(57)【要約】【課題】本発明は、保持させたワイヤーハーネスと他の機器との接続する接続作業を容易かつ効率よく行うことができるクランプ及びクランプ付ワイヤーハーネスを提供すること。【解決手段】このようにワイヤーハーネス１００を車両本体２００に固定するクランプ２は、車両本体２００に固定される固定部材１０と、ワイヤーハーネス１００を保持されるとともに、固定部材１０に対して相対移動可能な保持部材２０と、固定部材１０に対して相対移動した保持部材２０を初期位置に復帰させる板バネ３０とが備えられた。【選択図】図１
2019032023.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤーハーネスを車体に固定するクランプであって、
前記車体に固定される固定部材と、
前記ワイヤーハーネスが保持されるとともに、前記固定部材に対して相対移動可能な保持部材と、
前記固定部材に対して相対移動した前記保持部材を初期位置に復帰させる復帰部材とが備えられたクランプ。
【請求項２】
前記保持部材は、
前記固定部材に対して所定の方向に沿ってスライドするスライド部材で構成され、
前記復帰部材は、弾性部材で構成されるとともに、前記固定部材に連結させる固定部側連結部と、
前記スライド部材に連結させるスライド連結部とが設けられた
請求項１に記載のクランプ。
【請求項３】
前記固定部材は、前記スライド部材の中央部分に保持され、
前記スライド連結部は、
前記復帰部材の両端側が前記固定部材を挟んで対向するように固定され、
前記固定部側連結部は、前記スライド部材がスライドする方向に沿って前記固定部材の中央部分に固定された
請求項２に記載のクランプ。
【請求項４】
前記固定部側連結部が、スライド方向における前記固定部材の中心軸上に配置されるとともに、
前記スライド連結部が、前記中心軸を対称軸として対称に配置されて構成された
請求項３に記載のクランプ。
【請求項５】
前記スライド部材は、前記固定部材の中央部分に保持され、
前記固定部側連結部は、
前記復帰部材の両端側が前記スライド部材を挟んで対向するように固定され、
前記スライド連結部は、前記スライド部材がスライドする方向に沿って前記スライド部材の中央部分に固定された
請求項２に記載のクランプ。
【請求項６】
前記スライド連結部が、スライド方向における前記スライド部材の中心軸上に配置されるとともに、
前記固定部側連結部が、前記中心軸を対称軸として対称に配置されて構成された
請求項５に記載のクランプ。
【請求項７】
前記復帰部材は、
前記スライド部材がスライドする方向に向けて凸状に湾曲した板バネで構成された
請求項２乃至請求項６のうちのいずれかに記載のクランプ。
【請求項８】
前記固定部材又は前記スライド部材の一方が、他方の中央部分に保持され、
前記固定部側連結部と、前記スライド連結部とがスライド方向に沿って配置された
請求項２に記載のクランプ。
【請求項９】
前記固定部材に対する前記保持部材の移動を所定の範囲内となるように規制する規制部が備えられた
請求項１乃至請求項８のうちのいずれかに記載のクランプ。
【請求項１０】
前記固定部材と前記保持部材とを仮固定する仮固定部が備えられた
請求項１乃至請求項９のうちのいずれかに記載のクランプ。
【請求項１１】
請求項１乃至請求項１０のうちのいずれかに記載のクランプと、
前記保持部材に保持されたワイヤーハーネスとで構成された
クランプ付ワイヤーハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えば、配索されたワイヤーハーネスを車体に固定するクランプ、及び、ワイヤーハーネスを上記クランプに保持させたクランプ付ワイヤーハーネスに関する。
【０００２】
例えば、ワイヤーハーネスを用いた車体に搭載されている電子機器類やバッテリなどとの接続は、前記ワイヤーハーネスを保持させたクランプを車体における所定の位置に固定し、前記ワイヤーハーネスの一端を前記電子機器類が設置されている方向へ引っ張って接続させている。
【０００３】
このような前記ワイヤーハーネスを固定するためのクランプについて、従来から様々な提案がされており、例えば特許文献１には、保持させたワイヤーハーネスの位置を高さ方向に調整できるクランプが開示されている。
【０００４】
この特許文献１に開示されるクランプは、車体に固定するためのアンカーが立設された固定部材に対して、ワイヤーハーネスを保持する保持部材が高さ方向に移動可能に構成されるとともに、前記固定部材と前記保持部材とを係止する係止部が高さ方向に沿って複数設けられている。
【０００５】
これにより、前記ワイヤーハーネスの高さ方向における位置が、設計誤差により設計位置から外れている場合であっても、前記ワイヤーハーネスを保持する保持部材の高さを調整して係止できるため、設計誤差を吸収することができるとされている。
【０００６】
しかしながら、前記クランプは、前記保持部材に保持された前記ワイヤーハーネスと前記電子機器類とを接続させる場合には、前記保持部材の係止を解除して前記保持部材の高さを変更して係止させ、前記ワイヤーハーネスを前記電子機器類に接続し、再度係止状態を解除して所望の位置で係止させなければならず、接続作業の効率が悪いといった問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００４−１９８８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上述の問題に鑑み、保持させたワイヤーハーネスと他の機器との接続する接続作業を容易かつ効率よく行うことができるクランプ及びクランプ付ワイヤーハーネスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この発明は、ワイヤーハーネスを車体に固定するクランプであって、前記車体に固定される固定部材と、前記ワイヤーハーネスが保持されるとともに、前記固定部材に対して相対移動可能な保持部材と、前記固定部材に対して相対移動した前記保持部材を初期位置に復帰させる復帰部材とが備えられたことを特徴とする。  
またこの発明は、上述のクランプと、前記保持部材に保持されたワイヤーハーネスとで構成されたクランプ付ワイヤーハーネスであることを特徴とする。
【００１０】
前記復帰部材は、前記保持部材を相対移動させるために作用させた力により反発力が生じる部材をさし、例えば、板バネやコイルバネ、ゴムなどの弾性部材や、磁石などの磁力を有する部材を含む。
【００１１】
上述の前記固定部材に対して相対移動可能なとは、前記保持部材が前記固定部材に接近又は離間する場合を含み、その移動方向は三次元上のどの方向であっても構わない。具体的には、前記保持部材が前記固定部材に対して上下、前後左右にスライド移動する構成や、所定の軸を回転軸として回転移動して、前記固定部材に対して相対移動する構成を含む。なお、これらの構成は組み合わせてもよい。  
前記初期位置は、前記保持部材を前記固定部材に対して相対移動させる前に配置されていた位置をさす。
【００１２】
この発明により、保持させたワイヤーハーネスと他の機器との接続作業を容易かつ効率よく行うことができる。  
詳述すると、前記ワイヤーハーネスを保持する前記保持部材が前記固定部材に対して相対移動できるため、例えば、接続対称である電子機器類側に前記ワイヤーハーネスを引っ張るだけで、車体に固定した前記固定部材に対して前記保持部材を移動でき、前記ワイヤーハーネスと前記電子機器類との接続作業を容易かつ効率よくできる。
【００１３】
また、前記復帰部材により、電子機器類などと接続した前記ワイヤーハーネスを保持する前記保持部材が初期位置に自動的に復帰されるため、例えば前記ワイヤーハーネスと前記電子機器類とを接続させた後に、前記固定部材と前記保持部材との係止を解除するなどの作業を行う必要がなく、容易に前記保持部材を初期位置に戻すことができる。すなわち、前記保持部材を初期位置に戻す作業も効率よく行うことができる。
【００１４】
一方で、前記ワイヤーハーネスの一端側を前記電子機器類などから取り外す際にも、前記保持部材を容易に相対移動させることができるため、取り外し作業も容易に行うことができる。  
このように、この発明は前記保持部材に保持された前記ワイヤーハーネスと前記電子機器類との接続作業及び取外作業とを効率よく行うことができる。
【００１５】
また、前記保持部材が初期位置に自動的に復帰できるように前記復帰部材を備えているため、前記保持部材が前記固定部材に対して移動するように力が作用しても、反発力が作用して意図せぬ移動を規制できる。
【００１６】
さらに、上述のように前記電子機器類に前記ワイヤーハーネスの一端側を接続するために、前記固定部材に対して前記保持部材を移動でき、前記ワイヤーハーネスに余長を設ける必要がない。また前記復帰部材により、前記保持部材に保持された前記ワイヤーハーネスを容易に所望の配索位置に復帰でき、前記ワイヤーハーネスの配索が設計と比べて誤差の少ない配索とすることができる。このため、前記ワイヤーハーネスの長さを短くでき軽量化を図ることができる。
【００１７】
加えて、例えば、前記保持部材が前記固定部材に固定されるクランプの固定位置が設計誤差などにより所定の箇所から外れている場合、前記ワイヤーハーネスに張力が作用して負荷がかかる。しかしながらこの発明では、前記ワイヤーハーネスに作用する張力により、前記保持部材が相対移動して、前記復帰部材が前記ワイヤーハーネスにかかる負荷を吸収でき、前記ワイヤーハーネスにかかる負荷を軽減できる。
【００１８】
この発明の態様として、前記保持部材は、前記固定部材に対して所定の方向に沿ってスライドするスライド部材で構成され、前記復帰部材は、弾性部材で構成されるとともに、前記固定部材に連結させる固定部側連結部と、前記スライド部材に連結させるスライド連結部とが設けられてもよい。
【００１９】
前記弾性部材は、例えば板バネやコイルバネなどのバネ材や、弾性を有する天然樹脂や合成樹脂などを含む。  
前記固定部側連結部及び前記スライド連結部は、それぞれ前記固定部材及び前記スライド部材における一点あるいは複数点と連結された構成を含む。
【００２０】
この発明により、簡易な構成で前記固定部材に対する前記スライド部材をスライド移動させ、あるいは、初期位置に復帰させることができるとともに、前記固定部材に対して前記スライド部材が接近した状態において、前記クランプをコンパクトにできる。
【００２１】
さらにまた、前記復帰部材が前記固定部材と前記スライド部材とを連結させているため、前記復帰部材が前記スライド部材のスライド移動を規制し、前記固定部材に対する前記スライド部材の過度なスライド移動を防止できる。
【００２２】
またこの発明の態様として、前記固定部材は、前記スライド部材の中央部分に保持され、前記スライド連結部は、前記復帰部材の両端側が前記固定部材を挟んで対向するように固定され、前記固定部側連結部は、前記スライド部材がスライドする方向に沿って前記固定部材の中央部分に固定されてもよい。
【００２３】
また、前記スライド部材は、前記固定部材の中央部分に保持され、前記固定部側連結部は、前記復帰部材の両端側が前記スライド部材を挟んで対向するように固定され、前記スライド連結部は、前記スライド部材がスライドする方向に沿って前記スライド部材の中央部分に固定されてもよい。  
上述の対向するとは、前記固定部側連結部同士が前記スライド部材を挟んで対称となるように配置されている場合の他、対称とならないように配置されている場合を含む。
【００２４】
この発明によると、前記スライド部材がスライドする場合や復帰する場合において、前記固定部材に対して前記スライド部材が安定してスライド移動できる。  
例えば、前記復帰部材の両端側が前記固定部材を挟んで対向する２点で前記固定部材と連結されるとともに、前記復帰部材の中央部分が前記固定部材の中央部分と連結されているため、前記復帰部材は前記スライド部材と前記固定部材とを安定して保持できる。
【００２５】
また、前記スライド連結部は、前記復帰部材の両端側が前記固定部材を挟んで対向するように前記スライド部材に固定された構成であるため、前記スライド部材を初期位置からスライドさせた場合に、前記復帰部材には前記スライド部材がスライドするスライド方向と反対の方向に反発力が作用する。これにより、前記スライド方向に作用させた力を解除した場合、前記反発力により前記スライド部材を安定して初期位置に復帰させることができる。
【００２６】
またこの発明の態様として、前記固定部側連結部が、スライド方向における前記固定部材の中心軸上に配置されるとともに、前記スライド連結部が、前記中心軸を対称軸として対称に配置されて構成されてもよい。
【００２７】
この発明によると、前記固定部側連結部が、前記スライド方向における中心軸上に配置されるとともに、前記スライド連結部が前記中心軸を対称軸として対称に配置されているため、前記スライド部材をスライド移動させた場合、前記復帰部材には前記スライド方向と反対方向に沿った反発力が前記中心軸と対称軸として対称に作用することとなる。このため、スライド移動した前記スライド部材をより安定して初期位置に復帰させることができる。
【００２８】
またこの発明の態様として、前記復帰部材は、前記スライド部材がスライドする方向に向けて凸状に湾曲した板バネで構成されてもよい。  
この発明によると、前記スライド部材を一方向へスライドできるとともに、他方向へのスライドを防止できる。
【００２９】
詳述すると、前記板バネは前記保持部材がスライドする方向に向けて凸状に湾曲しているため、凸方向と反対向きに対する反発力が弱く、凸方向と反対方向には前記スライド部材をスライドさせることができる。一方で、凸方向と同じ向きに前記スライド部材をスライドさせた場合には、凸方向と反対向きに対する反発力が強く、前記スライド部材の凸方向へのスライドを防止できる。
【００３０】
またこの発明の態様として、前記固定部材に対する前記保持部材の移動を所定の範囲内となるように規制する規制部が備えられてもよい。  
この発明により、前記保持部材が前記固定部材に対して過度に移動することを防止できる。したがって、例えば前記保持部材を前記固定部材に対してスライド移動させたとしても、前記保持部材と前記固定部材とが過度に離間して分離されることを防止できる。
【００３１】
またこの発明の態様として、前記固定部材と前記保持部材とを仮固定する仮固定部が備えられてもよい。  
この発明によると、例えば前記保持部材を前記固定部材に対して移動させた位置において前記保持部材を仮固定させることができるため、前記ワイヤーハーネスと前記電子機器類などとの接続作業や取外作業を容易に行うことができる。
【発明の効果】
【００３２】
この発明により、保持させたワイヤーハーネスと他の機器との接続する接続作業を容易かつ効率よく行うことができるクランプ及びクランプ付ワイヤーハーネスを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】クランプ付ワイヤーハーネスの概略斜視図。
【図２】クランプの概略分解斜視図。
【図３】クランプを構成する部材の説明図。
【図４】保持部材を構成する筐体本体部と固定部材と板バネとを組み付けた状態の概略斜視図。
【図５】クランプの説明図。
【図６】固定部材に対する保持部材の移動の説明図。
【図７】固定部材に対する保持部材の移動の説明図。
【図８】ワイヤーハーネスの一端を他の機器に接続する状態の説明図。
【図９】クランプの他の実施形態の概略斜視図。
【図１０】クランプの他の実施形態の説明図。
【図１１】クランプの他の実施形態の説明図。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
この発明の一実施形態を以下図面と共に説明する。  
図１はクランプ付ワイヤーハーネス１の概略斜視図を示し、図２はクランプ２の概略分解斜視図を示し、図３はクランプ２を構成する固定部材１０及び保持部材２０の構成を説明する説明図を示す。
【００３５】
図３について詳述すると、図３（ａ）は固定部材１０を−Ｘ方向から視た側面図を示し、図３（ｂ）は保持部材２０を構成する上面部４０を−Ｘ方向から視た側面図を示し、図３（ｃ）は図２におけるＡ−Ａ断面の断面図を示す。
【００３６】
また、図中において、ワイヤーハーネス１００の長手方向を配索方向Ｘとし、配索方向Ｘと直交する固定部材１０の長手方向をスライド方向Ｙとする。なお、図１中の配索方向Ｘに沿って左方向を＋Ｘ方向、右方向を−Ｘ方向とし、図１中のスライド方向Ｙに沿って左方向を＋Ｙ方向、右方向を−Ｙ方向とする。また、図１中の上方を上方向とし、下方を下方向とする。
【００３７】
クランプ付ワイヤーハーネス１は、図１に示すように、図示しない電子機器類やバッテリなど一端を接続するワイヤーハーネス１００を、車両本体２００などに固定されるクランプ２に保持させた構成である。
【００３８】
クランプ２は、図１乃至図３に示すように、車両本体２００などに固定する固定部材１０と、ワイヤーハーネス１００を保持する保持部材２０と、固定部材１０と保持部材２０とを連結させる板バネ３０とで構成されている。
【００３９】
固定部材１０は、図２及び図３（ａ）に示すように、スライド方向Ｙに沿って形成された長尺状の板状体であり、板本体１１と、板本体１１の先端側に設けられたアンカー１２と、板本体１１の上面に設けられた仮係止用凹部１３とで構成されている。
【００４０】
板本体１１について詳述すると、図３（ａ）に示すように、板本体１１は本体先端部１１１と、本体中央部１１２と、本体基端部１１３とが一体に構成されるとともに、先端側からこの順で配置されている。  
本体先端部１１１は、車両本体２００と固定するためのアンカー１２が下方に向けて立設されている。
【００４１】
本体中央部１１２は、本体先端部１１１と比べて板厚が薄く、上面が本体先端部１１１と面一となるように形成された板状体であり、本体中央部１１２の上面中央部分は長辺が配索方向Ｘに沿って形成された長方形状の窪みである仮係止用凹部１３が設けられている（図２参照）。
【００４２】
なお、本実施形態では、仮係止用凹部１３は本体中央部１１２の上面中央部分に一つ設けられているが、一つである必要はなく複数設けてもよく、また、仮係止用凹部１３は本体中央部１１２の上面端部側や側面など、上面中央部分以外に設けていてもよい。
【００４３】
本体基端部１１３は、本体中央部１１２と略同じ板厚の板状体あり、本体中央部１１２の基端側（−Ｙ方向側）の側面における上下方向の略中央から−Ｙ方向に向けて突出している。すなわち、本体基端部１１３は、本体中央部１１２の下方に向けて下がる段差状に形成されている。
【００４４】
なお、このように段差構造をしている本体基端部１１３の先端側（＋Ｙ方向側）の端面には本体側規制部１４が形成されている。また、本体基端部１１３の上面には、より正確には固定部材１０のスライド方向Ｙの中心軸Ｌ上において板バネ３０と固定されるスライド部側固定部１５が設けられている（図２参照）。
【００４５】
保持部材２０は、図２に示すように、上面部４０と、スライド方向Ｙの断面が凹状に形成された筐体本体部５０とで構成されている。  
上面部４０は、上面を形成する略正方形状の上面本体４１と、上面本体４１の上方に立設されたワイヤーハーネス保持部４２と、上面本体４１の先端から突出する先端突出部４３とで構成されている。
【００４６】
ワイヤーハーネス保持部４２は、図２及び図３（ｂ）に示すように、ワイヤーハーネス１００の外径と略同一の径を有する円環状のバンドであり、ワイヤーハーネス１００を貫通させて保持できる構成となっている。なお、ワイヤーハーネス保持部４２を円環状のバンドとしているが、この構成に限定されず、ワイヤーハーネス１００を保持できればどのような構成であってもよく、例えば結束バンドや弾性を有する樹脂などで構成されていてもよい。
【００４７】
上面本体４１の先端側に向けて突出する先端突出部４３は、上面本体４１と一体に構成された板状体であり、可撓性を有しており、先端側下方には仮係止用凸部４４が立設されている。この仮係止用凸部４４は、図３（ｂ）に示すように、−Ｙ方向側に向けて先細りするテーパ面４４ａが形成されている。
【００４８】
筐体本体部５０は、図２及び図３（ｃ）に示すように、配索方向Ｘの中央部分が二段階で窪んで構成された筐体であり、筐体の外形を構成する本体基部５１と、本体基部５１の中央部分を窪ませて形成された溝部５２と、溝部５２の中央部分を窪ませた凹部５３とで構成されている。  
本体基部５１は、上面本体４１と同じ大きさの底面を有する板状体であり、その板厚は本体先端部１１１の板厚と等しくなるように構成されている。
【００４９】
溝部５２は、スライド方向Ｙに沿って本体基部５１の上面中央部分を、本体中央部１１２の板厚と同じ深さだけ窪ませて形成された溝であって、配索方向Ｘの中央部分には溝部５２の底面をさらに窪ませた凹部５３が形成されている。このように本体基部５１の中央部分に設けられた溝部５２を形成する側面（溝側面５１ａ）には、板バネ３０を固定する把持部側固定部５５が設けられている。
【００５０】
凹部５３について詳述すると、凹部５３は溝部５２の−Ｙ側でかつ上面の中央部分を、板本体１１の幅よりも若干大きな幅であり、本体中央部１１２と本体基端部１１３との底面同士の長さと略同じ深さである凹部である。また、凹部５３の＋Ｙ方向側には、溝部５２の上面と面一となるとともに、凹部５３のスライド方向Ｙの両端側に形成された溝部５２を連結するスライド規制部５４が形成される。  
なお、筐体本体部５０は、上面部４０を上方から組付けることにより、一体とすることができる。
【００５１】
板バネ３０は、平面視で−Ｙ方向に凸状の円弧となるように湾曲させた板バネであり、両端には溝部５２と固定される端部固定部３１が設けられ、湾曲された円弧の中心にはスライド部側固定部１５と固定される中央固定部３２が設けられている（図２参照）。  
なお、端部固定部３１及び中央固定部３２は、筐体本体部５０及び固定部材１０に固定できればどのような構成であってもよい、例えば溶接による固定や嵌合による固定などであってもよい。
【００５２】
次にこのように構成された固定部材１０及び保持部材２０（上面部４０と筐体本体部５０）、板バネ３０とを組み付ける方法について、図４及び図５に基づいて簡単に説明する。
【００５３】
ここで、図４は、筐体本体部５０に対して固定部材１０及び板バネ３０を組み付けた状態を示す概略分解斜視図であり、図５は固定部材１０及び保持部材２０、板バネ３０を組み合わせたクランプ２の説明図、詳しくは、図５（ａ）はクランプ２の正面図を示し、図５（ｂ）は図５（ａ）におけるＢ−Ｂ断面図を示す。
【００５４】
図４に示すように、溝部５２の中央部分に構成された凹部５３に本体基端部１１３を配置するように、上方から固定部材１０を筐体本体部５０に組み付けるとともに、−Ｙ方向に凸状となる円弧状に形成された板バネ３０の中心部が本体基端部１１３の上面に配置されるように、上方から板バネ３０を固定部材１０に配置する。
【００５５】
そして、板バネ３０の両端に形成された端部固定部３１を、溝側面５１ａに形成された把持部側固定部５５に固定するとともに、板バネ３０の中央に設けられた中央固定部３２をスライド部側固定部１５に固定する。これにより、中央固定部３２が固定部材１０の中心軸Ｌ上で固定されるとともに、端部固定部３１が中心軸Ｌを対象軸として対称となる位置に配置されていることとなる。すなわち、固定部材１０と筐体本体部５０（保持部材２０）とを連結する板バネ３０は、中心軸Ｌを対称軸として平面視対称に配置されている。
【００５６】
そして、固定部材１０と板バネ３０とを組付けた筐体本体部５０に対して、上方から上面部４０を組み付けることでクランプ２とすることができる。また、ワイヤーハーネス保持部４２にワイヤーハーネス１００を挿通させることにより、クランプ付ワイヤーハーネス１とすることができる。
【００５７】
この状態において、板本体１１（本体基端部１１３）の−Ｙ方向側端部は、筐体本体部５０の−Ｙ方向側端部と面一になるように配置されることとなる（図５（ｂ）参照）。また、可撓性を有する先端突出部４３は、仮係止用凸部４４が板本体１１と接することとなるため、上方に僅かに湾曲した形状となる。
【００５８】
このように構成されたクランプ２は、固定部材１０に対して筐体本体部５０（保持部材２０）をスライド方向Ｙに沿ってスライドさせることができる。以下、図６及び図７に基づいて、固定部材１０に対する保持部材２０のスライド移動について説明する。
【００５９】
ここで、図６は、固定部材１０に対する保持部材２０のスライド移動を説明する平面図であり、詳しくは、図６（ａ）及び図６（ｂ）は保持部材２０に力を掛ける前の、すなわち初期位置におけるクランプ２及び上面部４０のない状態におけるクランプ２の平面図を示し、図６（ａ）及び図６（ｂ）は保持部材２０に力を作用させた状態でのクランプ２及び上面部４０のない状態におけるクランプ２の平面図を示す。
【００６０】
また、図７は固定部材１０に対する保持部材２０のスライド移動を図５（ａ）におけるＢ−Ｂ断面図を用いて説明する説明図であり、詳しくは、図７（ａ）は初期位置におけるクランプ２の断面図を示し、図７（ｂ）は保持部材２０に力を作用させた状態でのクランプ２の断面図を示す。
【００６１】
保持部材２０に対して力を作用させない場合、すなわち固定部材１０に対して保持部材２０が初期位置に配置されている場合、図６（ａ）及び図６（ｂ）に示すように、板バネ３０は−Ｙ方向に凸状となる円弧を形成している。この板バネ３０には円弧の径外側に向けた弾性力が作用しているが、端部固定部３１及び中央固定部３２が把持部側固定部５５及びスライド部側固定部１５に固定されているため、力が均等に作用して初期位置で制止している。
【００６２】
この状態において、保持部材２０に−Ｙ方向に引っ張り力Ｆを作用させた場合、保持部材２０は−Ｙ方向に引っ張られるため、保持部材２０が固定部材１０に対して−Ｙ方向にスライド移動する。
【００６３】
より詳しくは、図６（ｄ）及び図７（ｂ）に示すように、凹部５３が本体基端部１１３に沿って−Ｙ方向にスライド移動するため、本体基端部１１３の−Ｙ方向側端部が凹部５３の中央部分に配置される。
【００６４】
このとき、溝側面５１ａにおいて端部固定部３１が固定されているとともに、本体基端部１１３の上面において中央固定部３２が固定されているため、板バネ３０の両端部分である端部固定部３１が保持部材２０の−Ｙ方向の移動に伴って、−Ｙ方向に移動する。
【００６５】
一方で、板バネ３０の中心部分である端部固定部３１は本体基端部１１３の上面で固定されていることから、位置が変化することがない。このため、板バネ３０は平面視略Ｍ字状に変形することなる。この状態において、板バネ３０の中央部分には、元の円弧形状に戻ろうとする反発力Ｄが−Ｙ方向に作用する。このため、保持部材２０に作用させている引っ張り力Ｆを解除した場合、板バネ３０に作用した反発力Ｄにより、保持部材２０は初期位置に戻ることとなる。
【００６６】
また、図７（ｂ）に示すように、本体側規制部１４とスライド規制部５４とが当接する位置まで保持部材２０に引っ張り力Ｆを作用させた場合、仮係止用凸部４４が仮係止用凹部１３に係止することとなる。このため、保持部材２０は固定部材１０に対して固定されることとなり、引っ張り力Ｆを解除しても、保持部材２０が初期位置に戻ることを防止できる。
【００６７】
なお、先端突出部４３は可撓性を有するため、先端突出部４３に対して上方に力を掛けることで、容易に仮係止用凸部４４と仮係止用凹部１３との係止は解除できる。したがって、容易に保持部材２０を初期位置に戻すことができる。
【００６８】
また仮に、保持部材２０に−Ｙ方向に引っ張り力Ｆを過度に作用させたとしても、本体側規制部１４はスライド規制部５４と当接するため、保持部材２０が過度に−Ｙ方向に引っ張られることを防止できる（図７（ｂ）参照）。
【００６９】
一方で、初期位置において保持部材２０に−Ｙ方向への力を作用させたとしても、板バネ３０には、−Ｙ方向に凸状の円弧形状であるため、保持部材２０が−Ｙ方向にスライドすることを規制できる。
【００７０】
このように、クランプ２は、保持部材２０に引っ張り力Ｆを作用させることで固定部材１０に対して保持部材２０をスライド移動できるとともに、引っ張り力Ｆを解除することで自動的に保持部材２０を初期位置に戻すことができる。したがって、容易にワイヤーハーネス保持部４２に保持させたワイヤーハーネス１００の一端側に設けた接続コネクタ１１０を、所定の箇所に搭載された電子機器類３００の被接続コネクタ３１０に接続できる。
【００７１】
以下、ワイヤーハーネス１００をクランプ２に挿通させて保持したクランプ付ワイヤーハーネス１を車両本体２００に固定し、ワイヤーハーネス１００の一端側に設けられた接続コネクタ１１０を、車両本体２００における所定の箇所に搭載された被接続コネクタ３１０との接続方法について、図８に基づいて簡単に説明する。
【００７２】
なお、図８は接続コネクタ１１０と電子機器類３００との接続を示す説明図であり、詳しくは、図８（ａ）は接続コネクタ１１０と電子機器類３００とを接続する前の概略平面図を示し、図８（ｂ）は保持部材２０に引っ張り力Ｆを作用させて接続コネクタ１１０と電子機器類３００とを接続させた状態の概略平面図を示し、図８（ｃ）は引っ張り力Ｆを解除した後の接続コネクタ１１０と電子機器類３００とを接続した状態の概略平面図を示す。  
また、図８において車両本体２００は破線で表すことにより透過状態を示し、車両本体２００に取り付けたアンカー１２を明確にする。
【００７３】
はじめに、ワイヤーハーネス１００における所定の位置にクランプ２を組み付けたクランプ付ワイヤーハーネス１を準備する。そして、ワイヤーハーネス１００を所望の配索経路に沿って配策するとともに、車両本体２００における所定の位置に設けた切欠きにアンカー１２を挿入してクランプ付ワイヤーハーネス１を車両本体２００に固定する。このとき、図８（ａ）に示すように、ワイヤーハーネス１００の一端側に設けた接続コネクタ１１０は、他のコネクタと接続されていない。
【００７４】
次に、図８（ｂ）に示すように、固定部材１０に対して保持部材２０を電子機器類３００側に引っ張ってスライドさせることで、接続コネクタ１１０を電子機器類３００側に近づけることができる。これにより、接続コネクタ１１０と被接続コネクタ３１０とを容易に接続できる。  
【００７５】
なお、保持部材２０をスライドさせるときに、仮係止用凸部４４が仮係止用凹部１３に係止できる位置まで保持部材２０をスライドさせることで、接続コネクタ１１０を被接続コネクタ３１０に接続する間、保持部材２０を所定の位置で仮固定できる。したがって、スライドされた保持部材２０が元の位置に戻らないように支えておく必要がなく、より容易に接続コネクタ１１０と被接続コネクタ３１０との接続作業を行うことができる。
【００７６】
そして、接続コネクタ１１０を被接続コネクタ３１０に接続したのち、仮係止用凹部１３に係止された先端突出部４３をクランプ付ワイヤーハーネス１の上面側に向けて力を加えることで、板バネ３０に作用する反発力Ｄにより保持部材２０が初期位置に戻ることとなる（図８（ｃ）参照）。
【００７７】
このように、クランプ２は、保持させたワイヤーハーネス１００に設けた接続コネクタ１１０を被接続コネクタ３１０に接続するときに保持部材２０をスライドさせ、接続させたのちには、保持部材２０を初期位置に復帰させることができるため、ワイヤーハーネス１００の一端側に接続コネクタ１１０と被接続コネクタ３１０とを接続するための余長を設ける必要がなく、ワイヤーハーネス１００の一端側を短くすることができる。したがって、ワイヤーハーネス１００の軽量化を図ることができる。
【００７８】
また、例えば設計誤差により、クランプ付ワイヤーハーネス１を固定する位置が所望の位置からわずかに外れるなど場合、電子機器類３００と接続したワイヤーハーネス１００に対して張力が作用してワイヤーハーネス１００に負荷が作用する恐れがある。しかしながら、クランプ付ワイヤーハーネス１（クランプ２）は弾性力を有する板バネ３０により固定部材１０に対して保持部材２０がスライドできる構成であるため、ワイヤーハーネス１００に張力が作用することで、保持部材２０が電子機器類３００側にわずかにスライドして設計誤差を吸収できるとともに、板バネ３０が張力を吸収することでワイヤーハーネス１００に作用する負荷を軽減できる（図８（ｃ）参照）。
【００７９】
このようにワイヤーハーネス１００を車両本体２００に固定するクランプ２は、車両本体２００に固定される固定部材１０と、ワイヤーハーネス１００を保持されるとともに、固定部材１０に対して相対移動可能な保持部材２０と、固定部材１０に対して相対移動した保持部材２０を初期位置に復帰させる板バネ３０とが備えられたことにより、ワイヤーハーネス１００の接続作業を効率よく行うことができる。
【００８０】
詳述すると、クランプ２は、保持部材２０でワイヤーハーネス１００を保持した状態で、保持部材２０を固定部材１０に対して相対移動できるため、接続対称である電子機器類３００が配置された−Ｙ方向側にワイヤーハーネス１００を引っ張るだけで、保持部材２０を相対移動できる。これにより、ワイヤーハーネス１００と電子機器類３００との接続作業を効率よく行うことができる。
【００８１】
また、板バネ３０により、電子機器類３００などと接続したワイヤーハーネス１００を保持する保持部材２０が初期位置に自動的に復帰されるため、例えば接続後に保持部材２０がワイヤーハーネス１００と電子機器類３００とを接続させるためにスライドさせた位置で固定されずに、保持部材２０を初期位置に戻る。したがって、保持部材２０に保持されたワイヤーハーネス１００を効率よく所望の配索位置に復帰できる。
【００８２】
一方で、ワイヤーハーネス１００の一端側を電子機器類３００などから取り外す際にも、保持部材２０を容易に相対移動させることができるため、取り外し作業も容易に行うことができる。  
このように、クランプ２は保持部材２０に保持されたワイヤーハーネス１００と電子機器類３００との接続作業及び取外作業とを効率よく行うことができる。
【００８３】
また、保持部材２０が初期位置に自動的に復帰できるように板バネ３０を備えているため、保持部材２０は固定部材１０に対して移動するように引っ張り力Ｆを作用させても、反発力Ｄが作用して意図せぬ移動を規制できる。
【００８４】
さらに、上述のように電子機器類３００にワイヤーハーネス１００の一端側を接続するために固定部材１０に対して保持部材２０を移動させることができるため、ワイヤーハーネス１００に余長を設ける必要がなく、また保持部材２０が初期位置に戻ることにより、ワイヤーハーネス１００の配索が設計と比べて誤差の少ない配索とすることができる。このため、ワイヤーハーネス１００の軽量化を図ることができる。
【００８５】
また、ワイヤーハーネス１００の余長を短くすることができるため、保持部材２０が初期位置に復帰した後に、ワイヤーハーネス１００が他の機器と干渉することを防止できる。これにより、例えば振動などにより打音が生じることを防止できる。
【００８６】
加えて、例えば、保持部材２０が固定部材１０に固定されるクランプ２の固定位置が設計誤差などにより所定の箇所から外れている場合であっても、ワイヤーハーネス１００に作用する張力により、保持部材２０が電子機器類３００側にスライド移動して、ワイヤーハーネス１００にかかる負荷を板バネ３０が吸収できるため、ワイヤーハーネス１００にかかる負荷を軽減できる。
【００８７】
さらには、振動などによりワイヤーハーネス１００の余長部分が他の機器と干渉したとしても、板バネ３０がワイヤーハーネス１００の余長部分と他の機器との干渉を吸収できるため、干渉による打音をより確実に防止できる。
【００８８】
また、保持部材２０は、固定部材１０に対して所定の方向に沿ってスライドする筐体本体部５０で構成され、弾性部材である板バネ３０は、筐体本体部５０に連結させる端部固定部３１と、固定部材１０に連結させる中央固定部３２とが設けられることにより、簡易な構成で固定部材１０に対する筐体本体部５０のスライド移動させること及び初期位置へ復帰させることができるとともに、固定部材１０に対して筐体本体部５０が接近した状態において、クランプ２をコンパクトにできる。
【００８９】
さらにまた、板バネ３０が固定部材１０と筐体本体部５０とを連結させているため、板バネ３０で筐体本体部５０のスライド移動を規制でき、筐体本体部５０が固定部材１０に対して過度にスライド移動することを防止できる。
【００９０】
さらにまた、固定部材１０は、筐体本体部５０の中央部分に相対移動可能に保持され、板バネ３０の両端側である端部固定部３１が固定部材１０を挟んで対向するように固定され、中央固定部３２は筐体本体部５０がスライドする方向に沿って固定部材１０の中央部分に固定されている。
【００９１】
すなわち、板バネ３０の両端側が筐体本体部５０の中央部分に保持された固定部材１０を挟んで対向する２点で筐体本体部５０と連結されるとともに、板バネ３０の中央部分が固定部材１０の中央部分と連結されているため、板バネ３０は筐体本体部５０と固定部材１０とを安定して連結でき、筐体本体部５０がスライドする場合や復帰する場合において、固定部材１０に対して筐体本体部５０を安定してスライド移動させることができる。
【００９２】
また、板バネ３０の両端側である端部固定部３１が固定部材１０を挟んで対向するように筐体本体部５０に固定された構成であるため、筐体本体部５０を初期位置からスライドさせた場合に、板バネ３０には筐体本体部５０がスライドするスライド方向Ｙと反対の方向に反発力Ｄが作用し、スライド方向Ｙに作用させた引っ張り力Ｆを解除した場合、反発力Ｄにより筐体本体部５０が安定して初期位置に復帰させることができる。
【００９３】
また、中央固定部３２が、スライド方向Ｙにおける固定部材１０の中心軸Ｌ上に配置されるとともに、端部固定部３１が、中心軸Ｌを対称軸として対称に配置されることにより、筐体本体部５０をスライド移動させると、板バネ３０にはスライド方向Ｙと反対方向に沿った反発力Ｄが中心軸Ｌを対称軸として対称に作用することとなる。このため、スライドした筐体本体部５０がより安定して初期位置に復帰させることができる。
【００９４】
また、板バネ３０は、筐体本体部５０がスライドする方向に向けて凸状に湾曲した板バネで構成されることにより、筐体本体部５０を一方向へスライドできるとともに、他方向へのスライドを防止できる。
【００９５】
詳述すると、板バネ３０はスライドする方向に向けて凸状に湾曲しているため、凸方向と逆向きに筐体本体部５０をスライドさせた場合には、形状が変化しやすく筐体本体部５０をスライドさせることができる。一方で、凸方向と同じ向きに筐体本体部５０をスライドさせた場合には、形状が変化しにくく筐体本体部５０のスライドを防止できる。
【００９６】
さらにまた、固定部材１０に対する保持部材２０の移動を所定の範囲内となるように規制する本体側規制部１４及びスライド規制部５４が備えられることにより、保持部材２０が固定部材１０に対して過度に移動することを防止できるため、保持部材２０が固定部材１０からにスライド移動して保持部材２０が固定部材１０から外れることを防止できる。
【００９７】
また、固定部材１０と保持部材２０とを仮固定する仮係止用凹部１３及び仮係止用凸部４４が備えられることにより、保持部材２０を固定部材１０に対して移動させた位置において保持部材２０を仮固定させることができるため、ワイヤーハーネス１００の一端側を電子機器類などとの接続作業や取外作業をより容易かつ効率よく行うことができる。
【００９８】
この発明の構成と、上述の実施形態との対応において、
車体は、車両本体２００に対応し、
復帰部材及び弾性部材は、板バネ３０に対応し、
スライド部材は、筐体本体部５０に対応し、
固定部側連結部は、中央固定部３２に対応し、
スライド連結部は、端部固定部３１に対応し、
規制部は、本体側規制部１４及びスライド規制部５４に対応し、
仮固定部は、仮係止用凹部１３及び仮係止用凸部４４に対応するが、
この発明は、上述の実施形態の構成のみに限定されるものではなく、多くの実施の形態を得ることができる。
【００９９】
例えば、本実施形態において、ワイヤーハーネス保持部４２は、ワイヤーハーネス１００の外周面を囲繞してワイヤーハーネス１００を保持する形状をしているが、必ずしもこの形状である必要はなく、図９に示すように、上面本体４１の上方に配索方向Ｘに沿って配索された配索板４２ａを有する上面部４０ａを構成とするクランプ２ａとしてもよい。なお、この配索板４２ａに沿って配策したワイヤーハーネス１００を固定テープで固定する。
【０１００】
また、本実施形態において、固定部材１０に対して保持部材２０を−Ｙ方向にスライド移動させているが、例えば初期位置においてアンカー１２とワイヤーハーネス保持部４２とが離れており、固定部材１０に対して保持部材２０を＋Ｙ方向にスライドさせてアンカー１２とワイヤーハーネス保持部４２とを接近させる構成であってもよい。この場合、保持部材２０を復帰させることによりクランプ２はコンパクトとなる構成としてもよい。
【０１０１】
さらにまた、固定部材１０に対する保持部材２０のスライド移動をスライド方向Ｙに沿って行っているが、必ずしもスライド方向Ｙに沿う必要はなく、３次元上のどの方向に沿っていても構わない。
【０１０２】
また、板バネ３０の中央に設けた端部固定部３１及び両端に設けた中央固定部３２は、それぞれ一点で固定部材１０及び筐体本体部５０と固定されているが、複数点で固定してもよい。  
さらにまた、板バネ３０をスライド方向Ｙに沿って凸状となる円弧状としているが、例えば図１０（ａ）に示すように、配索方向Ｘに沿って直線状としてもよい。
【０１０３】
また、本実施形態において、１つの板バネ３０で固定部材１０と保持部材２０とを連結しているが、必ずしも１つである必要はなく、複数の板バネ３０を設けてもよい。また、複数の板バネ３０を設けた場合、例えば図１０（ｂ）に示すように、固定部材１０の配索方向Ｘの両側面と、これに対抗する溝側面５１ａとを連結するように２つの板バネ３０を設けてもよい。
【０１０４】
さらにまた、本実施形態において、復帰部材として板バネ３０を用いているが、必ずしも板バネである必要はなく、例えばコイルばねやゴムなどの合成樹脂などを用いてもよく、さらには磁石などを用いてもよい。
【０１０５】
例えば、復帰部材として用いる板バネ３０は、保持部材２０がスライドする方向（スライド方向Ｙ）に凸状の円弧となるように湾曲させているが、図１１（ａ）に示すように、コイルバネ３０ａをスライド方向Ｙに沿って配置してもよい。この場合、コイルバネ３０ａの本数は一本でもよいし、複数本を配索方向Ｘに沿って並べてもよい（図１１（ｂ）参照）。  
なお、復帰部材はコイルバネ３０ａに限定される必要はなく、図１１（ｃ）に示すように、板バネ３０で構成してもよく、また磁石を用いてもよい。
【０１０６】
この構成によると、本体中央部１１２及び本体基端部１１３を同一の板厚の一枚板で構成できるため、固定部材１０の強度を向上させることができるとともに、上下方向におけるクランプ２の大きさをコンパクトにできる。  
【０１０７】
また、板バネ３０の中央固定部３２は中心軸Ｌを対称軸として対称に配置する必要はなく、例えば非対称に配置することもでき、また板バネ３０はスライド方向Ｙに沿って固定部材１０と保持部材２０とを連結しているが、上下方向に沿って固定部材１０と保持部材２０とを連結してもよい。
【符号の説明】
【０１０８】
１      クランプ付ワイヤーハーネス。
２      クランプ
１０    固定部材
１３    仮係止用凹部
１４    先端側側面
２０    保持部材
３０    板バネ
３１    端部固定部
３２    中央固定部
４４    仮係止用凸部
５０    筐体本体部
５４    スライド規制部
１００  ワイヤーハーネス
２００  車両本体
Ｌ      中心軸
【図１】
2019032023.tif 000003
【図２】
2019032023.tif 000004
【図３】
2019032023.tif 000005
【図４】
2019032023.tif 000006
【図５】
2019032023.tif 000007
【図６】
2019032023.tif 000008
【図７】
2019032023.tif 000009
【図８】
2019032023.tif 000010
【図９】
2019032023.tif 000011
【図１０】
2019032023.tif 000012
【図１１】
2019032023.tif 000013