(57)【要約】【課題】線維芽細胞を賦活化することができる新規な外用組成物の提供。【解決手段】トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を含有する、線維芽細胞賦活剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を含有する、線維芽細胞賦活剤。
【請求項２】
トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を含有する、チロシナーゼ阻害剤。
【請求項３】
薬用化粧品又は化粧品である、請求項１又は２に記載の剤。
【請求項４】
皮膚用である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外用組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
線維芽細胞は、結合組織を構成する細胞の一つであり、真皮を構成するコラーゲン、エラスチン、ヒアルロン酸等の成分を産生することが知られている。近年、コラーゲン、エラスチン、ヒアルロン酸等による真皮の再構築を通じたアンチエイジング等の効果が期待されており、線維芽細胞の増殖促進、及び線維芽細胞の移植（再生医療）等の技術開発が進められている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、クリプトキサンチン及び／又はそのエステル体を含有することを特徴とする線維芽細胞増殖促進効果及び／又はコラーゲン産生促進効果を有する組成物が開示されている。また、特許文献２には、クリプトキサンチン及び／又はその誘導体を含むことを特徴とする皮膚外用剤が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−２９７２１６号公報
【特許文献２】特開２０１０−２５４５９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
線維芽細胞の増殖を促進する組成物、皮膚外用剤はいくつか知られているものの、未だ消費者の多様なニーズを満たすために充分な選択肢があるとは言えない。
【０００６】
そこで、本発明は、線維芽細胞を賦活化することができる新規な外用組成物の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を含有する外用組成物に関する。
【０００８】
本発明に係る外用組成物は、トレハルロース、イソマルツロース又は還元イソマルツロースを含有しているため、線維芽細胞を賦活化することができる。線維芽細胞は、結合組織を構成する細胞の一つであり、真皮を構成するコラーゲン、エラスチン、ヒアルロン酸等の成分を産生する。したがって、上記外用組成物によれば、線維芽細胞の賦活化を介して真皮の修復及び再生（再構築）を促すことができ、しわやたるみの改善効果、アンチエイジング（抗老化）効果等が期待できる。
【０００９】
また、本発明に係る外用組成物は、トレハルロース、イソマルツロース又は還元イソマルツロースを含有しているため、酸化ストレスによる細胞障害を低減することもできる。したがって、上記外用組成物によれば、細胞障害に起因する発癌リスクの低減効果、皮膚の老化の防止効果等が期待できる。
【００１０】
さらに、本発明に係る外用組成物は、トレハルロース、イソマルツロース又は還元イソマルツロースを含有しているため、チロシナーゼの活性を阻害することができる。チロシナーゼは、メラノサイトで発現しており、メラニンの合成反応を触媒する酵素である。したがって、上記外用組成物によれば、メラニンの過剰な蓄積を防止し、しみやそばかすの形成の防止効果、及び美白効果等が期待できる。
【００１１】
上記外用組成物は、上述した各効果を奏することから、薬用化粧品又は化粧品であることが好ましく、皮膚用であることがより好ましい。
【００１２】
また、上記外用組成物は、上述した各効果を奏することから、線維芽細胞の賦活用、酸化ストレスによる細胞障害の低減用、又はチロシナーゼの阻害用の用途に好適に用いられる。
【００１３】
すなわち、本発明はまた、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有する線維芽細胞賦活剤を提供する。
【００１４】
本発明は更に、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有する酸化ストレスによる細胞障害低減剤を提供する。
【００１５】
上記酸化ストレスは、紫外線による酸化ストレスであってもよい。
【００１６】
本発明は更にまた、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有するチロシナーゼ阻害剤を提供する。
【００１７】
本発明は、皮膚又は爪の少なくとも一部への、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有する外用組成物の送達を含む、線維芽細胞の賦活方法、酸化ストレスによる細胞障害の低減方法、チロシナーゼの阻害方法、しわ若しくはたるみの改善方法、しみ若しくはそばかすの形成の防止方法、細胞障害に起因する皮膚の老化の防止方法、又は美白方法と捉えることもできる。
【００１８】
本発明はまた、外用組成物からなる線維芽細胞賦活剤、酸化ストレスによる細胞障害低減剤、チロシナーゼ阻害剤、しわ若しくはたるみ改善剤、しみ若しくはそばかすの形成防止剤、細胞障害に起因する皮膚の老化防止剤、又は美白用剤の製造における、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種の使用と捉えることもできる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、線維芽細胞を賦活化することができる新規な外用組成物が提供される。本発明の外用組成物によれば、線維芽細胞の賦活化を介して真皮の修復及び再生（再構築）を促すことができ、しわやたるみの改善効果等が期待できる。したがって、例えば、アンチエイジング用として好適である。
【００２０】
本発明の外用組成物はまた、線維芽細胞賦活効果に加えて、酸化ストレスによる細胞障害を低減できる。紫外線（特にＵＶＢ）は、活性酸素等の酸化ストレス物質を細胞内で発生させることが知られている。このような酸化ストレスは、細胞死等の細胞障害を介して発癌や老化の原因となり得る。本発明の外用組成物によれば、細胞障害に起因する皮膚の老化等を防止することが期待できる。
【００２１】
本発明の外用組成物は更に、線維芽細胞賦活効果に加えて、チロシナーゼを阻害することができる。メラニンを形成する細胞であるメラノサイトは、チロシナーゼを有し、チロシンからメラニンを生成することが知られている。メラニンは、紫外線による体細胞の損傷を防ぐ機能を有することが知られているが、過剰に蓄積するとしみ等の色素沈着の原因となる。本発明の外用組成物によれば、チロシナーゼ阻害を介してメラニンの過剰な蓄積を防止し、しみやそばかすの形成の防止、及び美白効果が期待できる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】線維芽細胞賦活作用の評価結果を示すグラフである。
【図２】酸化ストレスによる細胞障害低減作用の評価結果を示すグラフである。
【図３】チロシナーゼ阻害作用の評価結果を示すグラフである。
【図４】酸化ストレスによる細胞障害低減作用の評価結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。ただし、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００２４】
本発明の外用組成物は、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を含有する。
【００２５】
トレハルロースは、１−Ｏ−α−Ｄ−グルコピラノシル−Ｄ−フルクトースとも称される化合物である。トレハルロースは、天然において蜂蜜中に見出される。また、細菌や酵母に由来するα−グルコシルトランスフェラーゼ（イソマルチュロースシンターゼ）がショ糖に作用した場合に生じる転移生成物中にも存在する。
【００２６】
トレハルロースとしては、天然由来のものを用いてもよく、酵素作用等により合成されたものを用いてもよい。また、トレハルロースとしては、市販されているものを用いてもよい。市販品としては、例えば、トレハルロースシロップ（商品名「ミルディア−７５」及び「ミルディア−８５」、三井製糖株式会社製）等が挙げられる。
【００２７】
外用組成物がトレハルロースを含有する場合、トレハルロースの含有量は、外用組成物の全体積に対して、０．３〜２０ｗ／ｖ％であればよく、０．３〜１０ｗ／ｖ％であることが好ましく、０．３〜５ｗ／ｖ％であることがより好ましく、１．２５〜５ｗ／ｖ％であることが更に好ましく、１．５〜５ｗ／ｖ％であることが更により好ましい。トレハルロースの含有量が１．２５ｗ／ｖ％以上であると、本発明による効果がより一層顕著に奏される。また、トレハルロースの含有量が２０ｗ／ｖ％以下であると、細胞に対する毒性がより低減される。
【００２８】
イソマルツロースは、６−Ｏ−α−Ｄ−グルコピラノシル−Ｄ−フルクトースとも称される化合物である。また、イソマルツロースは、パラチノースとも呼ばれる。なお、「パラチノース／ＰＡＬＡＴＩＮＯＳＥ」は、三井製糖株式会社の登録商標である。
【００２９】
イソマルツロースは、天然において蜂蜜中に見出される。また、細菌や酵母に由来するα−グルコシルトランスフェラーゼ（イソマルチュロースシンターゼ）がショ糖に作用した場合に生じる転移生成物中にも存在する。工業的には、パラチノースは、プロタミノバクター・ルブラム（Ｐｒｏｔａｍｉｎｏｂａｃｔｅｒ  ｒｕｂｒｕｍ）やセラチア・プリムチカ（Ｓｅｒｒａｔｉａ  ｐｌｙｍｕｔｈｉｃａ）等の細菌に由来するα−グルコシルトランスフェラーゼをショ糖に作用させることにより製造される。
【００３０】
イソマルツロースとしては、天然由来のものを用いてもよく、酵素作用等により合成されたものを用いてもよい。また、イソマルツロースとしては、市販されているものを用いてもよい。市販品としては、例えば、結晶パラチノース（商品名「結晶パラチノースＩＣ」、三井製糖株式会社製）、結晶パラチノース（商品名「結晶パラチノースＰＳＴ−Ｎ」、Ｂｅｎｅｏ社製）、粉末パラチノース（商品名「粉末パラチノースＩＣＰ」、三井製糖株式会社製）、パラチノースシロップ（商品名「パラチノースシロップ−ＩＳＮ」及び「パラチノースシロップ−ＴＮ」、三井製糖株式会社製）等が挙げられる。
【００３１】
外用組成物がイソマルツロースを含有する場合、イソマルツロースの含有量は、外用組成物の全体積に対して、０．０４〜２０ｗ／ｖ％であればよく、０．０９〜２０ｗ／ｖ％であることが好ましく、０．１９〜２０ｗ／ｖ％であることがより好ましく、０．６〜２０ｗ／ｖ％であることが更に好ましく、０．６〜１０ｗ／ｖ％であることが更により好ましく、０．７５〜５ｗ／ｖ％であることが特に好ましい。イソマルツロースの含有量が０．７５ｗ／ｖ％以上であると、本発明による効果がより一層顕著に奏される。また、イソマルツロースの含有量が２０ｗ／ｖ％以下であると、細胞に対する毒性がより低減される。また、外用組成物が、少なくとも細胞障害低減効果を奏することを目的とする場合は、イソマルツロースの含有量はより少量であってもよく、例えば、０．０４〜１０ｗ／ｖ％であることが好ましく、０．０４〜５ｗ／ｖ％であることがより好ましく、０．０４〜２ｗ／ｖ％であることが更に好ましい。
【００３２】
還元イソマルツロースは、イソマルツロースを水素化等することにより還元したものである。還元イソマルツロースは、還元パラチノース（三井製糖株式会社の登録商標）ともいう。還元イソマルツロースは、主にα−Ｄ−グルコピラノシル−１，１−マンニトール（以下、ＧＰＭともいう）とα−Ｄ−グルコピラノシル−１，６−ソルビトール（以下、ＧＰＳともいう）との混合物である。
【００３３】
還元イソマルツロースにおけるＧＰＳとＧＰＭの混合比は、特に制限されるものではなく、例えば、１対９９〜９９対１であってもよい。また、ＧＰＭとＧＰＳとがほぼ等モル（４対６〜６対４、乾燥固形分重量比で９５％以上）である混合物であってもよく、ＧＰＭ又はＧＰＳのいずれかに富む混合物であってもよい。
【００３４】
ＧＰＭとＧＰＳとは水に対する溶解度に差がある。この２成分の溶解度の違いを利用して上記混合比を調整することができる（例えば、特開平１０−３１０５９５参照）。すなわち、溶解平衡は温度依存性であるため、還元イソマルツロースの水溶液の温度を制御することにより、２成分の濃度比を調整することができる。溶解平衡に調整した後、温度変化の速度を定めて還元イソマルツロース中のＧＰＭ及びＧＰＳの濃度を制御することができる。
【００３５】
還元イソマルツロースは、顆粒状のものであってもよい。顆粒状の還元イソマルツロースは、例えば、以下のようにして製造することができる。まず、還元イソマルツロースの溶液を減圧下で加熱して濃縮液を得る。次いで、減圧下でゆっくりと回転するドラムの内壁にこの濃縮液を吹き付け、内壁面に付着した還元イソマルツロースを攪拌器で掻き取り、さらに掻き取られた還元イソマルツロースをドラムの回転により顆粒状に造粒することで顆粒状とすることができる。
【００３６】
還元イソマルツロースとしては、市販されているものを用いてもよい。市販品としては、例えば、パラチニットＰＮ（三井製糖株式会社）、粉末パラチニットＰＮＰ（三井製糖株式会社）、パラチニットＧＳ（三井製糖株式会社）、粉末パラチニットＧＳＰ（三井製糖株式会社）、パラチニットＳＴ−Ｆ（三井製糖株式会社）等が挙げられる。
【００３７】
外用組成物が還元イソマルツロースを含有する場合、還元イソマルツロースの含有量は、外用組成物の全体積に対して、０．１２５〜２０ｗ／ｖ％であればよく、０．１２５〜５ｗ／ｖ％であることが好ましく、０．３〜５ｗ／ｖ％であることがより好ましい。還元イソマルツロースの含有量が０．３ｗ／ｖ％以上であると、本発明による効果がより一層顕著に奏される。また、還元イソマルツロースの含有量が２０ｗ／ｖ％以下であると、細胞に対する毒性がより低減される。
【００３８】
本実施形態に係る外用組成物は、上記成分を１種単独で含有するものであってもよく、また２種以上を組み合わせて含有するものであってもよい。
【００３９】
本実施形態に係る外用組成物は、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロース以外にも、線維芽細胞賦活作用、酸化ストレスによる細胞障害低減作用、又はチロシナーゼ阻害作用を有する成分を更に含有していてもよい。線維芽細胞賦活作用を有する成分としては、例えば、特公平５−１７２０６号公報に記載のビワ抽出物、α−ヒドロキシ酢酸、α−ヒドロキシ酸のステロールエステル、６−ベンジルアミノプリン、特開平７−３０９７７８号公報に記載の特定のリボヌクレアーゼ、Ｌ−リシル−Ｌ−グリシル−Ｌ−ヒスチジン、特開平８−１１９８６７号公報に記載の乳汁由来線維芽細胞増殖因子、特開平８−１７５９６１号公報に記載の酸化型コエンザイムＡが挙げられる。酸化ストレスによる細胞障害低減作用を有する成分としては、例えば、天然物由来の抗酸化物質等が挙げられ、具体的には例えば、Ｌ−アスコルビン酸（ビタミンＣ）及びトコフェロール類（ビタミンＥ）等のビタミン類、アントシアニン及びクロロフィル等のポリフェノール類、カテキン等のフラボノイド類が挙げられる。チロシナーゼ阻害作用を有する成分としては、例えば、アスコルビン酸類、過酸化水素、ハイドロキノン、カテコール、硫黄類、コウジ酸、アルブチン、グルタチオン、ｏ−クマル酸−β−Ｄ−グルコサイド、特開２００７−１２６４０６号公報に記載の焼成栗皮抽出物が挙げられる。
【００４０】
本実施形態に係る外用組成物は、例えば、医薬品、医薬部外品（例えば、薬用化粧品）又は化粧品として使用することができる。
【００４１】
本実施形態に係る外用組成物は、用途に応じて、例えば、医薬品、医薬部外品又は化粧品に通常添加される他の成分を更に含有していてもよい。当該他の成分としては、例えば、油剤類、界面活性剤、保湿成分類、増粘剤、粉体類、無機顔料類、有機色素類、有機粉体類、紫外線吸収剤類、低級アルコール類、ビタミン類、タンパク質、脂質が挙げられる。
【００４２】
油剤類としては、例えば、オイル、炭化水素類、高級脂肪酸類、高級アルコール、合成エステル油類、シリコーン油が挙げられる。また、オイルとしては、例えば、マカデミアナッツ油、アボガド油、トウモロコシ油、オリーブ油、ナタネ油、ゴマ油、ヒマシ油、サフラワー油、綿実油、ホホバ油、ヤシ油、パーム油、液状ラノリン、硬化ヤシ油、硬化油、モクロウ、硬化ヒマシ油、ミツロウ、キャンデリラロウ、カルナウバロウ、イボタロウ、ラノリン、還元ラノリン、硬質ラノリン、ホホバロウが挙げられる。炭化水素類としては、例えば、ワックス類、流動パラフィン、スクワラン、プリスタン、オゾケライト、パラフィン、セレシン、ワセリン、マイクロクリスタリンワックス等の炭化水素類が挙げられる。高級脂肪酸類としては、例えば、オレイン酸、イソステアリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘン酸、ウンデシレン酸が挙げられる。高級アルコールとしては、例えば、セチルアルコール、ステアリルアルコール、イソステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、オクチルドデカノール、ミリスチルアルコール、セトステアリルアルコールが挙げられる。合成エステル油類としては、例えば、イソオクタン酸セチル、ミリスチン酸イソプロピル、イソステアリン酸ヘキシルデシル、アジピン酸ジイソプロピル、セバチン酸ジ−２−エチルヘキシル、乳酸セチル、リンゴ酸ジイソステアリル、ジ−２−エチルヘキサン酸エチレングリコール、ジカプリン酸ネオペンチルグリコール、ジ−２−ヘプチルウンデカン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸トリメチロールプロパン、トリイソステアリン酸トリメチロールプロパン、テトラ−２−エチルヘキサン酸ペンタンエリトリットが挙げられる。シリコーン油としては、例えば、ジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、ジフェニルポリシロキサン等の鎖状ポリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、ドデカメチルシクロヘキサンシロキサン等の環状ポリシロキサン、アミノ変性ポリシロキサン、ポリエーテル変性ポリシロキサン、アルキル変性ポリシロキサン、フッ素変性ポリシロキサン等の変性ポリシロキサンが挙げられる。
【００４３】
界面活性剤としては、例えば、アニオン界面活性剤類、カチオン界面活性剤類、両性界面活性剤類、非イオン界面活性剤類が挙げられる。また、アニオン界面活性剤類としては、例えば、脂肪酸セッケン（ラウリン酸ナトリウム、パルミチン酸ナトリウム等）、ラウリル硫酸カリウム、アルキル硫酸トリエタノールアミンエーテルが挙げられる。カチオン界面活性剤類としては、例えば、塩化ステアリルトリメチルアンモニウム、塩化ベンザルコニウム、ラウリルアミンオキサイドが挙げられる。両性界面活性剤類としては、例えば、イミダゾリン系両性界面活性剤（２−ココイル−２−イミダゾリニウムヒドロキサイド−１−カルボキシエチロキシ２ナトリウム塩等）、ベタイン系界面活性剤（アルキルベタイン、アミドベタイン、スルホベタイン等）、アシルメチルタウリンが挙げられる。非イオン界面活性剤類としては、例えば、ソルビタン脂肪酸エステル類（ソルビタンモノステアレート、セスキオレイン酸ソルビタン等）、グリセリン脂肪酸類（モノステアリン酸グリセリン等）、プロピレングリコール脂肪酸エステル類（モノステアリン酸プロピレングリコール等）、硬化ヒマシ油誘導体、グリセリンアルキルエーテル、ＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル類（ＰＯＥソルビタンモノオレエート、モノステアリン酸ポリオキエチレンソルビタン等）、ＰＯＥソルビット脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−ソルビットモノラウレート等）、ＰＯＥグリセリン脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−グリセリンモノイソステアレート等）、ＰＯＥ脂肪酸エステル類（ポリエチレングリコールモノオレート、ＰＯＥジステアレート等）、ＰＯＥアルキルエーテル類（ＰＯＥ２−オクチルドデシルエーテル等）、ＰＯＥアルキルフェニルエーテル類（ＰＯＥノニルフェニルエーテル等）、プルロニック型類、ＰＯＥ・ＰＯＰアルキルエーテル類（ＰＯＥ・ＰＯＰ２−デシルテトラデシルエーテル等）、テトロニック類、ＰＯＥマシ油・硬化ヒマシ油誘導体（ＰＯＥヒマシ油、ＰＯＥ硬化ヒマシ油等）、ショ糖脂肪酸エステル、アルキルグルコシドが挙げられる。
【００４４】
保湿成分類としては、例えば、ポリエチレングリコール、グリセリン、１，３−ブチレングリコール、エリスリトール、ソルビトール、キシリトール、マルチトール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ジグリセリン、イソプレングリコール、１，２−ペンタンジオール、２，４−ヘキシレングリコール、１，２−ヘキサンジオール、１，２−オクタンジオール等の多価アルコール類、ピロリドンカルボン酸ナトリウム、乳酸、乳酸ナトリウムが挙げられる。
【００４５】
増粘剤としては、例えば、グアガム、クインスシード、カラギーナン、ガラクタン、アラビアガム、ペクチン、マンナン、デンプン、キサンタンガム、カードラン、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、メチルヒドロキシプロピルセルロース、コンドロイチン硫酸、デルマタン硫酸、グリコーゲン、ヘパラン硫酸、ヒアルロン酸、ヒアルロン酸ナトリウム、トラガントガム、ケラタン硫酸、コンドロイチン、ムコイチン硫酸、ヒドロキシエチルグアガム、カルボキシメチルグアガム、デキストラン、ケラト硫酸、ローカストビーンガム，サクシノグルカン、カロニン酸，キチン，キトサン、カルボキシメチルキチン、寒天、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシビニルポリマー、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリエチレングリコール、ベントナイトが挙げられる。
【００４６】
粉体類としては、例えば、マイカ、タルク、カオリン、合成雲母、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、無水ケイ酸（シリカ）、酸化アルミニウム、硫酸バリウムが挙げられる。これらは表面を処理されていてもよい。
【００４７】
無機顔料類としては、例えば、ベンガラ、黄酸化鉄、黒酸化鉄、酸化コバルト、群青、紺青、酸化チタン、酸化亜鉛が挙げられる。これらは表面を処理されていてもよい。
【００４８】
有機色素類としては、例えば、雲母チタン、魚燐箔、オキシ塩化ビスマス等のパール剤類、レーキ化されていても良い赤色２０２号、赤色２２８号、赤色２２６号、黄色４号、青色４０４号、黄色５号、赤色５０５号、赤色２３０号、赤色２２３号、橙色２０１号、赤色２１３号、黄色２０４号、黄色２０３号、青色１号、緑色２０１号、紫色２０１号、赤色２０４号が挙げられる。これらは表面を処理されていてもよい。
【００４９】
有機粉体類としては、例えば、ポリエチレン末、ポリメタクリル酸メチル、ナイロン粉末、オルガノポリシロキサンエラストマーが挙げられる。
【００５０】
紫外線吸収剤類としては、例えば、パラアミノ安息香酸系紫外線吸収剤、アントラニル酸系紫外線吸収剤、サリチル酸系紫外線吸収剤、桂皮酸系紫外線吸収剤、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、糖系紫外線吸収剤、２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔ−オクチルフェニル）ベンゾトリアゾール、４−メトキシ−４’−ｔ−ブチルジベンゾイルメタンが挙げられる。
【００５１】
低級アルコール類としては、例えば、エタノール、イソプロパノール等の低級アルコール類が挙げられる。
【００５２】
ビタミン類としては、例えば、ビタミンＡ又はその誘導体、ビタミンＢ６塩酸塩、ビタミンＢ６トリパルミテート、ビタミンＢ６ジオクタノエート、ビタミンＢ２又はその誘導体、ビタミンＢ１２、ビタミンＢ１５又はその誘導体等のビタミンＢ類、α−トコフェロール、β−トコフェロール、γ−トコフェロール、ビタミンＥアセテート等のビタミンＥ類、ビタミンＤ類、ビタミンＨ、パントテン酸、パンテチン、ピロロキノリンキノンが挙げられる。
【００５３】
タンパク質としては、例えば、小麦タンパク質、大豆タンパク質及び大豆イソフラボン等の植物由来のタンパク質、ケラチン、ケラチン加水分解物及びスルホン系のケラチン、ラクトフェリン、コラーゲン及びエラスチン等の動物由来のタンパク質、及びこれらの誘導体、並びにこれらの塩類が挙げられる。
【００５４】
脂質としては、例えば、ホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジルセリン、ホスファチジン酸、ホスファチジルグリセロール、ホスファチジルイノシトール、カルジオリピン、卵黄レシチン、水添卵黄レシチン、大豆レシチン及び水添大豆レシチン等のグリセロリン脂質類、スフィンゴエミリン、セラミドホスホリルエタノールアミン及びセラミドホスホリルグリセロール等のスフィンゴリン脂質類、プラスマローゲン類、及び糖脂質がジガラクトシルジグリセリド及びガラクトシルジグリセリド硫酸エステルであるグリセロ脂質類、ガラクトシルセラミド、ガラクトシルセラミド硫酸エステル、ラクトシルセラミド、ガングリオシドＧ７、ガングリオシドＧ６及びガングリオシドＧ４等のスフィンゴ糖脂質類、及びこれらの混合物、モノグリセリド、ジグリセリド、トリグリセリド、スフリンゴ脂質、テルペン、ステロイド、並びにプロスタグランジンが挙げられる。
【００５５】
本実施形態に係る外用組成物は、線維芽細胞賦活作用、酸化ストレスによる細胞障害低減作用、及びチロシナーゼ阻害作用を有するため、皮膚用に用いられることが好ましい。皮膚用外用組成物としては、例えば、皮膚外用剤、薬用を含む皮膚用化粧品等が挙げられる。
【００５６】
本実施形態に係る外用組成物は、固体、液体（溶液又は懸濁液）、ペースト等のいずれの形状であってよく、例えば、液剤、懸濁剤、乳剤、軟膏剤、硬膏剤等の種々の剤型で提供することができる。また、本実施形態に係る外用組成物が化粧品である場合、例えば、クリーム、ローション、乳液、軟膏、美容液、化粧水、ゲル、パック、ファンデーション等の剤型とすることができる。
【００５７】
本実施形態に係る外用組成物は、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種と、必要に応じて上述した他の成分とを配合することで製造することができる。
【００５８】
本実施形態に係る外用組成物は、線維芽細胞賦活作用、酸化ストレスによる細胞障害低減作用及びチロシナーゼ阻害作用を有していることから、線維芽細胞賦活剤、酸化ストレスによる細胞障害低減剤及びチロシナーゼ阻害剤として使用することもできる。
【００５９】
本実施形態に係る線維芽細胞賦活剤、酸化ストレスによる細胞障害低減剤及びチロシナーゼ阻害剤はまた、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有するものであってよい。当該実施形態においては、線維芽細胞賦活剤、酸化ストレスによる細胞障害低減剤及びチロシナーゼ阻害剤は、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種のみからなるものであってもよく、また、上述した他の成分を更に含むものであってもよい。トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースは上述のような効果を奏するものであるため、例えば、化粧品原料として有用である。
【００６０】
本発明はまた、皮膚又は爪の少なくとも一部への、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有する外用組成物の送達を含む、線維芽細胞の賦活方法、酸化ストレスによる細胞障害の低減方法、チロシナーゼの阻害方法、しわ若しくはたるみの改善方法、しみ若しくはそばかすの形成の防止方法、細胞障害に起因する皮膚の老化の防止方法、又は美白方法と捉えることもできる。
【００６１】
上記各方法において、外用組成物の送達は、外用組成物を皮膚又は爪の少なくとも一部へ塗布、噴霧又は貼付することにより行うことができる。送達される対象は、皮膚（頭皮を含む）又は爪の少なくとも一部であればよく、皮膚（頭皮を含む）の少なくとも一部であることが好ましい。
【００６２】
上記各方法において、外用組成物の送達は、１日あたり少なくとも１回（例えば、１回、２回、３回、４回、５回）行われればよく、１日あたり１回又は２回行われるのが好ましい。使用する外用組成物の量は、対象となる皮膚又は爪の状態、年齢、性別等に応じて適宜設定すればよいが、例えば、有効成分量換算で１日あたり０．０４ｍｇ〜２０ｇであってよく、０．１ｍｇ〜１０ｇであるのが好ましく、０．３ｍｇ〜５ｇであるのがより好ましく、０．５ｍｇ〜３ｇであるのが更に好ましい。
【００６３】
本発明はさらに、外用組成物からなる線維芽細胞賦活剤、酸化ストレスによる細胞障害低減剤、チロシナーゼ阻害剤、しわ若しくはたるみ改善剤、しみ若しくはそばかすの形成防止剤、細胞障害に起因する皮膚の老化防止剤、又は美白用剤の製造における、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースからなる群より選択される少なくとも１種の使用と捉えることもできる。
【００６４】
上記各方法及び各使用における具体的な実施形態は、外用組成物で説明したとおりである。
【実施例】
【００６５】
以下、実施例に基づいて本発明をより具体的に説明する。ただし、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００６６】
以下の実施例において、トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースとして、以下のものを用いた。
トレハルロース：パラチノース蜜をカルシウム型の強酸性カチオン交換樹脂を用いた２段階のイオン交換クロマトグラフィで分離したもの（精糖技術研究会誌第３６号，１９８８年，ｐ．８７〜９４参照）。
イソマルツロース：結晶パラチノース（商品名「結晶パラチノースＩＣ」、三井製糖株式会社製）を溶解し、再結晶を２回行ったもの。
還元イソマルツロース：三井製糖株式会社製、商品名パラチニットＰＮ。
【００６７】
〔実施例１：線維芽細胞賦活作用の評価〕
５％仔牛血清（ＦＢＳ）含有ＤＭＥＭ培地に懸濁させた正常ヒト真皮線維芽細胞を、２．０×１０４細胞／ウェルの密度で９６穴プレートに播種した。播種２４時間後、表１に示す濃度のトレハルロース、イソマルツロース又は還元イソマルツロース（それぞれ、０．０００ｗ／ｖ％を含めて６種類の濃度）を含有する１％ＦＢＳ含有ＤＭＥＭ培地（各試験液）に交換した。なお、各試験液の濃度は、正常ヒト真皮線維芽細胞に対して毒性を示さない濃度であった。また、陽性コントロール（Ｐ．Ｃ．）として、５％ＦＢＳ含有ＤＭＥＭ培地を用いた。４８時間培養後、０．４ｍｇ／ｍＬの３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウム臭化物（ＭＴＴ）を含有する１％ＦＢＳ含有ＤＭＥＭ培地に交換し、２時間培養した。培地を除去し、２−プロパノールを添加して生成したブルーホルマザンを抽出した。抽出液の５５０ｎｍにおける吸光度を測定し、ブルーホルマザン量とした。線維芽細胞賦活作用は、未処理細胞（トレハルロース、イソマルツロース又は還元イソマルツロースの濃度０．０００ｗ／ｖ％の試験液）にて生成されたブルーホルマザン量を１００とした相対値（Ｉｎｄｅｘ（％））で示した。有意差検定は、スチューデントｔ−検定により行った。
【００６８】
結果を表１及び図１に示す。トレハルロース、イソマルツロース及び還元イソマルツロースいずれも有意な線維芽細胞賦活作用を示した。当該線維芽細胞賦活作用は濃度依存性が認められ、特に還元イソマルツロースで濃度依存性が顕著であった。
【００６９】
【表１】
2019151662.tif 000002
【００７０】
〔実施例２：酸化ストレスによる細胞障害低減作用の評価〕
細胞にＵＶＢを照射すると活性酸素（スーパーオキシドアニオンラジカル、過酸化水素、ヒドロキシラジカル等）が生成する。ＵＶＢを照射したときの細胞の生存率を指標として酸化ストレスによる細胞障害低減作用を評価した。
【００７１】
ＫＧ２培地に懸濁させた正常ヒト表皮細胞を、２．０×１０４細胞／ウェルの密度で９６穴プレートに播種した。播種２４時間後、表２に示す濃度のトレハルロース又は還元イソマルツロース（それぞれ、０．０００ｗ／ｖ％を含めて６種類の濃度）を含有するＫＧ２培地（各試験液）に交換し、２４時間培養した。なお、各試験液の濃度は、正常ヒト表皮細胞に対して毒性を示さない濃度であった。培養後、ハンクス緩衝液（Ｃａ２＋，Ｍｇ２＋不含有）に交換し、２０ｍＪ／ｃｍ２のＵＶＢを照射した後、再度、上記各試験液に交換し、更に２４時間培養した。なお、コントロール群としてＵＶＢを照射しない群を設けた。培養後、３３μｇ／ｍＬニュートラルレッド（ＮＲ）を含有するＫＢ２培地に交換し、２時間培養した。培養後、ＰＢＳにて細胞を洗浄し、細胞内に取り込まれたＮＲを３０％（ｖ／ｖ）エタノール含有０．１Ｍ  ＨＣｌ溶液にて抽出し、抽出液の５５０ｎｍにおける吸光度を測定した。細胞障害低減作用は、各濃度におけるＵＶＢ不照射群の吸光度を１００とした相対値（Ｉｎｄｅｘ（％））で示した。有意差検定は、スチューデントｔ−検定により行った。
【００７２】
結果を表２及び図２に示す。トレハルロース及び還元イソマルツロースいずれも有意な細胞障害低減作用を示した。当該細胞障害低減作用には顕著な濃度依存性が認められた。
【００７３】
【表２】
2019151662.tif 000003
【００７４】
〔実施例３：チロシナーゼ阻害作用の評価〕
正常ヒトメラノサイトを０．５％（ｗ／ｖ）トリトンＸ−１００含有リン酸緩衝液（１００ｍＭ，ｐＨ６．８）で６．０×１０５細胞／ｍＬの濃度となるよう溶解し、これをチロシナーゼの粗酵素溶液とした。粗酵素溶液のドーパオキシダーゼ活性を測定することにより、試験試料のチロシナーゼ酵素活性に与える作用を評価した。なお、陽性コントロール（Ｐ．Ｃ．）として、５ｍＭコウジ酸を用いた。
【００７５】
９６穴プレートに粗酵素溶液を５０μＬずつ分注し、０．５ｍＭ  Ｌ−ドーパ（リン酸緩衝液（１００ｍＭ，ｐＨ６．８）に溶解）及び表３に示す濃度となるようにトレハルロース又はイソマルツロースを添加して反応を開始した。開始直後および３７°Ｃ、２時間インキュベート後の４０５ｎｍにおける吸光度をマイクロプレートリーダーにて測定し、この差を用いて、市販の合成メラニンで作成した検量線からメラニン量を算出した。ドーパオキシダーゼ活性は、単位時間及び粗酵素溶液の単位タンパク質量あたりのメラニン生成量として示した（チロシナーゼ酵素活性：μｇ−メラニン／μｇ−タンパク質／ｈ）。有意差検定は、スチューデントｔ−検定により行った。
【００７６】
結果を表３及び図３に示す。トレハルロース及びイソマルツロースいずれも有意なチロシナーゼ阻害作用を示した。
【００７７】
【表３】
2019151662.tif 000004
【００７８】
〔実施例４：酸化ストレスによる細胞障害低減作用の評価〕
各試験液を表４に示す濃度のイソマルツロース（０．０００ｗ／ｖ％を含めて６種類の濃度）を含有するＫＧ２培地に変更したこと、及びＵＶＢの照射強度を２５ｍＪ／ｃｍ２に変更したこと以外は実施例２と同じ手順で酸化ストレスによる細胞障害低減作用を評価した。
【００７９】
【表４】
2019151662.tif 000005
【００８０】
結果を表４及び図４に示す。イソマルツロースも有意な細胞障害低減作用を示した。当該細胞障害低減作用には顕著な濃度依存性が認められた。
【図１】
2019151662.tif 000006
【図２】
2019151662.tif 000007
【図３】
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【図４】
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