐｐｍ〜１０．０ｐｐｍの範囲を拡大して表したチャートである。
【０２５６】
また、ｍＤＢｑＰ２Ｆのジメチルホルムアミド溶液の発光スペクトルを図１３（Ａ）に
、吸収スペクトルを図１３（Ｂ）にそれぞれ示す。また、ｍＤＢｑＰ２Ｆの薄膜の発光ス
ペクトルを図１４（Ａ）に、吸収スペクトルを図１４（Ｂ）にそれぞれ示す。なお、図１
３（Ａ）及び図１４（Ａ）において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は発光強度（任意単位）を
表し、図１３（Ｂ）及び図１４（Ｂ）において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は吸収強度（任
意単位）を表す。ジメチルホルムアミド溶液の場合では、４９７ｎｍ（励起波長３７５ｎ
ｍ）に発光ピークがみられ、３０５、３２８、３５９及び３７４ｎｍに吸収ピークがみら
れた。また、薄膜の場合では、４６０及び４８７ｎｍ（励起波長３７０ｎｍ）に発光ピー
クがみられ、３１２、３２９、３６６、及び３８２ｎｍに吸収ピークがみられた。
【０２５７】
なお、吸収スペクトルの測定装置、並びに発光スペクトル及び吸収スペクトルの測定方
法としては、実施例１に示す測定装置、及び測定方法と同様である。
【０２５８】
また、合成例４で作製した、ｍＤＢｑＰ２Ｆの熱重量測定−示差熱分析を行った。重量
と温度の関係（熱重量測定）から、ｍＤＢｑＰ２Ｆの５％重量減少温度は５００℃以上で
あることが明らかとなった。なお、熱重量測定−示差熱分析については、実施例１に示す
測定装置及び測定方法と同様である。
【０２５９】
また、合成例４で作製した、ｍＤＢｑＰ２Ｆの示差走査熱量測定を行った。測定は、−
１０℃から３６５℃まで速度５０℃／ｍｉｎで昇温後、３６５℃で１分間保持し、その後
３６５℃から−１０℃まで速度５０℃／ｍｉｎで降温して、１サイクルとした。本測定で
は、２サイクル測定し、２サイクル目の昇温時の結果からガラス転移温度（Ｔｇ）を、求
めたところ、Ｔｇは１６６℃であることが明らかとなった。この事からｍＤＢｑＰ２Ｆは
高耐熱性の材料であることが確認された。なお、示差走査熱量測定装置は、実施例３に示
す測定装置と同様である。
【実施例５】
【０２６０】
≪合成例５≫
本実施例では、実施の形態１の構造式（１０２）で表される２，２’−（１，１’：３
’，１’’−テルフェニレン−３，３’’−ジイル）ジ（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリ
ン）（略称：ｍＤＢｑＰ２Ｐ）の合成方法について具体的に説明する。ｍＤＢｑＰ２Ｐの
構造を以下に示す。
【０２６１】
【化３９】
2019203021.tif 000040
【０２６２】
ｍＤＢｑＰ２Ｐの合成スキームを以下に示す。
【０２６３】
＜ステップ１：２−（３’−ブロモ−１，１’−ビフェニル−３−イル）ジベンゾ［ｆ，
ｈ］キノキサリンの合成＞
２００ｍＬ三口フラスコへ、３．１ｇ（７．２ｍｍｏｌ）の２−［３−（ジベンゾ［ｆ
，ｈ］キノキサリン−２−イル）フェニル］−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，
２−ジオキサボロランと、４．０ｇ（１４ｍｍｏｌ）の１−ブロモ−３−ヨードベンゼン
と、０．２２ｇ（０．７０ｍｍｏｌ）のＰ（ｏ−ｔｏｌｙｌ）３と、７０ｍＬのトルエン
と、８ｍＬのエタノールと、２０ｍＬの炭酸カリウム水溶液（２．０ｍｏｌ／Ｌ）を入れ
、系内を減圧しながらこの混合物を撹拌して脱気をした。脱気後、系内を窒素気流下とし
てから、３０ｍｇ（０．１３ｍｍｏｌ）のＰｄ（ＯＡｃ）２を加えた後、この混合物を８
０℃で１時間撹拌した。撹拌後、析出物を吸引濾過により回収し、ろ物を水とエタノール
を用いて洗浄した。得られたろ物を、トルエンに懸濁し、この混合物を熱濾過した。得ら
れたろ液を、セライト（和光純薬工業株式会社、カタログ番号：５３１−１６８５５）と
アルミナを通して吸引濾過した。得られたろ液を濃縮することにより白色固体を得た。得
られた固体をトルエンで再結晶したところ、目的物の白色粉末を１．８ｇ、収率５４％で
得た。ステップ１の合成スキームを下記（ｅ−１）に示す。
【０２６４】
【化４０】
2019203021.tif 000041
【０２６５】
＜ステップ２：ｍＤＢｑＰ２Ｐの合成＞
２００ｍＬ三つ口フラスコへ、１．０ｇ（２．６ｍｍｏｌ）の２−（３’−ブロモ−１
，１’−ビフェニル−３−イル）ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリンと、１．０ｇ（２．４
ｍｍｏｌ）の２−［３−（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン−２−イル）フェニル］−４
，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランと、３４ｍｇ（０．１１ｍ
ｍｏｌ）のＰ（ｏ−ｔｏｌｙｌ）３と、１０ｍＬのトルエンと、１ｍＬのエタノールと、
４ｍＬの炭酸カリウム水溶液（２．０ｍｏｌ／Ｌ）を入れ、系内を減圧しながら混合物を
撹拌して脱気した。脱気後、系内を窒素気流下としてから、この混合物を８０℃に加熱し
た。加熱後、この混合物へ５．０ｍｇ（２２μｍｏｌ）のＰｄ（ＯＡｃ）２を加え、この
混合物を８０℃で５時間撹拌した。撹拌後、得られた混合物を吸引濾過して得たろ物を、
水、エタノール、およびメシチレンを用いて洗浄し、目的物の固体を１．１ｇ、収率６７
％で得た。ステップ２の合成スキームを下記（ｅ−２）に示す。
【０２６６】
【化４１】
2019203021.tif 000042
【０２６７】
次に、得られた固体０．７６ｇを、トレインサブリメーション法により昇華精製を行っ
た。昇華精製は、圧力２．７Ｐａ、アルゴン流量５ｍＬ／ｍｉｎの条件で、固体を３４５
℃で１時間加熱して行なった。昇華精製後、粉末を０．６３ｇ、回収率８３％で得た。
【０２６８】
１Ｈ  ＮＭＲによって、この化合物が目的物であるｍＤＢｑＰ２Ｐであることを確認し
た。
【０２６９】
得られた化合物の１Ｈ  ＮＭＲデータを以下に示す。
１Ｈ  ＮＭＲ（１，１，２，２，−テトラクロロエタン−ｄ２、５００ＭＨｚ）：δ＝
７．７３−７．８９（ｍ、１３Ｈ）、７．９５（ｄ、Ｊ＝７．５Ｈｚ、２Ｈ）、８．１８
（ｓ、１Ｈ）、８．４２（ｄ、Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）、８．６８（ｔ、Ｊ＝７．８Ｈｚ
、４Ｈ）、８．７４（ｓ、２Ｈ）、９．３３（ｄ、Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）、９．４８（
ｄ、Ｊ＝７．５Ｈｚ、２Ｈ）、９．５５（ｓ、２Ｈ）。
【０２７０】
また、１Ｈ  ＮＭＲチャートを図１５に示す。なお、図１５（Ｂ）は、図１５（Ａ）に
おける７．５ｐｐｍ〜１０．０ｐｐｍの範囲を拡大して表したチャートである。
【０２７１】
また、ｍＤＢｑＰ２Ｐのジメチルホルムアミド溶液の発光スペクトルを図１６（Ａ）に
、吸収スペクトルを図１６（Ｂ）にそれぞれ示す。また、ｍＤＢｑＰ２Ｐの薄膜の発光ス
ペクトルを図１７（Ａ）に、吸収スペクトルを図１７（Ｂ）にそれぞれ示す。なお、図１
６（Ａ）及び図１７（Ａ）において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は発光強度（任意単位）を
表し、図１６（Ｂ）及び図１７（Ｂ）において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は吸収強度（任
意単位）を表す。ジメチルホルムアミド溶液の場合では、４０８ｎｍ（励起波長３７７ｎ
ｍ）に発光ピークがみられ、３００ｎｍ、３６１ｎｍ、及び３７５ｎｍに吸収ピークがみ
られた。また、薄膜の場合では、４３９ｎｍ（励起波長３７０ｎｍ）に発光ピークがみら
れ、３１１ｎｍ、３６９ｎｍ、３８４ｎｍに吸収ピークがみられた。
【０２７２】
なお、吸収スペクトルの測定装置、並びに発光スペクトル及び吸収スペクトルの測定方
法としては、実施例１に示す測定装置、及び測定方法と同様である。
【０２７３】
また、合成例５で作製した、ｍＤＢｑＰ２Ｐの熱重量測定−示差熱分析を行った。重量
と温度の関係（熱重量測定）から、ｍＤＢｑＰ２Ｐの５％重量減少温度は４８２℃である
ことが明らかとなった。なお、熱重量測定−示差熱分析については、実施例１に示す測定
装置及び測定方法と同様である。
【０２７４】
また、合成例５で作製した、ｍＤＢｑＰ２Ｐの示差走査熱量測定を行った。測定は、３
０℃から３３０℃まで速度５０℃／ｍｉｎで昇温後、３３０℃で１分間保持し、その後３
３０℃から３０℃まで速度５０℃／ｍｉｎで降温して、１サイクルとした。本測定では、
１サイクル測定し、１サイクル目の昇温時の結果からガラス転移温度（Ｔｇ）と、融点（
Ｔｍ）とをそれぞれ求めたところ、Ｔｇは１３８℃、Ｔｍは３０２℃であることが明らか
となった。この事からｍＤＢｑＰ２Ｐは高耐熱性の材料であることが確認された。なお、
示差走査熱量測定装置は、実施例３に示す測定装置と同様である。
【実施例６】
【０２７５】
≪合成例６≫
本実施例では、実施の形態１の構造式（１２０）で表される２，２’−［５’−（ジベ
ンゾチオフェン−４−イル）−１，１’：３’，１’’−テルフェニレン−３，３’’−
ジイル］ジ（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン）（略称：ＤＢｔ−ｍＤＢｑＰ２Ｐ）の合
成方法について具体的に説明する。ＤＢｔ−ｍＤＢｑＰ２Ｐの構造を以下に示す。
【０２７６】
【化４２】
2019203021.tif 000043
【０２７７】
ＤＢｔ−ｍＤＢｑＰ２Ｐの合成スキームを以下に示す。
【０２７８】
＜ステップ１：５−（ジベンゾチオフェン−４−イル）−１，３−ジヒドロキシベンゼン
の合成＞
２００ｍＬ三つ口フラスコに、２．３ｇ（１２ｍｍｏｌ）の５−ブロモレソルシノール
と、３．０ｇ（１３ｍｍｏｌ）のジベンゾチオフェン−４−ボロン酸と、０．１９ｇ（０
．６２ｍｍｏｌ）のＰ（ｏ−ｔｏｌｙｌ）３と、６０ｍＬのトルエンと、６ｍＬのエタノ
ールと、４０ｍＬの炭酸カリウム水溶液（２ｍｏｌ／Ｌ）を入れた。系内を減圧しながら
この混合物を撹拌して脱気した。脱気後、系内を窒素気流下としてから、この混合物を８
０℃に加熱した。その後、同温度にてこの混合物へ３０ｍｇ（０．１３ｍｍｏｌ）のＰｄ
（ＯＡｃ）２を加えてから、この混合物を同温度にて７時間撹拌した。その後、混合物を
室温まで放冷してから再び脱気し、系内を窒素気流下としてから８０℃に加熱した。同温
度にてこの混合物へ３０ｍｇ（０．１３ｍｍｏｌ）のＰｄ（ＯＡｃ）２を加えてから、こ
の混合物を同温度にて１時間撹拌した。得られた混合物に酢酸エチルと水を加え有機層と
水層を分離し、水層を、酢酸エチルを用いて３回抽出した。抽出液と有機層を合わせて飽
和食塩水で洗浄した後、硫酸マグネシウムを加えた。この混合物を自然ろ過した後、得ら
れたろ液を濃縮し、残渣をカラムクロマトグラフィー（展開溶媒はヘキサン：酢酸エチル
＝４：１）にて精製した。得られたフラクションを濃縮したところ、黒色油状物を得た。
この油状物にクロロホルムを加え、超音波を照射して得た混合物を吸引濾過することによ
り、目的物の白色粉末を１．３ｇ、収率３６％で得た。ステップ１の合成スキームを下記
（ｆ−１）に示す。
【０２７９】
【化４３】
2019203021.tif 000044
【０２８０】
＜ステップ２：５−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル−１，３−ビストリフル
オロメタンスルホン酸の合成＞
１００ｍＬ三口フラスコへ、１．３ｇ（４．３ｍｍｏｌ）の５−（ジベンゾチオフェン
−４−イル）−１，３−ジヒドロキシベンゼンを入れ、フラスコ内を減圧しながら撹拌し
、系内を窒素置換した。その後、窒素下で２０ｍＬの脱水ジクロロメタンを加え、この溶
液を−２０℃にした。その後、同温度にて２．５ｍＬ（１８ｍｍｏｌ）のトリエチルアミ
ンと、２．０ｍＬ（１２ｍｍｏｌ）のトリフルオロメタンスルホン酸無水物を加え、この
混合物を１．５時間撹拌した。その後、０℃まで昇温し、５時間撹拌した。さらに、室温
まで昇温し、１５時間撹拌した。得られた混合物へ水と炭酸ナトリウム水溶液を加えて撹
拌し、ｐＨ８になったことを確認した。この混合物の水層を、ジクロロメタンを用いて３
回抽出した。抽出液と有機層と合わせて飽和食塩水を用いて洗浄した後に、硫酸マグネシ
ウムを加えた。この混合物を自然濾過して得られたろ液を濃縮したところ、黒色油状物を
得た。得られた油状物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒はヘキサン：酢
酸エチル＝１０：１）により精製したところ、目的物の黄色油状物を２．２ｇ、収率９１
％で得た。ステップ２の合成スキームを下記（ｆ−２）に示す。
【０２８１】
【化４４】
2019203021.tif 000045
【０２８２】
＜ステップ３：３−［３−（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン−２−イル）フェニル］−
５−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニルトリフルオロメタンスルホン酸の合成＞
２００ｍＬ三口フラスコに、２．２ｇ（４．０ｍｍｏｌ）の５−（ジベンゾチオフェン
−４−イル）フェニル−１，３−ビストリフルオロメタンスルホン酸と、３．８ｇ（８．
９ｍｍｏｌ）の２−［３−（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン−２−イル）フェニル］−
４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランと、０．１２ｇ（０．３
９ｍｍｏｌ）のＰ（ｏ−ｔｏｌｙｌ）３と、２０ｍＬのトルエンと、２ｍＬのエタノール
と、１３ｍＬの炭酸カリウム水溶液（２ｍｏｌ／Ｌ）を入れた。系内を減圧しながらこの
混合物を撹拌して脱気した。脱気後、系内を窒素気流下としてから、この混合物を８０℃
に加熱した。その後、同温度にてこの混合物へ２０ｍｇ（０．０９ｍｍｏｌ）のＰｄ（Ｏ
Ａｃ）２を加えてから、この混合物を同温度にて４．５時間撹拌した。析出物を吸引濾過
により回収し、ろ液とろ物を得た。得られたろ液は、有機層と水層に分離し、水層はトル
エンを用いて抽出した。吸引濾過によって得られた有機層と抽出液は合わせて飽和食塩水
で洗浄し、この溶液へ無水硫酸マグネシウムを加えた。この混合物を自然濾過してろ液Ａ
を得た。また、撹拌後に行った吸引濾過によって得られたろ物を、水とエタノールを用い
て洗浄した。洗浄後、得られた固体にトルエンを加えて加熱し、熱濾過することで黒色粉
末を除去した。その後、熱濾過で得られたろ液を濃縮し、クロロホルムを加え、この溶液
を濾過することによりろ液Ｂを得た。ろ液Ａとろ液Ｂを合わせて濃縮したところ、褐色固
体を得た。得られた固体を、高速液体クロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルム）を
用いて精製したところ、目的物の黄色油状物を１．３ｇ、収率４４％で得た。ステップ３
の合成スキームを下記（ｆ−３）に示す。
【０２８３】
【化４５】
2019203021.tif 000046
【０２８４】
＜ステップ４：ＤＢｔ−ｍＤＢｑＰ２Ｐの合成＞
２００ｍＬ三口フラスコに、１．３ｇ（１．８ｍｍｏｌ）の３−［３−（ジベンゾ［ｆ
，ｈ］キノキサリン−２−イル）フェニル］−５−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フ
ェニル  トリフルオロメタンスルホン酸と、０．８３ｇ（１．９ｍｍｏｌ）の２−［３−
（ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン−２−イル）フェニル］−４，４，５，５−テトラメ
チル−１，３，２−ジオキサボロランと、３０ｍｇ（０．０７ｍｍｏｌ）の２−ジシクロ
ヘキシルホスフィノ−２’，６’−ジメトキシビフェニル（略称：ＳＰｈｏｓ）と、９ｍ
Ｌのトルエンと、１ｍＬのエタノールと、３ｍＬの炭酸カリウム水溶液（２ｍｏｌ／Ｌ）
を入れた。系内を減圧しながらこの混合物を撹拌して脱気した。脱気後、系内を窒素気流
下としてから、この混合物を８０℃に加熱した。その後、同温度にてこの混合物へ８．０
ｍｇ（３６μｍｏｌ）のＰｄ（ＯＡｃ）２を加えてから、この混合物を同温度にて８時間
撹拌した。析出物を吸引濾過により回収しろ物を得た。得られたろ物を水、エタノール、
およびメシチレンを用いて洗浄し、淡黒色粉末を１．１ｇ、収率７２％で得た。ステップ
４の合成スキームを下記（ｆ−４）に示す。
【０２８５】
【化４６】
2019203021.tif 000047
【０２８６】
次に、得られた固体０．８７ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製を行った
。昇華精製は、圧力３．２Ｐａ、アルゴン流量５ｍＬ／ｍｉｎの条件で、固体を４２０℃
で２０時間加熱して行った。昇華精製後、目的物の粉末を９０ｍｇ、回収率１０．１％で
得た。
【０２８７】
１Ｈ  ＮＭＲによって、この化合物が目的物であるＤＢｔ−ｍＤＢｑＰ２Ｐであること
を確認した。
【０２８８】
得られた化合物の１Ｈ  ＮＭＲデータを以下に示す。
１Ｈ  ＮＭＲ（テトラクロロエタン−ｄ２，５００ＭＨｚ）：δ＝７．５０−７．５８
（ｍ、２Ｈ）、７．７０−７．９０（ｍ、１３Ｈ）、８．０５（ｄ、Ｊ＝８．０Ｈｚ、２
Ｈ）、８．２７−８．３０（ｍ、５Ｈ）、８．４５（ｄ、Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ）、８．
６８（ｔ、Ｊ＝８．５Ｈｚ、４Ｈ）、８．８６（ｓ、２Ｈ）、９．３２（ｄ、Ｊ＝８．０
Ｈｚ、２Ｈ）、９．４９（ｄ、Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）、９．５７（ｓ、２Ｈ）。
【０２８９】
また、１Ｈ  ＮＭＲチャートを図１８に示す。なお、図１８（Ｂ）は、図１８（Ａ）に
おける７．５ｐｐｍ〜１０．０ｐｐｍの範囲を拡大して表したチャートである。
【実施例７】
【０２９０】
本実施例では、本発明の一態様の発光素子（発光素子１乃至発光素子４）について、図
１９を用いて説明する。本実施例で用いる材料の化学式を以下に示す。
【０２９１】
【化４７】
2019203021.tif 000048
【０２９２】
【化４８】
2019203021.tif 000049
【０２９３】
以下に、本実施例の発光素子１乃至発光素子４の作製方法を示す。
【０２９４】
（発光素子１）
まず、基板１１００上に、珪素若しくは酸化珪素を含有した酸化インジウム−酸化スズ
（ＩＴＯ−ＳｉＯ２、以下ＩＴＳＯと略記する。）をスパッタリング法にて成膜し、第１
の電極１１０１を形成した。なお、用いたターゲットの組成は、Ｉｎ２Ｏ３：ＳｎＯ２：
ＳｉＯ２＝８５：１０：５［重量％］とした。また、第１の電極１１０１の膜厚は、１１
０ｎｍとし、電極面積は２ｍｍ×２ｍｍとした。ここで、第１の電極１１０１は、発光素
子の陽極として機能する電極である。
【０２９５】
次に、基板１１００上に発光素子を形成するための前処理として、基板表面を水で洗浄
し、２００℃で１時間焼成した後、ＵＶオゾン処理を３７０秒行った。
【０２９６】
その後、１０−４Ｐａ程度まで内部が減圧された真空蒸着装置に基板を導入し、真空蒸
着装置内の加熱室において、１７０℃で３０分間の真空焼成を行った後、基板１１００を
３０分程度放冷した。
【０２９７】
次に、第１の電極１１０１が形成された面が下方となるように、第１の電極１１０１が
形成された基板１１００を真空蒸着装置内に設けられた基板ホルダーに固定し、１０−４
Ｐａ程度まで減圧した後、第１の電極１１０１上に、４，４’，４’’−（ベンゼン−１
，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾチオフェン）（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）と酸化モ
リブデンを共蒸着することで、正孔注入層１１１１を形成した。その膜厚は、２０ｎｍと
し、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと酸化モリブデンの比率は、重量比で２：１（＝ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ
：酸化モリブデン）となるように調節した。なお、共蒸着法とは、一つの処理室内で、複
数の蒸発源から同時に蒸着を行う蒸着法である。
【０２９８】
次に、正孔注入層１１１１上に、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９
−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＰＡＦＬＰ）を２０ｎｍの膜厚となるように成膜
し、正孔輸送層１１１２を形成した。
【０２９９】
合成したｍＤＢｑ２ＢＰと、Ｎ−（１，１’−ビフェニル−４−イル）−９，９−ジメ
チル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−９Ｈ−
フルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＢｉＦ）と、（アセチルアセトナト）ビス（６−
ｔｅｒｔ−ブチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔ
Ｂｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ））とを共蒸着し、正孔輸送層１１１２上に第１の発光層１１
１３ａを形成した。ここで、ｍＤＢｑ２ＢＰ、ＰＣＢＢｉＦ、及びＩｒ（ｔＢｕｐｐｍ）
２（ａｃａｃ）の重量比は、０．７：０．３：０．０５（＝ｍＤＢｑ２ＢＰ：ＰＣＢＢｉ
Ｆ：Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ））となるように調節した。また、第１の発光層
１１１３ａの膜厚は２０ｎｍとした。
【０３００】
次に、第１の発光層１１１３ａ上にｍＤＢｑ２ＢＰと、ＰＣＢＢｉＦと、Ｉｒ（ｔＢｕ
ｐｐｍ）２（ａｃａｃ）とを共蒸着し、第２の発光層１１１３ｂを形成した。ここで、ｍ
ＤＢｑ２ＢＰ、ＰＣＢＢｉＦ、及びＩｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ）の重量比は、０
．８：０．２：０．０５（＝ｍＤＢｑ２ＢＰ：ＰＣＢＢｉＦ：Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（
ａｃａｃ））となるように調節した。また、第２の発光層１１１３ｂの膜厚は２０ｎｍと
した。
【０３０１】
なお、第１の発光層１１１３ａ及び第２の発光層１１１３ｂにおいて、ｍＤＢｑ２ＢＰ
は、電子輸送性材料であり、ホスト材料として機能する。また、ＰＣＢＢｉＦは、正孔輸
送性材料であり、アシスト材料として機能する。また、Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａ
ｃ）は、三重項励起エネルギーを発光に変える発光物質であり、ゲスト材料として機能す
る。
【０３０２】
次に、第２の発光層１１１３ｂ上にｍＤＢｑ２ＢＰを膜厚１５ｎｍとなるように蒸着し
、第１の電子輸送層１１１４ａを形成した。
【０３０３】
次に、第１の電子輸送層１１１４ａ上にバソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）を
膜厚１０ｎｍとなるように蒸着し、第２の電子輸送層１１１４ｂを形成した。
【０３０４】
次に、第２の電子輸送層１１１４ｂ上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を１ｎｍの膜厚で
蒸着し、電子注入層１１１５を形成した。
【０３０５】
最後に、電子注入層１１１５上に、アルミニウムを２００ｎｍの膜厚となるように蒸着
し、陰極として機能する第２の電極１１０３を形成し、本実施例の発光素子１を作製した
。
【０３０６】
なお、上述した蒸着過程において、蒸着は全て抵抗加熱法を用いた。
【０３０７】
（発光素子２）
発光素子２は、発光素子１と比較し第１の発光層１１１３ａ、第２の発光層１１１３ｂ
及び第１の電子輸送層１１１４ａに用いる材料が異なる。発光素子１と異なる構成につい
て、以下記載する。
【０３０８】
正孔輸送層１１１２上に実施例４にて合成したｍＤＢｑＰ２Ｆと、ＰＣＢＢｉＦと、（
アセチルアセトナト）ビス（４，６−ジフェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（
略称：Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ））とを共蒸着し、第１の発光層１１１３ａを形成
した。ここで、ｍＤＢｑＰ２Ｆ、ＰＣＢＢｉＦ、及びＩｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ）の
重量比は、０．７：０．３：０．０５（＝ｍＤＢｑＰ２Ｆ：ＰＣＢＢｉＦ：Ｉｒ（ｄｐｐ
ｍ）２（ａｃａｃ））となるように調節した。また、第１の発光層１１１３ａの膜厚は２
０ｎｍとした。
【０３０９】
次に、第１の発光層１１１３ａ上にｍＤＢｑＰ２Ｆと、ＰＣＢＢｉＦと、Ｉｒ（ｄｐｐ
ｍ）２（ａｃａｃ）とを共蒸着し、第２の発光層１１１３ｂを形成した。ここで、ｍＤＢ
ｑＰ２Ｆ、ＰＣＢＢｉＦ、及びＩｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ）の重量比は、０．８：０
．２：０．０５（＝ｍＤＢｑＰ２Ｆ：ＰＣＢＢｉＦ：Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ））
となるように調節した。また、第２の発光層１１１３ｂの膜厚は２０ｎｍとした。
【０３１０】
なお、第１の発光層１１１３ａ及び第２の発光層１１１３ｂにおいて、ｍＤＢｑＰ２Ｆ
は、電子輸送性材料であり、ホスト材料として機能する。また、ＰＣＢＢｉＦは、正孔輸
送性材料であり、アシスト材料として機能する。また、Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ）
は、三重項励起エネルギーを発光に変える発光物質であり、ゲスト材料として機能する。
【０３１１】
次に、第２の発光層１１１３ｂ上にｍＤＢｑＰ２Ｆを膜厚２０ｎｍとなるように蒸着し
、第１の電子輸送層１１１４ａを形成した。
【０３１２】
（発光素子３）
発光素子３は、発光素子１と比較し第１の発光層１１１３ａ、第２の発光層１１１３ｂ
及び第１の電子輸送層１１１４ａに用いる材料が異なる。発光素子１と異なる構成につい
て、以下記載する。
【０３１３】
正孔輸送層１１１２上に実施例５にて合成したｍＤＢｑＰ２Ｐと、ＰＣＢＢｉＦと、Ｉ
ｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ）とを共蒸着し、第１の発光層１１１３ａを形成した。
ここで、ｍＤＢｑＰ２Ｐ、ＰＣＢＢｉＦ、及びＩｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ）の重
量比は、０．７：０．３：０．０５（＝ｍＤＢｑＰ２Ｐ：ＰＣＢＢｉＦ：Ｉｒ（ｔＢｕｐ
ｐｍ）２（ａｃａｃ））となるように調節した。また、第１の発光層１１１３ａの膜厚は
２０ｎｍとした。
【０３１４】
次に、第１の発光層１１１３ａ上にｍＤＢｑＰ２Ｐと、ＰＣＢＢｉＦと、Ｉｒ（ｔＢｕ
ｐｐｍ）２（ａｃａｃ）とを共蒸着し、第２の発光層１１１３ｂを形成した。ここで、ｍ
ＤＢｑＰ２Ｐ、ＰＣＢＢｉＦ、及びＩｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ）の重量比は、０
．８：０．２：０．０５（＝ｍＤＢｑＰ２Ｐ：ＰＣＢＢｉＦ：Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（
ａｃａｃ））となるように調節した。また、第２の発光層１１１３ｂの膜厚は２０ｎｍと
した。
【０３１５】
なお、第１の発光層１１１３ａ及び第２の発光層１１１３ｂにおいて、ｍＤＢｑＰ２Ｐ
は、電子輸送性材料であり、ホスト材料として機能する。また、ＰＣＢＢｉＦは、正孔輸
送性材料であり、アシスト材料として機能する。また、Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａ
ｃ）は、三重項励起エネルギーを発光に変える発光物質であり、ゲスト材料として機能す
る。
【０３１６】
次に、第２の発光層１１１３ｂ上にｍＤＢｑＰ２Ｐを膜厚２０ｎｍとなるように蒸着し
、第１の電子輸送層１１１４ａを形成した。
【０３１７】
（発光素子４）
発光素子４は、発光素子１と比較し第１の発光層１１１３ａ、第２の発光層１１１３ｂ
及び第１の電子輸送層１１１４ａに用いる材料が異なる。発光素子１と異なる構成につい
て、以下記載する。
【０３１８】
正孔輸送層１１１２上に２−［３’−（ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−
３−イル］ジベンゾ［ｆ、ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）と、
ＰＣＢＢｉＦと、Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ））とを共蒸着し、第１の発光層１
１１３ａを形成した。ここで、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ、ＰＣＢＢｉＦ、及びＩｒ（
ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ）の重量比は、０．７：０．３：０．０５（＝２ｍＤＢＴＢ
ＰＤＢｑ−ＩＩ：ＰＣＢＢｉＦ：Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ））となるように調
節した。また、第１の発光層１１１３ａの膜厚は２０ｎｍとした。
【０３１９】
次に、第１の発光層１１１３ａ上に２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩと、ＰＣＢＢｉＦと、
Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ）とを共蒸着し、第２の発光層１１１３ｂを形成した
。ここで、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ、ＰＣＢＢｉＦ、及びＩｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（
ａｃａｃ）の重量比は、０．８：０．２：０．０５（＝２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ：Ｐ
ＣＢＢｉＦ：Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ））となるように調節した。また、第２
の発光層１１１３ｂの膜厚は２０ｎｍとした。
【０３２０】
なお、第１の発光層１１１３ａ及び第２の発光層１１１３ｂにおいて、２ｍＤＢＴＢＰ
ＤＢｑ−ＩＩは、電子輸送性材料であり、ホスト材料として機能する。また、ＰＣＢＢｉ
Ｆは、正孔輸送性材料であり、アシスト材料として機能する。また、Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ
）２（ａｃａｃ）は、三重項励起エネルギーを発光に変える発光物質であり、ゲスト材料
として機能する。
【０３２１】
次に、第２の発光層１１１３ｂ上に実施例５にて合成したｍＤＢｑＰ２Ｐを膜厚２０ｎ
ｍとなるように蒸着し、第１の電子輸送層１１１４ａを形成した。
【０３２２】
このように、本発明の一態様の有機化合物は、発光素子の電子輸送層のみに適用するこ
とも可能である。
【０３２３】
以上により得られた発光素子１乃至発光素子４の素子構造を表１に示す。
【０３２４】
【表１】
2019203021.tif 000050
【０３２５】
次に、発光素子１乃至発光素子４を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、各発
光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲
に塗布し、封止時に８０℃にて１時間熱処理）を行った。その後、これらの発光素子の動
作特性について測定を行った。なお、測定は室温（２５℃に保たれた雰囲気）で行った。
【０３２６】
発光素子１乃至発光素子４の電流密度−輝度特性を図２０、図２５、図３０及び図３５
にそれぞれ示す。図２０、図２５、図３０及び図３５において、横軸は電流密度（ｍＡ／
ｃｍ２）を、縦軸は輝度（ｃｄ／ｍ２）を表す。また、発光素子１乃至発光素子４の電圧
−輝度特性を図２１、図２６、図３１及び図３６にそれぞれ示す。図２１、図２６、図３
１及び図３６において、横軸は電圧（Ｖ）を、縦軸は輝度（ｃｄ／ｍ２）を表す。また、
発光素子１乃至発光素子４の輝度−電流効率特性を図２２、図２７、図３２及び図３７に
それぞれ示す。図２２、図２７、図３２及び図３７において、横軸は輝度（ｃｄ／ｍ２）
、縦軸は電流効率（ｃｄ／Ａ）を表す。また、発光素子１乃至発光素子４の電圧−電流特
性を図２３、図２８、図３３及び図３８にそれぞれ示す。図２３、図２８、図３３及び図
３８において、横軸は電圧（Ｖ）を、縦軸は電流（ｍＡ）を表す。
【０３２７】
また、各発光素子における輝度１０００ｃｄ／ｍ２付近のときの電圧（Ｖ）、電流密度
（ｍＡ／ｃｍ２）、ＣＩＥ色度座標（ｘ、ｙ）、電流効率（ｃｄ／Ａ）、外部量子効率（
％）を表２に示す。
【０３２８】
【表２】
2019203021.tif 000051
【０３２９】
また、発光素子１乃至発光素子４の電流密度を、２．５ｍＡ／ｃｍ２とした際の発光ス
ペクトルを図２４、図２９、図３４及び図３９にそれぞれ示す。図２４に示す通り、発光
素子１は、５４７ｎｍに発光スペクトルのピークを有する。また、図２９に示す通り、発
光素子２の発光スペクトルは、５７９ｎｍにピークを有する。また、図３４に示す通り、
発光素子３の発光スペクトルは、５４６ｎｍにピークを有する。また、図３９に示す通り
、発光素子４の発光スペクトルは、５４６ｎｍにピークを有する。
【０３３０】
次に、発光素子１及び発光素子２について、信頼性試験の評価を行った。信頼性試験の
結果を図４０及び図４１にそれぞれ示す。
【０３３１】
図４０及び図４１において、信頼性試験の測定方法は、初期輝度を５０００ｃｄ／ｍ２
に設定し、電流密度一定の条件で発光素子１及び発光素子２を駆動させた。横軸は素子の
駆動時間（ｈ）を、縦軸は初期輝度を１００％とした時の規格化輝度（％）をそれぞれ表
す。図４０から発光素子１の３３５時間経過後の規格化輝度は、８２％であった。また、
図４１から発光素子２の３９０時間経過後の規格化輝度は、６５％であった。
【０３３２】
図２０乃至図３９の結果より、本発明の一態様の発光素子１乃至発光素子４は、良好な
素子特性（電圧−輝度特性、輝度−電流効率特性、及び電圧−電流特性）であることがわ
かった。とくに、発光素子１乃至発光素子３は、本発明の一態様の有機化合物を第１の発
光層１１１３ａ及び第２の発光層１１１３ｂのホスト材料として用い、且つ本発明の一態
様の有機化合物を第１の電子輸送層１１１４ａにも用いている。したがって、本発明の一
態様の有機化合物を第１の電子輸送層１１１４ａのみに適用した発光素子４と比較すると
、非常に低電圧で駆動することが明らかとなった。この低電圧駆動は、発光層内（第１の
発光層１１１３ａ及び第２の発光層１１１３ｂ内）のホスト材料がジベンゾ［ｆ，ｈ］キ
ノキサリン骨格を１分子内に２つ以上有することによる効果であると考えられる。さらに
、発光素子１乃至発光素子３においては、本発明の一態様の有機化合物を適用したホスト
材料として機能する電子輸送性材料（ｍＤＢｑ２ＢＰ、ｍＤＢｑＰ２Ｆ、またはｍＤＢｑ
Ｐ２Ｐ）と、アシスト材料として機能するホール輸送性材料（ＰＣＢＢｉＦ）とは、励起
錯体（エキサイプレックス）を形成し、該励起錯体から発光物質（Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）
２（ａｃａｃ）またはＩｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ））に効率良くエネルギー移動する
ため、高効率な発光素子を実現できた。したがって、本発明の一態様の有機化合物は、発
光層と、電子輸送層の両方に適用した方が、より顕著な効果を奏する。ただし、発光素子
４のように本発明の一態様の有機化合物を電子輸送層のみに適用する構成とすることも可
能である。
【０３３３】
また、図４０及び図４１の結果より、本発明の一態様の発光素子１及び発光素子２は、
長寿命な発光素子であることがわかった。発光素子１及び発光素子２に用いた有機化合物
において、２つのジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン骨格を連結する基は、少なくとも２つ
のメタフェニレン基を有する。上記構造の連結基を有する有機化合物とすることで、安定
な膜質が得られ、該有機化合物を用いた発光素子においては、長寿命とすることができた
。とくに、発光素子１及び発光素子２に用いた有機化合物としては、ジベンゾ［ｆ，ｈ］
キノキサリンの３位にフェニル基（アリール基）を有さないため、非常に長寿命な発光素
子の提供が可能となった。
【０３３４】
なお、本実施例に示す構成は、他の実施の形態に示す構成、または他の実施例に示す構
成と適宜組み合わせて用いることができるものとする。
【実施例８】
【０３３５】
本実施例では、下記構造式（１０１）で表される本発明の一態様の有機化合物と、下記
構造式（２００）及び構造式（２０１）で表される比較用の有機化合物について、Ｔ１準
位の計算を行った。本実施例で用いる材料の化学式を以下に示す。
【０３３６】
【化４９】
2019203021.tif 000052
【０３３７】
計算方法に関しては以下の通りである。量子化学計算プログラムとしては、Ｇａｕｓｓ
ｉａｎ０９を使用した。計算は、ハイパフォーマンスコンピュータ（ＳＧＩ社製、Ａｌｔ
ｉｘ４７００）を用いて行った。
【０３３８】
まず、一重項基底状態における最安定構造を密度汎関数法で計算した。基底関数として
、６−３１１Ｇ（それぞれの原子価軌道に三つの短縮関数を用いたｔｒｉｐｌｅ  ｓｐｌ
ｉｔ  ｖａｌｅｎｃｅ基底系の基底関数）を全ての原子に適用した。上述の基底関数によ
り、例えば、水素原子であれば、１ｓ〜３ｓの軌道が考慮され、また、炭素原子であれば
、１ｓ〜４ｓ、２ｐ〜４ｐの軌道が考慮されることになる。さらに、計算精度向上のため
、分極基底系として、水素原子にはｐ関数を、水素原子以外にはｄ関数を加えた。汎関数
はＢ３ＬＹＰを用いた。
【０３３９】
続けて、最低励起三重項状態における最安定構造を計算した。さらに、一重項基底状態
と最低励起三重項状態における最安定構造において振動解析をおこない、零点補正したエ
ネルギー差から、Ｔ１準位のエネルギーを計算した。基底関数は、６−３１１Ｇ（ｄ，ｐ
）を用いた。汎関数はＢ３ＬＹＰである。
【０３４０】
以上の方法を用いて計算を行った結果を表３に示す。
【０３４１】
【表３】
2019203021.tif 000053
【０３４２】
表３に示す結果のように、構造式（１０１）に示す本発明の一態様の有機化合物は、比
較用の構造式（２００）及び構造式（２０１）で表される有機化合物よりもＴ１準位が高
い。このＴ１準位の違いとしては、ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン骨格に結合する連結
基の構造に起因する。具体的には、構造式（１０１）に示す本発明の一態様の有機化合物
は、ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン骨格に、連結基としてメタ位で置換したフェニレン
基を有する。一方、比較用の構造式（２００）及び構造式（２０１）で表される有機化合
物は、ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン骨格に、連結基としてパラ位で置換したフェニレ
ン基を有する。このようにジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン骨格に結合する連結基として
は、パラ置換よりもメタ位置換のアリーレン基を有することが好ましい。
【０３４３】
なお、本実施例に示す構成は、他の実施の形態に示す構成、または他の実施例に示す構
成と適宜組み合わせて用いることができるものとする。
【符号の説明】
【０３４４】
１００    基板
１０１    電極
１０２    ＥＬ層
１０３    電極
１１１    正孔注入層
１１２    正孔輸送層
１１３    発光層
１１４    電子輸送層
１１５    電子注入層
２０１    電極
２０２    電極
２０３    ＥＬ層
２０４    発光層
２０５    燐光性化合物
２０６    有機化合物
２０７    有機化合物
３０１    電極
３０３    電極
３１１    発光層
３１２    発光層
３１３    電荷発生層
４０１    ソース側駆動回路
４０２    画素部
４０３    ゲート側駆動回路
４０４    封止基板
４０５    シール材
４０７    空間
４０８    配線
４０９    ＦＰＣ
４１０    素子基板
４１１    ＦＥＴ
４１２    ＦＥＴ
４１３    電極
４１４    絶縁物
４１６    ＥＬ層
４１７    電極
４１８    発光素子
４２３    ＦＥＴ
４２４    ＦＥＴ
５０１    基板
５０２    電極
５０３    電極
５０４    ＥＬ層
５０５    絶縁層
５０６    隔壁層
６０１    照明装置
６０２    照明装置
６０３    卓上照明器具
１１００    基板
１１０１    電極
１１０３    電極
１１１１    正孔注入層
１１１２    正孔輸送層
１１１３ａ    発光層
１１１３ｂ    発光層
１１１４ａ    電子輸送層
１１１４ｂ    電子輸送層
１１１５    電子注入層
７１００    テレビジョン装置
７１０１    筐体
７１０３    表示部
７１０５    スタンド
７１０７    表示部
７１０９    操作キー
７１１０    リモコン操作機
７２０１    本体
７２０２    筐体
７２０３    表示部
７２０４    キーボード
７２０５    外部接続ポート
７２０６    ポインティングデバイス
７３０１    筐体
７３０２    筐体
７３０３    連結部
７３０４    表示部
７３０５    表示部
７３０６    スピーカ部
７３０７    記録媒体挿入部
７３０８    ＬＥＤランプ
７３０９    操作キー
７３１０    接続端子
７３１１    センサ
７３１２    マイクロフォン
７４００    携帯電話機
７４０１    筐体
７４０２    表示部
７４０３    操作ボタン
７４０４    外部接続ポート
７４０５    スピーカ
７４０６    マイク
７５０１    照明部
７５０２    傘
７５０３    可変アーム
７５０４    支柱
７５０５    台
７５０６    電源
９５０１    照明部
９５０３    支柱
９５０５    支持台
【図１】
2019203021.tif 000057
【図２】
2019203021.tif 000058
【図３】
2019203021.tif 000059
【図４】
2019203021.tif 000060
【図５】
2019203021.tif 000061
【図６】
2019203021.tif 000062
【図７】
2019203021.tif 000063
【図８】
2019203021.tif 000064
【図９】
2019203021.tif 000065
【図１０】
2019203021.tif 000066
【図１１】
2019203021.tif 000067
【図１２】
2019203021.tif 000068
【図１３】
2019203021.tif 000069
【図１４】
2019203021.tif 000070
【図１５】
2019203021.tif 000071
【図１６】
2019203021.tif 000072
【図１７】
2019203021.tif 000073
【図１８】
2019203021.tif 000074
【図１９】
2019203021.tif 000075
【図２０】
2019203021.tif 000076
【図２１】
2019203021.tif 000077
【図２２】
2019203021.tif 000078
【図２３】
2019203021.tif 000079
【図２４】
2019203021.tif 000080
【図２５】
2019203021.tif 000081
【図２６】
2019203021.tif 000082
【図２７】
2019203021.tif 000083
【図２８】
2019203021.tif 000084
【図２９】
2019203021.tif 000085
【図３０】
2019203021.tif 000086
【図３１】
2019203021.tif 000087
【図３２】
2019203021.tif 000088
【図３３】
2019203021.tif 000089
【図３４】
2019203021.tif 000090
【図３５】
2019203021.tif 000091
【図３６】
2019203021.tif 000092
【図３７】
2019203021.tif 000093
【図３８】
2019203021.tif 000094
【図３９】
2019203021.tif 000095
【図４０】
2019203021.tif 000096
【図４１】
2019203021.tif 000097
【図４２】
2019203021.tif 000098
【図４３】
2019203021.tif 000099
【手続補正書】
【提出日】令和1年9月24日(2019.9.24)
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ｇ２−２）で表される有機化合物。
【化１】
2019203021.tif 000100
（式中、Ａｒ２は、置換もしくは無置換のベンゼン環が３個または４個結合して構成された置換基を表す。また、Ｒ１は水素であり、Ｒ２〜Ｒ９は、それぞれ独立に水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数３〜６のシクロアルキル基、または置換もしくは無置換の炭素数６〜１３のアリール基を表す。また、ｎは、２または３を表す。）
【請求項２】
構造式（１０１）、（１０２）、（１０３）、（１０５）、または（１０６）のいずれか一つで表される有機化合物。
【化２】
2019203021.tif 000101
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の有機化合物を用いた発光素子。
【請求項４】
請求項３に記載の発光素子を用いた発光装置。
【請求項５】
請求項４に記載の発光装置を用いた電子機器。
【請求項６】
請求項４に記載の発光装置を用いた照明装置。