(57)【要約】【課題】特別な構造の食品容器や包装材料を用いずとも、食材の加熱ムラを抑制することができる電子レンジ用調理治具を提供する。【解決手段】調理治具１は、天面１０および側面２０を備えて、容器５０を収納可能になっている。天面１０は、容器５０に収納される食材６０の四隅に相当する領域を上面から被覆するマイクロ波の遮蔽部１２と、食材の中央部に相当する領域を露出する透過部１４と、を有する。容器５０を調理治具１に収納したうえで、電磁レンジで加熱すると、遮蔽部１２により食材６０の四隅にマイクロ波が集中することが妨げられ、また透過部１４により食材６０の中央部が露出されることで加熱が促進されるため、加熱ムラが抑制される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
天面および側面を備えて、
その天面および側面により囲まれる収納空間に、食材が収容された容器の少なくとも一部を収納可能であり、
前記天面は、
前記容器のうち収納される前記食材の四隅に相当する領域を上面から被覆し、マイクロ波を遮蔽可能な材料から形成された遮蔽部と、
前記容器のうち収納される前記食材の中央部に相当する領域を上面から被覆し、マイクロ波を透過可能な材料から形成されるか、または前記食材の中央部に相当する領域の上面を露出する透過部と、を有する、電子レンジ用調理治具。
【請求項２】
底面をさらに備え、
前記底面は、
前記容器のうち収納される前記食材の四隅に相当する領域を下面から被覆し、マイクロ波を遮蔽可能な材料から形成された遮蔽部を有する、請求項１に記載の電子レンジ用調理治具。
【請求項３】
前記底面は、
電子レンジへの接地部に対する前記容器が載置される載置面の高さが、６．２ｍｍ〜９ｍｍである、請求項２に記載の電子レンジ用調理治具。
【請求項４】
前記底面は、下方に延びる複数の脚部を有する、請求項２または３に記載の電子レンジ用調理治具。
【請求項５】
前記天面中、前記遮蔽部が占める面積の割合は、９〜５０％であり、
前記底面中、前記遮蔽部が占める面積の割合は、４０〜９５％である、請求項２から４のいずれかに記載の電子レンジ用調理治具。
【請求項６】
前記マイクロ波を遮蔽可能な材料は、アルミニウム、ステンレス、鉄、およびメッキ鋼板からなる群から選択される一種または二種以上の材料である、請求項１から５のいずれかに記載の電子レンジ用調理治具。
【請求項７】
前記遮蔽部の外面に積層される、ポリプロピレン、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリイミド、フェノール樹脂、メラミン樹脂、シリコーン樹脂からなる群から選択される一種または二種以上の材料からなるスパーク防止層をさらに備える、請求項１から６のいずれかに記載の電子レンジ用調理治具。
【請求項８】
一対の調理治具半体に分割されており、
各調理治具半体は、前記天面および前記側面により区画される前記収納空間へと通じる挿入口を有して、各挿入口から食材が収容された容器の少なくとも一方の半部および他方の半部をそれぞれ前記収納空間へと挿入可能となっている、請求項１から７のいずれかに記載の電子レンジ用調理治具。
【請求項９】
前記透過部は、
前記挿入口と連通し、その挿入口からの前記容器の挿入方向に向けて幅が狭くなるＶ字型またはＵ字型の切欠きからなる開口である、請求項８に記載の電子レンジ調理治具。
【請求項１０】
食材が収納された容器を準備する工程と、
前記容器に収納された食材の四隅に相当する領域を上面からマイクロ波を遮蔽可能な遮蔽材で被覆する工程と、
前記容器に収納された食材の中央部に相当する領域を上面からマイクロ波を透過可能な材料からなる透過材で被覆するかまたは、中央部に相当する領域を露出する工程と、
前記食材の四隅に相当する領域を前記遮蔽材で被覆され、前記食材の中央部に相当する領域を前記透過材で被覆されるかまたは露出された前記容器を電子レンジの庫内に設置する工程と、
前記電子レンジを稼働させて、前記容器に収納された食材を加熱する工程を備える、食品の加熱調理方法。
【請求項１１】
前記遮蔽材で被覆する工程、および前記透過材で被覆するかまたは露出する工程は、
一対の調理治具半体に前記容器を収納することにより行われ、
前記各調理治具半体は、天面と側面とを備えて、その天面と側面により囲まれる収納空間に、前記容器の対向する側面の一方および他方をそれぞれ収納するものであり、
前記各調理治具半体の天面には、
前記容器に収容された食材の四隅に相当する領域のうちの隣接する二隅に相当する領域をそれぞれ上面から被覆するように遮蔽材が設置されており、
前記食材の中央部に相当する領域を上面から被覆するように透過材が設置されているかまたは、中央部に相当する領域を露出するように開口が設けられている、請求項１０に記載の食品の加熱調理方法。
【請求項１２】
前記設置工程は、電子レンジ庫内のマイクロ波の照射口に、前記一対の調理治具半体のうちの一方の調理治具半体が対向するように設置することでおこなわれる、請求項１１に記載の食品の加熱調理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子レンジ用調理治具および電子レンジによる加熱調理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子レンジは食材の加熱調理に幅広く使用されており、一般家庭においても高い普及率を誇っている。こうした電子レンジによる加熱調理部位の制御方法としては、加熱部分と非加熱部分を分けるような工夫が容器においてなされている。
【０００３】
例えば特許文献１には、温めたくない食材を収容する加熱部分と温めたい食材を収容する非加熱部分とに仕切り、非加熱部分を金属箔などのマイクロ波遮蔽材料で構成した容器が開示されている。また特許文献２には、食材を包装する包装材料において、非加熱部分にマイクロ波を遮蔽する金属膜を備え、加熱部分はマイクロ波を透過する様に構成した技術が開示されている。さらに特許文献３には、食材が収容された容器のうち非加熱部分に被覆してマイクロ波を遮蔽するための中空ボックスが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平８−２０７９７１号公報
【特許文献２】特開２０００−３５５３７７号公報
【特許文献３】特開２００３−１４４３１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、容器に収容されたパスタやライス等の食材全体を電子レンジにより加熱調理するに際しては、食材の四隅にマイクロ波が集中し、加熱が速く進むために過加熱状態となり食材に局所的にコゲが発生する「レンジ焼け」現象が起こることが知られている。レンジ焼けが生じた食材は固くなるために混ぜることが困難となり、味や食感も低下してしまう。特に、コンビニエンスストア等で設置されている電子レンジは１５００Ｗ以上の高出力であり、こうしたレンジ焼けが生じ易い。その一方で、電子レンジ庫内の中心部分はマイクロ波が照射されにくく、加熱が進みにくいために加熱不足により冷たいままの状態、すなわち「生焼け」が生じることがある。この様に、電子レンジ加熱においては食材に加熱ムラが生じることが多々あった。
【０００６】
こうした問題に対して、上記特許文献１〜３のいずれの技術も、非加熱部分は加熱しない食材を配置するために設けられた構成であって、加熱対象の食材全体としての加熱ムラを抑制するものではないため、これまで電子レンジにおける加熱ムラを抑制することは実現されていなかった。また、上記特許文献１〜３の技術では、食品容器や包装材料そのものを複雑な構成にする必要があり、商品毎に食品容器や包装材料の設計を変更する必要があった。
【０００７】
よって本発明は、特別な構造の食品容器や包装材料を用いずとも、食材の加熱ムラを抑制することができる電子レンジ用調理治具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記した課題を解決するため、本願発明者らは、特別な構造の食品容器や包装材料を用いずとも、食材の加熱ムラを防ぐと共に、食材の局所的な過加熱を防ぐ方法を検討し、本願発明に至った。
【０００９】
すなわち、本発明の電子レンジ用調理治具は、天面および側面を備えて、その天面および側面により囲まれる収納空間に、食材が収容された容器の少なくとも一部を収納可能であり、前記天面は、前記容器のうち収納される前記食材の四隅に相当する領域を上面から被覆し、マイクロ波を遮蔽可能な材料から形成された遮蔽部と、前記容器のうち収納される前記食材の中央部に相当する領域を上面から被覆し、マイクロ波を透過可能な材料から形成されるか、または前記食材の中央部に相当する領域の上面を露出する透過部と、を有する。
【００１０】
本発明の電子レンジ用調理治具は、底面をさらに備え、前記底面は、前記容器のうち収納される前記食材の四隅に相当する領域を下面から被覆し、マイクロ波を遮蔽可能な材料から形成された遮蔽部を有することが好ましい。
前記底面は、電子レンジへの接地部に対する前記容器が載置される載置面の高さが、６．２ｍｍ〜９ｍｍである、前記底面の高さが６．２ｍｍ以上９ｍｍ以下であることが好ましい。
前記底面は、下方に延びる複数の脚部を有していてもよい。前記天面中、前記遮蔽部が占める面積の割合は、９〜５０％であり、前記底面中、前記遮蔽部が占める面積の割合は、４０〜９５％であることが好ましい。
前記マイクロ波を遮蔽可能な材料は、アルミニウム、ステンレス、鉄、およびメッキ鋼板からなる群から選択される一種または二種以上の材料であることが好ましい。
前記遮蔽部の外面に積層される、ポリプロピレン、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリイミド、フェノール樹脂、メラミン樹脂、シリコーン樹脂からなる群から選択される一種または二種以上の材料からなるスパーク防止層をさらに備えることが好ましい。
【００１１】
本発明の電子レンジ用調理治具は、一対の調理治具半体に分割されており、各調理治具半体は、前記天面および前記側面により区画される前記収納空間へと通じる挿入口を有して、各挿入口から食材が収容された容器の少なくとも一方の半部および他方の半部をそれぞれ前記収納空間へと挿入可能となっていることが好ましい。
前記透過部は、前記挿入口と連通し、その挿入口からの前記容器の挿入方向に向けて幅が狭くなるＶ字型またはＵ字型の切欠きからなる開口であることが好ましい。
【００１２】
また、本発明の電子レンジによる加熱調理方法を、食材が収納された容器を準備する工程と、前記容器に収納された食材の四隅に相当する領域を上面からマイクロ波を遮蔽可能な遮蔽材で被覆する工程と、前記容器に収納された食材の中央部に相当する領域を上面からマイクロ波を透過可能な材料からなる透過材で被覆するかまたは、中央部に相当する領域を露出する工程と、食材の四隅に相当する領域を前記遮蔽材で被覆され、前記食材の中央部に相当する領域を前記透過材で被覆されるかまたは露出された前記容器を電子レンジの庫内に設置する工程と、前記電子レンジを稼働させて、前記容器に収納された食材を加熱する工程を備えるものとしたのである。
【００１３】
本発明の電子レンジによる加熱調理方法において、前記遮蔽材で被覆する工程、および前記透過材で被覆するかまたは露出する工程は、一対の調理治具半体に前記容器を収納することにより行われ、前記各調理治具半体は、天面と側面とを備えて、その天面と側面により囲まれる収納空間に、前記容器の対向する側面の一方および他方をそれぞれ収納するものであり、前記各調理治具半体の天面には、前記容器に収容された食材の四隅に相当する領域のうちの隣接する二隅に相当する領域をそれぞれ上面から被覆するように遮蔽材が設置されており、前記食材の中央部に相当する領域を上面から被覆するように透過材が設置されているかまたは、中央部に相当する領域を露出するように開口が設けられている、構成を採用するのが好ましい。
前記設置工程は、電子レンジ庫内のマイクロ波の照射口に、前記一対の調理治具半体のうちの一方の調理治具半体が対向するように設置することでおこなわれるのが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明を以上のように構成したことで、特別な構造の食品容器や包装材料を用いずとも、食材の加熱ムラを抑制することができるようになった。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第一の実施形態の電子レンジ用調理治具の斜視図
【図２】第一の実施形態の電子レンジ用調理治具の（ａ）および（ｂ）は斜視図、（ｃ）および（ｄ）は挿入口からみた側面図
【図３】第一の実施形態の電子レンジ用調理治具の斜視図
【図４】第二の実施形態の電子レンジ用調理治具の斜視図
【図５】第二の実施形態の電子レンジ用調理治具の斜視図
【発明を実施するための形態】
【００１６】
実施形態の電子レンジ用調理治具を、図１〜図５を参照して説明する。なお、図１〜図５は電子レンジ用調理治具の一実施態様を示したものにすぎず、本発明が図１〜図５に示される形状や大きさに限定されるものではない。また、食材を収容する容器の形状や大きさによって電子レンジ用調理治具の大きさ及び各構成のサイズは適宜変更することができる。
【００１７】
（第一の実施形態）
第一の実施形態の電子レンジ用調理治具を図１（ａ）に示す。
電子レンジ用調理治具１は、天面１０と側面２０とを備えた略ボックス形状を有し、天面１０と側面２０に囲まれる収納空間に、食材６０が収容された容器５０の少なくとも一部を収容可能に構成されている。
その天面１０には、容器５０のうち収容される食材６０の四隅６２に相当する領域を上面から被覆する遮蔽部１２と、容器５０のうち収容される前記食材６０の中心部６４に相当する領域の上面を開口により露出する透過部１４とを備える。遮蔽部１２は、マイクロ波を遮蔽可能な材料により形成されている。
側面２０は、その全体がマイクロ波を遮蔽可能な材料により形成された遮蔽部２２となっている。
電子レンジ用調理治具１の寸法は、上記の構成を備えていれば収納する容器５０の寸法に従って適宜設計すればよい。
【００１８】
天面１０の遮蔽部１２と透過部１４の形状は特に限定されないが、図１（ａ）に示される様に天面１０の中心部が透過部１４として六角形状の切り欠き部１４ａにより切り欠かれ、天面１０の四隅を残した開口構造を採ってもよい。また切り欠き部１４ａにより切り欠かれてなる透過部１４は、図１（ｃ）に示すような円形や楕円形、図１（ｄ）（ｅ）に示すような多角形、その他の不定形の形状であってもよい。
また、透過部１４は目視によって容器天面の中心部又は容器５０に収容された食材６０の上面の中心部が視認可能となっていることが好ましく、開口構造でなくとも、透明な樹脂やガラスなどマイクロ波を透過可能な材料により構成されていてもよい。
特に、繰り返し電子レンジによる加熱調理に耐えられるためには、透過部１４は開口構造であることが好ましい。
【００１９】
なお、ここでいう容器のうち収容される食材の四隅に相当する領域を上面から被覆する状態とは、電子レンジ用調理治具１の天面１０の遮蔽部１２と、容器５０の天面とが、接近又は直接接触して被覆していることに限定されず、容器５０の天面に対する垂直方向からの平面視において、容器５０のうち収容される食材６０の四隅に相当する領域が死角となっていればよい。
すなわち、電子レンジ用調理治具１の天面１０の内面と容器５０の天面とは、接触又は接近していても、離れていてもいずれでもよく、その距離は３０ｍｍ以下であることが好ましい。電子レンジ用調理治具１の天面１０の内側と容器５０の天面とが３０ｍｍを超えて離れると、使用する電子レンジによっては、電子レンジ用調理治具１の天面１０の内側と容器５０の天面との隙間から多量のマイクロ波が入り込み、食材６０の四隅の過加熱を低減できないおそれがある。
【００２０】
また、食材６０の四隅に相当する領域とは、食材６０の四隅の最外端部が含まれる領域をいい、好ましくは食材６０の四隅の最外端部から食材６０の中心部に向かって５ｍｍ程度の幅を有する範囲が含まれる領域である。
また食材６０の四隅とは、容器５０の天面に対する垂直方向からの平面視において、容器５０に収容される食材６０を正方形、長方形または略長方形のいずれかの形状とみなした場合の４つの頂点近傍をいう。
また、容器５０における食材６０の収容部を天面側から垂直方向に平面視した場合において、容器５０に食材が充填されているとみなして、容器の収容部の形状が正方形、長方形または略長方形のいずれかの形状とみなした場合の４つの頂点近傍とも言い換えることができる。容器５０の収容部が天面から底面に向かって狭まるようにテーパー状に構成されている場合には、容器５０の収容部の底面の四隅をもって、収容される食材６０の四隅とみなしてもよい。
また、食材６０の中心部に相当する領域とは、容器５０に充填される食材６０の上面全面のうち、天面１０の遮蔽部１２による遮蔽領域を除く領域と言い換えることもできる。
【００２１】
また、電子レンジ調理治具１の天面１０の遮蔽部１２の大きさは特に限定されないが、容器５０の食材６０の四隅６２に相当する領域を上面から被覆し、且つ当該四隅６２の合計被覆面積が、食材６０の上面全体の面積の９〜５０％、より好ましくは１４〜２８％被覆する様に構成され、残部は食材６０の中心部６４に相当する領域として食材の上面を露出する様に構成されているのが好ましい。
このようにすると、容器５０が樹脂フィルムをラミネートした紙製容器である場合にも、食材６０の四隅の過加熱に伴なう容器５０のデラミネーションを防ぐことができる。紙製容器がデラミネーションを起こすと、そこから紙に食材６０の油分が染み込み、容器５０が持ちにくくなったり電子レンジ庫内を汚したりするおそれがあるため、天面１０の遮蔽部１２の食材上面の被覆率が上記範囲であることで、こうした問題を抑制することができる。
【００２２】
なお、電子レンジ用調理治具１の天面１０と側面２０の各遮蔽部１２、２２を構成する材料は、マイクロ波を遮蔽可能な材料であればよく、種類は特に限定されないが、例えばアルミニウム、ステンレス、鉄、およびめっき鋼板からなる群から選択される一種または二種以上の材料を用いることができる。なお、こうした材料は耐久性の点で金属板が好ましいが、軽量化のために金属箔や金属蒸着フィルムを用いることもできる。
【００２３】
また、一般に電子レンジ庫内の内壁は金属で構築されており、電子レンジ用調理治具１を構成する金属等のマイクロ波遮蔽材料と直接接触もしくはマイクロ波共振波長距離の間隙で電子レンジ用調理治具１が電子レンジ庫内に配置された場合、スパークが生じる恐れがある。
スパークを抑制するために、電子レンジ用調理治具１の遮蔽部１２、２２の表面（外面）にスパーク防止層を備えることが望ましい。
こうしたスパーク防止層としては、ポリプロピレン、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリイミド、フェノール樹脂、メラミン樹脂、シリコーンからなる群から選択される一種または二種以上を用いることができる。また、スパーク防止層を備えることで、電子レンジ調理後も電子レンジ用調理治具や容器が熱くなりすぎず、取り扱いが容易となる。
また、スパーク防止層の厚みは限定されず、電子レンジ用調理治具１の天面１０、側面２０、後述する底面３０の各遮蔽部１２、２２、３２のうちの複数の面にスパーク防止層を有する場合にはそのいずれもが同じ厚さであっても、異なる厚さであってもよい。
好ましくは、電子レンジ用調理治具１の側面１０と天面２０のスパーク防止層の厚さが１〜６ｍｍ、底面３０のスパーク防止層の厚さが３〜１０ｍｍの範囲であることが好ましい。さらに、スパーク防止層は電子レンジ用調理治具１の周縁において、１〜５ｍｍの巾で突出させて積層されていると好ましい。すなわち、電子レンジ用調理治具１を構成する金属等のマイクロ波遮蔽材料の断面が露出しない様にスパーク防止層を設けることで、よりスパークの発生を抑えることができる。
【００２４】
また、電子レンジ用調理治具１はマイクロ波の遮蔽性能を備える材料だけで構成されていてもよいが、収容される食材６０の四隅６２に相当する領域を上面から被覆する遮蔽部１２と、容器のうち収容される前記食材６０の中心部６４に相当する領域の上面を露出する透過部１４とを備えてさえいれば、その材料の一部にマイクロ波を透過又は吸収する材料を更に含んでいてもよい。
また、上述の様に電子レンジ用調理治具１は、収容される食材６０の四隅６２に相当する領域を上面から被覆する遮蔽部１２と、容器のうち収容される前記食材６０の中心部６４に相当する領域の上面を露出する透過部１４とを備えてさえいれば、天面１０や後述する底面３０に洗浄の際に水切りや意匠性を目的として貫通孔を備えていてもよい。側面２０に透過部を設けることも可能である。
本態様の場合には、電子レンジ用調理治具１は天面１０と複数の側面２０とを備えており、底面が存在せずに、容器５０の上部から電子レンジ用調理治具１を被せる様にして構成されている。
【００２５】
図１（ｂ）に示される様に、電子レンジ用調理治具１に容器５０が収容されることで、容器５０に収容される食材６０の四隅６２の上面が遮蔽部１２で覆われ、食材６０の中心部６４が透過部１４により露出した状態となる。
上記の電子レンジ用調理治具１に食材６０が収容された容器５０を収容して電子レンジによる加熱調理を行うことにより、容器５０に収容される食材６０の四隅６２の上面ではマイクロ波が遮蔽されることで食材の過加熱が抑制され、食材６０の中心部６４の上面では食材に向けてマイクロ波が照射される。
これにより、食材６０の四隅６２では、マイクロ波が集中しないためにレンジ焼けが生じにくくなる一方、加熱不足により生焼けが生じ易い食材６０の中心部６４では、マイクロ波が遮蔽されることなく照射されて充分に加熱される。これと共に、中心部６４から伝わる熱と透過部１４から四隅６２に入り込むマイクロ波によって、食材６０の四隅６２も程よく加熱される。
この様にして、電子レンジ用調理治具１を用いることで、容器５０を特別な構造にせずとも、食材６０の加熱ムラを抑制することができる。
【００２６】
また上記第一の実施形態の変形例として、電子レンジ用調理治具１に底面３０を備える構成が挙げられる。具体的には図２（ａ）に示す様に、電子レンジ用調理治具１には、容器５０のうち収容される食材６０の四隅６２に相当する領域を、下面から被覆する遮蔽部３２を有する底面３０をさらに備えている。
本変形例の場合には、電子レンジ用調理治具１は天面１０と複数の側面２０と底面３０を備えており、側面２０の一部に、容器５０を挿入して収容可能にする挿入口２４が備えられている。
【００２７】
本変形例においては、図２（ａ）に示すように、当該底面３０は切り欠き部３４ａにより切り欠かれることで前記天面１０と略同一の構造の開口（透過部３４）を備えた構成が図示されているが、底面３０の形状は特に限定されず、当該底面３０は開口を有さずに遮蔽部３２のみから構成されていてもよい。
また、図２（ｂ）の様に中心部分に矩形の開口（透過部３４）を備えた構造や、円形、楕円形、不定形の開口を備えてもよい。好ましくは、底面３０は中心部分に矩形の開口を備えた構造を採ることが好ましい。
また、底面３０の中心部分に開口を備える場合には、当該開口の大きさは特に限定されないが、好ましくは、底面３０の遮蔽部３２が、容器５０の食材６０の下面全体に相当する領域を４０〜９５％、好ましくは４４〜５７％被覆し、それ以外は露出する様に開口が形成されていると、樹脂フィルムをラミネートした紙製の食品容器５０においてもデラミネーションを防ぎつつ、食材６０の局所的な過加熱を防ぐことができる。
【００２８】
底面３０には容器５０の食材６０の四隅６２の下面を被覆する一方で、食材６０の中心部６４の下部が露出する開口を備えていると、生焼けを生じ易い食材６０の中心部６４が十分に加熱されるため好ましい。
また、底面３０の材料は特に限定されず、上述の天面や側面と同一の材料を好適に用いることができる。さらに、底面３０の外側の表面、すなわち電子レンジ庫内の床に対向する面（外面）には、上述のスパーク防止層を更に備えることが安全上の面で好ましい。
【００２９】
また底面３０は、その高さが６．２ｍｍ以上９ｍｍ以下であることが好ましい。ここでいう底面の高さとは、電子レンジ用調理治具１を底面３０を下側にして水平な台に置いたときの、台に接地される接地面（外面）から容器５０が載置される載置面（内面）までの距離をいう。
電子レンジ庫内の床から高さ６．１ｍｍまでの範囲には、マイクロ波が集中するマイクロスポットとも呼ばれる領域が存在するが、底面３０の高さが６．２ｍｍ以上９ｍｍ以下であることによって、この領域に容器５０に収容された食材６０が入り込むのが避けられる。このため、食材６０の一部が過加熱状態になることを防ぐことができると共に、底面３０に開口を備える場合には開口を通して電子レンジ庫内の床に反射したマイクロ波が効率よく食材６０の下側に照射されるため、適度に食材６０の中心部を加熱することができる。
底面の高さが９ｍｍを超えると、電子レンジ用調理治具１が大きくなり、電子レンジ庫内に設置しにくくなるおそれや、食材の上面が電子レンジ庫内の天井面に近づき、電子レンジ庫内の天井面にマイクロ波の照射口を備えた電子レンジを使用すると食材の上面で焦げが発生しやすくなるおそれがある。
【００３０】
こうした底面３０の高さを６．２ｍｍ以上９ｍｍ以下とする構造としては、図２（ｃ）に示す様に、底面３０自身の厚さｈ１を６．２ｍｍ以上９ｍｍ以下にしてもよいが、図２（ｄ）に示す様に、底面３０に下方に延びる複数の脚部３６を設けて底面３０を底上げすることで、底面３０の高さｈ２を６．２ｍｍ以上９ｍｍ以下としてもよい。
このように底面３０の高さを所定範囲に規定することによって、電子レンジ庫内の床で反射したマイクロ波が食材６０の四隅６２の下面に照射されることが抑制されるため、食材６０の四隅６２の過加熱を一層抑制することができる。
【００３１】
上記第一の実施形態の変形例の更なる変形例として、天面１０を備える上蓋２と底面３０を備える本体３とが上下に分離自在に構成された構造が挙げられる。
例えば図３に示す様に、電子レンジ用調理治具１は、天面１０と外側面２０ａを備える上蓋２と、底面３０と内側面２０ｂを備える本体３とからなる、いわゆる弁当箱状の構造を採ってもよい。図示の場合、底面３０を下向きにした本体３に容器５０を収容し、その上から天面１０を上向きにした上蓋２を、外側面２０ａが外側に内側面２０ｂが内側に重なり合うようにして被せることで、内外側面により側面２０が形成される構成となっている。
【００３２】
（第二の実施形態）
電子レンジ用調理治具の第二の実施形態を図４（ａ）に示す。電子レンジ用調理治具１は、一対の中空ボックス状の調理治具半体４，５に二分割されている。
同寸同形の各調理治具半体４、５は、食材６０が収容された容器５０の対向する側面に対して両側から夫々挿入を受け入れ可能な挿入口２４を備えている。
調理治具半体４，５は、天面１０と側面２０とを備え、前記挿入口２４は天面１０と側面２０により区画される収納空間に通じている。前記各天面１０には、容器５０のうち収容される前記食材６０の四隅６２に相当する領域のうち、隣接する二隅をそれぞれ上面から被覆する遮蔽部１２と、前記容器５０のうち収容される前記食材６０の中心部６４に相当する領域の上面を露出する透過部１４とを備える。
すなわち、本実施態様における電子レンジ用調理治具１は、容器５０の側面から一対の調理治具半体４、５を取り付けることで、容器５０のうち収容される食材６０の四隅６２のうち隣接する二隅をそれぞれの調理治具半体４、５が被覆し、合計で四隅のすべてに相当する領域を被覆することになる。
【００３３】
以下、第一の実施形態と異なる点について詳述する。
図４（ａ）に示すように、本態様の電子レンジ用調理治具１では、各調理治具半体４、５において透過部１４たる開口が挿入口２４と連通しており、この透過部１４は、調理治具半体４、５に対する容器５０の挿入方向に向けて幅が狭くなる様にＶ字形状に切り欠かれることで形成されている。本態様においては各調理治具半体４、５は、天面１０と側面２０とを備え、底面を有さない構造となっている。
調理治具半体４、５における、天面１０の遮蔽部１２と透過部１４の形状は特に限定されないが、図４（ｃ）に示される様にＵ字型等の湾曲形の切り欠き部１４ａや、図４（ｄ）に示されるようにＶ字状の両端に平面部を有する切り欠き部１４ａ、図４（ｅ）に示されるように先端が平面となったＶ字状の切り欠き部１４ａ、その他の不定形の形状の切り欠き部により切り欠かれることで透過部１４が形成されていてもよい。
【００３４】
調理治具半体４，５は、各天面１０に遮蔽部１２と透過部１４とを備えていればよく、同一の形状であっても異なった形状であってもよい。好ましくは、より加熱ムラを低減するために線対称、点対称、および同一形状の少なくともいずれかであることが好ましい。
さらに調理治具半体４，５の形状は、容器５０を挿入可能となっていれば特に限定されず、例えば直方体、立方体、円筒体、半円筒体、その他の不定形の立体の箱状構造を採用することができる。
調理治具半体４，５の側面２０には、容器５０を挿入するための挿入口２４が備えられていればよく、更に加熱調理後の冷却や洗浄、軽量化を目的として複数の貫通孔を備えていてもよい。ただし、調理治具半体４，５の側面２０のうち挿入口２４と対向する面は、容器５０を挿入した際に容器５０の端部と当接することで容器５０が調理治具半体４，５を貫通してしまわない程度の側面を有していることが好ましい。
容器５０が調理治具半体４，５を貫通可能となっていると、電子レンジの庫内に設置した際に不用意に調理治具半体４，５から容器５０の端部が露出してしまい、その露出した容器に収容された食材の隅が過加熱されてしまう可能性があるためである。
【００３５】
図４（ｂ）に示される様に、電子レンジ用調理治具１に容器５０が収容されることで、容器５０に収容される食材６０の四隅６２の上面が遮蔽部１２で覆われ、食材６０の中心部６４が露出した状態となる。
上記の電子レンジ用調理治具１に食材６０が収容された容器５０を収容して電子レンジによる加熱調理を行うことにより、容器５０に収容される食材６０の四隅６２の上面ではマイクロ波を遮蔽されることで過加熱が抑制され、一方で食材６０の中心部６４の上面ではマイクロ波が照射される。これにより、食材６０の四隅６２ではマイクロ波が集中しないためにレンジ焼けが生じにくくなる一方、加熱不足により生焼けが生じ易い食材６０の中心部６４が遮蔽されることなく加熱されると共に中心部６４から伝わる熱と透過部１４から四隅６２に入り込むマイクロ波によって食材６０の四隅６２が程よく加熱される。
この様にして、電子レンジ用調理治具１を用いることで、容器５０を特別な構造にせずとも、食材６０の加熱ムラを抑制することができる。
電子レンジ用調理治具１の構造が本態様であることによって、容器５０の側面に挿入および取り外しが容易とすることができる。また、電子レンジ用調理治具１の構造が本態様であることによって、容器５０が扁平な直方体の場合に、短尺側の側面と長尺側の側面のいずれかの適合するほうの側面を選択することで取り付けることが可能である。
【００３６】
また、調理治具半体４，５は、その幅を変更可能に構成されていてもよい。例えば、図４（ｆ）に示す様に、調理治具半体４，５の側面２０や後述する底面３０に、幅を変動可能な伸縮部２６を備えていてもよい。こうした伸縮部２６としては、ゴムや樹脂等のベルトや公知のラチェット機構やレール等を用いることができる。
また本態様の変形例として、電子レンジ用調理治具１を構成する調理治具半体４，５に底面３０を備える構成が挙げられる。具体的には図５（ａ）に示す様に、電子レンジ用調理治具１には、容器５０のうち収容される食材６０の四隅６２に相当する領域を下面から被覆する底面３０をさらに備えている。本変形例の場合には、電子レンジ用調理治具１は天面１０と複数の側面２０と底面３０を備えており、側面２０の一部に、容器５０を挿入して収容可能にする挿入口２４が備えられている。
本態様において図５（ａ）では、当該底面３０には、開口（透過部３４）を構成する前記天面１０と略同一の構造のＶ字形状の切り欠き部３４ａが図示されているが、底面３０の切り欠き部の形状は特に限定されず、Ｕ字等の湾曲形の切り欠き部３４ａ、Ｖ字状の両端に平面部を有する切り欠き部３４ａ、先端が平面となったＶ字状の切り欠き部３４ａ、その他の不定形の切り欠きを備えてもよく、図５（ｂ）の様に切り欠き部３４ａを備えずに遮蔽部３２のみからなる底面３０を備えてもよい。
好ましくは、底面３０は切り欠き部３４ａを有しないものとして、容器５０の両端に一対の中空ボックス体を取り付けると、当該２つの調理治具半体４、５の底面同士が離間されることで、容器底面の中心部分に矩形の開口が自動的に形成される構造を採ることが好ましい。
【００３７】
なお、調理治具半体４、５の具体的な大きさは容器５０の大きさに依存するため限定されないが、例えば、外径１４４ｍｍ（幅）×１９２ｍｍ（奥行）、高さ４１．５ｍｍの皿状の容器に対して、１つあたりの調理治具半体４，５の大きさが幅１４４ｍｍ〜１６０ｍｍ、奥行き６０〜８０ｍｍ、内寸高さ４２ｍｍ〜５０ｍｍの範囲であることが好ましい。
また、調理治具半体４、５は、その天面１０には、Ｖ字型の切り欠き部１４ａが奥行き方向に５０〜６０ｍｍの深さで設けられ、その底面３０には、切り欠き部３４ａが設けられず、奥行きが４０〜６０ｍｍの範囲であることが好ましい。
こうした構成により、各調理治具半体４、５に容器５０を挿入した場合、容器５０の底面は片側の端部において奥行きが５５ｍｍ以上８５ｍｍ以下の範囲でマイクロ波の遮蔽性能を備える材料によって覆われることになる。容器５０の両端部からそれぞれ調理治具半体４，５を挿入することで、合わせて被覆することにより、容器５０の底面は奥行きが１１０ｍｍ以上１７０ｍｍ以下の範囲で被覆される。調理治具半体４，５の底面３０の奥行きが上記範囲内であることによって、容器５０へのマイクロ波の照射が最適となり、食材６０の加熱ムラを抑制することができる。
【００３８】
また、調理治具半体４、５の底面３０の大きさは特に限定されないが、好ましくは、食材６０が収容された容器５０の対向する側面に対して両側から夫々挿入された状態において、その遮蔽部３２で容器５０の食材６０の下面に相当する領域を３０〜４０％被覆し、それ以外は露出する様に底面３０が構成されていることが好ましい。
底面３０が、容器５０の食材６０の四隅６２の下面を被覆する一方で、食材６０の中心部６４の下部が露出する様に構成されていると、生焼けを生じ易い食材６０の中心部６４が十分に加熱されるため好ましい。
なお、本態様において、電子レンジ用調理治具の材料や当該材料表面に備えるスパーク防止層、天面１０の遮蔽領域１２と透過領域１４の形状および大きさ、底面３０の高さ、底面３０の開口の形状および大きさ、側面２０の貫通孔、天面における容器の食材の上面に相当する領域の被覆率、底面における容器の食材の下面に相当する領域の被覆率は、第一の実施形態に記載された構成を適宜採用することができる。
【００３９】
（容器）
次いで、本発明の電子レンジ用調理治具１を用いた加熱調理に好適に使用される容器５０について詳述する。
【００４０】
容器５０は、マイクロ波によって加熱する食材６０が収容可能に構成されている。容器５０の形状や大きさは特に限定されるものではないが、例えば略扁平状の形状を備えているものを用いることができる。
例えば一般的にスーパーやコンビニエンスストアの弁当等に使用されている容器５０の大きさとしては、幅５０ｍｍ以上９０ｍｍ以下、奥行き１２０ｍｍ以上２５０ｍｍ以下、高さ４０ｍｍ以上９０ｍｍ以下の略直方体形状が挙げられる。特に、天面が長手方向の幅が１９２ｍｍ、短手方向の幅が１４４ｍｍで、幅５〜１５ｍｍのフランジを有し、高さが３０ｍｍ〜５０ｍｍで天面から底面に向かってテーパー面となって、底面の長手方向の幅が１４０ｍｍ、短手方向の幅が１０５ｍｍの容器が広く流通している。
また、容器５０は、食材６０を収容し且つ天面５２と底面５４が存在すればよく、箱状に全面が密閉された構造であってもよいが、皿状に構成されて食材を収容し天面側は蓋や包装シートによって密閉された構造であってもよい。容器の形状は上記範囲内であれば、角が角状になっていてもＲ状になっていても、端部が不定形に湾曲されていてもよいし、天面や底面に凹凸形状が備えられていてもよい。また、容器は略直方体形状である場合であっても、幾何学的な直方体形状に限定されない。すなわち、容器は６面体でなくてもよく、例えば容器の側面が５面以上の複雑な形状であってもよい。容器の形状は適宜意匠性を有する様に設計した構造を採用することができる。
【００４１】
容器５０はマイクロ波による加熱によって容易に溶解や変形しない材料により構成されることが好ましい。特に容器５０の材質は限定されないが、公知の電子レンジ調理用の容器に採用される材料を用いることができる。こうした材料としては、例えば樹脂や紙、もしくは樹脂でラミネートされた紙を用いることができる。容器５０に用いられる樹脂としては、例えばポリエステル、ポリプロピレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリメチルペンテンからなる群から選択される一種または二種以上の樹脂を用いることができる。
また、容器の材料の厚さも限定されないが、例えば１５０μｍ以上５００μｍ以下であると、収容される食材へのマイクロ波の照射を不用に妨げず、且つ容器としての保形性を備えることができる。
また、容器５０はその表面が平滑であってもよいが、強度をもたせるためにエンボス加工されていても、角近傍にシワを有していても、容器の周端近傍に強度を持たせるために、側面５６から水平に張り出すフランジ部５８が形成されていてもよい。フランジ部５８の外縁には、縁巻が付属していてもよい。
また、容器５０には内部の収納空間を複数の小部屋に区画する仕切りが備えられていてもよい。
【００４２】
さらに容器内に収容される食材６０の配置は特に限定されるものではないが、容器５０の底面一面に食材６０が収容され得る構造であることが好ましい。
また食材６０を収容する容器５０には樹脂製容器や樹脂フィルムをラミネートした紙製容器が広く用いられているが、冷凍食材等を収容した容器には、熱変形しにくく加熱調理直後でも持ち易い紙製容器が好まれている。
しかしながら、食材６０の四隅にマイクロ波が集中して食材６０が過加熱となると、容器５０の内面のうち、食材６０の四隅と接触または近接している部分も加熱されて紙から樹脂フィルムが剥がれる、デラミネーションという現象が起こることがある。
デラミネーションを起こした容器自体はなんら人体等に害が及ぶものではないが、デラミネーションを起こした部分では紙が露出することがあり、食材中の油分が染み込むことがある。これにより、電子レンジ庫内やテーブルが汚れることもある。
本実施形態の電子レンジ用調理治具１を用いて電子レンジによる加熱調理を行うことで食材の四隅の過加熱が防がれるため、紙製容器のデラミネーションも抑制することができる。
また、容器５０に充填される食材６０の形状及びその充填状態は限定されず、容器５０に満遍なく充填されていてもよいが、５０〜９０％の高さに充填されていることが一般的である。また、食材６０の上面はフラットであっても凸凹であってもよく、例えばパスタの上に具材が乗って凸凹となっていてもよい。
【００４３】
（本発明の電子レンジ用調理治具を用いた加熱調理方法）
次いで、上述の電子レンジ用調理治具を用いた好適な加熱調理方法について詳述する。
実施形態の加熱調理方法は、食材が収納された容器を準備する工程と、容器に収納された食材の四隅に相当する領域を上面からマイクロ波を遮蔽可能な遮蔽材で被覆する工程と、容器に収納された食材の中央部に相当する領域を露出する工程と、容器を電子レンジの庫内に設置する工程と、電子レンジを稼働させて、容器に収納された食材を加熱する工程と、を含む。
以下、各工程について説明するが、準備工程および加熱工程については、それ自体に特段の方法的特徴を有するものではないため、詳細は省略する。
【００４４】
＜被覆および露出工程＞
被覆および露出工程（収納工程）は、容器５０に収容された食材６０の四隅の上面と下面が遮蔽部により被覆されるように、その一方で、食材６０の中心部は露出されるように、電子レンジ用調理治具１内に収納する工程である。これにより、食材の中心部にマイクロ波がよく照射され、食材の四隅にはマイクロ波が照射されにくくなる。
かかる工程は、食材６０の上面を電子レンジ用調理治具１によって３０〜４０％被覆して、残部は食材６０が露出する様に収納することが好ましい。
特に、容器５０の対向する側面を、一対の調理治具半体４，５からなる電子レンジ用調理治具１により収納して、食材６０の四隅を上面および下面から被覆する工程であってもよい。すなわち、上述の第二の実施形態で詳述した一対の中空ボックス体を、容器の両側から取り付ける方法を好適に用いることができる。
【００４５】
＜設置工程＞
設置工程は、上述の一対の調理治具半体４，５同士が対向する方向が、電子レンジの手前側から奥側の方向とほぼ一致するように設置する工程であることが好ましい。すなわち、電子レンジの扉を開けて、容器の両端に取り付けた調理治具半体４，５の一方が奥側で他方が扉側（手前側）に向くようにして容器を電子レンジ庫内に設置することで、加熱工程における食材の加熱ムラを抑制することができる。
特に高出力の電子レンジは、庫内の奥側の天面にマグネトロンで発生したマイクロ波を電子レンジの庫内に照射する照射口が設けられていることが多いが、この照射口から直下に照射されたマイクロ波が食材に直接照射されない方が、食材の局所的な加熱を防ぐことができるからである。
同様の理由で、電子レンジ庫内のマイクロ波が照射される照射口の近傍に上述の一対の調理治具半体４，５のうちの一つを向けて電子レンジ庫内に設置する工程であってもよい。具体的には、電子レンジにおいて、照射口が電子レンジ庫内の天面の一部または壁面の一部に設けられているが、この照射口の直下に照射されたマイクロ波が食材に直接照射されないように、一対の調理治具半体４、５の一方を照射口に対向して配置することになる。
また、設置工程は、容器の底面の食材の載置面（内面）と電子レンジ庫内の床との距離が６．２ｍｍ以上９ｍｍ以下となる様に容器を電子レンジ庫内に設置する工程であることが好ましい。これにより、加熱工程において、食材が電子レンジ庫内のホットスポットに位置することが避けられ、食材の局所的な過加熱を防ぐことができる。
【実施例】
【００４６】
本発明の電子レンジ用調理治具のうち、上述の第二の実施形態における電子レンジ用調理治具を用いた加熱調理の実施例および比較例を以下に示し、本発明の内容を一層明確なものとする。
【００４７】
（実施例１）
実施例の電子レンジ調理治具として、幅１５０ｍｍ、奥行き６０ｍｍ、高さ４５ｍｍの調理治具半体を２個作成した。
かかる調理治具半体の材料は１０００ｍｍ×２０００ｍｍ、厚さ１．０ｍｍのＡ５０５２アルミニウム板であり、これを折り曲げて中空ボックス形状に成形した。このとき、調理治具半体は側面のうち、幅が１５０ｍｍである一面が存在しない、五面の箱形状とした。側面のうち、存在しない一面は、挿入口を形成している。ここで、調理治具半体の底面の奥行き方向の長さは６０ｍｍとした。
次いで、調理治具半体の天面に、透過部（開口）を作製するためにＶ字状の切り欠き部を形成した。切り欠き部は、挿入口と連通し、且つ幅が挿入口全面（幅１５０ｍｍ）にわたるものとして、奥行き方向に向かって６０ｍｍの深さで三角形状にレーザー加工機により切り除いて形成した。
次いで、厚さ６ｍｍ発泡ポリプロピレンシートを調理治具半体の全面に耐熱両面テープによって貼りつけてスパーク防止層を形成し、実施例１の電子レンジ用調理治具を得た。
ここで、調理治具半体の底面の内面（食品容器の設置面）の高さは７ｍｍであった。
【００４８】
（実施例２）
調理治具半体の天面の切り欠き部を、奥行き方向に向かって５０ｍｍの深さで三角形状に電動ノコギリにより切り除いた以外は、実施例１と同様にして実施例２の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００４９】
（実施例３）
調理治具半体の天面の切り欠き部を、奥行き方向に向かって４０ｍｍの深さで三角形状に電動ノコギリにより切り除いた以外は実施例１と同様にして実施例３の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００５０】
（実施例４）
調理治具半体の底面に積層したスパーク防止層の厚みを８ｍｍとして底面高さを９ｍｍとした以外は、実施例１と同様にして実施例４の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００５１】
（実施例５）
調理治具半体の天面の切り欠き部を、奥行き方向に向かって５０ｍｍの深さで三角形状に電動ノコギリにより切り除き、底面の奥行き方向の長さを５０ｍｍとした以外は、実施例１と同様にして実施例５の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００５２】
（実施例６）
調理治具半体の底面にはスパーク防止層を積層せずに、底面の高さを１ｍｍとした以外は、実施例１と同様にして実施例６の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００５３】
（実施例７）
調理治具半体の底面に積層するスパーク防止層の厚みを２ｍｍとして、底面の高さを３ｍｍとした以外は、実施例１と同様にして実施例７の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００５４】
（実施例８）
調理治具半体の底面に積層するスパーク防止層の厚みを４ｍｍとして、底面の高さを５ｍｍとした以外は、実施例１と同様にして実施例８の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００５５】
（実施例９）
調理治具半体の底面の奥行き方向の長さを７０ｍｍとした以外は、実施例１と同様にして実施例９の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００５６】
（実施例１０）
調理治具半体の底面の奥行き方向の長さを８０ｍｍとした以外は、実施例１と同様にして実施例１０の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００５７】
（実施例１１）
調理治具半体の底面の奥行き方向の長さを９０ｍｍとした以外は、実施例１と同様にして実施例１１の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００５８】
（実施例１２）
調理治具半体の底面に積層するスパーク防止層の厚みを１０ｍｍとして、底面の高さを１１ｍｍとしたとした以外は、実施例１と同様にして実施例１２の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００５９】
（実施例１３）
調理治具半体の底面に積層するスパーク防止層の厚みを１３ｍｍとして、底面の高さを１４ｍｍとしたとした以外は、実施例１と同様にして実施例１３の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００６０】
（実施例１４）
調理治具半体の天面の切り欠き部を、奥行き方向に向かって３０ｍｍの深さで三角形状に電動ノコギリにより切り除いた以外は、実施例１と同様にして実施例１４の電子レンジ用調理治具を作成した。
【００６１】
（実施例１５）
調理治具半体の底面のアルミニウム板を無しとした以外は、実施例１と同様にして実施例１５の電子レンジ調理治具を作成した。
【００６２】
次いで、幅１４４ｍｍ、奥行き１９２ｍｍ、高さ４１．５ｍｍの皿状の食品容器（紙基材にポリエステル系フィルムを積層したラミネート容器、東洋アルミエコープロダクツ社製）を用意し、ここに冷凍パスタ（日本製粉株式会社製、オーマイプレミアム  彩々野菜  舞茸となすの香味醤油  ２６０ｇ）を収容し、ポリエステルとナイロンの積層フィルムにて容器天面をトップシールした。
この食品容器の奥行き方向の両方の端部に、上述の実施例１〜１５の電子レンジ調理治具を構成する調理治具半体をそれぞれ挿入した。
このとき、食品容器の天面（皿の開口部）と、調理治具半体の天面とを共に上側となる様にし、この状態で電子レンジ（Ｐａｎａｓｏｎｉｃ社製ＮＥ−１９０１）の庫内に入れ、１９００Ｗで１２０秒間加熱した。
【００６３】
加熱が完了した後に、すぐに電子レンジ庫内から調理治具半体で被覆された食品容器を取り出し、調理治具半体および食品容器にトップシールされたフィルムを取り外して、食材の中心部の温度Ｔ１と、食材の四隅の温度（平均値）Ｔ２とを温度計により測定し、温度差Ｔ１−Ｔ２を算出した。また、食品容器の全体を目視にて、ポリエステル系フィルムと紙とがデラミネーションを起こしているか否かを確認した。
【００６４】
（比較例）
電子レンジ用調理治具を使用せず、皿状の食品容器に冷凍パスタを収容してポリエステルとナイロンの積層フィルムにて容器天面をトップシールした以外は、実施例１〜１５と同様にして電子レンジによる評価を行った。
【００６５】
実施例１〜１５および比較例につき、結果を表１に示す。
表１中、均一加熱性の項目の○は、食材の中心部が四隅よりも高温でありかつその温度差の絶対値が２０度以内であることを、△は、食材の中心部よりも四隅が高温であるか、または中心部と四隅の温度差の絶対値が２０度を超えていることを、×は、食材の中心部と四隅の温度差の絶対値が４０度を超えていることを、それぞれ示す。
また、表１中、デラミネーションの項目の○は、目視で確認可能なデラミネーションが発生していないことを、×は、目視で確認可能なデラミネーションが発生していることを、それぞれ示す。
さらに、表１中、総評の項目の○は、均一加熱性の項目とデラミネーションの項目のいずれもが○であることを、△は、均一加熱性の項目とデラミネーションの項目のいずれか一方のみが○であることを、×は、均一加熱性の項目とデラミネーションの項目のいずれも○ではないことを、それぞれ示す。
【００６６】
【表１】
2019064617.tif 000003
【００６７】
表１に示す様に、実施例の電子レンジ用調理治具を用いることで、食材の加熱ムラや食品容器のデラミネーションを防ぐことが確認された。一方で比較例は、食材の中心温度が３８度と若干の生焼け状態となっており、隅では９０度となっており、温度差が大きかった。混ぜることである程度熱が均一になったものの、隅にあったパスタは一部レンジ焼けが生じており、パスタ同士がくっついてコゲており、固くなって混ぜにくい状態となっていた。さらに、容器の四隅のうち二隅で容器がデラミネーションを起こしており、表面の樹脂フィルムの浮きが目視で確認された。
一方で、実施例では容器のデラミネーションが見られるものもあったが、その程度は比較例よりも低かった。また、食材のコゲは目視では確認されなかった。
【００６８】
今回開示された実施形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考慮されるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての修正と変形を含むものであることが意図される。
【符号の説明】
【００６９】
１  電子レンジ用調理治具
２  上蓋
３  本体
４、５  調理治具半体
１０  天面
１２  遮蔽部
１４  透過部（開口）
１４ａ  切り欠き部
２０  側面
２０ａ  外側面
２０ｂ  内側面
２２  遮蔽部
２４  透過部（開口・挿入口）
２６  伸縮部
３０  底面
３２  遮蔽部
３４  透過部（開口）
３４ａ  切り欠き部
３６  脚部
５０  容器
５２  天面
５４  底面
５６  側面
５８  フランジ部
６０  食材
６２  四隅
６４  中心部
ｈ１、ｈ２  底面の高さ
【図１】
2019064617.tif 000004
【図２】
2019064617.tif 000005
【図３】
2019064617.tif 000006
【図４】
2019064617.tif 000007
【図５】
2019064617.tif 000008