(57)【要約】【課題】受電装置との通信が途絶えた場合であっても、バッテリに対して適切に充電すること。【解決手段】実施形態に係る充電装置は、取得部と、算出部と、給電部とを備える。取得部は、車両に搭載されたバッテリに電流を供給する受電装置が備えるコイルの自己インダクタンスおよびバッテリが充電可能な容量を示す充電可能容量を含むバッテリ情報を取得する。算出部は、取得部によって取得された自己インダクタンスに基づいてコイルで発生する電流値を算出する。給電部は、算出部によって算出された電流値および充電可能容量に基づいて受電装置へ非接触で給電する。【選択図】図１
2019030049.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両に搭載されたバッテリに電流を供給する受電装置が備えるコイルの自己インダクタンスおよび前記バッテリが充電可能な容量を示す充電可能容量を含むバッテリ情報を取得する取得部と、
前記取得部によって取得された前記自己インダクタンスに基づいて前記コイルで発生する電流値を算出する算出部と、
前記算出部によって算出された前記電流値および前記充電可能容量に基づいて前記受電装置へ非接触で給電する給電部と
を備えることを特徴とする充電装置。
【請求項２】
前記算出部は、
前記電流値および前記充電可能容量に基づいて充電に要する充電時間を算出し、前記充電時間に基づいて給電時間を決定すること
を特徴とする請求項１に記載の充電装置。
【請求項３】
前記給電部は、
前記取得部と前記受電装置との通信が途絶えた場合に、前記電流値および前記充電可能容量に基づいて前記受電装置へ給電すること
を特徴とする請求項１または２に記載の充電装置。
【請求項４】
前記バッテリ情報は、
前記バッテリの性能を示す性能情報を含み、
前記バッテリごとの性能に応じた充電パターンを記憶する記憶部と、
前記取得部によって取得された前記性能情報に基づいて前記記憶部に記憶された前記充電パターンを選択する選択部と
をさらに備え、
前記給電部は、
前記選択部によって選択された前記充電パターンが選択された場合に、当該充電パターンに基づいて給電すること
を特徴とする請求項１、２または３に記載の充電装置。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一つに記載の充電装置と、
前記受電装置と
を備えることを特徴とする充電システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、充電装置および充電システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば、電気自動車やハイブリット車両が備えるバッテリに対して非接触方式で充電する充電装置がある。かかる充電装置では、バッテリに電流を供給する受電装置から無線通信を介して指示信号等を随時取得し、かかる指示信号に基づいて電流等を調整したうえで、受電装置を介してバッテリに対して充電を行う（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１６１１４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の充電装置では、充電中に受電装置との通信が途絶えた場合、上記の指示信号を取得することができず、バッテリに対して適切に充電できない場合があった。
【０００５】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、受電装置との通信が途絶えた場合であっても、バッテリに対して適切に充電することができる充電装置および充電システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を達成するために、実施形態に係る充電装置は、取得部と、算出部と、給電部とを備える。取得部は、車両に搭載されたバッテリに電流を供給する受電装置が備えるコイルの自己インダクタンスおよび前記バッテリが充電可能な容量を示す充電可能容量を含むバッテリ情報を取得する。算出部は、前記取得部によって取得された前記自己インダクタンスに基づいて前記コイルで発生する電流値を算出する。給電部は、前記算出部によって算出された前記電流値および前記充電可能容量に基づいて前記受電装置へ非接触で給電する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、受電装置との通信が途切れた場合であっても、バッテリに対して適切に充電することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、充電方法の概要を示す図である。
【図２】図２は、充電システムのブロック図である。
【図３】図３は、充電パターンの一例を示す図である。
【図４】図４は、充電装置が実行する処理手順を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、添付図面を参照して、実施形態に係る充電装置および充電システムを詳細に説明する。なお、以下に示す実施形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００１０】
まず、図１を用いて実施形態に係る充電方法の概要について説明する。図１は、充電方法の概要を示す図である。かかる充電方法は、充電装置１と、車両Ｃに搭載された受電装置５０とによって行われる。
【００１１】
実施形態に係る充電方法は、車両Ｃのバッテリである電池パック６０に対して非接触方式で充電を行うものである。図１に示すように、例えば、充電装置１は、地中に埋められるように設置される。そして、充電装置１は、例えば、電磁誘導を用いることで、受電装置５０側で電流を発生させる。受電装置５０で発生した電流が電池パック６０に充電される。
【００１２】
具体的には、充電方法では、充電装置１が備える１次コイルに高周波の電流を印加することで、かかる１次コイルと受電装置５０が備える２次コイルとの間に磁界を発生させる。そして、２次コイル側でかかる磁界により発生する起電力が電池パック６０に充電される。
【００１３】
ここで、従来技術では、受電装置側の制御に基づいて充電を行っていた。具体的には、従来技術では、充電装置は、１次コイルに流す電流値等を指示する指示信号を受電装置から逐次取得し、かかる指示信号に基づいて受電装置で発生させる起電力を調整していた。
【００１４】
また、非接触方式により充電を行うため、充電装置と、受電装置との通信についてもＷｉＦｉ（登録商標）等の無線通信を採用していた。このため、通信障害や、通信機能の故障等により充電装置と受電装置との無線通信による通信が途絶える場合がある。かかる場合に、従来の充電装置では、上記の指示信号を取得することができなくなるため、バッテリに対して適切に充電することができなかった。
【００１５】
そこで、実施形態に係る充電方法では、受電装置５０からバッテリ情報を予め取得しておくことで、受電装置５０との通信が途絶えた場合であってもバッテリ（電池パック６０）に対して充電を行えるようにした。
【００１６】
具体的には、充電方法では、例えば、充電開始時に受電装置５０からバッテリ情報を取得する。かかるバッテリ情報は、受電装置５０が備える２次コイルの自己インダクタンスＬ２や、充電が完了するまでの電力量（以下、充電可能容量Ｐという）を含む。なお、充電可能容量Ｐは、「電池総容量―電池残容量」である。
【００１７】
続いて、充電方法では、自己インダクタンスＬ２に基づいて２次コイルで発生する電流値Ｉ２を算出する。すなわち、充電方法では、自己インダクタンスＬ２に基づいて電池パック６０に充電される電力を算出することができる。なお、かかる電流値Ｉ２の算出手順については後述する。そして、充電方法では、かかる電流値Ｉ２および充電可能容量Ｐに基づいて給電を行う。
【００１８】
つまり、実施形態に係る充電方法では、自己インダクタンスＬ２に基づいて電池パック６０に充電される電流値Ｉ２を算出し、充電可能容量Ｐ分だけ電池パック６０に対して充電を行う。換言すると、実施形態に係る充電方法では、自己インダクタンスＬ２および充電可能容量Ｐを取得することで、充電装置１側の制御によって電池パック６０に充電することが可能となる。
【００１９】
したがって、実施形態に係る充電方法によれば、受電装置５０との通信が途絶えた場合であっても、バッテリに対して適切に充電することが可能となる。
【００２０】
次に、図２を用いて実施形態に係る充電システム１００の構成例について説明する。図２は、充電システム１００のブロック図である。充電システム１００は、充電装置１および受電装置５０を含む。また、図２には、バッテリである電池パック６０をあわせて示す。
【００２１】
まず、受電装置５０について説明する。受電装置５０は、２次コイル５１、指示部５２、通信部５３を備える。通信部５３は、充電装置１と通信を行う通信インターフェースである。実施形態に係る充電システム１００では、充電装置１および受電装置５０間の通信方式にＷｉＦｉなどの無線通信方式を採用することができる。なお、かかる無線通信方式として、赤外線通信など他の通信方式を適用することにしてもよい。
【００２２】
２次コイル５１は、電磁誘導により、充電装置１が備える１次コイル１５との間で磁界を発生させ、かかる磁界に応じた電流を発生させる。かかる電流を電池パック６０へ供給することで、電池パック６０を充電する。
【００２３】
また、２次コイル５１には、図示しない電流センサおよび電圧センサが設けられ、２次コイル５１に流れる実際の電流値Ｉ２および電圧値Ｖ２が随時指示部５２へ出力される。
【００２４】
電池パック６０は、例えば、リチウムイオン２次電池やニッケル水素２次電池などの２次電池であり、２次コイル５１によって発生した電力を充電する。また、電池パック６０に充電された電力は、車両Ｃを駆動させるモータ（不図示）等を駆動させるために用いられる。
【００２５】
また、電池パック６０は、電池残容量を計測する残容量センサや、電池パック６０内部の温度を計測する温度センサ等を備え、残容量センサおよび温度センサ等の計測値を所定周期(例えば、１秒)ごとに指示部５２へ出力する。
【００２６】
指示部５２は、指示信号を所定周期で生成し、生成毎に通信部５３を介して充電装置１へ送信する。かかる指示信号は、例えば、２次コイル５１で発生させる電流値Ｉ２を指示するものである。
【００２７】
具体的には、指示部５２は、上記の計測値および充電可能容量Ｐに基づき、最適な電流値Ｉ２等を指示する指示信号を所定周期で生成し、生成毎に充電装置１へ送信する。換言すると、指示部５２は、２次コイル５１で発生させる電流値Ｉ２を充電可能容量Ｐや電池パック６０内の温度等にあわせて最適化する。これにより、電池パック６０を充電する時間の短縮や、充電による電池パック６０の劣化を抑制することが可能となる。なお、指示信号は、後述する給電部２４が１次コイル１５に印加する電流値Ｉ１を指示するものであってもよい。かかる場合に、例えば、指示部５２は、充電装置１が備える１次コイル１５の自己インダクタンスＬ１を取得することで電流値Ｉ１を算出することができる。
【００２８】
また、指示部５２は、通信部５３が充電装置１と接続された場合に、開始要求を充電装置１へ出力する。かかる開始要求には、例えば、充電開始時において１次コイル１５に印加する電流値Ｉ１や交流電流の周波数等を指示する情報が含まれる。充電装置１は、かかる開始要求に基づいて受電装置５０に対して給電を開始する。
【００２９】
また、実施形態に係る充電システム１００では、指示部５２は、２次コイル５１の自己インダクタンスＬ２および電池パック６０の充電可能容量Ｐを含むバッテリ情報を充電装置１へ出力する。
【００３０】
ここで、指示部５２は、バッテリ情報を上記した開始要求とともに出力するが、バッテリ情報を常時出力することにしてもよい。また、指示部５２は、充電装置１との通信強度が低下し始めた場合、すなわち、通信途絶が発生しそうな場合にのみバッテリ情報を送信することにしてもよい。
【００３１】
さらに、指示部５２は、電池パック６０の性能を示す性能情報をバッテリ情報として充電装置１へ出力することもできる。かかる性能情報は、例えば、電池パック６０の種類や、型式等を含む情報である。なお、かかる性能情報に基づく充電装置１側の処理の具体例については、図３を用いて後述する。
【００３２】
充電装置１は、制御部２、記憶部３、通信部１０および１次コイル１５を備える。通信部１０は、受電装置５０の通信部５３と通信を行う通信インターフェースである。１次コイル１５には、制御部２によって生成される電流値Ｉ１の交流電流が印加される。これにより、１次コイル１５と２次コイル５１との間に磁界が発生し、電池パック６０を充電することができる。
【００３３】
また、１次コイル１５には、１次コイル１５に流れる電流値Ｉ１を計測する電流センサと、１次コイル１５の電圧値Ｖ１を計測する電圧センサ（いずれも図示せず）が設けられる。かかる電流センサおよび電圧センサによって計測された電流値Ｉ１および電圧値Ｖ１は、制御部２の算出部２２へ出力される。
【００３４】
制御部２は、取得部２１と、算出部２２と、選択部２３と給電部２４とを備える。制御部２は、例えば、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）、ＲＯＭ（Read  Only  Memory）、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）、ＨＤＤ（Hard  Disk  Drive）、入出力ポートなどを有するコンピュータや各種の回路を含む。
【００３５】
コンピュータのＣＰＵは、例えば、ＲＯＭに記憶されたプログラムを読み出して実行することによって、制御部２の取得部２１、算出部２２、選択部２３および給電部２４として機能する。
【００３６】
また、制御部２の取得部２１、算出部２２、選択部２３および給電部２４の少なくともいずれか一つまたは全部をＡＳＩＣ（Application  Specific  Integrated  Circuit）やＦＰＧＡ（Field  Programmable  Gate  Array）等のハードウェアで構成することもできる。
【００３７】
また、記憶部３は、例えば、ＲＡＭやＨＤＤに対応する。ＲＡＭやＨＤＤは、充電パターン情報３１や各種プログラムの情報を記憶することができる。なお、充電装置１は、有線や無線のネットワークで接続された他のコンピュータや可搬型記録媒体を介して上記したプログラムや各種情報を取得することとしてもよい。
【００３８】
取得部２１は、受電装置５０から上記したバッテリ情報を通信部１０を介して取得する。また、取得部２１は、取得したバッテリ情報のうち、自己インダクタンスＬ２および充電可能容量Ｐを給電部２４を介して算出部２２へ出力するとともに、性能情報を選択部２３へ出力する。
【００３９】
また、取得部２１は、指示信号を取得し、かかる指示信号を給電部２４へ出力する。そして、取得部２１は、受電装置５０から上記の指示信号を取得できなくなった場合、すなわち、充電装置１と、受電装置５０との通信が途絶えた場合に、指示信号に代えて通信が途絶えたことを示す途絶信号を給電部２４へ出力する。これにより、給電部２４は、上記の指示信号に基づく制御から算出部２２に基づく制御に切り替えることとなる。
【００４０】
算出部２２は、取得部２１から入力されるバッテリ情報に基づいて受電装置５０の２次コイル５１で発生する電流値Ｉ２を算出する。言い換えれば、算出部２２は、電池パック６０に充電される電流値Ｉ２を算出する。また、算出部２２は、電流値Ｉ２および充電可能容量Ｐに基づいて充電時間Ｔを算出することもできる。
【００４１】
ここで、１次コイル１５に流れる電流値Ｉ１、電圧値Ｖ１、１次コイル１５の自己インダクタンスＬ１とした場合、２次コイル５１で発生する電流値Ｉ２は、下記（１）式の関係となる。
【数１】
2019030049.tif 000003
【００４２】
ここで、「Ｍ」は、１次コイル１５および２次コイル５１の相互インダクタンスであり、１次コイル１５の自己インダクタンスＬ１および２次コイル５１の自己インダクタンスＬ２から下記（２）式を用いて算出することができる。
【数２】
2019030049.tif 000004
【００４３】
なお、「ｋ」は、結合定数であり、１次コイル１５および２次コイル５１の結合の度合を示す。ここでは、結合定数ｋを「０」〜「１」までの任意の定数とする。自己インダクタンスＬ１、電圧値Ｖ１および電流値Ｉ１は、既知の値となる。算出部２２は、上記の（１）式および（２）式を用いて電流値Ｉ２を算出することができる。
【００４４】
そして、算出部２２は、電流値Ｉ２および充電可能容量Ｐに基づき、下記（３）式により、充電時間Ｔを算出する。
【数３】
2019030049.tif 000005
【００４５】
算出部２２は、取得部２１が上記の途絶信号を取得した場合に、途絶直前の充電可能容量Ｐに基づき、上記（３）式により充電時間Ｔを算出する。このとき、算出部２２は、途絶直前の電流値Ｉ２に基づいて充電時間Ｔを算出することにしてもよいし、別途計算した他の電流値Ｉ２に基づいて充電時間Ｔを算出することにしてもよい。
【００４６】
そして、算出部２２は、電流値Ｉ２に対応する電流値Ｉ１を充電時間Ｔだけ１次コイル１５に流すように給電部２４へ指示する。これにより、受電装置５０との通信途絶が生じた場合であっても、受電装置５０を適切に充電することができる。
【００４７】
なお、かかる場合に、算出部２２は、充電時間Ｔよりも実際の給電時間を短く設定することもできる。これにより、電池パック６０の過充電を確実に防ぐことができる。また、算出部２２は、算出した充電時間Ｔよりも実際の給電時間を長く設定することにしてもよい。かかる場合に、受電装置５０側で電池パック６０から過充電分の電力を逃がすようにすることで、電池パック６０を満充電にすることができる。
【００４８】
また、算出部２２は、例えば、電流値Ｉ２を常時算出することにより、最新の充電可能容量Ｐを算出することにしてもよい。例えば、算出部２２は、充電可能容量Ｐから電流値Ｉ２の積算値を差し引くことで最新の充電可能容量Ｐを算出する。
【００４９】
そして、算出部２２は、最新の充電可能容量Ｐが「０」、すなわち、電池パック６０が過充電とならないように、１次コイル１５に印加する電流値Ｉ１を決定することができる。すなわち、算出部２２によって最新の充電可能容量Ｐを算出することで、電流値Ｉ１を可変にすることが可能となる。
【００５０】
選択部２３は、取得部２１から入力される性能情報に基づいて記憶部３に記憶された充電パターン情報３１から充電パターンを選択する。ここで、図３を用いて充電パターン情報３１について説明する。図３は、充電パターンの一例を示す図である。充電パターン情報３１は、例えば、電池パック６０毎の性能に応じて最適化された充電パターンに関する情報である。
【００５１】
図３に示すように、例えば、充電パターン情報３１は、電池パック６０の性能および充電可能容量Ｐ毎に充電するために最適な電流値Ｉ２の最適な値が対応付けられた情報である。言い換えれば、充電パターン情報３１は、電池パック６０毎に上記の指示信号をデータベース化した情報である。なお、以下では、充電パターン情報３１に記載された電流値Ｉ２について理想電流値Ｉと記載する。
【００５２】
選択部２３は、充電パターン情報３１から性能情報と一致する充電パターンがあった場合に、かかる充電パターンを選択する。そして、算出部２２は、選択部２３によって選択された充電パターンに基づき、例えば、充電可能容量Ｐごとに理想電流値Ｉに対応する１次コイル１５に印加する電流値Ｉ１を設定する。なお、算出部２２は、かかる電流値Ｉ１を上記（１）式および（２）式に基づいて算出することができる。
【００５３】
このように、充電装置１では、充電パターンに基づいて給電を行うことで、受電装置５０との通信が途絶えた場合であっても、電池パック６０の性能に合わせて充電を最適化して行うことができる。これにより、充電による電池パック６０の劣化を防ぐことが可能となる。
【００５４】
かかる充電パターン情報３１は、例えば、充電装置１の開発者によって予め記憶された情報であってもよいし、あるいは、過去の充電履歴に基づいて充電装置１側で作成された情報であってもよい。具体的には、充電装置１は、例えば、上記の指示信号により指示される電流値Ｉ２および充電可能容量Ｐを電池パック６０ごとに記憶部３に記録することで、充電パターンを学習することもできる。
【００５５】
かかる場合に、例えば、電池パック６０の劣化度合いを示す劣化情報（例えば、総充電回数等）を受電装置５０から取得し、充電パターンに劣化情報を併せて学習しておくことで電池パック６０の劣化具合にあわせて適切に充電を行うことができる。なお、図３に示した充電パターンは一例であり、これに限定されるものではない。
【００５６】
図２の説明に戻り、給電部２４について説明する。給電部２４は、算出部２２によって算出された電流値Ｉ２および充電可能容量Ｐに基づいて受電装置５０へ非接触で給電する。具体的には、給電部２４は、通信途絶時において、発振回路や増幅回路を備え、算出部２２から指示される電流値Ｉ１を発生させ、かかる電流値Ｉ１の電流を１次コイル１５に印加する。
【００５７】
このように、充電装置１では、受電装置５０との通信が途絶した場合に、算出部２２によって算出された電流値Ｉ１を１次コイル１５に印加することで、通信途絶が生じた場合であってもバッテリ（電池パック６０）に対して適切に充電することが可能となる。
【００５８】
また、給電部２４は、受電装置５０との通信が正常である場合は、受電装置５０から送信される指示信号によって指示される電流値Ｉ１の電流を発生させて、１次コイル１５に印加する。すなわち、給電部２４は、充電装置１と受電装置５０との通信が正常である場合には、指示信号に基づいて電池パック６０に対して充電する。これにより、算出部２２等による処理を省略することが可能となり、制御部２の負荷を抑えることが可能となる。
【００５９】
次に、図４を用いて実施形態に係る充電装置１が実行する処理手順について説明する。図４は、充電装置１が実行する処理手順を示すフローチャートである。なお、以下に示す処理手順は、制御部２によって実行される。
【００６０】
同図に示すように、まず、取得部２１は、バッテリ情報を取得する（ステップＳ１０１）。続いて、算出部２２は、バッテリ情報に含まれる自己インダクタンスＬ２に基づいて電流値Ｉ２を算出する（ステップＳ１０２）。
【００６１】
続いて、取得部２１は、受電装置５０との通信状態は正常か否かを判定する（ステップＳ１０３）。かかる判定において、通信状態が正常でなかった場合（ステップＳ１０３，Ｎｏ）、すなわち、通信が途絶えた場合、算出部２２は、充電可能容量Ｐおよび電流値Ｉ２に基づいて充電時間Ｔを算出する（ステップＳ１０４）。そして、給電部２４は、電流値Ｉ２および充電時間Ｔに基づいて給電し（ステップＳ１０５）、処理を終了する。
【００６２】
一方、通信状態が正常であった場合（ステップＳ１０３，Ｙｅｓ）、給電部２４は、受電装置５０からの指示信号に基づいて給電し（ステップＳ１０６）、処理を終了する。
【００６３】
上述したように、実施形態に係る充電装置１は、取得部２１と、算出部２２と、給電部２４とを備える。取得部２１は、車両Ｃに搭載されたバッテリ（電池パック６０）に電流を供給する受電装置５０が備えるコイルの自己インダクタンスＬ２および充電可能な容量を示す充電可能容量Ｐを含むバッテリ情報を取得する。算出部２２は、取得部２１によって取得された自己インダクタンスＬ２に基づいてコイルで発生する電流値Ｉ２を算出する。給電部２４は、算出部２２によって算出された電流値Ｉ２および充電可能容量Ｐに基づいて受電装置５０へ非接触で給電する。したがって、実施形態に係る充電装置１によれば、受電装置５０との通信が途絶えた場合であっても、バッテリに対して適切に充電することができる。
【００６４】
ところで、上述した実施形態では、充電装置１と受電装置５０との通信途絶が生じた場合に、充電装置１が、バッテリ情報に基づいて給電する場合について説明したが、これに限定されるものではない。すなわち、充電装置１は、充電開始前にバッテリ情報を取得し、バッテリ情報のみに基づいて受電装置５０へ給電することにしてもよい。
【００６５】
また、充電装置１は、例えば、受電装置５０との通信が途絶した後に、通信状態が復旧した場合、上記の指示信号に基づいて受電装置５０へ給電することもできる。
【００６６】
また、充電装置１は、給電を開始した後に、受電装置５０で実際に計測された電流値Ｉ２を取得することにしてもよい。かかる場合に、充電装置１は、かかる電流値Ｉ２に基づいて自己インダクタンスＬ２に基づき算出した電流値Ｉ２を補正することもできる。これにより、電流値Ｉ２を算出する精度を向上させることができ、受電装置５０をより適切に充電することができる。
【００６７】
また、上述した実施形態では、充電装置１と、受電装置５０とが無線通信でデータを送受信する場合について説明したが、ケーブル等を介した有線通信であってもよい。かかる場合、ケーブルの断線等により、充電装置１が、受電装置５０と通信を行えなくなった場合であっても、受電装置５０に対して適切に給電を行うことが可能となる。
【００６８】
なお、上述した実施形態では、受電装置５０および電池パック６０が車両Ｃに搭載される場合について説明したが、受電装置５０および電池パック６０は、パソコンや携帯電話などの電子機器に搭載されていてもよい。
【００６９】
さらなる効果や変形例は、当業者によって容易に導き出すことができる。このため、本発明のより広範な様態は、以上のように表しかつ記述した特定の詳細および代表的な実施形態に限定されるものではない。したがって、添付の特許請求の範囲および、その均等物によって定義される統括的な発明の概念の精神または範囲から逸脱することなく、様々な変化が可能である。
【符号の説明】
【００７０】
１    充電装置
１５    １次コイル
２１    取得部
２２    算出部
２３    選択部
２４    給電部
３１    充電パターン情報
５０    受電装置
５１    ２次コイル
５２    指示部
６０    電池パック
Ｃ    車両
Ｉ１、Ｉ２    電流値
Ｖ１、Ｖ２    電圧値
Ｌ１、Ｌ２    自己インダクタンス
【図１】
2019030049.tif 000006
【図２】
2019030049.tif 000007
【図３】
2019030049.tif 000008
【図４】
2019030049.tif 000009