(57)【要約】      （修正有）【課題】ヤヌスキナーゼ（ＪＡＫ）阻害剤の製造方法及びその中間体の提供。【解決手段】中間体として、式ＶＩＩの化合物又はその塩。2019023190.tif 000107（Ｒ１及びＲ２は各々独立にＨ、Ｃ１−６アルキル又は互いに結合してヘテロ環）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式ＶＩＩ
【化１】
2019023190.tif 000093
（式中，Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に、１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である）
の化合物又はその塩。
【請求項２】
式ＶＩＩａ
【化２】
2019023190.tif 000094
で表わされる、請求項１記載の化合物又はその塩。
【請求項３】
カップリング剤の存在下で、式ＶＩＩＩ
【化３】
2019023190.tif 000095
の化合物と、式ＩＸ
【化４】
2019023190.tif 000096
の化合物
（式中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に、１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である）
を反応させる工程を含む、請求項１記載の化合物の生成方法。
【請求項４】
カップリング剤が１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデセンである、請求項３記載の方法。
【請求項５】
式ＶＩＩＩの化合物に対して１．０５から約１．２当量のカップリング剤を使用する、請求項３ないし４の何れか１項記載の方法。
【請求項６】
式ＶＩＩＩの化合物と式ＩＸの化合物をアセトニトリルを含む溶媒成分中で反応させる、請求項３ないし５の何れか１項記載の方法。
【請求項７】
式ＶＩＩＩの化合物と式ＩＸの化合物を約４０℃から約６０℃の温度でアセトニトリルを含む溶媒成分中で反応させる、請求項３ないし５の何れか１項記載の方法。
【請求項８】
式ＶＩＩＩの化合物に対して１から１．２当量の式ＩＸの化合物を使用する、請求項３ないし７の何れか１項記載の方法。
【請求項９】
カップリング剤存在下で式ＶＩＩＩ
【化５】
2019023190.tif 000097
の化合物と、式ＩＸａ
【化６】
2019023190.tif 000098
の化合物を反応させ、式ＶＩＩａ
【化７】
2019023190.tif 000099
の化合物を生成する工程を含む、請求項３記載の方法。
【請求項１０】
カップリング剤が１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデセンである、請求項９記載の方法。
【請求項１１】
式ＶＩＩＩの化合物に対して１．０５から約１．２当量のカップリング剤を使用する、請求項９又は１０記載の方法。
【請求項１２】
式ＶＩＩＩの化合物と式ＩＸａの化合物をアセトニトリルを含む溶媒成分中で反応させる、請求項９ないし１１の何れか１項記載の方法。
【請求項１３】
式ＶＩＩＩの化合物と式ＩＸａの化合物を約４０℃から約６０℃の温度でアセトニトリルを含む溶媒成分中で反応させる、請求項９ないし１１の何れか１項記載の方法。
【請求項１４】
式ＶＩＩＩの化合物に対して１から１．２当量の式ＩＸａの化合物を使用する、請求項９ないし１３の何れか１項記載の方法。
【請求項１５】
鈴木カップリング条件下で式ＶＩＩａの化合物を式ＩＶａ
【化８】
2019023190.tif 000100
の化合物と反応させ、式Ｉ
【化９】
2019023190.tif 000101
の化合物を生成する工程を更に含み、鈴木カップリング条件は式ＶＩＩａの化合物、式ＩＶａの化合物、鈴木カップリング触媒、塩基及び第２溶媒成分を含む反応混合物を加熱する工程を含む、請求項９ないし１４の何れか１項記載の方法。
【請求項１６】
触媒がテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）である、請求項１５記載の方法。
【請求項１７】
塩基が炭酸水素ナトリウムである、請求項１５又は１６記載の方法。
【請求項１８】
式ＶＩＩａの化合物に対して４当量以上の炭酸水素ナトリウムが存在している、請求項１７記載の方法。
【請求項１９】
第２溶媒成分が１，４−ジオキサン及び水を含む、請求項１５ないし１８の何れか１項記載の方法。
【請求項２０】
１，４−ジオキサン及び水が１：１の体積比で存在している、請求項１９記載の方法。
【請求項２１】
式ＶＩＩａ及び式ＩＶａの化合物が約１：１のモル比で存在している、請求項１５ないし２０の何れか１項記載の方法。
【請求項２２】
式ＶＩＩａの化合物と式ＩＶａ
【化１０】
2019023190.tif 000102
の化合物を鈴木カップリング条件下で反応させ、式Ｉの化合物
【化１１】
2019023190.tif 000103
を生成する工程を更に含み、鈴木カップリング条件は式ＶＩＩａの化合物、式ＩＶａの化合物、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、炭酸水素ナトリウム並びに水及び１，４−ジオキサンを含む第２溶媒成分を含む反応混合物を加熱する工程を含む、請求項９記載の方法。
【請求項２３】
式ＶＩＩＩ
【化１２】
2019023190.tif 000104
の化合物又はその塩。
【請求項２４】
式ＶＩ
【化１３】
2019023190.tif 000105
の化合物と式Ｘ
【化１４】
2019023190.tif 000106
の化合物又はその塩を、還元剤の存在下で反応させる工程を含む、請求項２３記載の化合物又はその塩の調製方法。
【請求項２５】
式Ｘの化合物又はその塩が２−（アゼチジン−３−イリデン）アセトニトリル塩酸塩である、請求項２４記載の方法。
【請求項２６】
還元剤が水素化シアノホウ素ナトリウム又はトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムである、請求項２４又は２５記載の方法。
【請求項２７】
還元剤がトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムである、請求項２４又は２５記載の方法。
【請求項２８】
式Ｘの化合物又はその塩に対して約１．５から約２．５当量の還元剤を使用する、請求項２４ないし２７の何れか１項記載の方法。
【請求項２９】
式Ｘの化合物又はその塩に対して約２当量の還元剤を使用する、請求項２４ないし２７の何れか１項記載の方法。
【請求項３０】
式ＶＩの化合物及び式Ｘの化合物又はその塩をジクロロメタンを含む溶媒成分中で反応させる、請求項２４ないし２９の何れか１項記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１３年３月６日出願のＵ．Ｓ．Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎａｌ  Ａｐｐｌ．６１／７７３，６５９の優先権を主張するものであり、その特許の全体は、参照することによって本願に組み込まれる。
【０００２】
本発明は、炎症性障害、自己免疫障害、癌及びその他の疾患を含むヤヌスキナーゼ（ＪＡＫ）の活性に関わる疾患の治療に有用な｛１−｛１−［３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル］ピペリジン−４−イル｝−３−［４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル］アゼチジン−３−イル｝アセトニトリルの合成方法及びその中間体に関する。
【背景技術】
【０００３】
プロテインキナーゼ（ＰＫ）は細胞増殖、生存、分化、組織形成、形態発生、血管新生、組織修復及び再生等を含む様々な生物学的なプロセスを制御している。また、プロテインキナーゼは癌を含む多くのヒトの疾病において特別な役割を果たしている。低分子量ポリペプチド又は糖タンパク質であるサイトカインは敗血症に対する宿主の炎症応答に関与する多くの経路を制御している。サイトカインは細胞分化、増殖及び活性化に影響を与えるので、宿主が病原体に対して適切に対処するための炎症誘発性及び抗炎症性応答の何れも調節可能である。サイトカインの広範なシグナリングにはタンパク質チロシンキナーゼであるヤヌスキナーゼ（ＪＡＫ）及びシグナル伝達兼転写活性化因子（ＳＴＡＴ）が関与している。４種類の哺乳類ＪＡＫが明らかになっている：ＪＡＫ１（ヤヌスキナーゼ−１）、ＪＡＫ２、ＪＡＫ３（ヤヌスキナーゼとしても知られる、白血球；ＪＡＫＬ；及びＬ−ＪＡＫ）並びにＴＹＫ２（タンパク質チロシンキナーゼ２）。
【０００４】
サイトカイン刺激による免疫及び炎症応答は疾患の病因に関与している：免疫系の抑制に起因する重症複合免疫不全症（ＳＣＩＤ）などの病態、過剰又は不適切な免疫／炎症応答による自己免疫疾患の病態（例えば、喘息、全身性エリテマトーデス、甲状腺炎、心筋炎）並びに強皮症及び変形性関節炎等の病気（非特許文献１）。
【０００５】
ＪＡＫ発現の異常は多くの病態と関連している。例えば、Ｊａｋ１−／−マウスは低体重で出生し、哺乳できずに出産直後に死亡する（非特許文献２）。Ｊａｋ２−／−マウスの胎児は貧血性で、成体型赤血球造血の欠如により交尾後１２．５日前後で死亡する。
【０００６】
ＪＡＫ／ＳＴＡＴ経路、特に４種類全てのＪＡＫは、喘息性反応、慢性閉塞性肺疾患、気管支炎及びその他の関連する下気道の炎症性疾患の病因に関与すると考えられている。ＪＡＫ類を介してシグナル伝達行う様々なサイトカインは、典型的なアレルギー反応か否かに関わらず、鼻及び洞（例えば、鼻炎及び副鼻腔炎）に影響するもの等、上気道の炎症性疾患／病態と関連がある。ＪＡＫ／ＳＴＡＴ経路は眼の炎症性疾患／病態及び慢性アレルギー反応にも関連している。
【０００７】
サイトカイン刺激（例えば、ＩＬ−６若しくはＧＭ−ＣＳＦ）又はＳＯＣＳ（抑制因子若しくはサイトカインシグナリング）若しくはＰＩＡＳ（活性化ＳＴＡＴのタンパク質阻害剤）等によるＪＡＫシグナリングの内因性の抑制因子の減少により癌においてＪＡＫ／ＳＴＡＴが活性化する可能性がある。（非特許文献３）。多くの癌種で、ＳＴＡＴシグナリングのみならず、ＪＡＫより下流のその他の経路（例えばＡｋｔ）の活性化は予後不良と相関している（非特許文献４）。ＪＡＫ／ＳＴＡＴを介してシグナル伝達を行う循環サイトカインの上昇は悪液質及び／又は慢性疲労の原因と関連している。よって、癌患者にとってＪＡＫの阻害はもともとの抗腫瘍活性を超える有効性があるかもしれない。
【０００８】
ＪＡＫ２チロシンキナーゼは骨髄増殖性障害、例えば真性赤血球増加症（ＰＶ）、本態性血小板血症（ＥＴ）、骨髄硬化を合併する骨髄様化生症（ＭＭＭ）を患う患者に有効である可能性がある（非特許文献５）。ＪＡＫ２Ｖ６１７Ｆキナーゼの阻害は造血細胞の増殖を低下させるので、ＪＡＫ２はＰＶ、ＥＴ及びＭＭＭ患者において薬理的な阻害の標的となることを示唆している。
【０００９】
ＪＡＫ類の阻害は乾癬及び皮膚感作等の皮膚免疫障害を患っている患者にも有効である可能性がある。乾癬の持続は様々なケモカイン及び成長因子に加え、多数の炎症性サイトカインに依存していると考えられており（非特許文献６）、その多くのシグナルはＪＡＫ類を介する（非特許文献７）。
【００１０】
調節不全に陥ると病態を引き起こす又は病態に関与する多くのサイトカイン及び成長因子のシグナル伝達経路においてＪＡＫ１は中心的な役割を担う。例えば、ＩＬ−６が悪影響を与えると示唆されているリウマチ性関節炎においてはＩＬ−６のレベルが上昇している（非特許文献８）。ＩＬ−６のシグナルの少なくとも一部はＪＡＫ１を介しているので、ＪＡＫ１の阻害によりＩＬ−６を直接又は間接的に遮断することで治療的な効果が得られると期待される（非特許文献９；非特許文献１０）。更に、一部の癌でＪＡＫ１は変異しており、恒常的な腫瘍細胞の望ましくない増殖及び生存につながる（非特許文献１１；非特許文献１２）。その他の自己免疫疾患及び癌ではＪＡＫ１を活性化する炎症性サイトカインが全身レベルで上昇しており、疾患及び／又は関連症状にも関与している可能性がある。よって、そのような疾患を持つ患者はＪＡＫ１阻害により効果を得られる可能性がある。ＪＡＫ１の選択的阻害剤は、不必要で潜在的に望まれていないその他のＪＡＫキナーゼの阻害作用を回避しつつ、効果を示す可能性がある。
【００１１】
その他のＪＡＫキナーゼの選択的阻害剤と比較して、ＪＡＫ１の選択的阻害剤は選択性の低い阻害剤に比してより多くの治療的効果が期待される。ＪＡＫ２に対する選択性については、例えばエリスロポエチン（Ｅｐｏ）及びトロンボポエチン（Ｔｐｏ）を含む多くの重要なサイトカイン及び成長因子がＪＡＫ２を介したシグナル伝達を行っている（非特許文献１３）。Ｅｐｏは赤血球産生において重要な成長因子である；よって、Ｅｐｏ依存的シグナルの欠乏は赤血球細胞数の減少及び貧血を引き起こす（非特許文献１４）。別のＪＡＫ２依存的成長因子としてＴｐｏが挙げられ、血小板のもととなる細胞である巨核球の増殖及び成熟を制御する重要な役割を担っている（非特許文献１４）。そのため、Ｔｐｏシグナリングの低下は巨核球数を減少させ（巨核球減少症）、循環血小板数を低下させる（血小板減少症）可能性がある。これにより、好ましくない及び／又は制御不能な出血が起こり得る。ＪＡＫ３及びＴｙｋ２等のその他のＪＡＫ類の機能的な型を欠如する人は重症複合免疫不全症又は高免疫グロブリンＥ症候群等数々の病気を患うことが知られており、これらキナーゼの阻害抑制も望まれている（非特許文献１５；非特許文献１６）。よって、他のＪＡＫ類に対して親和性の低いＪＡＫ１阻害剤は選択性の低い阻害剤に比べて、免疫抑制、貧血及び血小板減少症が関与する副作用が少ないという大きな優位性がある。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】Ｏｒｔｍａｎｎ，Ｒ．Ａ．，Ｔ．Ｃｈｅｎｇ，ｅｔ  ａｌ．２０００）Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  Ｒｅｓ２（１）：１６−３２
【非特許文献２】Ｒｏｄｉｇ，Ｓ．Ｊ．，Ｍ．Ａ．Ｍｅｒａｚ，ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ｃｅｌｌ９３（３）：３７３−８３
【非特許文献３】Ｂｏｕｄｎｙ，Ｖ．，ａｎｄ  Ｋｏｖａｒｉｋ，Ｊ．，Ｎｅｏｐｌａｓｍ．４９：３４９−３５５，２００２
【非特許文献４】Ｂｏｗｍａｎ，Ｔ．，ｅｔ  ａｌ．Ｏｎｃｏｇｅｎｅ１９：２４７４−２４８８，２０００
【非特許文献５】Ｌｅｖｉｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ，ｖｏｌ．７，２００５：３８７−３９７
【非特許文献６】ＪＣＩ，１１３：１６６４−１６７５
【非特許文献７】Ａｄｖ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．２０００；４７：１１３−７４
【非特許文献８】Ｆｏｎｅｓｃａ，Ｊ．Ｅ．ｅｔ  ａｌ．，Ａｕｔｏｉｍｍｕｎｉｔｙ  Ｒｅｖｉｅｗｓ，８：５３８−４２，２００９
【非特許文献９】Ｇｕｓｃｈｉｎ，Ｄ．，Ｎ．，ｅｔ  ａｌ  Ｅｍｂｏ  Ｊ１４：１４２１，１９９５
【非特許文献１０】Ｓｍｏｌｅｎ，Ｊ．Ｓ．，ｅｔ  ａｌ．Ｌａｎｃｅｔ３７１：９８７，２００８
【非特許文献１１】Ｍｕｌｌｉｇｈａｎ  ＣＧ，Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  Ｕ  Ｓ  Ａ．１０６：９４１４−８，２００９
【非特許文献１２】Ｆｌｅｘ  Ｅ．，  ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ．２０５：７５１−８，２００８
【非特許文献１３】Ｐａｒｇａｎａｓ  Ｅ，ｅｔ  ａｌ．Ｃｅｌｌ．９３：３８５−９５，１９９８
【非特許文献１４】Ｋａｕｓｈａｎｓｋｙ  Ｋ，ＮＥＪＭ３５４：２０３４−４５，２００６
【非特許文献１５】Ｍｉｎｅｇｉｓｈｉ，Ｙ，ｅｔ  ａｌ．Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  ２５：７４５−５５，２００６
【非特許文献１６】Ｍａｃｃｈｉ  Ｐ，ｅｔ  ａｌ．Ｎａｔｕｒｅ．３７７：６５−８，１９９５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
ＪＡＫ阻害剤の有用性から、ＪＡＫ阻害剤の新規の合成方法を開発する必要がある。本発明はその必要性等を対象としている。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
下記の式Ｉ
【化１】
2019023190.tif 000002
に示した｛１−｛１−［３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル］ピペラジン−４−イル｝−３−［４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル］アゼチジン−３−イル｝アセトニトリルを含むＪＡＫ阻害剤はＵＳ２０１１／０２２４１９０に記載されており、その特許の全体は参照することによって本願に組み込まれる。
【００１５】
本発明はとりわけ式Ｉの化合物を合成するための中間体及び方法を提供する。特に本発明は式ＩＩＩ
【化２】
2019023190.tif 000003
の化合物と式ＩＶ
【化３】
2019023190.tif 000004
の化合物を鈴木カップリング条件で反応させ式ＩＩ
【化４】
2019023190.tif 000005
の化合物
式中、
ＺはＨ又は保護基であり；
Ｐ１は保護基であり；
Ｘ１はハロであり；及び
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である
を生成することを含む式ＩＩの化合物の合成方法を提供する。
【００１６】
本発明は更に、式ＩＩＩａ
【化５】
2019023190.tif 000006
の化合物と式ＩＶａ
【化６】
2019023190.tif 000007
の化合物を鈴木カップリング条件にて反応させ式ＩＩａ
【化７】
2019023190.tif 000008
の化合物を合成する工程を含む式ＩＩａの化合物の合成方法を提供する：
鈴木カップリング条件は式ＩＩＩａの化合物、式ＩＶａの化合物、［１，１’−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（ＩＩ）、フッ化セシウム並びに水及びｔｅｒｔ−ブタノールを含む溶媒成分を含む反応混合物を加熱する工程を含む。
【００１７】
当該方法は更に式ＩＩ又はＩＩａの化合物を脱保護し、式Ｖ
【化８】
2019023190.tif 000009
の化合物又はその塩を得る工程を含む。
また、本発明は式Ｖの化合物又はその塩と式ＶＩ
【化９】
2019023190.tif 000010
の化合物を還元剤の存在下で反応させ式Ｉ
【化１０】
2019023190.tif 000011
の化合物又はその塩を合成する工程を更に含む方法を提供する。
【００１８】
本発明は更に、式ＶＩＩ
【化１１】
2019023190.tif 000012
の化合物
式中、
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である
又はその塩を提供する。
【００１９】
本発明は更に、式ＶＩＩＩ
【化１２】
2019023190.tif 000013
の化合物と式ＩＸ
【化１３】
2019023190.tif 000014
の化合物
式中、
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である
をカップリング剤の存在下で反応させ、式ＶＩＩの化合物を生成する工程を含む式ＶＩＩの化合物の合成方法を提供する。
【００２０】
本発明は更に、式ＶＩＩＩ
【化１４】
2019023190.tif 000015
の化合物又はその塩と式ＩＸａ
【化１５】
2019023190.tif 000016
の化合物をカップリング剤の存在下で反応させ式ＶＩＩａ
【化１６】
2019023190.tif 000017
の化合物を生成する工程を含む式ＶＩＩａの化合物の合成方法を提供する。
【００２１】
本発明は更に、式ＶＩＩ又はＶＩＩａの化合物と式ＩＶａ
【化１７】
2019023190.tif 000018
の化合物を鈴木カップリング条件下で反応させ、式Ｉ
【化１８】
2019023190.tif 000019
の化合物を生成する工程を含む式Ｉの化合物の合成方法を提供する：
なお、鈴木カップリング条件は式ＶＩＩ又はＶＩＩａの化合物、式ＩＶａの化合物、鈴木カップリング触媒、塩基及び溶媒成分からなる反応混合物を加熱する工程を含む。
本発明は更に式ＶＩＩＩ
【化１９】
2019023190.tif 000020
の化合物又はその塩を提供する。
【００２２】
本発明は更に、式ＶＩ
【化２０】
2019023190.tif 000021
の化合物と式Ｘ
【化２１】
2019023190.tif 000022
の化合物又はその塩を還元剤の存在下で反応させる工程を含む式ＶＩＩＩの化合物又はその塩の合成方法を提供する。
【００２３】
本発明は更に、式Ｘ
【化２２】
2019023190.tif 000023
の化合物又はその塩と式ＩＸ
【化２３】
2019023190.tif 000024
の化合物
式中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である
をカップリング剤の存在下で反応させ、式ＩＩＩの化合物又はその塩を生成する工程を含む式ＩＩＩの化合物の合成方法を提供する。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本明細書中の各所で、本発明の化合物の置換基は群又は範囲で表わされる。具体的には、そのような群及び範囲に含まれる要素の部分的な組み合わせ一つ一つを本発明が含むことを意味している。例えば、「Ｃ１−６アルキル」という用語は具体的にメチル、エチル、Ｃ３アルキル、Ｃ４アルキル、Ｃ５アルキル及びＣ６アルキルを意味する。
【００２５】
更に、本発明の特徴は分かりやすくするため別々の実施形態で説明されている場合でも単一の実施形態として合わせて表記してもよいと理解される。反対に、本発明の様々な特徴は簡略のため、一つの実施形態として表記されていても別々又は任意の適切な組み合わせで表記してもよい。
【００２６】
ｎが整数である「ｎ員」という用語は、一般的には残基中の環を形成する原子の数を示しており、環を形成する原子の数がｎである。例えば、ピペリジニルは６員のヘテロシクロアルキル環の一例であり、１，２，３，４−テトラヒドロ−ナフタレンは１０員のシクロアルキル基の一例である。
【００２７】
本発明の化合物中、不定部分が複数存在していても、各不定部分は独立して当該不定部分を定義する群から選択される異なる残基でもよい。例えば、構造中に２個のＲ基が同時に同一の化合物上に存在すると表記がある場合、２個のＲ基は異なる残基を示し、それぞれ独立してＲを定義する群から選択される。
【００２８】
本明細書中で使用する限り、「置換されていてもよい」という表現は非置換又は置換を意味する。本明細書中で「置換」という用語は、水素原子が除去され置換基によって置き換えられたことを意味する。それぞれの原子における置換は原子価により制限を受ける。
【００２９】
本明細書中で「アルキル」という用語は、単独又は他の単語と組み合わせて使用される場合、直鎖又は分岐の飽和炭化水素基を意味する。一部の実施形態において、アルキル基は１から１２個、１から８個又は１から６個の炭素原子を含む。アルキル基の例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル等の化学基；２−メチル−１−ブチル、ｎ−ペンチル、３−ペンチル、ｎ−ヘキシル、１，２，２−トリメチルプロピル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル等の高級ホモログが含まれるがこれらに限定されない。一部の実施形態において、アルキル基はメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル又は２，４，４−トリメチルペンチルである。一部の実施形態において、アルキル基はメチルである。
【００３０】
本明細書中で「ハロ」及び「ハロゲン」という用語は単独又は他の単語と組み合わせて使用される場合、フルオロ、クロロ、ブロモ及びヨードを示す。一部の実施形態において、ハロはクロロ、ブロモ又はヨードである。一部の実施形態において、ハロはクロロである。
【００３１】
本明細書中で「ヘテロシクロアルキル」とは、１個又は複数の環を形成する炭素原子がＯ、Ｎ、Ｓ又はＢ原子等のヘテロ原子で置き換えられている環化アルキル又はアルケニル基を含む非芳香族単環を示す。
【００３２】
本明細書中に記載のある方法は当業界で周知の任意の適切な方法に従いモニター可能である。例えば、生産物の生成は、核磁気共鳴分光法（例えば、１Ｈ若しくは１３Ｃ）、赤外線分光法若しくは分光光度法（例えば、ＵＶ−可視光）等の分光学的方法；又は高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）若しくは薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）等のクロマトグラフィー又はその他の関連技術等にてモニター可能である。
【００３３】
本明細書中で「反応させる」という用語は当業界で周知の意味で使用されており、一般的に化学試薬が分子レベルで相互作用を及ぼしあい、化学的又は物理的な変換が起きるようにそれらを一つにまとめることを示す。一部の実施形態において、反応に２種類の試薬が関与しており、第１試薬に対して１当量以上の第２試薬が用いられている。本明細書中に記載のある方法の反応工程は記載されている生成物を作成するのに適した時間及び条件下で実行可能である。
【００３４】
化合物の生成には様々な化学基の保護及び脱保護が含まれる。保護及び脱保護の必要性並びに適切な保護基の選択は当業者が容易に決定できる。保護基の化学反応は例えばＧｒｅｅｎｅ，ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，４ｄ．Ｅｄ．，Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，２００７に記載されており、その全ては参照することによって本願に組み込まれる。保護基の適合性並びに本明細書中に記載されている生成及び切断方法は必要に応じて種々の置換基を考慮して適合化してもよい。
【００３５】
本明細書中に記載されている反応過程は有機合成分野の当業者により容易に選択可能な適切な溶媒中で行われる。適切な溶媒は、反応を行った温度、例えば溶媒の凝固温度から溶媒の気化温度の範囲内の温度において開始物質（反応物質）、中間体又は生成物と実質的に非反応性である。それぞれの反応は単一の溶媒中又は複数の溶媒の混合物中で行ってもよい。具体的な反応ステップごとに、その反応ステップに適切な溶媒を選択してもよい。一部の実施形態において、少なくとも１つの試薬が液体又は気体である場合は溶媒を用いず反応を行ってもよい。
【００３６】
適切な溶媒とは、四塩化炭素、ブロモジクロロメタン、ジブロモクロロメタン、ブロモホルム、クロロホルム、ブロモクロロオメタン、ジブロモメタン、塩化ブチル、ジクロロメタン、テトラクロロエチレン、トリクロロエチレン、１，１，１−トリクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１−ジクロロエタン、２−クロロプロパン、α，α，α−トリフルオロトルエン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジブロモエタン、ヘキサフルオロベンゼン、１，２，４−トリクロロベンゼン、１，２−ジクロロベンゼン、クロロベンゼン、フルオロベンゼン、それらの混合物等のハロゲン化溶媒が含まれる。
【００３７】
適切なエーテル溶媒に含まれるのは：ジメトキシメタン、テトラヒドロフラン、１，３−ジオキサン、１，４−ジオキサン、フラン、ジエチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、アニソール、ｔ−ブチルメチルエーテル、それらの混合物等である。
【００３８】
適切なプロトン性溶媒には例えば水、メタノール、エタノール、２−ニトロエタノール、２−フルオロエタノール、２，２，２−トリフルオロエタノール、エチレングリコール、１−プロパノール、２−プロパノール、２−メトキシエタノール、１−ブタノール、２−ブタノール、ｉ−ブチルアルコール、ｔ−ブチルアルコール、２−エトキシエタノール、ジエチレングリコール、１−、２−又は３−ペンタノール、ネオ−ペンチルアルコール、ｔ−ペンチルアルコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール、フェノール又はグリセロールが含まれるがこれらに限定されない。
【００３９】
適切な非プロトン性溶媒には例えばテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、１，３−ジメチル−３，４，５，６−テトラヒドロ−２（１Ｈ）−ピリミジノン（ＤＭＰＵ）、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン（ＤＭＩ）、Ｎ−メチルピロリジノン（ＮＭＰ）、ホルムアミド、Ｎ−メチルアセトアミド、Ｎ−メチルホルムアミド、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド、プロピニトリル、ギ酸エチル、酢酸メチル、ヘキサクロロアセトン、アセトン、エチルメチルケトン、酢酸エチル、スルホラン、Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド、テトラメチル尿素、ニトロメタン、ニトロベンゼン又はヘキサメチルホスホラミドが含まれるがこれらに限定されない。
【００４０】
適切な炭化水素溶媒にはベンゼン、シクロヘキサン、ペンタン、ヘキサン、トルエン、シクロヘプタン、メチルシクロヘキサン、ヘプタン、エチルベンゼン、ｍ−、ｏ−又はｐ−キシレン、オクタン、インデン、ノナン又はナフタレンが含まれる。
【００４１】
本明細書記載の反応工程は当業者により容易に決定される適切な温度で行う。反応温度は例えば、試薬並びに存在する場合は溶媒の融点及び沸点；反応の熱力学（例えば激しい発熱反応は温度を低くして行う必要があるかもしれない）；並びに反応速度（例えば、活性化エネルギー障壁が高い反応は高い温度で行う必要があるかもしれない）に依存する。「高温」とは室温（約２２℃）よりも高い温度を指す。
【００４２】
本明細書記載の反応工程は空気中又は不活性雰囲気下で行ってもよい。通常、空気と実質的に反応する試薬又は生成物を含む反応は当業者に周知の空気感受性の合成方法により行う。
【００４３】
一部の実施形態において、化合物の生成に、例えば所望の反応の触媒又は酸添加塩等の塩形成に影響をあたえる酸又は塩基の添加が含まれるかもしれない。
【００４４】
酸の例としては無機又は有機酸が挙げられる。無機酸には塩酸、ホウ酸、硫酸、リン酸及び硝酸が含まれる。有機酸にはギ酸、酢酸、プロピオン酸、ブタン酸、４−ニトロ安息香酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、酒石酸、トリフルオロ酢酸、プロピオール酸、酪酸、２−ブチン酸、ビニル酢酸、ペンタン酸、ヘキサン酸、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸及びデカン酸が含まれる。
【００４５】
塩基の例としては、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム及び炭酸水素ナトリウムが挙げられる。強酸のいくつかの例として、水酸化物、アルコキシド、金属アミド、金属水素化物、金属ジアルキルアミド及びアリールアミンが挙げられるが、これらに限定されない。なお、アルコキシドはメチル、エチル及びｔ−ブチル酸化物のリチウム、ナトリウム及びカリウム塩を含む；金属アミドはナトリウムアミド、カリウムアミド及びリチウムアミドを含む；金属水素化物は水素化ナトリウム、水素化カリウム及び水素化リチウムを含む；及びジアルキルアミドはメチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｔ−ブチル、トリメチルシリル及びシクロヘキシル置換アミドのナトリウム及びカリウム塩を含む。
【００４６】
中間体及び生成物には本明細書記載の化合物の塩も含まれる。本明細書中で「塩」という用語は本明細書記載の化合物に適切な酸又は塩基を添加し、塩を形成することを示す。一部の実施形態においては、塩は薬剤的に許容できる塩である。本明細書中で「薬剤的に許容できる」という表現は、毒性の観点から薬剤的に応用可能で活性成分と悪い相互作用を起こさない物質を示す。薬剤的に許容できる塩には単塩及び複塩を含め、酢酸、乳酸、クエン酸、ケイ皮酸、酒石酸、コハク酸、フマル酸、マレイン酸、マロン酸、マンデル酸、リンゴ酸、シュウ酸、プロピオン酸、塩酸、ホウ酸、リン酸、硝酸、スルホン酸、グリコール酸、ピルビン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、トルエンスルホン酸、サリチル酸、安息香酸及び同様に既知の許容される酸等が挙げられるがこれらに限定されない有機及び無機酸から誘導されるものが含まれるがこれらに限定されない。適切な塩のリストはＲｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，  １７ｔｈ  ｅｄ．，Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｅａｓｔｏｎ，Ｐａ．，１９８５，ｐ．１４１８及びＪｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，６６，２（１９７７）に記載があり、何れもその全ては参照することによって本願に組み込まれる。
【００４７】
本明細書記載の方法に従い化合物の生成を行う際、濃縮、ろ過、抽出、固相抽出、再結晶化、クロマトグラフィー等の一般的な単離及び精製作業を行い、所望の生成物を単離する。
【００４８】
一部の実施形態においては、本明細書記載の化合物及びその塩は実質的に単離されている。「実質的に単離」とは化合物が生成又は検出された状態から少なくとも一部又は実質的に分離されていることを意味する。部分分離とは例えば、本発明の化合物が濃縮された組成物が含まれる。実質的な分離とは、本発明の化合物又はその塩の重量が約５０％以上、約６０％以上、約７０％以上、約８０％以上、約９０％以上、約９５％以上、約９７％以上又は約９９％以上となる組成物が含まれる。化合物及びそれらの塩の単離方法は当業界では一般的な手順である。
【００４９】
一部の中間体の生成方法は２０１１年９月７日提出のＵ．Ｓ．  Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎａｌ  Ｐａｔｅｎｔ  Ａｐｐｌ．６１／５３１，８９６、２０１０年１月１４日提出のＵ．Ｓ．Ｐａｔｅｎｔ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．１２／６８７，６２３、２０１１年３月９日提出のＵ．Ｓ．Ｐａｔｅｎｔ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．１３／０４３，９８６に記載されており、何れもその全ては参照することによって本願に組み込まれる。
【００５０】
方法及び中間体
本発明はとりわけ式Ｉの化合物を合成するための方法及び中間体を提供する。その結果、一態様において本発明は式ＩＩＩ
【化２４】
2019023190.tif 000025
の化合物と式ＩＶ
【化２５】
2019023190.tif 000026
の化合物を鈴木カップリング条件で反応させる工程を含む式ＩＩ
【化２６】
2019023190.tif 000027
の化合物
式中、
ＺはＨ又は保護基であり；
Ｐ１は保護基であり；
Ｘ１はハロであり；及び
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキル；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合している２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である
の合成方法を提供する。
【００５１】
一部の実施形態において、Ｐ１はｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルである。適切なＰ１保護基とは、Ｗｕｔｓ  ａｎｄ  Ｇｒｅｅｎｅ，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，４ｔｈ  ｅｄ．，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ：Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ，ｐａｇｅｓ６９６−８８７（特にページ８７２−８８７）（２００７）に示されているアミンの保護基を含むがこれらに限定されず、その全てが参照することによって本願に組み込まれる。一部の実施形態において、Ｐ１はベンジルオキシカルボニル（Ｃｂｚ）、２，２，２−トリクロロエトキシカルボニル（Ｔｒｏｃ）、２−（トリメチルシリル）エトキシカルボニル（Ｔｅｏｃ）、２−（４−トリフルオロメチルフェニルスルホニル）エトキシカルボニル（Ｔｓｃ）、ｔ−ブトキシカルボニル（ＢＯＣ）、１−アダマンチルオキシカルボニル（Ａｄｏｃ）、２−アダマンチルカルボニル（２−Ａｄｏｃ）、２，４−ジメチルペンタ−３−イルオキシカルボニル（Ｄｏｃ）、シクロヘキシルオキシカルボニル（Ｈｏｃ）、１，１−ジメチル−２，２，２−トリクロロエトキシカルボニル（ＴｃＢＯＣ）、ビニル、２−クロロエチル、２−フェニルスルホニルエチル、アリル、ベンジル、２−ニトロベンジル、４−ニトロベンジル、ジフェニル−４−ピリジルメチル、Ｎ’，Ｎ’−ジメチルヒドラジニル、メトキシメチル、ｔ−ブトキシメチル（Ｂｕｍ）、ベンジルオキシメチル（ＢＯＭ）又は２−テトラヒドロピラニル（ＴＨＰ）である。一部の実施形態において、Ｐ１はトリ（Ｃ１−４アルキル）シリル（例えば、トリ（イソプロピル）シリル）である。一部の実施形態において、Ｐ１は１，１−ジエトキシメチルである。一部の実施形態において、Ｐ１は２−（トリメチルシリル）エトキシメチル（ＳＥＭ）である。一部の実施形態において、Ｐ１はＮ−ピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）である。
【００５２】
一部の実施形態において、
【化２７】
2019023190.tif 000028
は
【化２８】
2019023190.tif 000029
である。
【００５３】
一部の実施形態において、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してメチル又はエチルである。一部の実施形態において、Ｒ１及びＲ２はそれぞれメチルである。一部の実施形態において、Ｒ１及びＲ２はそれぞれエチルである。
【００５４】
一部の実施形態において、Ｘ１はクロロである。
【００５５】
一部の実施形態において、ＺはＨである。
【００５６】
一部の実施形態において、式ＩＩＩの化合物は式ＩＩＩａ
【化２９】
2019023190.tif 000030
で表わされる。
【００５７】
一部の実施形態において、式ＩＶの化合物は式ＩＶａ
【化３０】
2019023190.tif 000031
で表わされる。
【００５８】
一部の実施形態において、鈴木カップリング条件は式ＩＩＩの化合物、式ＩＶの化合物、鈴木カップリング触媒、塩基及び溶媒成分を含む反応混合物を加熱する工程を含む。
【００５９】
本明細書記載の鈴木カップリング反応の工程は、鈴木カップリング触媒として知られるパラジウム（０）及びパラジウム（ＩＩ）を含む多数の触媒により開始し、当業界で周知の条件下で行う（参照、例えばＭｉｙａｕｒａ  ａｎｄ  Ｓｕｚｕｋｉ，Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．１９９５，９５，２４５７−２４８３、その全ては参照することによって本願に組み込まれる）。一部の実施形態において、「触媒存在下」とは反応サイクル中は別の形で存在する触媒前駆体の添加を示すこともある。一部の実施形態において、パラジウム触媒はＰｄ（ＰＰｈ３）４及びＰｄ（ｄｐｐｆ）２Ｃｌ２である。一部の実施形態において、触媒は［１，１’−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（ＩＩ）である。一部の実施形態において、パラジウム触媒は［１，１’−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（ＩＩ）（「Ｐｄ−１２７」）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）又はテトラキス（トリ（ｏ−トリル）ホスフィン）パラジウム（０）である。一部の実施形態において、パラジウム触媒はテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）である。
一部の実施形態において、パラジウム触媒添加量は約１×１０−４から約０．１当量である。一部の実施形態において、パラジウム触媒添加量は約０．００１０から約０．００１５当量である。
【００６０】
一部の実施形態において、塩基はフッ化セシウムである。一部の実施形態において、フッ化セシウムは式ＩＶの化合物に対して３当量以上（例えば３．５当量）存在している。一部の実施形態において、溶媒成分はｔｅｒｔ−ブタノール及び水を含んでもよい。一部の実施形態において、ｔｅｒｔ−ブタノール及び水は体積比１：１で存在している。
【００６１】
一部の実施形態において、式ＩＩＩ及びＩＶの化合物はモル比約１：１で存在している。
【００６２】
一部の実施形態において、溶媒成分は水及び有機溶媒を含む。一部の実施形態において、有機溶媒は１，４−ジオキサン、１−ブタノール、ｔ−ブタノール、１，２−ジメトキシエタン（ＤＭＥ）、ＤＭＦ、２−プロパノール、トルエン若しくはエタノール又はそれらの組み合わせである。
【００６３】
一部の実施形態において、塩基は無機塩基である。一部の実施形態において、塩基は有機塩基である。一部の実施形態において、塩基はアルカリ金属炭酸塩（例えば、Ｋ２ＣＯ３又はＮａ２ＣＯ３）である。一部の実施形態において、塩基は炭酸カリウム（Ｋ２ＣＯ３）又はＣｓＦである。一部の実施形態において、２から５当量の塩基（例えば、Ｋ２ＣＯ３、ＣｓＦ）が使用されている。
【００６４】
一部の実施形態において、鈴木カップリング反応は約８０℃から約１００℃の温度で行われる。一部の実施形態において、反応は２から１２時間かけて行う。一部の実施形態において、式ＩＩ又はＩＩａの化合物は鈴木カップリング反応混合物から水系後処理にて単離してもよく、直接使用してもよい。
【００６５】
別の態様において、本発明は鈴木カップリング条件下、式ＩＩＩａ
【化３１】
2019023190.tif 000032
の化合物と式ＩＶａ
【化３２】
2019023190.tif 000033
の化合物を反応させ、式ＩＩａ
【化３３】
2019023190.tif 000034
の化合物を生成する工程を含む式ＩＩａの化合物の合成方法を提供する：
なお、鈴木カップリング条件は式ＩＩＩａの化合物、式ＩＶａの化合物、［１，１’−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（ＩＩ）、フッ化セシウム並びに水及びｔｅｒｔ−ブタノールを含む溶媒成分を含む反応混合物を加熱する工程を含む。
【００６６】
式ＩＩ又はＩＩａの化合物の合成方法は更に式ＩＩの化合物を脱保護し、式Ｖ
【化３４】
2019023190.tif 000035
の化合物又はその塩を生成する工程を含んでもよい。脱保護は、第２溶媒線分中（例えば、水及びジクロロメタン）で式ＩＩ又は式ＩＩａの化合物と塩酸（例えば約５Ｍ塩酸）を反応させる工程を含んでもよい。一部の実施形態において、式ＩＩの化合物に対して塩酸を５から８当量使用する。本明細書中で使用する場合、「第２溶媒成分」という表現中の「第２」は当該溶媒成分と前後の工程で使用する別の溶媒成分を区別するために使用しており、２種類の溶媒が存在することを示すものではない。
【００６７】
一部の実施形態において、還元剤の存在下、式Ｖの化合物又はその塩を更に式ＶＩ
【化３５】
2019023190.tif 000036
の化合物と反応させ式Ｉ
【化３６】
2019023190.tif 000037
の化合物又はその塩を生成する。
【００６８】
一部の実施形態において、還元剤は水素化シアノホウ素ナトリウム又はトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムである。一部の実施形態において、還元剤はトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムである。一部の実施形態において、式Ｖの化合物に対して１当量を超える（例えば、２当量）トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムを使用する。
【００６９】
還元剤は、参照することでその全体が本願に含まれるＥｌｌｅｎ  Ｗ．Ｂａｘｔｅｒ  ａｎｄ  Ａｌｌｅｎ  Ｂ．Ｒｅｉｔｚ，Ｒｅｄｕｃｔｉｖｅ  Ａｍｉｎａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｃａｒｂｏｎｙｌ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  ｗｉｔｈ  Ｂｏｒｏｈｙｄｒｉｄｅ  ａｎｄ  Ｂｏｒａｎｅ  Ｒｅｄｕｃｉｎｇ  Ａｇｅｎｔｓ，Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ，Ｃｈａｐｔｅｒ  １，ｐａｇｅｓ  １−５７（Ｗｉｌｅｙ，２００２）に記載のある様々な水素化ホウ素及びボラン還元剤を含む還元的アミノ化の使用に適した何れの還元剤でもよい。適切な還元剤の非限定的な種類として、水素化ホウ素、水素化シアノホウ素、トリ（Ｃ１−４アシル）オキシ水素化ホウ素（例えば、トリアセトキシ水素化ホウ素誘導体）、９−ボラビシクロ［３．３．１］ノナン水素化物、トリ（Ｃ１−４アルキル）水素化ホウ素並びにジイソピノカンフェイル水素化ホウ素誘導体、アミノボラン、ボラン−ピリジン複合体及びアルキルアミンボランが含まれる。適切な還元剤の非限定的な例として、水素化シアノホウ素ナトリウム、トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム、シアノ−９−ボラビシクロ［３．３．１］ノナン水素化物ナトリウム、水素化シアノホウ素テトラブチルアンモニウム、固相担体上の水素化シアノホウ素、トリアセトキシ水素化ホウ素テトラメチルアンモニウム、トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム、トリエチル水素化ホウ素リチウム、トリ（ｓｅｃ−ブチル）水素化ホウ素リチウム、ジイソピノカンフェイルシアノ水素化ホウ素ナトリウム、カテコールボラン、ボランテトラヒドロフラン、水素化ホウ素ナトリウム、水素化ホウ素カリウム、水素化ホウ素リチウム、水素ガス存在下のパラジウム、５−エチル−２−メチルピリジンボラン（ＰＥＭＢ）、２−ピコリンボラン又はポリマー担持トリアセトキシ水素化ホウ素が含まれる。
【００７０】
一部の実施形態において、好ましくは水素化シアノホウ素ナトリウムであるが、上述の全ての還元剤はチタニウム（ＩＶ）添加物、脱水剤又はハロゲン化亜鉛添加物と共に使用される。一部の実施形態において、還元剤はテトラ（Ｃ１−４アルキル）アンモニウム水素化シアノホウ素若しくはトリアセトキシ水素化ホウ素、アルカリ金属水素化シアノホウ素若しくはトリアセトキシ水素化ホウ素、又はアルカリ土類水素化シアノホウ素若しくはトリアセトキシ水素化ホウ素である。一部の実施形態において、還元剤はアルカリ金属水素化シアノホウ素である。一部の実施形態において、還元剤は水素化シアノホウ素ナトリウム及びトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムから選択される。一部の実施形態において、還元剤はトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムである。本明細書中で使用する場合、チタニウム（ＩＶ）添加物はチタニウム（ＩＶ）金属（例えば、四塩化チタン、チタンイソプロポキシド、チタンエトキシド等）を含むルイス酸である。
【００７１】
一部の実施形態において、式Ｖの化合物又はその塩は２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル二塩酸塩である。一部の実施形態において、反応は２当量以上の第２塩基の存在下で行う。一部の実施形態において、第２塩基は第３級アミン（例えば、トリエチルアミン）である。本明細書中で使用する場合、「第２塩基」という表現中の「第２」は当該塩基と前後の工程で使用する別の塩基を区別するために使用しており、２種類の塩基が存在することを示すものではない。
【００７２】
一部の実施形態において、式Ｖの化合物又はその塩に対して１当量を超える式ＶＩの化合物を使用する。
【００７３】
一部の実施形態において、式Ｖの化合物又はその塩と式ＶＩの化合物の反応はジクロロメタン溶媒中で行う。
【００７４】
一部の実施形態において、式Ｉの化合物をアジピン酸と反応させ、式Ｉの化合物のアジピン酸塩を形成する工程を更に含む。別の態様では、本発明は式ＶＩＩ
【化３７】
2019023190.tif 000038
の化合物
式中、
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である
又はその塩を提供する。
【００７５】
一部の実施形態において、式ＶＩＩの化合物は式ＶＩＩａ
【化３８】
2019023190.tif 000039
で表わされる化合物又はその塩である。
【００７６】
本発明は更に、カップリング剤の存在下で式ＶＩＩＩ
【化３９】
2019023190.tif 000040
の化合物を式ＩＸ
【化４０】
2019023190.tif 000041
の化合物
式中、
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である
と反応させ式ＶＩＩの化合物を生成する工程を含む式ＶＩＩの化合物の合成方法を提供する
【００７７】
一部の実施形態において、当該方法はカップリング剤存在下で式ＶＩＩＩ
【化４１】
2019023190.tif 000042
の化合物と式ＩＸａ
【化４２】
2019023190.tif 000043
の化合物を反応させ式ＶＩＩａ
【化４３】
2019023190.tif 000044
の化合物を生成する工程を含む式ＶＩＩａの化合物の合成方法を含む。
【００７８】
一部の実施形態において、式ＶＩＩＩの化合物と式ＩＸの化合物又は式ＩＸａの化合物との反応に用いるカップリング剤は１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデセンである。一部の実施形態において、式ＶＩＩＩの化合物に対して約１．０５から約１．２当量（例えば、１．１２当量）のカップリング剤を使用する。
【００７９】
一部の実施形態において、式ＶＩＩＩの化合物と式ＩＸ又はＩＸａの化合物の反応はアセトニトリルを含む溶媒成分中で、約４０℃から約６０℃の温度で行う。一部の実施形態において、式ＶＩＩＩの化合物に対して１から１．２当量の式ＩＸ又はＩＸａの化合物を使用している。
【００８０】
一部の実施形態において、鈴木カップリング条件下で式ＶＩＩａの化合物と式ＩＶａ
【化４４】
2019023190.tif 000045
の化合物を反応させ、式Ｉ
【化４５】
2019023190.tif 000046
の化合物を合成する：
なお、鈴木カップリング条件は式ＶＩＩａの化合物、式ＩＶａの化合物、鈴木カップリング触媒、塩基及び第２溶媒成分を含む反応混合物を加熱する工程を含む。
【００８１】
一部の実施形態において、鈴木触媒はテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）である。一部の実施形態において、式ＶＩＩ又はＶＩＩａの化合物に対して塩基（例えば、炭酸水素ナトリウム）が４当量以上（例えば５当量）存在している。
【００８２】
一部の実施形態において、第２溶媒成分は１，４−ジオキサン及び水を、例えば、体積比１：１で含む。
【００８３】
一部の実施形態において、式ＶＩＩ又はＶＩＩａの化合物と式ＩＶａの化合物がモル比約１：１で存在している。
【００８４】
一部の実施形態において、鈴木カップリング条件下で式ＶＩＩａの化合物と式ＩＶａ
【化４６】
2019023190.tif 000047
の化合物を反応させ、式Ｉ
【化４７】
2019023190.tif 000048
の化合物を合成する：
なお、鈴木カップリング条件は式ＶＩＩａの化合物、式ＩＶａの化合物、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、炭酸水素ナトリウム並びに水及び１，４−ジオキサンを含む第２溶媒成分からなる反応混合物を加熱する工程を含む。
【００８５】
別の態様では、本発明は更に、式ＶＩＩＩ
【化４８】
2019023190.tif 000049
の化合物又はその塩を提供する。
【００８６】
更に別の態様では、本発明は還元剤存在下で式ＶＩ
【化４９】
2019023190.tif 000050
の化合物と式Ｘ
【化５０】
2019023190.tif 000051
の化合物又はその塩を反応させることを含む式ＶＩＩＩの化合物又はその塩を生成する方法を提供する。
【００８７】
一部の実施形態において、式Ｘの化合物又はその塩は２−（アゼチジン−３−イリデン）アセトニトリル塩酸塩である。
【００８８】
一部の実施形態において、式ＶＩの化合物と式Ｘの化合物又はその塩の反応は水素化シアノホウ素ナトリウム又はトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム（例えば、トリアセトキシ水素化ホウ素）等の還元剤存在下で行う。式Ｘの化合物又はその塩に対して、約１．５から約２．５当量（例えば、２当量）の還元剤を使用してもよい。
【００８９】
一部の実施形態において、式ＶＩの化合物と式Ｘの化合物又はその塩の反応はジクロロメタンを含む溶媒成分中で行う。
【００９０】
更に別の態様では、本発明は式ＩＩＩ
【化５１】
2019023190.tif 000052
式中、
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である
の化合物又はその塩を特徴とする。
【００９１】
一部の実施形態において、式ＩＩＩの化合物は式ＩＩＩａ
【化５２】
2019023190.tif 000053
で表わされる化合物又はその塩である。
【００９２】
別の態様において、本発明は式Ｘ
【化５３】
2019023190.tif 000054
の化合物又はその塩と式ＩＸ
【化５４】
2019023190.tif 000055
の化合物
式中、
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である
をカップリング剤の存在下で反応させ式ＩＩＩの化合物を生成する工程を含む式ＩＩＩの化合物の合成方法を特徴とする。
【００９３】
一部の実施形態において、式Ｘの化合物又はその塩と式ＩＸの化合物の反応に使用されるカップリング剤は１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデセンである。一部の実施形態において、式Ｘの化合物又はその塩に対して０．１から０．２当量のカップリング剤を使用している。
【００９４】
一部の実施形態において、式Ｘの化合物又はその塩と式ＩＸの化合物の反応は、イソプロピルアルコールを含む溶媒成分中で例えば約７０℃から約９０℃の温度で行う。
【００９５】
一部の実施形態において、式Ｘの化合物又はその塩に対して１から１．１当量の式ＩＸの化合物を使用している。
【００９６】
別の態様において、本発明は式Ｘ
【化５５】
2019023190.tif 000056
の化合物と式ＩＸａ
【化５６】
2019023190.tif 000057
の化合物をカップリング剤存在下で反応させ式ＩＩＩの化合物を生成する工程を含む式ＩＩＩａの化合物の合成方法を特徴とする。
【００９７】
一部の実施形態において、式Ｘの化合物と式ＩＸａの化合物を反応させるのに使用するカップリング剤は１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデセンである。一部の実施形態において、式Ｘの化合物に対して０．１から０．２当量のカップリング剤を使用する。
【００９８】
一部の実施形態において、式Ｘの化合物と式ＩＸａの化合物の反応はイソプロピルアルコールを含む溶媒成分中で例えば約７０℃から約９０℃の温度で行われる。
【００９９】
一部の実施形態において、式Ｘの化合物に対して１から１．１当量の式ＩＸａの化合物を使用する。
【０１００】
用途
式Ｉの化合物、｛１−｛１−［３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル］ピペラジン−４−イル｝−３−［４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル］アゼチジン−３−イル｝アセトニトリルはＪＡＫ（例えば、ＪＡＫ１、ＪＡＫ２）の阻害剤である。ＪＡＫ阻害剤はＪＡＫが関連する様々な疾患や障害の治療に有効である。ＪＡＫが関連する疾患の例として、例えば臓器移植拒否反応（例えば、同種移植片拒絶及び移植片対宿主拒絶反応）を含む免疫系が関与する疾患が含まれる。ＪＡＫ関連疾患の更なる例として、多発性硬化症、リウマチ性関節炎、若年性関節炎、乾癬性関節炎、Ｉ型糖尿病、紅斑性狼瘡、乾癬、炎症性腸疾患、潰瘍性結腸炎、クローン病、重症筋無力症、免疫グロブリン腎症、心筋炎、自己免疫性甲状腺疾患、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）等の自己免疫疾患が含まれる。一部の実施形態において、自己免疫疾患は尋常性天疱瘡（ＰＶ）又は水疱性類天疱瘡（ＢＰ）等の自己免疫水疱性皮膚症である。
【０１０１】
ＪＡＫ関連疾患の更なる例として、喘息、食物アレルギー、湿疹性皮膚炎、接触皮膚炎、アトピー性皮膚炎（アトピー性湿疹）及び鼻炎等のアレルギー性状態が含まれる。ＪＡＫ関連疾患の更なる例として、エプスタイン・バーウイルス（ＥＢＶ）、Ｂ型肝炎、Ｃ型肝炎、ＨＩＶ、ＨＴＬＶ１、水痘帯状疱疹ウイルス（ＶＺＶ）及びヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）等のウイルス性疾患が含まれる。ＪＡＫ関連疾患の更なる例として、例えば、痛風性関節炎、敗血症性若しくは感染性関節炎、反応性関節炎、反射性交感神経性ジストロフィー、疼痛性ジストロフィー、ティーツェ症候群、肋骨関節症、地方病性変形性骨関節炎、ムセルニ病、ハンディゴデュ病、線維筋痛症からもたらされる変性、全身性エリテマトーデス、強皮症又は強直性脊椎炎の軟骨代謝回転異常に関連する疾患を含む。
【０１０２】
ＪＡＫ関連疾患の更なる例として、遺伝性軟骨融解、軟骨異形成症及び偽性軟骨異形成症（例えば、小耳症、無耳症、及び骨幹端の軟骨異形成）を含む先天性軟骨奇形が含まれる。
【０１０３】
ＪＡＫ関連疾患又は状態の更なる例として、乾癬（例えば、尋常性乾癬）、アトピー性皮膚炎、皮膚発疹、皮膚刺激性、皮膚感作（例えば、接触皮膚炎又はアレルギー性接触性皮膚炎）等の皮膚疾患が含まれる。例えば、一部の医薬品を含む特定の物質は局所的に塗布した場合に皮膚感作を起こすことがある。一部の実施形態において、本発明のＪＡＫ阻害剤の少なくとも１つを不必要な感作を引き起こす薬剤と共に併用投与又は逐次投与すると、不必要な感作又は皮膚炎を治療するのに役立つ可能性がある。一部の実施形態において、本発明の少なくとも１つのＪＡＫ阻害剤の局所投与により、皮膚疾患が治療される。
【０１０４】
ＪＡＫ関連疾患又は状態の更なる例として、固形腫瘍を特徴とするもの（例えば、前立腺癌、腎臓癌、肝臓癌、すい臓癌、胃癌、乳癌、肺癌、頭部及び頸部の癌、甲状腺癌、グリア芽腫、カポジ肉腫、キャッスルマン病、子宮平滑筋肉腫、黒色腫等）、血液癌（例えば、リンパ腫、急性リンパ芽球性白血病等の白血病（ＡＬＬ）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）又は多発性骨髄腫）並びに皮膚Ｔ細胞リンパ腫（ＣＴＣＬ）及び皮膚Ｂ細胞リンパ腫等の皮膚癌が含まれる。ＣＴＣＬの例としてセザリー症候群及び菌状息肉腫が含まれる。ＪＡＫ関連疾患又は状態のその他の例として、肺動脈性肺高血圧症が含まれる。
【０１０５】
ＪＡＫ関連疾患又は状態のその他の例として、炎症関連癌が含まれる。一部の実施形態において、癌は炎症性腸疾患と関連している。一部の実施形態において、炎症性腸疾患は潰瘍性大腸炎である。一部の実施形態において、炎症性腸疾患はクーロン病である。一部の実施形態において、炎症関連癌は大腸炎関連癌である。一部の実施形態において、炎症関連癌は結腸癌又は大腸癌である。一部の実施形態において、癌は胃癌、消化管カルチノイド、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）、腺癌、小腸癌又は直腸癌である。
【０１０６】
ＪＡＫ関連疾患は更に、擬似キナーゼドメイン内に少なくとも１つの変異を有するＪＡＫ２変異体（例えば、ＪＡＫ２Ｖ６１７Ｆ）；擬似キナーゼドメイン外に少なくとも１つの変異を有するＪＡＫ２変異体；ＪＡＫ１変異体；ＪＡＫ３変異体；エリスロポエチン受容体（ＥＰＯＲ）変異体の発現又はＣＲＬＦ２発現の脱制御により特徴づけられるものを含む。
【０１０７】
ＪＡＫ関連疾患は更に真性多血症（ＰＶ）、本態性血小板血症（ＥＴ）、骨髄様異形成を伴う骨髄線維症（ＭＭＭ）、原発性骨髄線維症（ＰＭＦ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、慢性骨髄単球性白血病（ＣＭＭＬ）、過好酸性症候群（ＨＥＳ）、全身性肥満細胞症（ＳＭＣＤ）等の骨髄増殖性疾患（ＭＰＤ）を含む。一部の実施形態において、骨髄増殖性疾患は骨髄線維症（例えば、原発性骨髄線維症（ＰＭＦ）又は真性多血症後／本態性血小板血症後骨髄線維症（Ｐｏｓｔ−ＰＶ／Ｐｏｓｔ−ＥＴ  ＭＦ））である。一部の実施形態において、骨髄増殖性疾患は本態性血小板血症後骨髄線維症（Ｐｏｓｔ−ＥＴ  ＭＦ）である。一部の実施形態において、骨髄増殖性疾患は真性多血症後骨髄線維症（Ｐｏｓｔ−ＰＶ  ＭＦ）である。
【０１０８】
ＪＡＫ関連疾患又は状態のその他の例として、本発明の化合物の投与により、その他の医薬品による皮膚科学的な副作用を軽減させることを含む。例えば、多くの医薬品はざ瘡様発疹又は関連する皮膚炎として生じる好ましくないアレルギー反応を起こす。このような好ましくない副作用を起こす医薬品の例として、ゲフィチニブ、セツキシマブ、エルロチニブ等の抗癌剤が含まれる。本発明の化合物は全身又は局所投与可能であり（例えば、皮膚炎の周辺に限局させる）、好ましくない皮膚科学的な副作用を起こす医薬品と併用（例えば、同時又は逐次）も可能である。一部の実施形態において、本発明の化合物は、本発明の化合物なしで局所に塗布した場合、接触性皮膚炎、アレルギー性接触感作又は類似の皮膚障害を引き起こす医薬品１種又は複数と局所に併用投与可能である。
【０１０９】
従って、本発明の組成物は、本発明の化合物に加えて皮膚炎、皮膚障害又は関連する副作用を起こす可能性があるその他の医薬品を含有する局所製剤含む。ＪＡＫ関連疾患は更に炎症及び炎症性疾患を含む。炎症性疾患の例にはサルコイドーシス、眼の炎症性疾患（例えば、虹彩炎、ブドウ膜炎、強膜炎、結膜炎又は関連疾患）、気道の炎症性疾患（例えば、鼻炎若しくは副鼻腔炎等の鼻及び鼻腔等の上気道又は気管支炎、慢性閉塞性肺疾患等を含む下気道）、心筋炎並びにその他の炎症性疾患を含む炎症性筋疾患を含む。一部の実施例においれ、眼の炎症性疾患は眼瞼炎である。
【０１１０】
ＪＡＫ関連疾患には更に虚血再かん流傷害又は炎症性虚血イベントに関連した疾患若しくは状態である脳卒中若しくは心不全、エンドトキシン誘発性病態（例えば、バイパス手術後の合併症若しくは慢性心不全をもたらす慢性的なエンドトキシン病態）、拒食症、悪液質、癌に関連する若しくは誘発されるようなけん怠感、再狭窄、硬化性皮膚炎、線維症、例えば糖尿病性網膜症、癌又は神経変性などの低酸素症若しくはアストログリア増殖症と関連する病態、並びに全身性炎症反応症候群（ＳＩＲＳ）及び敗血症性ショック等のその他の炎症性疾患を含む。
【０１１１】
その他のＪＡＫ関連疾患には、例えば良性前立腺肥大症又は良性前立腺過形成による痛風及び前立腺肥大に加えて骨粗しょう症又は変形性関節症等の骨吸収疾患、ホルモン失調及び／若しくはホルモン治療と関連する骨吸収疾患、自己免疫疾患（例えば、骨サルコイドーシス）又は癌（例えば、骨髄腫）を含む。
【０１１２】
ＪＡＫ関連疾患には更にドライアイ障害を含む。本明細書で使用する場合、「ドライアイ障害」とは、ドライアイ研究会（ＤＥＷＳ）の最近の公式報告書にまとめられた病態を包括するもので、報告書にはドライアイとは「涙及び眼表面の多因子疾患で、不快感、視力障害及び潜在的な眼表面へのダメージを伴う涙液膜の不安定性が生じる。涙液膜の浸透圧上昇及び眼表面の炎症を伴う。」と定義されている。Ｌｅｍｐ，“Ｔｈｅ  Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｄｒｙ  Ｅｙｅ  Ｄｉｓｅａｓｅ：  Ｒｅｐｏｒｔ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｕｂｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｄｒｙ  Ｅｙｅ  Ｗｏｒｋｓｈｏｐ”，Ｔｈｅ  Ｏｃｕｌａｒ  Ｓｕｒｆａｃｅ，５（２），７５−９２  Ａｐｒｉｌ  ２００７、その全体は参照することで本願に組み込まれる。一部の実施形態において、ドライアイ障害は涙液欠乏性ドライアイ（ＡＤＤＥ）若しくは蒸発型ドライアイ障害、又はそれらの適切な組み合わせから選択される。一部の実施形態において、ドライアイ障害はシェーグレン症候群ドライアイ（ＳＳＤＥ）である。一部の実施形態において、ドライアイ障害は非シェーグレン症候群ドライアイ（ＮＳＳＤＥ）である。
【０１１３】
ＪＡＫ関連疾患には更に結膜炎、ブドウ膜炎（慢性ブドウ膜炎を含む）、脈絡膜炎、網膜炎、毛様体炎、強膜炎、上強膜炎又は虹彩炎を含む。その他のＪＡＫ関連疾患には、インフルエンザ及びＳＡＲＳ等のウイルス感染に関連した呼吸器疾患又は障害を含む。
【実施例】
【０１１４】
本発明は具体的な実施例を用いてより詳細に説明される。以下の実施例は例証目的で提示されており、いかなる形においても本発明を限定することを意図していない。当業者は、変更又は改変を行っても本質的に同様の結果を得られる、種々の重要性の低いパラメーターを容易に認識できるであろう。
【０１１５】
実施例１．２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリルアジペート（９）の合成
【化５７】
2019023190.tif 000058
【０１１６】
ｔｅｒｔ−ブチル３−（シアノメチル）−３−（４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−１−カルボキシレート（３）。窒素注入口、熱電対及び機械的撹拌器を備えた１Ｌフラスコにイソプロパノール（ＩＰＡ、２００ｍＬ）、１，８−ジアザビシクロ［５、４、０］ｕｎｄｅｃ−ｅｎｅウンデ−エン（ＤＢＵ、９．８ｇ、６４．４ｍｍｏｌ、０．１２５当量）、４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（１、１０１ｇ、５２０．５１ｍｍｏｌ、１．０１当量）及びｔｅｒｔ−ブチル３−（シアノメチレン）アゼチジン−１−カルボキシレート（２、１００ｇ、５１４．８５ｍｍｏｌ）を室温で順に添加し、懸濁液様の反応混合物を得た。この反応混合物を３０分間加熱還流し、均一な溶液にした後、反応混合物を更に２〜３時間継続して還流した。ＨＰＬＣにて反応の終了を確認後、還流を継続しながら反応混合物にｎ−ヘプタン（４００ｍＬ）を４５分かけ徐々に添加した。ｎ−テプタン添加中に固形物が析出した。ｎ−ヘプタン添加終了後、混合物を室温まで徐々に冷却し室温にて更に１時間撹拌した。ろ過にて回収した固形物をｎ−ヘプタン（２００ｍＬ）で洗浄し、窒素スイープ下５０℃で恒量まで真空乾燥し、白色から薄黄色の固形物ｔｅｒｔ−ブチル３−（シアノメチル）−３−（４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−１−カルボキシレート（３，１８１ｇ、理論値１９９．９ｇ、９０．５％）を得た。３について：1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 8.31 (s, 1H), 7.74 (s, 1H), 4.45 - 4.23 (m, 2H), 4.23 - 4.03 (m, 2H), 3.56 (s, 2H), 1.38 (s, 9H), 1.25 (s, 12H) ppm; 13C NMR (101 MHz, DMSO-d6) δ 155.34, 145.50, 135.88, 116.88, 107.08 (br), 83.15, 79.36, 58.74 (br), 56.28, 27.96, 26.59, 24.63 ppm; C19H29BN4O4 (MW 388.27), LCMS (EI) m/e 389 (M+ + H).
【０１１７】
ｔｅｒｔ−ブチル３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−３−（シアノメチル）−アゼチジン−１−カルボキシレート（５）。窒素注入口、熱電対及び機械的撹拌器を備えた１Ｌフラスコに４−クロロ−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン（４、３９．６ｇ、２５７．６ｍｍｏｌ）、ｔｅｒｔ−ブチル３−（シアノメチル）−３−（４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−１−カルボキシレート（３、１００ｇ、２５７．６ｍｍｏｌ、１．０当量）、フッ化セシウム（１３６．９ｇ、９０１．４ｍｍｏｌ、３．５当量）、ｔｅｒｔ−ブタノール（２５０ｍＬ）、水（２５０ｍＬ）及び［１，１’−ビス（ジ−シクロヘキシルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（ＩＩ）（Ｐｄ−１２７、３５１．４ｍｇ、０．４６ｍｍｏｌ、０．００１８当量）を室温で添加した。得られた反応混合物を脱気し、窒素を３回再充填後に加熱還流し、さらに２０〜２４時間、窒素下で還流状態を継続した。ＨＰＬＣで反応終了を確認し、反応混合物を４５〜５５℃まで３０分間で冷却すると２層に分離するので、水層を破棄した。有機層にｎ−ヘプタン（１２５ｍＬ）を４５〜５５℃で３０分間かけ添加した。得られた混合物を１時間かけ室温まで徐々に冷却し、室温で更に２時間撹拌した。ろ過にて回収した固形物をｎ−ヘプタン（１００ｍＬ）で洗浄し、窒素スイープ下５０℃で恒量まで真空乾燥し、薄黄色の固形物ｔｅｒｔ−ブチル３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−３−（シアノメチル）−アゼチジン−１−カルボキシレート（５、９６．８ｇ、理論値９７．７ｇ、９９％）を得た。５について：1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 8.89 (s, 1H), 8.68 (s, 1H), 8.44 (s, 1H), 7.60 (d, J = 3.5 Hz, 1H), 7.06 (d, J = 3.6 Hz, 1H), 4.62 - 4.41 (m, 2H), 4.31 - 4.12 (m, 2H), 3.67 (s, 2H), 1.39 (s, 9H) ppm; 13C NMR (101 MHz, DMSO-d6) δ 155.40, 152.60, 150.63, 149.15, 139.76, 129.53, 127.65, 122.25, 116.92, 113.21, 99.71, 79.45, 58.34 (br), 56.80, 27.99, 26.83 ppm; C19H21N7O2 (MW 379.4), LCMS (EI) m/e 380 (M+ + H).
【０１１８】
２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル二塩酸塩（６）。窒素注入口、熱電対、追加漏斗及び機械的撹拌器を備えた０．５Ｌフラスコにｔｅｒｔ−ブチル３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−３−（シアノメチル）アゼチジン−１−カルボキシレート（５、１５ｇ、３９．５ｍｍｏｌ）、水（７．５ｍＬ、４１６ｍｍｏｌ）及びジクロロメタン（７５ｍＬ）を室温で添加した。混合物を室温で撹拌し、懸濁液を得た。その懸濁液に５分間かけイソプロパノール中５Ｍ塩酸（ＨＣｌ）（５５ｍＬ、２７５ｍｍｏｌ、７．０当量）を添加した。そして、得られた反応混合物を緩やかに還流させ、３−４時間還流状態を維持した。ＨＰＬＣにて反応の終了を確認後、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル（ＴＢＭＥ、４５ｍＬ）を反応懸濁液に添加した。混合物を室温まで徐々に冷却し、更に１時間撹拌した。ろ過にて回収した固形物をｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル（ＴＢＭＥ、４５ｍＬ）で洗浄し、窒素スイープ下５０℃で恒量まで真空乾燥し、オフホワイトから薄黄色の固形物２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル二塩酸塩（６、１３．６ｇ、理論値１３．９ｇ、９８％）を得た。６について：1H NMR (400 MHz, D2O) δ 8.96 (s, 1H), 8.81 (s, 1H), 8.49 (s, 1H), 7.78 (d, J = 3.8 Hz, 1H), 7.09 (d, J = 3.7 Hz, 1H), 4.93 (d, J = 12.8 Hz, 2H), 4.74 (d, J = 12.5 Hz, 2H), 3.74 (s, 2H) ppm; 13C NMR (101 MHz, D2O) δ 151.35, 143.75, 143.33, 141.33, 132.03, 131.97, 115.90, 114.54, 113.85, 103.18, 59.72, 54.45 (2C), 27.02 ppm; C14H15Cl2N7 (C14H13N7 for free base, MW 279.30), LCMS (EI) m/e 280 (M+ + H).
【０１１９】
２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル（８、遊離塩基）。窒素注入口、熱電対、追加漏斗及び機械的撹拌器を備えた０．５Ｌフラスコに２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル二塩酸塩（６、２０ｇ、５６．７８ｍｍｏｌ）、ジクロロメタン（２００ｍＬ）及びトリエチルアミン（ＴＥＡ、１６．６２ｍＬ、１１９．２ｍｍｏｌ、２．１当量）を室温で添加した。混合物を室温で３０分間撹拌した後、１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）−イソニコチノイル）ピペリジン−４−オン（７、１７．１５ｇ、５７．９１ｍｍｏｌ、１．０２当量）を混合物に添加した。そして混合物を、室温（２６℃未満）にてトリアセトキシボロハイドライドナトリウム（２５．３４ｇ、１１３．６ｍｍｏｌ、２．０当量）で５分間処理した。得られた反応混合物を室温で２時間撹拌した。ＨＰＬＣにて反応の終了を確認後、反応混合物を飽和ＮａＨＣＯ３水溶液（２００ｍＬ）で反応を停止した。２層に分離し、水層を塩化メチレン（２００ｍＬ）で抽出した。有機層をまとめ、４％食塩水（１００ｍＬ）で洗浄後、蒸留により塩化メチレンからアセトンへ溶媒置換した。得られたアセトン中の所望の粗生成物（８）溶液を次のアジピン酸塩生成にそのまま使用した。少量の溶液をカラムクロマトグラフィー（ＳｉＯ２、ＥｔＯＡｃ中、０〜１０％ＭｅＯＨの濃度勾配で溶出）により精製し、分析上純粋な２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル（８遊離塩基）をオフホワイトの固形物として得た。８について：1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 12.17 (d, J = 2.8 Hz, 1H), 8.85 (s, 1H), 8.70 (m, 2H), 8.45 (s, 1H), 7.93 (t, J = 4.7 Hz, 1H), 7.63 (dd, J = 3.6, 2.3 Hz, 1H), 7.09 (dd, J = 3.6, 1.7 Hz, 1H), 4.10 (m, 1H), 3.78 (d, J = 7.9 Hz, 2H), 3.61 (t, J = 7.9 Hz, 1H), 3.58 (s, 2H), 3.46 (m, 1H), 3.28 (t, J = 10.5 Hz, 1H), 3.09 (ddd, J = 13.2, 9.5, 3.1 Hz, 1H), 2.58 (m, 1H), 1.83 - 1.75 (m, 1H), 1.70 - 1.63 (m, 1H), 1.35 - 1.21 (m, 2H) ppm;  13C NMR (101 MHz, DMSO-d6) δ 160.28, (153.51, 150.86), 152.20, 150.94, 149.62, (146.30, 146.25), 139.48, (134.78, 134.61), (135.04, 134.92, 134.72, 134.60, 134.38, 134.26, 134.03, 133.92), 129.22, 127.62, 126.84, 121.99, 122.04, (124.77, 122.02, 119.19, 116.52), 117.39, 113.00, 99.99, 61.47, 60.49, 57.05, 44.23, 28.62, 27.88, 27.19 ppm; C26H23F4N9O (MW, 553.51), LCMS (EI) m/e 554.1 (M+ + H).
【０１２０】
２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリルアジペート（９）。機械的撹拌器、熱電対、追加漏斗及び窒素注入口を備えた０．５Ｌフラスコにアセトン（２２０ｍＬ）中の２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル（８遊離塩基、３１．３８ｇ、５６．７ｍｍｏｌ）の粗精製物溶液及びアジピン酸（８．７ｇ、５９．５３ｍｍｏｌ、１．０５当量）を室温で添加した。反応混合物を加熱還流し、溶液を得た。反応混合物にｎ−ヘプタン（２２０ｍＬ）を４０℃〜５０℃で１時間かけ徐々に添加した。得られた混合物を１時間かけ室温まで徐々に冷却し、室温にて更に１６時間撹拌した。ろ過にて回収した固形物をｎ−ヘプタン（２×６０ｍＬ）で洗浄し、窒素スイープ下５０℃で恒量まで真空乾燥し、２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリルアジペート（９、３４．０ｇ、理論値３９．７ｇ、２段階で８５．６％）を白色からオフホワイトの固形物として得た。９について：1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 12.16 (s, 1H), 12.05 (brs, 2H), 8.85 (s, 1H), 8.72 (s, 1H), 8.69 (d, J = 4.7 Hz, 1H), 8.45 (s, 1H), 7.93 (t, J = 4.7 Hz, 1H), 7.63 (dd, J = 3.6, 2.3 Hz, 1H), 7.09 (dd, J = 3.6, 1.7 Hz, 1H), δ 4.11 (dt, J = 11.0, 4.4 Hz, 1H), 3.77 (d, J = 7.8 Hz, 2H), 3.60 (t, J = 7.8 Hz, 2H), 3.58 (s, 2H), 3.44 (dt, J = 14.4, 4.6 Hz, 1H), 3.28 (t, J = 10.4 Hz, 1H), 3.09 (ddd, J = 13.2, 9.6, 3.2 Hz, 1H), 2.58 (tt, J = 8.6, 3.5 Hz, 1H), 2.28 - 2.17 (m, 4H), 1.83 - 1.74 (m, 1H), 1.67 (d, J = 11.0 Hz, 1H), 1.59 - 1.46 (m, 4H), 1.37 - 1.21 (m, 2H) ppm; 13C NMR (101 MHz, DMSO-d6) δ 174.38, 160.29, (153.52, 150.87), 152.20, 150.94, 149.63, (146.30, 146.25), 139.48, (134.79, 134.62), (135.08, 134.97, 134.74, 134.62, 134.38, 134.28, 134.04, 133.93), 129.21, 127.62, 126.84, 122.05, (124.75, 122.02, 119.29, 116.54), 117.39, 113.01, 99.99, 61.47, 60.50, 57.06, 44.24, 33.42, 30.70, 28.63, 27.89, 27.20, 24.07 ppm; C32H33F4N9O5 ( MW 699.66; C26H23F4N9O for free base, MW, 553.51), LCMS (EI) m/e 554.0 (M+ + H).
【０１２１】
実施例２：２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリルの代替合成
【化５８】
2019023190.tif 000059
【０１２２】
２−（アゼチジン−３−イリデン）アセトニトリル塩酸塩（２ａ）。窒素注入口、熱電対及び機械的撹拌器を備えた０．５Ｌフラスコにｔｅｒｔ−ブチル３−（シアノメチレン）アゼチジン−１−カルボキシレート（２、３０ｇ、１５４．４６ｍｍｏｌ）及び塩化メチレン（３００ｍＬ）を室温で添加した。そして、当該溶液を室温でイソプロパノール溶液中（２９４．２ｍＬ、１．５４ｍｏｌ、１０当量）、５Ｍ塩酸（ＨＣｌ）溶液で処理し、得られた反応混合物を室温で１８時間撹拌した。ＨＰＬＣにて反応の終了を確認後、懸濁液にｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル（ＴＢＭＥ、１５０ｍＬ）を添加し、混合物を室温で２時間撹拌した。ろ過にて回収した固形物をｎ−ヘプタン（２Ｘ１００ｍＬ）で洗浄し、ろ過用漏斗上、室温で３時間乾燥させ、白色固形物２−（アゼチジン−３−イリデン）アセトニトリル塩酸塩（２ａ、１３．７ｇ、理論値２０．２ｇ、６７．８％）を得た。２ａについて：1H NMR (500 MHz, DMSO-d6) δ 9.99 (s, 2H), 5.94 (p, J = 2.5 Hz, 1H), 4.85 - 4.80 (m, 2H), 4.77 - 4.71 (m, 2H) ppm; 13C NMR (126 MHz, DMSO-d6) δ 155.65, 114.54, 94.78, 55.26, 54.63 ppm;  C5H7ClN2 (MW 130.58; C5H6N2 for free base, MW 94.11), LCMS (EI) m/e 95 (M++H).
【０１２３】
２−（１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イリデン）アセトニトリル（１０）。窒素注入口、熱電対及び機械的撹拌器を備えた０．２５Ｌフラスコに２−（アゼチジン−３−イリデン）アセトニトリル塩酸塩（２ａ、４．５ｇ、３４．４６ｍｍｏｌ）、１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−オン（７、１０ｇ、３４．４６ｍｍｏｌ、１．０当量）及び塩化メチレン（１００ｍＬ）を室温で添加した後、得られた混合物をトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム（１４．６ｇ、６８．９３ｍｍｏｌ、２．０当量）で室温にて処理した。反応混合物を室温で２時間撹拌した後、飽和炭酸水素ナトリウム（ＮａＨＣＯ３）水溶液（５０ｍＬ）で反応を停止した。２層を分離し、水槽をジクロロメタン（２００ｍＬ）で抽出した。有機層をまとめ、水（５０ｍＬ）及び食塩水（５０ｍＬ）で洗浄し、減圧下で濃縮し得られた所望の粗生成物（１０）をカラムクロマトグラフィー（ＳｉＯ２、ヘキサン中０〜１０％酢酸エチルの濃度勾配溶出）により精製し、白色固形物２−（１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イリデン）アセトニトリル（１０、９．５ｇ、理論値１２．７ｇ、７４．８  ％）を得た。１０について：1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ 8.57 (d, J = 4.7 Hz, 1H), 7.54 (t, J = 4.6 Hz, 1H), 5.29 (p, J = 2.4 Hz, 1H), 4.18 - 4.08 (m, 1H), 4.08 - 4.03 (m, 2H), 3.98 - 3.94 (m, 2H), 3.57 - 3.39 (m, 2H), 3.17 - 3.04 (m, 1H), 2.56 (tt, J = 7.4, 3.5 Hz, 1H), 1.86 - 1.77 (m, 1H), 1.75 - 1.64 (m, 1H), 1.54 - 1.43 (m, 1H), 1.43 - 1.31 (m, 1H) ppm; 13C NMR (101 MHz, CDCl3) δ 161.34, 160.73, 152.62 (d, J = 269.1 Hz), 145.75 (d, J = 6.1 Hz), 136.73 (qd, J = 36.1, 12.0 Hz), 134.56 (d, J = 16.9 Hz), 126.89, 120.58 (qd, J = 275.0, 4.9 Hz), 115.11, 92.04, 62.05, 60.57 (2C), 44.47, 39.42, 29.38, 28.47 ppm; C17H16F4N4O (MW 368.33), LCMS (EI) m/e 369 (M++H).
【０１２４】
２−（１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）−３−（４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル（１１）。窒素注入口、熱電対及び機械的撹拌器を備えた２５ｍＬフラスコに４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（１，２１０ｍｇ、１．０８ｍｍｏｌ、１．０８当量）、２−（１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン４−イル）アゼチジン−３−イリデン）アセトニトリル（１０、３７０ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）及びアセトニトリル（３ｍＬ）を室温で添加した。そして、その溶液を室温にて１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデセン（ＤＢＵ、１７３ｍｇ、０．１７ｍＬ、１．１２ｍｍｏｌ、１．１２当量）で処理し、得られた反応混合物を５０℃まで加熱し、５０℃で一晩撹拌した。ＨＰＬＣにて反応の終了を確認後、反応混合物を直接シリカゲル（ＳｉＯ２）カラムに供し、クロマトグラフィーによる精製（酢酸エチル中、０〜２．５％ＭｅＯＨ濃度勾配溶出）により、白色固形物２−（１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル］ピペリジン−４−イル）−３−（４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル（１１、２６３ｍｇ、理論値５６２．４ｍｇ、４６．７％）を得た。１１について：1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 8.64 (d, J = 4.7 Hz, 1H), 8.22 (d, J = 0.6 Hz, 1H), 7.88 (dd, J = 4.7 Hz, 1H), 7.69 (s, 1H), 4.10 - 3.99 (m, 1H), 3.58 (d, J = 7.8 Hz, 2H), 3.52 - 3.42 (m, 2H), 3.44 (s, 2H), 3.41 - 3.33 (m, 1H), 3.28 - 3.15 (m, 1H), 3.03 (ddd, J = 12.9, 9.2, 3.2 Hz, 1H), 2.51 - 2.44 (m, 1H), 1.77 - 1.66 (m, 1H), 1.64 - 1.54 (m, 1H), 1.28 - 1.17 (m, 2H), 1.24 (s, 12H) ppm; 13C NMR (101 MHz, DMSO-d6) δ 160.22, 152.13 (d, J = 265.8 Hz), 146.23 (d, J = 5.7 Hz), 145.12, 135.41, 134.66 (d, J = 16.9 Hz), 134.43 (qd, J = 35.0, 11.7 Hz), 127.58, 120.61 (qd, J = 274.4, 4.6 Hz), 117.35, 106.59 (br), 83.10, 61.40, 60.53 (2C), 56.49, 44.17, 38.99, 28.55, 27.82, 27.02, 24.63 ppm;  C26H31BF4N6O3 (MW 562.37), LCMS (EI) m/e 563 (M+ + H).
【０１２５】
２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル（８）。窒素注入口、熱電対、追加漏斗及び機械的撹拌器を備えた２５ｍＬフラスコに２−（１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）−イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）−３−（４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル（１１、３０７ｍｇ、０．５４６ｍｍｏｌ）、４−クロロ−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン（４、８４．８ｍｇ、０．５４８ｍｍｏｌ、１．０当量）、炭酸水素ナトリウム（ＮａＨＣＯ３、２２９ｍｇ、２．７２ｍｍｏｌ、５．０当量）、水（１．６ｍＬ）及び１，４−ジオキサン（１．６ｍＬ）を室温で添加した。そして、当該混合物を室温にてテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１２．８ｍｇ、０．０１１ｍｍｏｌ、０．０２当量）で処理し、得られた反応混合物を脱気し、窒素を３回再充填した後、８５℃まで加熱した。反応混合物を窒素下、８５℃で一晩撹拌した。ＨＰＬＣにて反応の終了を確認後、反応混合物を減圧下で乾燥するまで濃縮し、乾燥した反応混合物を直接シリカゲル（ＳｉＯ２）カラムクロマトグラフィー（ヘキサン中、０〜１０％の酢酸エチル濃度勾配溶出）により精製し、所望の生成物である２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）−１−（１−（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチノイル）ピペリジン−４−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル（８、遊離塩基、１３５ｍｇ、理論値３０２．２ｍｇ、４４．６％）をオフホワイト固形物として得た。本合成方法により得られた化合物は上記の実施例１記載の合成方法により作成された化合物８とあらゆる比較方法において同一である。
【０１２６】
実施例３．（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）ピリジン−４−イル）  （１，４−ジオキサ−８−アザスピロ［４，５］デカン−８−イル）メタノンの合成
【化５９】
2019023190.tif 000060
【０１２７】
（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）ピリジン−４−イル）（１，４−ジオキサ−８−アザスピロ［４，５］デカン−８−イル）メタノン（１４）。機械的撹拌器、追加漏斗及び隔壁を備えた３０Ｌ反応器に水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ、１．４ｋｇ、３５ｍｏｌ、２．０当量）及び水（７Ｌ）を加え、得られた溶液を室温にて１，４−ジオキサ−８−アザスピロ［４．５］デカン塩酸（３．１３ｋｇ、１７．４３ｍｏｌ）で処理した。得られた混合物を室温で３０分間撹拌し、固形塩化ナトリウム（１．３ｋｇ）で飽和し、２−メチル−テトラヒドロフラン（３ｘ７Ｌ）で抽出した。有機層をまとめ、無水硫酸ナトリウム（Ｎａ２ＳＯ４、１．３ｋｇ）で乾燥させ、ろ過により乾燥剤である硫酸ナトリウム（Ｎａ２ＳＯ４）を除去後、減圧下（７０ｍｍＨｇ）５０℃で濃縮した。このようにして得られた黄色の油状物質を減圧蒸留（８０ｍｍＨｇ、ｂｐ１１５〜１２０℃）すると、１，４−ジオキサ−８−アザスピロ［４．５］デカン（２．３４ｋｇ、理論値２．４９６ｋｇ、９３．８％）が透明な油として得られ、その後のカップリング反応に直接用いた。
【０１２８】
機械的撹拌器、追加漏斗、温度計及び減真空吸込接続口を備えた乾燥した１００Ｌ反応器に３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）イソニコチニックイソニコチン酸（１３、３．０ｋｇ、１４．３５ｍｏｌ）、ベンゾトリアゾール−１−イルオキシトリス（ジメチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロリン酸（ＢＯＰ剤、７．６ｋｇ、１７．２ｍｏｌ、１．２当量）、１，４−ジオキサ−８−アザスピロ［４．５］デカン（２．３４ｋｇ、１６．３６ｍｏｌ、１．１４当量）及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ、１８Ｌ）を室温で添加した。そして、得られた溶液を室温で２０分間撹拌後、５から１０℃に冷却した。そして、トリエチルアミン（Ｅｔ３Ｎ、４Ｌ、２８．６７ｍｏｌ、２．０当量）を１時間かけ反応混合物に添加し、トリエチルアミン添加中の内部温度は５℃〜１０℃に保った。このようにして得られた暗褐色の溶液を室温（約２０℃）で１２時間撹拌した後、１０℃前後に冷却した。激しく撹拌しながら、冷却した反応混合物に１８Ｌの飽和炭酸水素ナトリウム（ＮａＨＣＯ３）水溶液及び３６Ｌの水を内部温度を１５℃未満に保ちながら順に添加した。このようにして得られた沈殿物（濾滓）をろ過にて回収した。そして、水層を１２ｋｇの固形塩化ナトリウム（ＮａＣｌ）で飽和し、ＥｔＯＡｃ（２ｘ１８Ｌ）で抽出した。有機層をまとめ、飽和炭酸水素ナトリウム（ＮａＨＣＯ３）水溶液（１８Ｌ）及び水（２ｘ１８Ｌ）で順に洗浄した。回収した濾滓を有機層に溶解させ、得られた暗褐色の溶液を水（２ｘ１８Ｌ）で洗浄した後、減圧下（４０〜５０℃、３０ｍｍＨｇ）で濃縮し約５．０ｋｇの所望の粗生成物（１４）を粘着性の褐色油状物質として得た。そして、上で得られた粗生成物を５０℃でＥｔＯＨ（８．１５Ｌ）に溶解し、得られた溶液を５０℃前後で水（１６．３Ｌ）で３０分間処理した。褐色溶液をシードした後、撹拌しながら３時間かけて室温（約２０℃）まで徐々に冷却し、室温で１２時間撹拌した。ろ過にて回収した固形物をＥｔＯＨ及び水の混合物（ＥｔＯＨ：Ｈ２Ｏ＝１：２０、２Ｌ）で洗浄し、約６０℃で２４時間、減圧下（５０ｍｍＨｇ）で乾燥し、（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）ピリジン−４−イル）（１，４−ジオキサ−８−アザスピロ［４，５］デカン−８−イル）メタノン（１４、３．９８ｋｇ、理論値４．７９７ｋｇ、８３．０％）を白色固形物として得た。１４について：1H NMR (300 MHz, DMSO-d6) δ  8.64 (d, 3JHH = 4.68 Hz, 1H, NCH in pyridine), 7.92 (dd, 3JHH = 4.68 Hz, 4JHF = 4.68 Hz, 1H, NCCH in pyridine), 3.87 - 3.91 (m, 4H, OCH2CH2O), 3.70 (br s, 2H, one of NCH2 in piperidine ring, one of another NCH2 in piperidine ring, both in axial position), 3.26 (t, 3JHH = 5.86 Hz, 2H, one of NCH2 in piperidine ring, one of another NCH2 in piperidine ring, both in equatorial position), 1.67 (d, 3JHH = 5.86 Hz, 2H, one of NCCH2 in piperidine ring, one of another NCCH2 in piperidine ring, both in equatorial position), 1.58 (br s, 2H, one of NCCH2 in piperidine ring, one of another NCCH2 in piperidine ring, both in axial position) ppm; 13C NMR (75 MHz, DMSO-d6) δ 161.03 (N-C=O), 151.16 (d, 1JCF = 266.03 Hz, C-F), 146.85 (d, 4JCF = 4.32 Hz, NCH in pyridine), 135.24 (d, 2JCF = 11.51 Hz, C-C=O), 135.02 (quartet, 2JCF = 34.57 Hz, NCCF3), 128.24 (d, 4JCF = 7.48 Hz, NCCH in pyridine), 119.43 (d × quartet, 1JCF = 274.38 Hz, 3JCF = 4.89 Hz, CF3), 106.74 (OCO), 64.60 (OCCO), 45.34 (NC in piperidine ring), 39.62(NC in piperidine ring), 34.79(NCC in piperidine ring), 34.10 (NCC in piperidine ring) ppm; 19F NMR (282 MHz, DMSO-d6) δ -64.69 (d, 4JFF = 15.85 Hz, F3C), -129.26 (d × quartet, 4JFF = 15.85 Hz, 4JFH = 3.96 Hz, FC) ppm; C14H14F4N2O3 (MW, 334.27), LCMS (EI) m/e 335.1 (M+ + H).
【０１２９】
（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）ピリジン−４−イル）（１，４−ジオキサ−８−アザスピロ［４，５］デカン−８−イル）メタノン（７）。機械的撹拌器、熱電対、追加漏斗及び窒素注入口を備えた５Ｌの４つ口丸底フラスコにアセトニトリル（ＡＣＮ、４００ｍＬ）中の（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）ピリジン−４−イル）（１，４−ジオキサ−８−アザスピロ［４，５］デカン−８−イル）メタノン（１４、１００ｇ、０．２９９ｍｏｌ）を室温で添加した。得られた溶液を１０℃未満に冷却した後、内部温度を１０℃未満に保ちながら６．０Ｎ塩酸（ＨＣｌ）水溶液（４５０ｍＬ、２．７０ｍｏｌ、９．０当量）で処理した。得られた反応混合物を徐々に室温まで加熱し、追加漏斗を介して追加の６．０Ｎ塩酸（ＨＣｌ）水溶液（１０５０ｍＬ、６．３０ｍｏｌ、２１．０当量）を室温で反応混合物に８時間かけてゆっくりと添加した。ＨＰＬＣにて反応の終了を確認後、反応混合物を０℃まで冷却し、内部温度を１０℃未満に保ちながら３０％水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ、８６０ｍＬ、８．５７ｍｍｏｌ、２８．６当量）水溶液で処理した。続いて、得られた反応混合物を室温まで温めた後、１時間かけて固形炭酸水素ナトリウム（ＮａＨＣＯ３、８５．０ｇ、１．０１ｍｏｌ、３．３７当量）を添加した。そして、混合物をＥｔＯＡｃ（２ｘ１．２Ｌ）で抽出し、有機層をまとめ、１６％塩化ナトリウム水溶液（２ｘ８００ｍＬ）で洗浄し、真空蒸留にて約１．０Ｌまで濃縮した。ｎ−ヘプタン（２．１Ｌ）を残渣に加え、得られた混合物を真空蒸留にて１．０Ｌまで濃縮した。濃縮した混合物にｎ−ヘプタン（２．１Ｌ）を加えた。そして、得られた白色スラリーを真空蒸留にて１．０Ｌまで濃縮した。そして、白色スラリーにメチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル（ＭＴＢＥ、１．９４Ｌ）を加えた。白色混濁物を４０℃まで加熱し、透明な溶液を得た。得られた溶液を真空蒸留にて約１．０Ｌまで濃縮した。混合物を室温で１時間撹拌した。ろ過にて回収した白色沈殿物をｎ−ヘプタン（４００ｍＬ）で洗浄し、窒素下、吸入真空を行いながらフィルター上で乾燥させ、（３−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）ピリジン−４−イル）（１，４−ジオキサ−８−アザスピロ［４，５］デカン−８−イル）メタノン（７、７８．３ｇ、理論値８６．８ｇ、９０．２％）をオフホワイト固形物として得た。７について：1H NMR (300 MHz, DMSO-d6) δ 8.68 (d, 3JHH = 4.69 Hz, 1H, NCH in pyridine), 7.97 (dd, 3JHH = 4.69 Hz, 4JHF = 4.69 Hz, 1H, NCCH in pyridine), 3.92 (br s, 2H, one of NCH2 in piperidine ring, one of another NCH2 in piperidine ring, both in axial position), 3.54 (t, 3JHH = 6.15 Hz, 2H, one of NCH2 in piperidine ring, one of another NCH2 in piperidine ring, both in equatorial position), 2.48 (t, 3JHH = 6.44 Hz, 2H, NCCH2), 2.34 (t, 3JHH = 6.15 Hz, 2H, NCCH2) ppm; 13C NMR (75 MHz, DMSO-d6) δ 207.17 (C=O), 161.66 (N-C=O), 151.26 (d, 1JCF = 266.89 Hz, C-F), 146.90 (d, 4JCF = 6.05 Hz, NCH in pyridine), 135.56 (C-C=O), 134.78 -135.56 (m, NCCF3), 128.27 (d, 3JCF = 7.19 Hz, NCCH in pyridine), 119.52 (d × quartet, 1JCF = 274.38 Hz, 3JCF = 4.89 Hz, CF3), 45.10 (NC in piperidine ring) ppm, one carbon (NCC in piperidine ring) missing due to overlap with (CD3)2SO; 19F NMR (282 MHz, DMSO-d6) δ -64.58 (d, 4JFF = 15.85 Hz, F3C), -128.90 (d × quartet, 4JFF =1 5.85 Hz, 4JFH = 4.05 Hz, FC) ppm; C12H10F4N2O2 (MW, 290.21), LCMS (EI) m/e 291.1 (M+ + H).
【０１３０】
実施例４．ｔｅｒｔ−ブチル３−（シアノメチレン）アゼチジン−１−カルボキシレートの合成
【化６０】
2019023190.tif 000061
【０１３１】
１−ベンズヒドリルアゼチジン−３−オール塩酸（１６）。ジフェニルメタンアミン（２７３７ｇ、１５．０ｍｏｌ、１．０４当量）のメタノール溶液（ＭｅＯＨ、６Ｌ）を室温で追加漏斗から２−（クロロメチル）オキシラン（１３３０ｇ、１４．５ｍｏｌ）で処理した。添加開始時にわずかな吸熱を確認した。得られた反応混合物を３日間室温で撹拌し、更に３日間加熱環流した。ＴＬＣで反応終了を確認し、反応混合物をまず室温まで冷却し、更に氷浴で０〜５℃まで冷却した。ろ過にて回収した固形物をアセトン（４Ｌ）で洗浄し、所望の粗生成物の一次生産物（１５１６ｇ）を得た。ろ液を減圧下濃縮し、得られた半固体をアセトン（１Ｌ）で希釈した。この固形物をろ過にて回収し、粗生成物の二次生産物（２２１ｇ）を得た。１−ベンズヒドリルアゼチジン−３−オール塩酸（１７３７ｇ、理論値３９９８．７ｇ、収率４３．４％）の粗生成物はこれ以上の精製をすることなく、続く反応に用いるのに十分に純粋であることが分かった。1HNMR (300 MHz, DMSO-d6) δ 12.28 (br. d, 1H), 7.7 (m, 5H), 7.49 (m, 5H), 6.38 (d, 1H), 4.72 (br. s, 1H), 4.46 (m, 1H), 4.12 (m, 2H), 3.85 (m, 2H) ppm; C16H18ClNO  (MW 275.77; C16H17NO for free base, MW, 239.31), LCMS (EI) m/e 240 (M+ + H).
【０１３２】
ｔｅｒｔ−ブチル  ３−ヒドロキシアゼチジン−１−カルボキシレート（１７）。１０％炭酸ナトリウム水溶液（Ｎａ２ＣＯ３、５Ｌ）及びジクロロメタン（ＣＨ２Ｃｌ２、５Ｌ）  中の１−ベンズヒドリルアゼチジン−３−オール塩酸（６２５ｇ、２．２７ｍｏｌ）懸濁液を固形物が溶解するまで室温で撹拌した。２層を分離し、水槽をジクロロメタン（ＣＨ２Ｃｌ２、２Ｌ）で抽出した。有機層の抽出物をまとめ、硫酸ナトリウム（Ｎａ２ＳＯ４）上で乾燥させ、減圧下濃縮した。そして、得られた粗１−ベンズヒドリルアゼチジン−３−オール遊離塩基をＴＨＦ（６Ｌ）に溶解し、得られた溶液を大型パルボンブ中に入れた。二炭酸ジ−ｔｅｒｔ−ブチル（ＢＯＣ２Ｏ、５４５ｇ、２．５ｍｏｌ、１．１当量）及び２０％パラジウム（Ｐｄ）炭素（１２５ｇ、水分５０％）をパルボンブ中に添加した。当該容器に水素ガス（Ｈ２）を３０ｐｓｉまで充填し、定常水素雰囲気下、室温で１８時間撹拌した（３０ｐｓｉの圧力を保つため容器に３回再充填した）。ＨＰＬＣで反応終了を確認し（水素の取り込みがなくなる）、反応混合物をセライトパッドでろ過し、セライトパッドをＴＨＦ（４Ｌ）で洗浄した。ろ液を減圧下濃縮し、溶媒を除去し、残渣を最少量のジクロロメタン（ＣＨ２Ｃｌ２）と共にＢｉｏｔａｇｅ１５０カラムに供した。当該カラムでｎ−ヘプタン中２０〜５０％酢酸エチルで溶出し、純粋な所望の生成物ｔｅｒｔ−ブチル３−ヒドロキシアゼチジン−１−カルボキシレートを含む分画を回収し、まとめた。減圧下で溶媒を除去後、ｔｅｒｔ−ブチル３−ヒドロキシアゼチジン−１−カルボキシレート（３５７ｇ、理論値３９３．２ｇ、収率９０．８％）が無色油状物質として得られ、真空中室温で放置すると固形化した。1HNMR (300 MHz, CDCl3), δ 4.56 (m 1H), 4.13 (m, 2H), 3.81 (m, 2H), 1.43 (s, 9H) ppm.
【０１３３】
ｔｅｒｔ−ブチル３−オキソアジチジン−１−カルボキシレート（１８）。酢酸エチル（４００ｍＬ）中のｔｅｒｔ−ブチル３−ヒドロキシアゼチジン−１−カルボキシレート（５０ｇ、２８９ｍｍｏｌ）溶液を０℃まで冷却した。そして、得られた溶液を固形ＴＥＭＰＯ（０．５ｇ、３．２ｍｍｏｌ、０．０１１当量）及び水（６０ｍＬ）中の臭化カリウム（ＫＢｒ、３．９ｇ、３３．２ｍｍｏｌ、０．１１５当量）溶液で０〜５℃で添加した。反応温度を０〜５℃の間に保ちながら、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液（ＮａＨＣＯ３、４５０ｍＬ）及び次亜塩素酸ナトリウム水溶液（ＮａＣｌＯ、有効塩素１０〜１３％、４５０ｍＬ）を加えた。次亜塩素酸ナトリウム溶液を添加すると、反応混合物の色が直ちに変化した。追加の次亜塩素酸ナトリウム溶液を添加すると、反応混合物の色は徐々に薄くなった。全ての開始物質が消費されたことがＴＬＣで確認されると、反応混合物の色は変化しなくなった。反応混合物を酢酸エチル（ＥｔＯＡｃ、５００ｍＬ）で希釈し、２層に分離させた。有機層を水（５００ｍＬ）及び飽和塩化ナトリウム水溶液（５００ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウム（Ｎａ２ＳＯ４）で乾燥させた。溶媒を減圧下で除去し、ｔｅｒｔ−ブチル３−オキソアゼチジン−１−カルボキシレート（４８ｇ、理論値４９．４７ｇ、収率９７％）の粗生成物を得た。粗生成物はこれ以上の精製をすることなく続く反応に直接用いるのに十分に純粋であることが分かった。1HNMR (CDCl3, 300 MHz) δ 4.65 (s, 4H), 1.42 (s, 9H) ppm.
【０１３４】
ｔｅｒｔ−ブチル３−（シアノメチレン）アゼチジン−１−カルボキシレート（２）。ジエチルシアノメチルリン酸（７４５ｇ、４．２０ｍｏｌ、１．２０当量）及び無水テトラヒドロフラン（ＴＨＦ、９Ｌ）をサーモウェル、追加漏斗及び窒素保護管を備えた４つ口フラスコに室温で添加した。溶液を氷−メタノール浴で−１４℃まで冷却し、反応温度を−５℃未満に保持しながら無水テトラヒドロフラン（ＴＨＦ、３．８５Ｌ、３．８５ｍｏｌ、１．１当量）中の１．０Ｍｔｅｒｔ−ブトキシド（ｔ−ＢｕＯＫ）を２０分間かけて添加した。得られた反応混合物を−１０℃で３時間撹拌し、内部温度を−５℃未満に保持しながら無水テトラヒドロフラン（ＴＨＦ、２Ｌ）中の１−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−３−アゼチジン（６００ｇ、３．５０ｍｏｌ）を２時間かけて添加した。反応混合物を−５から−１０℃で１時間撹拌し、ゆっくりと室温まで徐々に温め、一晩、室温で撹拌した。そして、反応混合物を水（４．５Ｌ）及び飽和塩化ナトリウム水溶液（ＮａＣｌ、４．５Ｌ）で希釈し、酢酸エチル（ＥｔＯＡｃ、２ｘ９Ｌ）で抽出した。有機層をまとめ、食塩水（６Ｌ）で洗浄し、無水硫酸ナトリウム（Ｎａ２ＳＯ４）上で乾燥した。減圧下で溶媒を除去し、残渣をジクロロメタン（ＣＨ２Ｃｌ２、４Ｌ）で希釈し、シリカゲル（ＳｉＯ２、１．５Ｋｇ）に吸収させた。シリカゲルに吸収させた粗生成物をフラッシュカラムクロマトグラフィー（ＳｉＯ２、３．５Ｋｇ、０〜２５％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン濃度勾配溶出）により精製し、ｔｅｒｔ−ブチル３−（シアノメチレン）アゼチジン−１−カルボキシレート（２、４１４．７ｇ、理論値６７９．８ｇ、収率６１％）を白色固形物をして得た。２について：1H NMR (300MHz, CDCl3) δ 5.40 (m, 1H), 4.70 (m, 2H), 4.61 (m, 2H), 1.46 (s, 9H) ppm; C10H14N2O2  (MW, 194.23), LCMS (EI) m/e 217 (M+ + Na).
【０１３５】
実施例５．４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾールの合成
【化６１】
2019023190.tif 000062
【０１３６】
４−ヨードピラゾール（２０）。窒素注入口、追加漏斗、サーモウェル及び機械的撹拌器を備えたフラスコにピラゾール（１、４５０ｇ、６．６２ｍｏｌ）及びテトラヒドロフラン（ＴＨＦ、５Ｌ）を室温で加えた。そして、混合物を１０℃まで冷却し、その混合物にＮ−ヨードスクシンイミド（ＮＩＳ、１４９０ｇ、６．６２ｍｏｌ、１．０当量）を約１０℃で固形物として少しずつ添加した。得られた反応混合物を室温で１時間撹拌し（室温に応じて更に長い反応時間が必要になることがある）。そして、混合物をろ過し、ＴＨＦを減圧下で除去した。残渣を酢酸エチル（６Ｌ）に懸濁し、不溶性物質をろ過した。暗色ろ液を飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液（２ｘ３Ｌ）（有機層が薄黄色に薄まる）、水（２ｘ３Ｌ）及び食塩水（２Ｌ）で順に洗浄した。得られた有機層を硫酸ナトリウム上で乾燥、ろ過及び減圧下で濃縮し、約３０℃で一晩真空で乾燥させ４−ヨードピラゾール（１１３８ｇ、理論値１２８４．１ｇ、８８．６％）を白から薄黄色の固形物として得た。1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 13.17 (bs, 1H), 7.93 (bs,1H), 7.55 (bs,1H) ppm; C3H3IN2  (MW, 193.97), LCMS (EI) m/e 195 (M+ + H).
【０１３７】
１−トリメチルシリル−４−ヨードピラゾール（２１）。還流冷却器、窒素注入口、機械的撹拌器及びサーモウェルを備えたフラスコに室温で４−ヨードピラゾール（２００ｇ、１．０３ｍｏｌ）及びＴＨＦ（２Ｌ）を加えた。この溶液にトリエチルアミン（ＴＥＡ、１５８ｍＬ、１．１３ｍｏｌ、１．１当量）を添加し、得られた溶液を氷−食塩水浴中で０℃まで冷却した。この溶液にクロロトリメチルシラン（ＴＭＳ−Ｃｌ、１３７ｍＬ、１．０８ｍｏｌ、１．０５当量）を激しく撹拌しながら添加し、温度が１８℃に達した。（反応液は粘度が高くなり撹拌するのが困難になるが、時間が経つにつれて扱いやすくなる）。発熱過程が治まった後、冷水浴を除去し反応液を室温まで温めた。反応はＧＣにより観察し、約１時間後には反応が終了するとみなされることが分かった（反応のサンプリングは空気を避けて行い、乾燥溶媒で希釈しＴＭＳ加水分解を避けること）。そして、反応混合物はｎ−ヘプタン（２Ｌ）で希釈し、窒素下でろ過した。減圧下でろ液から溶媒を除去し、窒素でロータリーエバポレーターを通気した。ｎ−ヘプタン（１Ｌ）で残った油状物質を希釈し、再濃縮した。ｎ−ヘプタン添加中に固形物が形成した場合、二回目のろ過が必要になった。そして、クーゲルロールを用いて残渣を減圧下で蒸留し（７０〜９０℃で約０．５Ｔｏｒｒ）、１−トリメチルシリル−４−ヨードピラゾール（２６３ｇ、理論値２７４．１ｇ、９６％）を無色油状物質として得た。ＴＭＳ基は速やかに加水分解されるため、当該物質は常に窒素下で保存しなくてはならない。その後、ヨードピラゾールを２当量のヘキサメチルジシラザンと共に１時間加熱すると１−トリメチルシリル−４−ヨードピラゾールが得られることが分かった。
【０１３８】
４−（４，４，５，５−テトラメチルｌ−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（１）。機械的撹拌器、窒素注入口、追加漏斗及びサーモウェルを備えたフラスコに室温で１−トリメチルシリル−４−ヨードピラゾール（２２５．１ｇ、０．８５ｍｏｌ）及びＴＨＦ（２２００ｍＬ）を加えた。氷／塩／食塩水浴中で混合物を約−６℃まで冷却し、内部温度が０℃を超えないような速度でＴＨＦ中のイソプロピルマグネシウムクロリド（ＴＨＦ中、２Ｍ溶液、５１０ｍＬ、１．０２ｍｏｌ、１．２当量）を添加した。金属／ハロゲン交換の程度をＧＣでモニターし、約１０分後に終了が確認された。そして、温度を０℃未満に保ちながら橙褐色の溶液へ２−イソプロポキシ−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン（イソプロピルピナコールホウ酸、３４７ｍＬ、１．７ｍｏｌ、２．０当量）を始めはゆっくりと添加し、約半分の化合物を添加した後は急速に加え、温度を５℃まで到達させた（反応液がかなり濃くなるが、その後ゆっくりと薄まる）。そして、反応液を０℃で１０分間撹拌し、１時間かけ室温まで温め、室温で更に１時間撹拌した。反応混合物を約６℃まで冷却し、飽和塩化アンモニウム水溶液（ＮＨ４Ｃｌ、２．２Ｌ）を添加すると温度が２５℃まで上昇した。混合物を５分間撹拌後、トルエン（１０Ｌ）で希釈した。層分離し（固形物の大部分は水層に存在している）、有機層を水（６ｘ２．２Ｌ）及び食塩水（２ｘ２．２Ｌ）で順に洗浄後、硫酸ナトリウム（Ｎａ２ＳＯ４）で乾燥させた。乾燥剤である硫酸ナトリウム（Ｎａ２ＳＯ４）をろ過により除去し、溶液を減圧下で濃縮した。残存トルエンをｎ−ヘプタンと共に蒸発させ、４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（１、９０．３ｇ、理論値１６４．９ｇ、５４．８％）を白色固形物として得た。１について：1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 13.08 (bs, 1H), 7.94 (s,1H), 7.62 (s,1H), 1.23 (s, 12H) ppm; C9H15BN2O2  (MW, 194.04), LCMS (EI) m/e 195 (M+ + H).
【０１３９】
実施例６．４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾールの代替合成。
【化６２】
2019023190.tif 000063
【０１４０】
４−臭化ピラゾール（２２）．ピラゾール（１９、３４．０ｇ、０．５ｍｏｌ）及びＮＢＳ（８９．０ｇ、０．５ｍｏｌ、１．０当量）を室温で水（６２５ｍｌ）に懸濁した。得られた懸濁液を室温で一晩撹拌した。そして、反応混合物をＥｔＯＡｃ（２ｘ１００ｍＬ）で抽出した。ＥｔＯＡｃ抽出物をまとめ、水溶性Ｎａ２Ｓ２Ｏ３及び食塩水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、減圧下で濃縮し４−ブロモピラゾール（７２．０ｇ、理論値７３．５ｇ、収率９８％）の粗生成物を白色固形物（ＧＣ純度：＞９８％）として得、これ以上の精製をすることなく続く反応に用いた。
【０１４１】
４−ブロモ−１−（エトキシエチル）−１Ｈ−ピラゾール（２３）。ＣＨ２Ｃｌ２（６００ｍＬ）中の４−ブロモピラゾール（７０．０ｇ、０．４７６ｍｏｌ）溶液を室温でジオキサン（４ｍＬ）及びエチルビニルエーテル（４１ｇ、０．５６９ｍｏｌ、１．２当量）中の３．１Ｍ  ＨＣｌに添加した。得られた反応混合物を室温で３時間撹拌した。反応を水溶性ＮａＨＣＯ３で停止し、２層に分離した。有機層を水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥後、減圧下で乾燥するまで濃縮し、４−ブロモ−１−（エトキシエチル）−１Ｈ−ピラゾール（１１３ｇ、理論値１０４．３ｇ、収率９７％）が油状物質（ＧＣ純度：８９％）として得られ、これ以上の精製をすることなく続く反応に用いた。
【０１４２】
１−（エトキシエチル）−４−（４，４，５，５−テトラメチル［１，３，２］ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（２４）。ＴＨＦ中のｉＰｒＭｇＣｌ．ＬｉＣｌ（５０ｍｍｏｌ、１．８当量）溶液１００ｍｌに４−ブロモ−１−（エトキシエチル）−１Ｈ−ピラゾール（６．１５ｇ、２８ｍｍｏｌ）を室温で添加した。得られた反応混合物を室温で１２時間撹拌し、その後−２０℃まで冷却した。メトキシピナコールホウ酸（１０．６ｇ、６７ｍｍｏｌ、２．４当量）を反応混合物に−２０℃で添加した。得られた混合物を０〜１０℃で１時間撹拌した。水溶性ＮＨ４Ｃｌを添加し、反応を終了させた。混合物を石油エーテル（ＰＥ）で抽出した。ＰＥ抽出物をまとめ、飽和ＮａＨＣＯ３で洗浄後、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し減圧下で濃縮した。粗生成物をＰＥ中で結晶化し、１−（エトキシエチル）−４−（４，４，５，５−テトラメチル［１，３，２］ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（２４、４．２ｇ、理論値７．４５ｇ、収率５６．４％）を白からオフホワイトの固形物（ＧＣ純度：９９％）として得た。２４について：1H NMR (DMSO-d6, 400 MHz) δ 8.09 (s, 1H), 8.58 (s,1H), 7.62 (s,1H), 5.55 (q, 1H, J = 6.1 Hz), 3.37 (dq, 1H, J = 7.1, 9.6 Hz), 3.12 (dq, 1H, J = 7.0, 9.7 Hz), 1.56 (d, 3H, J = 6.0 Hz), 1.24 (s, 12H), 1.00 (t, 3H, J = 7.0 Hz) ppm; C13H23BN2O3  (MW, 266.14), LCMS (EI) m/e 267 (M+ + H).
【０１４３】
４−（４，４，５，５−テトラメチルｌ−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（１）。２，３−ジメチルブタン−２，３−ジオール（２５．０ｋｇ、２１１．６ｍｏｌ）及び１，２−ジクロロエタン（７５０ｋｇ）中の１−（１−エトキシエチル）−４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（２４、５５．０ｋｇ、２０６．７ｍｏｌ）にＭＴＢＥ中のＨＣｌ（２５．０ｋｇ、２０〜３０％のＨＣｌ）を０〜５℃で添加した。そして、得られた反応混合物を１０〜２０℃で３〜５時間撹拌した。ＨＰＬＣにて選択的脱保護反応の終了を確認後（１：１％未満）、反応混合物を脱気して窒素で再充填し１５℃まで冷却した。そして、冷却した反応混合物にトリエチルアミン（ＴＥＡ、３０．０ｋｇ、２９６．５ｍｏｌ）を加え、ｐＨを７〜８に調節した。そして、混合物を室温まで徐々に温め、水（１５０ｋｇ）で処理した。２層に分離し、有機層を食塩水（６０ｋｇ）で洗浄し、硫酸ナトリウム（Ｎａ２ＳＯ４）で乾燥した。乾燥剤である硫酸ナトリウム（Ｎａ２ＳＯ４）をろ過により除去し、得られた溶液を減圧下４０〜５０℃で濃厚な油状物質となるまで濃縮した。残渣を６０〜７０℃まで温め、室温で石油エーテル（１００ｋｇ）で希釈した。得られた混合物を室温まで徐々に冷却し、続いて〜５℃まで冷却し、同温度で３時間撹拌した。固形物を遠心分離にて回収し、５０〜６０℃の真空下で乾燥させ、所望の粗生成物（１、３３．７５ｋｇ、理論値４０．１１ｋｇ、８４．１％）を得た。所望の粗生成物を１，２−ジクロロエタン（３０ｋｇ）に懸濁し、得られた混合物が透明な溶液になるまで加熱環流した。熱い溶液に石油エーテル（１５０ｋｇ）を同温度で添加した。得られた混合物を室温まで徐々に冷却し、続いて〜５℃まで冷却し、同温度で３時間撹拌した。固形物を遠心分離にて回収し、５０〜６０℃で真空下乾燥させ、４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（１、３１．０ｋｇ、理論値４０．１１ｋｇ、７７．３％）がオフホワイトの固形物として得られた。該固形物は上記の実施例５記載の合成方法により作成された物質とあらゆる比較方法において同一である。
【０１４４】
実施例７．４−クロロ−７Ｈ−［ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジンの合成
【化６３】
2019023190.tif 000064
【０１４５】
４，６−ジクロロピリミジン−５−カルバルデヒド（２６）。機械的撹拌器、追加漏斗、冷却器、熱電対及び水溶性ＮａＯＨ洗浄液に入った窒素スイープを備えた５Ｌの４つ口フラスコにオキシ塩化リン（ＰＯＣｌ３、１Ｌ、１０．５７２ｍｏｌ、４．８２当量）を加え、氷／塩浴中で冷却した。Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ、３２０ｍＬ、４．１３８ｍｏｌ、１．８５当量）を０±２℃でフラスコへ滴下した。約１００ｍＬのＤＭＦを約０．５時間かけて添加後、結晶化が起こり、反応温度が０から１０℃まで上昇した。添加を停止し、混合物を約２℃まで再冷却させた。残存したＤＭＦは８℃未満で２．５時間かけて添加した。撹拌が難しくなるほど懸濁液の粘度が大きく上昇した。ＤＭＦの添加が終了後、混合物を３〜５℃で０．５時間撹拌した。４，６−ジヒドロキシピリミジン（２５０ｇ、２．２３２ｍｏｌ）を固形物として少量ずつ添加した。４，６−ジヒドロキシピリミジンの約３分の１を添加後、反応混合物の粘性がより低くなり、ゆっくりとした発熱現象が起き、反応温度は０．５時間かけて約１２℃に上昇した。残存した４，６−ジヒドロキシピリミジンを０．２５時間かけて少しずつ添加すると、反応温度が１２から２７℃まで上昇した。間欠冷却により反応温度を２５〜２７℃に保つ間、黄色懸濁液は薄くなり、その後再度濃くなった。発熱現象が約１時間で収まった後、反応混合物をゆっくり加熱した。約５５℃で反応混合物が非常に濃くなり、二回目の穏やかな発熱現象が起こった。反応温度が約６３℃まで継続して上昇している間に加熱マントルを除去し、温度低下するまで数分間この温度を保持した。緩やかな環流（約１００℃）状態になるまで、混合物の加熱を再開した。約９５℃で安定した極めて早いＨＣｌの放出が開始し、反応混合物の粘度は徐々に低く、色は濃くなった。約０．５時間後、透明の褐色溶液となり、１．２５時間かけて還流温度が１１５℃までゆっくりと上昇した。合計２．５時間の還流後、反応混合物を室温まで冷却し、室温で一晩撹拌した。超過量のＰＯＣｌ３（可能な限り多量）を減圧下で除去した（浴温は４５〜５０℃）。残存した粘性の高い褐色油状物質に２０Ｌの分液漏斗中の冷Ｈ２Ｏ（５Ｌ）に非常にゆっくりと注ぎ、混合水溶液の温度を室温付近に保つため必要であれば、氷を添加した。混合水溶液をＥｔＯＡｃ（２ｘ３Ｌ、その後１ｘ２Ｌ）で抽出した。ＥｔＯＡｃ抽出物をまとめ、Ｈ２Ｏ（２ｘ２．５Ｌ）、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液（１Ｌ）、食塩水（１Ｌ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥、ろ過し、減圧下で濃縮（浴温は３５℃）し、４，６−ジクロロピリミジン−５−カルボアルデヒド（２７０ｇ、理論値３９５ｇ、６８．４％）の粗生成物を黄色−橙色の固形物として得た。この粗生成物２０ｇ分をクーゲルロール蒸留により精製し（オーブン温度９０〜１００℃、２２５ｍＴｏｒｒ）、１５．３ｇの純粋な４，６−ジクロロピリミジン−５−カルボアルデヒドが、室温に放置すると黄色に変化する白色固形物として得られた。1H NMR (300 MHz, CDCl3) δ 10.46 (s, 1H), 8.89 (s,1H) ppm.
【０１４６】
４−アミノ−６−クロロピリミジン−５−カルボアルデヒド（２７）。ＭｅＯＨ中７Ｍ  ＮＨ３（２６５ｍＬ、１．８５５ｍｏｌ、２．０当量）溶液をトルエン（３Ｌ）中の４，６−ジクロロピリミジン−５−カルボアルデヒド（１６３．７ｇ、０．９３０１ｍｏｌ）に１．２５時間かけて室温で添加した。反応温度はゆっくり２０〜２６℃まで上昇し、黄色の懸濁液が形成された。穏やかに冷却し、反応温度を２６℃未満に保った。懸濁液を室温で３．５時間撹拌した後、固形物をろ過により回収した。固形物をＥｔＯＡｃ（１Ｌ）で洗浄した。ろ液を減圧下で濃縮し、固形物をトルエン及びｎ−ヘプタン（２：１ｖ／ｖ、６００ｍＬ）と共に粉砕し、ろ過及び乾燥し、７１．１ｇの４−アミノ−６−クロロピリミジン−５−カルボアルデヒドを黄色固形物として得た。反応混合物をろ過して得られた当初の固形物にはさらなる４−アミノ−６−クロロピリミジン−５−カルボアルデヒドが含まれていた。ＥｔＯＡｃ（１．２５Ｌ）中で１．５時間撹拌し生成物をろ過後の固形物から抽出し、ろ過後、ＴＨＦ（７５０ｍＬ）中で１時間撹拌し再度ろ過した。ＥｔＯＡｃ及びＴＨＦ何れのろ液も減圧下で濃縮し、得られた固形物をトルエン及びｎ−ヘプタン（２：１ｖ／ｖ、４５０ｍＬ）と共に粉砕し、ろ過及び乾燥すると、追加の４４．１ｇの４−アミノ−６−クロロピリミジン−５−カルボアルデヒドが黄色の固形物として得られる。合計した４−アミノ−６−クロロピリミジン−５−カルボアルデヒド（１１５．２ｇ、理論値１４６．５ｇ）の収率は７８．６％であった。1HNMR (300 MHz, DMSO-d6) δ 10.23 (s, 1H), 8.71 (bs,1H), 8.55 (bs, 1H), 8.39 (s, 1H) ppm; C5H4ClN3O  (MW, 157.56), LCMS (EI) m/e 158 (M+ + H).
【０１４７】
６−クロロ−５−（２−メトキシビニル）ピリミジン−４−イルアミン（２８）。ＴＨＦ（１．５Ｌ）中の（メトキシメチル）トリフェニルホスホニウムクロリド（２７６．０ｇ、０．８０７ｍｏｌ、１．１当量）懸濁液を氷／塩浴中で−２℃まで冷却し、ＴＨＦ中の１Ｍ  ｔｅｒｔ−ブトキシドカリウム（ＫＯｔＢｕ）（８０７ｍＬ、０．８０７ｍｏｌ、１．１当量）を１．５時間かけて−２から−３℃で添加した。濃い赤〜橙色の混合物を−２から−３℃で１時間撹拌した。４−アミノ−６−クロロピリミジン−５−カルボアルデヒド（１１５．２ｇ、０．７３３８ｍｏｌ、１．０当量）を固形物として少しずつ反応混合物へ添加した。その際、ＴＨＦ（２００ｍＬ）で容器と漏斗を洗浄した。添加中に反応温度は−３から１３℃まで上昇し、褐色を呈した。反応温度が１０℃まで低下したら、冷却浴を除去し、反応混合液を室温まで温め、室温で４２時間撹拌した。反応混合物を−２℃まで冷却し、飽和ＮＨ４Ｃｌ水溶液（７５０ｍＬ）をゆっくりと添加し反応を終了させた。混合物を減圧下で濃縮し、大部分のＴＨＦを除去した。残渣はＥｔＯＡｃ（３Ｌ）及びＨ２Ｏ（１Ｌ）の間に存在していた。有機層をろ過し、接触面の不溶性物質を取り除いた後、２Ｎ  ＨＣｌ（４ｘ２５０ｍＬ）に続き３Ｎ  ＨＣｌ（２ｘ２５０ｍＬ）で抽出した。まとめたＨＣｌ抽出物をＥｔＯＡｃ（５００ｍＬ）で逆抽出し、セライトろ過し、不溶性物質を除去した。ろ液を氷／食塩水浴中で冷却し、６Ｎ  ＮａＯＨ水溶液でｐＨ８に調整し、ＥｔＯＡｃ（３ｘ１Ｌ）で抽出した。ＥｔＯＡｃ抽出物をまとめ、食塩水（１Ｌ）で洗浄後、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、炭（１０ｇ）及びシリカゲル（１０ｇ）と共に１時間撹拌した。混合物をセライトろ過し、セライトパッドをＥｔＯＡｃ（１Ｌ）で洗浄した。ろ液を濃縮し、ｎ−ヘプタン（５００ｍＬ）と共に残存ＥｔＯＡｃを同時蒸発させた。得られた黄褐色の固形物を高真空下で２時間圧送し、６−クロロ−５−（２−メトキシビニル）ピリミジン−４−イルアミン（７２．３ｇ、理論値１３６．２ｇ、５３．１％）の粗生成物を得た。所望の粗生成物はこれ以上の精製をすることなく、続く反応に用いた。粗生成物のサンプル（２．３ｇ）をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで０〜３５％ＥｔＯＡｃ／ｎ−ヘプタンで溶出し、１．７ｇの純粋な６−クロロ−５−（２−メトキシビニル）ピリミジン−４−イルアミンが白色の固形物として得られ、１から２個のＥ／Ｚ異性体の混合物であることが分かった。1H NMR (300 MHz, DMSO-d6) for E-isomer: δ 8.02 (s, 1H), 7.08 (bs, 2H), 6.92 (d, 1H, J = 13.1), 5.35 (d, 1H, J = 13.0 Hz), 3.68 (s, 3H) ppm and for Z-isomer: δ 8.06 (s, 1H), 7.08 (bs, 2H), 6.37 (d, 1H, J = 6.8 Hz), 5.02 (d, 1H, J = 6.7 Hz), 3.69 (s, 3H) ppm; C7H8ClN3O  (MW, 185.61), LCMS (EI) m/e 186/188 (M+ + H).
【０１４８】
４−クロロ−７Ｈ−［ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン（４）。濃縮ＨＣｌ（５ｍＬ）を６−クロロ−５−（２−メトキシビニル）ピリミジン−４−イルアミン粗生成物（７０．０ｇ，０．３７８４ｍｏｌ）のＴＨＦ（７００ｍＬ）溶液に添加し、得られた反応混合物を７．５時間加熱環流した。加熱中、希薄懸濁液が形成されたが、徐々に再溶解した。ＨＰＬＣにより反応が終了したとみなされた後、反応混合物を室温まで冷却し、室温で一晩撹拌した。固形のＮａＨＣＯ３（１５ｇ）を反応混合物に添加し、得られた混合物を室温で１時間撹拌した。木炭（７ｇ）、シリカゲル（７ｇ）及びＮａ２ＳＯ４（２０ｇ）を添加し、混合物を４０℃まで１時間加熱した。そして、混合物を室温まで冷却し、セライトろ過し、セライトパッドをＴＨＦ（１Ｌ）で洗浄した。ろ液を減圧下で濃縮し、得られた固形物を減圧下で乾燥し、４−クロロ−７Ｈ−［ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン（４、５８．１ｇ、理論値５８．１ｇ、１００％）の粗生成物を黄褐色の固形物として得た。この所望の粗生成物をＥｔＯＡｃ（１Ｌ）に５０〜５５℃で溶解し、活性炭（３ｇ）で処理した。混合物を温めながらセライトろ過し、セライトパッドを温かいＥｔＯＡｃ（２５０ｍＬ）で洗浄した。ろ液を約５００ｍＬまで濃縮し、懸濁液を室温で一晩放置した。その後、懸濁液を０〜５℃まで２時間冷却し、ろ過にて固形物を回収した。固形物を乾燥させ、純粋な４−クロロ−７Ｈ−［ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン（４、５４．５ｇ、理論値５８．１ｇ、９４％）を黄褐色の結晶として得た。1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 12.58 (bs, 1H), 8.58 (s,1H), 7.69 (d,1H, J = 3.5 Hz), 6.59 (d, 1H, J = 3.5 Hz) ppm; LCMS (EI) m/e 154/156 (M+ +H).
【０１４９】
実施例Ａ：Ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ＪＡＫキナーゼアッセイ
式Ｉの化合物のＪＡＫターゲットの阻害活性をＰａｒｋ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １９９９，２６９，９４−１０４に記載の以下のｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイにより評価した。Ｎ末端にＨｉｓタグを付したヒトＪＡＫ１の活性領域（ａ．ａ．８３７−１１４２）及びＪＡＫ２の活性領域（ａ．ａ．８２８−１１３２）を昆虫細胞でバキュロウイルスにより発現させ、精製した。ＪＡＫ１及びＪＡＫ２の触媒活性はビオチン化ペプチドのリン酸化を測定し、アッセイ行った。リン酸化ペプチドは均一時間分解蛍光法（ＨＴＲＦ）により検出した。化合物のＩＣ５０を各キナーゼについて、１００ｍＭ  ＮａＣｌ、５ｍＭ  ＤＴＴ及び０．１ｍｇ／ｍＬ（０．０１％）ＢＳＡを含む５０ｍＭトリス（ｐＨ７．８）バッファー中に酵素、ＡＴＰ並びに５００ｎＭペプチドを含む４０ｍｉｃｒｏＬの反応で測定した。１ｍＭのＩＣ５０測定の際、反応中のＡＴＰ濃度は１ｍＭであった。反応は室温で１時間行い、２０μＬの４５ｍＭ  ＥＤＴＡ、３００ｎＭ  ＳＡ−ＡＰＣ、６ｎＭ  Ｅｕ−Ｐｙ２０を含むアッセイバッファー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｏｓｔｏｎ、ＭＡ）により反応を停止した。ユーロピウム標識した抗体への結合を４０分間行い、ＨＴＲＦシグナルをフュージョンプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｏｓｔｏｎ、ＭＡ）で測定した。式Ｉの化合物及びアジピン酸塩のＪＡＫ１に対するＩＣ５０は≦５ｎＭ（１ｍＭ  ＡＴＰで測定）で、ＪＡＫ２／ＪＡＫ１比は＞１０（１ｍＭ  ＡＴＰで測定）であった。
【０１５０】
実施例Ｂ：細胞アッセイ
癌細胞株はサイトカイン依存性であるのでＪＡＫ／ＳＴＡＴシグナル伝達が増殖に必要で、１０％ＦＢＳ及び１ｎＧ／ｍＬの適切なサイトカインを含むＲＰＭＩ１６４０培地中、６０００細胞／ウェル（９６穴プレートフォーマット）を蒔いた。化合物はＤＭＳＯ／培地（終濃度０．２％ＤＭＳＯ）中の細胞に添加し、３７℃、５％ＣＯ２で７２時間インキュベートした。細胞生存率に対する化合物の影響をＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｃｅｌｌ  Ｖｉａｂｉｌｉｔｙ  Ａｓｓａｙ（Ｐｒｏｍｅｇａ）とそれに続くＴｏｐＣｏｕｎｔ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｏｓｔｏｎ、ＭＡ）定量により評価した。化合物の潜在的なオフターゲット効果を非ＪＡＫ由来細胞株を使って同様のアッセイ出力にて同時に測定した。全ての実験は通常２つ組で行った。
【０１５１】
上記の細胞株は化合物のＪＡＫキナーゼ又はＳＴＡＴタンパク質、Ａｋｔ、Ｓｈｐ２若しくはＥｒｋ等下流に存在する潜在的な基質のリン酸化に対する影響の評価にも使用可能である。これらの実験は一晩サイトカイン欠乏状態にした後、化合物との短いプレインキュベーション（２時間以内）及び約１時間以内のサイトカイン刺激後に行う。そして、タンパク質を細胞から抽出し、ウエスタンブロッティング又はリン酸化タンパク質と総タンパク質を区別できる抗体を使ったＥＬＩＳＡを含む当業者に周知の方法により分析した。これらの実験では腫瘍細胞の生存又は炎症性疾患の介在物質に対する化合物の活性を評価するために通常細胞又は癌細胞を使用した。例えば、後者についてはＩＬ−６、ＩＬ−１２、ＩＬ−２３又はＩＦＮ等のサイトカインがＪＡＫ活性化刺激となり、結果的にＳＴＡＴタンパク質をリン酸化し、転写プロファイル（アレイ若しくはｑＰＣＲ法にて評価）又はＩＬ−１７等のタンパク質の生産及び／又は分泌を引き起こす可能性もある。これらサイトカインを介した影響を阻害する化合物の効果は当業者に周知の方法により測定可能である。
【０１５２】
本明細書記載の化合物は、例えば骨髄増殖性疾患で認められるＪＡＫ２Ｖ６１７Ｆ変異等、ＪＡＫ変異に対する有効性及び活性評価のために作製された細胞モデルにおいても評価可能である。これらの実験には、野生型又は変異型ＪＡＫキナーゼが異所的に発現しているサイトカイン依存性の血液系細胞株（例えば、ＢａＦ／３）が広く用いられている（Ｊａｍｅｓ，  Ｃ．，ｅｔ  ａｌ．  Ｎａｔｕｒｅ４３４：１１４４−１１４８；Ｓｔａｅｒｋ，Ｊ．，ｅｔ  ａｌ．ＪＢＣ２８０：４１８９３−４１８９９）。評価項目には細胞の生存、増殖及びＪＡＫ、ＳＴＡＴ、Ａｋｔ又はＥｒｋタンパク質のリン酸化に対する化合物の影響が含まれる。
【０１５３】
本明細書記載の特定の化合物についてはＴ細胞増殖の阻害活性を評価した。そのようなアッセイは第２サイトカイン（即ちＪＡＫ）由来の増殖アッセイ、及び免疫抑制又は免疫活性化阻害の単純化アッセイとして捉えることも可能である。このような実験をどのように行うのか、以下に簡単に概説する。末梢血中単核細胞（ＰＢＭＣ）はフィコール−ハイパック分離法によりヒト全血サンプルから調製し、Ｔ細胞（分画２０００）はＰＢＭＣから水簸により得られる。新鮮分離したヒトＴ細胞は培地（１０％ウシ胎仔血、１００Ｕ／ｍｌペニシリン、１００μｇ／ｍｌストレプトマイシンを添加したＲＰＭＩ１６４０）中２×１０６細胞／ｍｌの密度、３７℃で２日間維持可能である。ＩＬ−２刺激による細胞増殖解析のため、まずＴ細胞を終濃度１０μｇ／ｍＬの植物性血球凝集素（ＰＨＡ）で７２時間処理した。ＰＢＳで１回洗浄後、６０００細胞／ウェルを９６穴プレートに蒔き、１００Ｕ／ｍＬヒトＩＬ−２（ＰｒｏＳｐｅｃ−Ｔａｎｙ  ＴｅｃｈｎｏＧｅｎｅ；Ｒｅｈｏｖｏｔ、イスラエル）を含む培地中に異なる濃度で存在する化合物を添加した。プレートを３７℃で７２時間インキュベートし、増殖係数は製造元（Ｐｒｏｍｅｇａ；Ｍａｄｉｓｏｎ、ＷＩ）推奨のプロトコールに従い、ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ発光試薬を用いて評価した。
【０１５４】
実施例Ｃ：Ｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍効果
本明細書記載の化合物は免疫低下マウスにヒト腫瘍を異種移植したモデルで評価可能である。例えば、ＩＮＡ−６形質細胞腫細胞株の発癌性変異体はＳＣＩＤマウスへ皮下移植するために使用できる（Ｂｕｒｇｅｒ，Ｒ．，ｅｔ  ａｌ．  Ｈｅｍａｔｏｌ  Ｊ．２：４２−５３，２００１）。そして、腫瘍のある動物を薬剤又は溶剤投与群に無作為に別け、異なる用量の化合物を経口、腹腔内又は埋め込みポンプを用いた持続注入を含む任意の一般的な経路により投与する。腫瘍の成長はキャリパーを用いて経時的に観察した。更に、ＪＡＫ活性及び下流のシグナリング経路に対する化合物の影響を評価する上記（実施例Ｂ）の解析のため、腫瘍サンプルは治療開始後何れのタイミングで採取してもよい。また、化合物の選択性はＫ５６２腫瘍モデル等の他の既知のキナーゼ（例えば、Ｂｃｒ−Ａｂｌ）由来の異種移植腫瘍モデルを使って評価できる。
【０１５５】
実施例Ｄ：マウス皮膚接触性遅延型過敏反応テスト
本明細書記載の化合物のＪＡＫターゲット阻害効果はＴ細胞由来のマウス遅延型過敏テストモデルを用いて評価可能である。マウス皮膚接触性遅延型過敏（ＤＴＨ）反応は臨床接触性皮膚炎及び乾癬等の他のＴ細胞介在性の皮膚免疫疾患の有効なモデルと見なされる（Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｏｄａｙ．１９９８Ｊａｎ；１９（１）：３７−４４）。マウスＤＴＨは、免疫浸潤、炎症性サイトカインの増加を伴い、ケラチノサイトの過増殖など乾癬と多くの共通点がある。更に、臨床において乾癬の治療に有効である様々な種類の薬剤はマウスのＤＴＨ反応にも効果的な阻害剤である（Ａｇｅｎｔｓ  Ａｃｔｉｏｎｓ．１９９３Ｊａｎ；３８（１−２）：１１６−２１）。
【０１５６】
第０及び１日目では、２，４，ジニトロ−フルオロベンゼン（ＤＮＦＢ）抗原をＢａｌｂ／ｃマウスの毛を剃った腹部へ局所投与し、感作した。第５日目には、測微器を用いて耳の厚さを測定した。この測定値を記録し、ベースラインとして使用した。どちらの動物の耳にも合計２０μＬのＤＮＦＢ（１０μＬを耳介内部、１０μＬを耳介外部）を０．２％の濃度で局所塗布した。塗布開始後２４時間から７２時間で、耳を再度測定した。試験化合物による処置は感作中及び塗布期間中（第−１日目から第７日目）、又は塗布期間以前及び期間中（通常、第４日目の午後から第７日目）に行った。試験化合物による処置（異なる濃度）は全身又は局所投与（局所投与は耳への処置）の何れかで行った。試験化合物の有効性は、処置なしの場合と比較した耳の腫れの縮小により示す。２０％以上の縮小が起きた化合物を効果ありと見なした。一部の実験では、感作を行ってないマウスに化合物を塗布した（陰性対照）。
【０１５７】
試験化合物の阻害効果（ＪＡＫ−ＳＴＡＴ経路の活性化阻害）は免疫組織化学的解析により確かめられる。ＪＡＫ−ＳＴＡＴ経路の活性化は機能的な転写因子の形成及び転座を引き起こす。更に、免疫細胞の流入及びケラチノサイトの増殖増加により耳において発現プロファイルに特有の変化が起こっているはずで、その変化は調査及び定量可能である。ホルマリン固定及びパラフィン包埋した耳の切片（ＤＴＨモデルにおいて化合物塗布期間後に採取した）をリン酸化ＳＴＡＴ３と特異的に相互作用する抗体（ｃｌｏｎｅ  ５８Ｅ１２、Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を使った免疫組織化学的解析に供した。比較のため、ＤＴＨモデルのマウスの耳には試験化合物、溶媒若しくはデキサメタゾン（臨床的に有効な乾癬の治療）の処置を行う又は何れの処置も行わないこととする。試験化合物及びデキサメタゾンは類似の定性的及び定量的転写変化を生じ、試験化合物及びデキサメタゾンの何れも浸潤細胞数を減少させる。試験化合物の全身及び局所の何れの投与方法でも阻害効果が認められ、即ち浸潤細胞数の減少及び転写変化の阻害を起こし得る。
【０１５８】
実施例Ｅ：Ｉｎ  ｖｉｖｏ抗炎症活性
本明細書記載の化合物は、単一又は複合炎症応答を模したげっ歯類又は非げっ歯類モデルで評価可能である。例えば、関節炎のげっ歯類モデルは予防的又は治療的に投与された化合物の治療効果の評価に使用可能である。これらのモデルにはマウス又はラットのコラーゲン誘導型関節炎、ラットの補助剤誘導型関節炎及びコラーゲン抗体誘導関節炎等が含まれるがこれらに限定されない。多発性硬化症、Ｉ型糖尿病、網膜ぶどう膜炎、甲状腺炎、重症筋無力症、免疫グロブリン腎症、心筋炎、気道感作（喘息）、狼瘡又は大腸炎を含む自己免疫疾患も本明細書記載の化合物の治療効果の評価対象になり得る。当研究分野でこれらのモデルは確立されており、当業者に周知である（Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ３．，Ｃｏｌｉｇａｎ，Ｊ．Ｅ．ｅｔ  ａｌ，Ｗｉｌｅｙ  Ｐｒｅｓｓ．；Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ：Ｖｏｌ．２２５，Ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ．，Ｗｉｎｙａｒｄ，Ｐ．Ｇ．ａｎｄ  Ｗｉｌｌｏｕｇｈｂｙ，Ｄ．Ａ．，Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ，２００３．）。
【０１５９】
実施例Ｆ：ドライアイ、ぶどう膜炎及び結膜炎の治療のための動物モデル
薬剤は、ウサギコンカナバリンＡ（ＣｏｎＡ）涙腺モデル、スコポラミンマウスモデル（皮下又は経皮）、ボツリヌスマウス涙腺モデル又は目の分泌腺異常を引き起こす全ての自然発症のげっ歯類自己免疫疾患モデル（例えば、ＮＯＤ−ＳＣＩＤ、ＭＲＬ／ｌｐｒ又はＮＺＢ／ＮＺＷ）を含むがこれらに限定されない、当業者に周知の１つ又は複数のドライアイ前臨床モデルにて評価可能である（Ｂａｒａｂｉｎｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ｅｙｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２００４，７９，６１３−６２１及びＳｃｈｒａｄｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔａｌ  Ｏｐｔｈａｌｍｏｌｏｇｙ，Ｋａｒｇｅｒ２００８，４１，２９８−３１２，何れも参照することでその全てが本願に組み込まれる）。これらのモデルに対する評価項目には目の分泌腺及び目（角膜等）の組織病理学並びに場合により涙の生成を測定する典型又は改良型シルマー試験（Ｂａｒａｂｉｎｏ  ｅｔ  ａｌ．）が含まれる。活性測定は複数の投与経路（例えば、全身若しくは局所）を介して、測定可能な疾患が発症する以前又は以後に投与してもよい。
【０１６０】
薬剤は、当業者に周知の１種又は複数種のブドウ膜炎前臨床モデルにて評価してもよい。これらには実験的自己免疫ブトウ膜炎モデル（ＥＡＵ）及びエンドトキシン誘導ブドウ膜炎モデル（ＥＩＵ）が含まれるがこれらに限定されない。ＥＡＵ実験はウサギ、ラット又はマウスで行ってもよく、消極的又は積極的免疫付与を伴うことがある。例えば、全ての網膜抗原は動物を適切な免疫元で感作するのに使用でき、その後、動物は同一の抗原を目に投与されることもある。ＥＩＵモデルはより急性であり、致死量未満のリポ多糖類の局所又は全身投与を含む。ＥＩＵ及びＥＡＵモデルの評価項目には眼底検査、組織病理学等が含まれる。これらのモデルはＳｍｉｔｈ  ｅｔ  ａｌ．（Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  １９９８，７６，４９７−５１２、その全ては参照することで本願に組み込まれる）にレビューされている。活性測定は複数の投与経路（例えば、全身若しくは局所）を介して、測定可能な疾患が発症する以前又は以後に投与して行う。上記の一部のモデルは強膜炎／上強膜炎、脈絡膜炎、毛様体炎又は虹彩炎を発症することもあるので、これらの疾患の治療法となり得る化合物の活性評価に利用できる。
【０１６１】
薬剤は１種又は複数の当業者に周知の結膜炎前臨床モデルにて評価してもよい。これらには、モルモット、ラット又はマウスを使ったげっ歯類モデルが含まれるがこれらに限定されない。モルモットのモデルには、積極若しくは消極的免疫付与及び／又はオボアルブミン若しくはブタクサ等の抗原を用いた免疫接種プロトコールが含まれる（Ｇｒｏｎｅｂｅｒｇ，  Ｄ．Ａ．，  ｅｔ  ａｌ．，Ａｌｌｅｒｇｙ  ２００３，５８，１１０１−１１１３に概説、その全ては参照することで本願に組み込まれる）。ラット及びマウスのモデルの一般的なデザインはモルモットのものと類似している（Ｇｒｏｎｅｂｅｒｇにより同様に概説されている）。活性測定は複数の投与経路（例えば、全身若しくは局所）を介して、測定可能な疾患が発症する以前又は以後に投与してもよい。これら研究の評価項目には例えば、組織学的、免疫学的、生物化学的又は結膜等の目組織の分子学的解析が含まれる。
【０１６２】
実施例Ｇ：骨のＩｎ  ｖｉｖｏ保護
化合物は当業者に周知のオステオペニア、骨粗鬆症又は骨吸収の様々な前臨床モデルで評価可能である。例えば、卵巣を摘出したげっ歯類は骨のリモデリング及び／又は密度の兆候並びにマーカーに対する化合物の影響を評価するために利用できる（Ｗ．Ｓ．Ｓ．Ｊｅｅ  ａｎｄ  Ｗ．  Ｙａｏ，Ｊ  Ｍｕｓｃｕｌｏｓｋｅｌ．Ｎｕｅｒｏｎ．Ｉｎｔｅｒａｃｔ．，２００１，１（３），１９３−２０７、その全ては参照することによって本願に組み込まれる）。逆に、骨の密度及び構造は対照群と化合物処理群の治療（例えば、グルココルチコイド）誘発型オステオペニアのげっ歯類モデルで評価可能である（Ｙａｏ，ｅｔ  ａｌ．Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  ａｎｄ  Ｒｈｅｕｍａｔｉｓｍ，２００８，５８（６），３４８５−３４９７；ａｎｄ  ｉｄ．５８（１１），１６７４−１６８６、何れもその全ては参照することで本願に組み込まれる）。更に、骨吸収及び密度に対する化合物の効果は上記関節炎のげっ歯類モデル（実施例Ｅ）にて評価可能である。これら全てのモデルの評価項目は多岐にわたるが、一般的には組織学的又は放射線評価に加え、免疫組織学的及び骨リモデリングの適切な生化学マーカーを含む。
【０１６３】
多数の本発明の実施形態が記載されている。また、本発明は下記のものを包含するものである。
［発明１］
鈴木カップリング条件下で式ＩＩＩ
【化６４】
2019023190.tif 000065
の化合物を式ＩＶ
【化６５】
2019023190.tif 000066
の化合物と反応させ、式ＩＩ
【化６６】
2019023190.tif 000067
の化合物
（式中、ＺはＨ又は保護基であり；
Ｐ１は保護基であり；
Ｘ１はハロであり；
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキル；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合している２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に、１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である）
を生成させる方法。
［発明２］
Ｐ１がベンシルオキシカルボニル（Ｃｂｚ）、２，２，２−トリクロロエトキシカルボニル（Ｔｒｏｃ）、２−（トリメチルシリル）エトキシカルボニル（Ｔｅｏｃ）、２−（４−トリフルオロメチルフェニルスルホニル）エトキシカルボニル（Ｔｓｃ）、ｔ−ブトキシカルボニル（ＢＯＣ）、１−アダマンチルオキシカルボニル（Ａｄｏｃ）、２−アダマンチルカルボニル（２−Ａｄｏｃ）、２，４−ジメチルペンタ−３−イルオキシカルボニル（Ｄｏｃ）、シクロヘキシルオキシカルボニル（Ｈｏｃ）、１，１−ジメチル−２，２，２−トリクロロエトキシカルボニル（ＴｃＢＯＣ）、ビニル、２−クロロエチル、２−フェニルスルホニルエチル、アリル、ベンジル、２−ニトロベンジル、４−ニトロベンジル、ジフェニル−４−ピリジルメチル、Ｎ’，Ｎ’−ジメチルヒドラジニル、メトキシメチル、ｔ−ブトキシメチル（Ｂｕｍ）、ベンジルオキシメチル（ＢＯＭ）、２−テトラヒドロピラニル（ＴＨＰ）、１，１−ジエトキシメチル、（トリメチルシリル）エトキシメチル（ＳＥＭ）、Ｎ−ピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）又はｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルである、発明１に記載の方法。
［発明３］
Ｐ１がｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルである、発明１に記載の方法。
［発明４］
【化６７】
2019023190.tif 000068
が
【化６８】
2019023190.tif 000069
である、発明１に記載の方法。
［発明５］
式ＩＩＩの化合物が式ＩＩＩａ
【化６９】
2019023190.tif 000070
で表わされる、発明１に記載の方法。
［発明６］
Ｘ１がクロロである、発明１ないし４の何れか１つに記載の方法。
［発明７］
ＺがＨである、発明１ないし４の何れか１つに記載の方法。
［発明８］
式ＩＶの化合物が式ＩＶａ
【化７０】
2019023190.tif 000071
で表わされる、発明１ないし４の何れか１つに記載の方法。
［発明９］
鈴木カップリング条件が式ＩＩＩの化合物、式ＩＶの化合物、鈴木カップリング触媒、塩基及び溶媒成分を含む反応混合物を加熱する工程を含む、発明１ないし８の何れか１つに記載の方法。
［発明１０］
鈴木カップリング触媒がＰｄ（ｄｐｐｆ）２Ｃｌ２、［１，１’−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（ＩＩ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）又はテトラキス（トリ（ｏ−トリル）ホスフィン）パラジウム（０）である、発明９に記載の方法。
［発明１１］
鈴木カップリング触媒が［１，１’−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（ＩＩ）である、発明９に記載の方法。
［発明１２］
塩基が炭酸ナトリウム、炭酸カリウム又はフッ化セシウムである、発明９ないし１１の何れか１つに記載の方法。
［発明１３］
塩基がフッ化セシウムである、発明９ないし１１の何れか１つに記載の方法。
［発明１４］
式ＩＶの化合物に対してフッ化セシウムが３当量以上存在している、発明１３に記載の方法。
［発明１５］
溶媒成分がｔｅｒｔ−ブタノール及び水を含む、発明９ないし１４の何れか１つに記載の方法。
［発明１６］
式ＩＩＩ及びＩＶの化合物が約１：１のモル比で存在している、発明１ないし１５の何れか１つに記載の方法。
［発明１７］
式ＩＩの化合物を脱保護し、式Ｖの化合物又はその塩を生成することを更に含む、発明１ないし１６の何れか１つに記載の方法。
【化７１】
2019023190.tif 000072
［発明１８］
脱保護が第２溶媒成分中で式ＩＩの化合物を塩酸と反応させることを含む、発明１７に記載の方法。
［発明１９］
式ＩＩの化合物に対して塩酸が５から８当量存在している、発明１８に記載の方法。
［発明２０］
式ＩＩＩａ
【化７２】
2019023190.tif 000073
の化合物を式ＩＶａ
【化７３】
2019023190.tif 000074
の化合物と鈴木カップリング条件下で反応させて、式ＩＩａ
【化７４】
2019023190.tif 000075
の化合物を生成させることを含み、
鈴木カップリング条件は式ＩＩＩａの化合物、式ＩＶａの化合物、［１，１’−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウム（ＩＩ）、フッ化セシウム並びに水及びｔｅｒｔ−ブタノールを含む溶媒成分を含む反応混合物を加熱する工程を含む、発明１ないし１６のいずれか１つに記載の方法。
［発明２１］
式ＩＩａの化合物を脱保護し、式Ｖ
【化７５】
2019023190.tif 000076
の化合物又はその塩を生成する工程を更に含み、
脱保護は式ＩＩａの化合物と塩酸を第２溶媒成分中で反応させる工程を含む、発明２０に記載の方法。
［発明２２］
式Ｖの化合物又はその塩と式ＶＩ
【化７６】
2019023190.tif 000077
の化合物を還元剤の存在下で反応させて、式Ｉ
【化７７】
2019023190.tif 000078
の化合物又はその塩を生成させる工程を更に含む、発明１７ないし１９及び２１の何れか１つに記載の方法。
［発明２３］
式Ｖの化合物又はその塩が２−（３−（４−（７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−１−イル）アゼチジン−３−イル）アセトニトリル二塩酸塩である、発明２２に記載の方法。
［発明２４］
前記反応が２当量以上の第２塩基の存在下で行われる、発明２２又は２３に記載の方法。
［発明２５］
第２塩基が第３級アミンである、発明２４に記載の方法。
［発明２６］
第２塩基がトリエチルアミンである、発明２４に記載の方法。
［発明２７］
還元剤が水素化シアノホウ素ナトリウム又はトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムである、発明２２ないし２６の何れか１つに記載の方法。
［発明２８］
還元剤がトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムである、発明２２ないし２６の何れか１つに記載の方法。
［発明２９］
式Ｖの化合物又はその塩に対して１当量を超えるトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムを使用する、発明２８に記載の方法。
［発明３０］
式Ｖの化合物又はその塩に対して１当量を超える式ＶＩの化合物を使用する、発明２２ないし２９の何れか１つに記載の方法。
［発明３１］
反応をジクロロメタン溶媒中で行う、発明２２ないし３０の何れか１つに記載の方法。
［発明３２］
式Ｉの化合物をアジピン酸と反応させ式Ｉの化合物のアジピン酸塩を生成する反応を更に含む、発明２２ないし３１の何れか１つに記載の方法。
［発明３３］
式ＶＩＩ
【化７８】
2019023190.tif 000079
（式中，Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に、１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である）
の化合物又はその塩。
［発明３４］
式ＶＩＩａ
【化７９】
2019023190.tif 000080
で表わされる、発明３３に記載の化合物又はその塩。
［発明３５］
カップリング剤の存在下で、式ＶＩＩＩ
【化８０】
2019023190.tif 000081
の化合物と、式ＩＸ
【化８１】
2019023190.tif 000082
の化合物
（式中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立してＨ又はＣ１−６アルキルであり；又は
Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する２個の酸素原子及び当該酸素原子が結合しているホウ素原子と共に、１、２、３又は４個のＣ１−４アルキル基で置換されていてもよい５から６員のヘテロシクロアルキル環である）
を反応させる工程を含む、発明３３に記載の化合物の生成方法。
［発明３６］
カップリング剤が１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデセンである、発明３５に記載の方法。
［発明３７］
式ＶＩＩＩの化合物に対して１．０５から約１．２当量のカップリング剤を使用する、発明３５ないし３６の何れか１つに記載の方法。
［発明３８］
式ＶＩＩＩの化合物と式ＩＸの化合物をアセトニトリルを含む溶媒成分中で反応させる、発明３５ないし３７の何れか１つに記載の方法。
［発明３９］
式ＶＩＩＩの化合物と式ＩＸの化合物を約４０℃から約６０℃の温度でアセトニトリルを含む溶媒成分中で反応させる、発明３５ないし３７の何れか１つに記載の方法。
［発明４０］
式ＶＩＩＩの化合物に対して１から１．２当量の式ＩＸの化合物を使用する、発明３５ないし３９の何れか１つに記載の方法。
［発明４１］
カップリング剤存在下で式ＶＩＩＩ
【化８２】
2019023190.tif 000083
の化合物と、式ＩＸａ
【化８３】
2019023190.tif 000084
の化合物を反応させ、式ＶＩＩａ
【化８４】
2019023190.tif 000085
の化合物を生成する工程を含む、発明３５に記載の方法。
［発明４２］
カップリング剤が１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデセンである、発明４１に記載の方法。
［発明４３］
式ＶＩＩＩの化合物に対して１．０５から約１．２当量のカップリング剤を使用する、発明４１又は４２に記載の方法。
［発明４４］
式ＶＩＩＩの化合物と式ＩＸａの化合物をアセトニトリルを含む溶媒成分中で反応させる、発明４１ないし４３の何れか１つに記載の方法。
［発明４５］
式ＶＩＩＩの化合物と式ＩＸａの化合物を約４０℃から約６０℃の温度でアセトニトリルを含む溶媒成分中で反応させる、発明４１ないし４３の何れか１つに記載の方法。
［発明４６］
式ＶＩＩＩの化合物に対して１から１．２当量の式ＩＸａの化合物を使用する、発明４１ないし４５の何れか１つに記載の方法。
［発明４７］
鈴木カップリング条件下で式ＶＩＩａの化合物を式ＩＶａ
【化８５】
2019023190.tif 000086
の化合物と反応させ、式Ｉ
【化８６】
2019023190.tif 000087
の化合物を生成する工程を更に含み、鈴木カップリング条件は式ＶＩＩａの化合物、式ＩＶａの化合物、鈴木カップリング触媒、塩基及び第２溶媒成分を含む反応混合物を加熱する工程を含む、発明４１ないし４６の何れか１つに記載の方法。
［発明４８］
触媒がテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）である、発明４７に記載の方法。
［発明４９］
塩基が炭酸水素ナトリウムである、発明４７又は４８に記載の方法。
［発明５０］
式ＶＩＩａの化合物に対して４当量以上の炭酸水素ナトリウムが存在している、発明４９に記載の方法。
［発明５１］
第２溶媒成分が１，４−ジオキサン及び水を含む、発明４７ないし５０の何れか１つに記載の方法。
［発明５２］
１，４−ジオキサン及び水が１：１の体積比で存在している、発明５１に記載の方法。
［発明５３］
式ＶＩＩａ及び式ＩＶａの化合物が約１：１のモル比で存在している、発明４７ないし５２の何れか１つに記載の方法。
［発明５４］
式ＶＩＩａの化合物と式ＩＶａ
【化８７】
2019023190.tif 000088
の化合物を鈴木カップリング条件下で反応させ、式Ｉの化合物
【化８８】
2019023190.tif 000089
を生成する工程を更に含み、鈴木カップリング条件は式ＶＩＩａの化合物、式ＩＶａの化合物、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、炭酸水素ナトリウム並びに水及び１，４−ジオキサンを含む第２溶媒成分を含む反応混合物を加熱する工程を含む、発明４１に記載の方法。
［発明５５］
式ＶＩＩＩ
【化８９】
2019023190.tif 000090
の化合物又はその塩。
［発明５６］
式ＶＩ
【化９０】
2019023190.tif 000091
の化合物と式Ｘ
【化９１】
2019023190.tif 000092
の化合物又はその塩を、還元剤の存在下で反応させる工程を含む、発明５５に記載の化合物又はその塩の調製方法。
［発明５７］
式Ｘの化合物又はその塩が２−（アゼチジン−３−イリデン）アセトニトリル塩酸塩である、発明５６に記載の方法。
［発明５８］
還元剤が水素化シアノホウ素ナトリウム又はトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムである、発明５６又は５７に記載の方法。
［発明５９］
還元剤がトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムである、発明５６又は５７に記載の方法。
［発明６０］
式Ｘの化合物又はその塩に対して約１．５から約２．５当量の還元剤を使用する、発明５６ないし５９の何れか１つに記載の方法。
［発明６１］
式Ｘの化合物又はその塩に対して約２当量の還元剤を使用する、発明５６ないし５９の何れか１つに記載の方法。
［発明６２］
式ＶＩの化合物及び式Ｘの化合物又はその塩をジクロロメタンを含む溶媒成分中で反応させる、発明５６ないし６１の何れか１つに記載の方法。
しかし、本発明の精神と範囲から逸脱することなく、様々な改良が可能なことを理解されたし。同様に、他の実施形態についても以下の発明の範囲内である。