(57)【要約】【課題】  高い紫外線防御効果を示しながらも、みずみずしくジェル状の使用感を有する日焼け止め化粧料を、提供する。【解決手段】内油相中に以下の成分（Ａ）、外水相中に以下の成分（Ｂ）を含有し、さらに成分（Ｃ）、成分（Ｄ）を含有する日焼け止め化粧料に関する。（Ａ）疎水化処理された微粒子酸化亜鉛（Ｂ）疎水化処理された微粒子酸化チタン（Ｃ）疎水変性ポリエーテルウレタン（Ｄ）ポリアクリルアミド化合物【選択図】          なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
内油相中に以下の成分（Ａ）、外水相中に以下の成分（Ｂ）を含有し、さらに成分（Ｃ）、成分（Ｄ）を含有する日焼け止め化粧料。
（Ａ）疎水化処理された微粒子酸化亜鉛
（Ｂ）疎水化処理された微粒子酸化チタン
（Ｃ）疎水変性ポリエーテルウレタン
（Ｄ）ポリアクリルアミド化合物
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高い紫外線防御効果を示しながらも、みずみずしくジェル状の使用感を有する日焼け止め化粧料に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、紫外線防御効果の高い日焼け止め化粧料を得るためには、金属酸化物微粒子を多量に配合するか、有機紫外線吸収剤を配合する必要があった。金属酸化物微粒子を多量に配合すると白浮きしたり伸びが重くなる、という課題があった。また、有機紫外線吸収剤を配合すると、伸びが重くなり、べたつくという課題があった。
そこで微粒子金属酸化物を配合しながらも良好な使用性である水中油型乳化化粧料を得るために、内油相に疎水化処理された微粒子酸化チタン、外水相中に０．２〜３質量％の顔料級酸化チタンを含有する水中油型乳化化粧料が提案されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−１３５７５１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
引用文献１の水中油型乳化化粧料は酸化チタンの含有量が３質量％未満であり、高い紫外線防御効果を得ることができないという欠点があった。
【０００５】
本発明は、上記欠点を解決し、高い紫外線防御効果を示しながらも、みずみずしくジェル状の使用感を有する日焼け止め化粧料を、提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、内油相中に以下の成分（Ａ）、外水相中に以下の成分（Ｂ）を含有し、さらに成分（Ｃ）、成分（Ｄ）を含有する日焼け止め化粧料を提供する。
（Ａ）疎水化処理された微粒子酸化亜鉛
（Ｂ）疎水化処理された微粒子酸化チタン
（Ｃ）疎水変性ポリエーテルウレタン
（Ｄ）ポリアクリルアミド化合物
【発明の効果】
【０００７】
本発明の日焼け止め化粧料は、高い紫外線防御効果を示しながらも、みずみずしくジェル状の使用感を有する、という効果を発揮する。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下本発明を実施するための形態を説明する。
【０００９】
本発明で用いる（Ａ）疎水化処理された微粒子酸化亜鉛は、疎水化処理剤を用いて表面被覆処理することにより、油相中への分散性が向上する。微粒子酸化亜鉛は、紫外線を遮断する粉体であり、形状は特に限定されないが、平均粒子径は、日焼け止め効果と使用感の観点より、１０〜２００ｎｍであり、２０〜１００ｎｍが好ましく、さらには２０〜５０ｎｍがより好ましい。これらの粒子径は、レーザー回折・散乱式粒度分布測定装置により測定可能である。
【００１０】
疎水化処理剤としては、通常の化粧料に用いられるものであればよく、例えば、フッ素系化合物、シリコーン系化合物、有機チタネート化合物、金属石鹸、炭化水素、高級脂肪酸、高級アルコール、エステル油、ワックス、ロウ、界面活性剤等が挙げられ、これらを組み合わせた複合処理を行ってもよい。これらの中でも、（ジメチコン／メチコン）コポリマー、トリアルコキシシラン、アルキルチタネート、ジメチコンから選択される疎水化処理剤が好ましく、さらには（ジメチコン／メチコン）コポリマーを用いることが、油相中への分散性の点から最も好ましい。
【００１１】
疎水化処理の表面処理量は、微粒子酸化亜鉛１質量部に対し、疎水化処理剤０．１〜１０質量部とするが好ましく、さらには１〜５質量部とすることがより好ましい。表面処理剤の処理量が１０質量部を超えると、べたつきの原因となる場合がある。０．１質量部未満の処理量では、油相への分散安定化が図れない場合がある。
【００１２】
本発明において微粒子酸化亜鉛の表面に疎水化処理剤を被覆する方法は、特に限定されず、通常公知の処理方法を用いることができる。具体的には、疎水化処理剤と微粒子酸化亜鉛とを直接混合し、加熱、若しくは非加熱で被覆する乾式被覆方法、エタノール、イソプロピルアルコール、ｎ−ヘキサン、塩化メチレン、揮発性メチルポリシロキサン、揮発性炭化水素油等の溶媒に疎水化処理剤を溶解又は分散した後、微粒子酸化亜鉛を添加し、混合後、前期溶媒を乾燥等により除去、加熱、粉砕する湿式被覆方法、溶媒に溶解又は分散した疎水化処理剤を流動層中で粉体にスプレーコートする気相被覆方法、メカノケミカル方法等が挙げられる。これらの中でも湿式被覆方法が好ましい。
【００１３】
本発明で用いる（Ａ）疎水化処理された微粒子酸化亜鉛の配合量は、日焼け止め化粧料全量に対し、３〜２０質量％、さらには５〜１５質量％とすることが好ましい。この範囲であれば、使用時のみずみずしさに優れ、経時安定性も良好である。
【００１４】
（Ａ）疎水化処理された微粒子酸化亜鉛は、処理粉体をそのまま用いてもよいが、油相に安定に分散させるため、予めシリコーン油等の油性成分に分散させ、分散体として用いることが好ましい。例えば、疎水化処理された微粒子酸化亜鉛１質量部に対し、０．５〜１０質量部のシリコーン油に、分散剤を添加若しくは無添加でビーズミル等の分散機を用いて分散させたものを用いることができる。さらに好ましい態様としては、疎水化処理された微粒子酸化亜鉛に、シリコーン油、トリメチルシロキシケイ酸を添加して、分散機を用いて分散させたものをも散ることが好ましい。かかる分散体として市販のものを用いることもでき、マイブリッド（登録商標）微粒子分散体ＳＡＭＴ−ＵＦＺＯ−４５０／Ｄ５（６０％）（三好化成工業製）、ＤＩＦ−ＡＷ４、ＤＩＦ―３Ｗ２、ＤＩＦ−３Ｗ４、ＤＩＦ−３ＳＴ２、ＤＩＦ−３ＳＴ４Ｓ、ＤＩＦ−ＯＰ−３Ｗ、ＤＩＦ−ＴＬ−３Ｗ、ＤＩＦ−ＴＬ−３ＳＴ（いずれも堺化学製）、ＦＬＺ−０１、ＦＬＺ−０３、ＦＬＺ−０６（いずれもテイカ製）等が例示される。
【００１５】
本発明で用いる（Ｂ）疎水化処理された微粒子酸化チタンは紫外線を遮断する粉体であり、形状は特に限定されないが、平均粒子径は、日焼け止め効果と使用感の観点より、１０〜２００ｎｍであり、１０〜１００ｎｍが好ましく、さらには１０〜５０ｎｍがより好ましい。これらの粒子径は、レーザー回折・散乱式粒度分布測定装置により測定可能である。また微粒子酸化チタンは、他の無機材料で被覆され、酸化チタンの表面活性を封鎖した複合粉体上に疎水性有機表面処理を施したものであることが好ましい。当該表面処理無機粉体は、シリカ、水酸化アルミニウム、アルミナ、ジルコニアの１種及び又は２種以上が挙げられる。その被覆量は無機粉体全体に対して、１〜２５質量％が好ましく、更に２〜２０質量％が好ましい。なお、水酸化アルミニウムなど、水中で解離し多価金属イオンを生じるものを使用する場合は、水系中にアルミニウムイオンが溶出し、アニオン性水溶性高分子が粘度低下を起こすため、その使用量は限定され、１０質量％以下とすることが好ましい。更に、このような観点からみて、イオン溶出を生じないシリカが好ましい。
【００１６】
微粒子酸化チタンの疎水性有機表面処理剤は、（ジメチコン／メチコン）コポリマー、ジメチルポリシロキサン、メチルハイドロジェンポリシロキサンとジメチルポリシロキサンとのコポリマー、トリメトキシシリル基やトリエトキシシリル基等の反応性トリアルコキシシリル基含有ジメチルポリシロキサン、同反応性基含有アルキル変性ポリシロキサン、ジメチルポリシロキサン、アルキルシラン、アルキルチタネート、金属石鹸等が挙げられ、少なくとも１種以上の化合物を公知の方法で処理することができる。これら疎水性有機表面処理剤で処理することにより、被覆微粒子酸化チタンの親水性基が封鎖され、微粒子酸化チタンの表面活性が低下すると共に、使用時のキシミ感をなくすことができ耐水性も向上する。
【００１７】
上記微粒子酸化チタンの疎水性有機処理においては、処理後の微粒子酸化チタンの全量に対して、１〜１５質量％の有機処理が施されたものであることが好ましい。１質量％未満では、疎水性が不十分であり、１５質量％を超えると疎水性が頭打ちとなる。より好ましくは、４〜１２質量％の疎水性有機処理が施されたものである。
【００１８】
本発明で用いる（Ｂ）疎水化処理された微粒子酸化チタンの配合量は、日焼け止め化粧料全量に対し、３〜２０質量％、さらには３〜１５質量％とすることが好ましい。この範囲であれば、使用時のみずみずしさに優れ、経時安定性も良好である。
【００１９】
（Ｂ）疎水化処理された微粒子酸化チタンは、処理粉体をそのまま用いてもよいが、水相に安定に分散させるため、予め水中に分散させた水系分散体を用いることが好ましい。
【００２０】
このような水系分散体は、微粒子無機粉体を分散剤により水性成分に分散させたものである。かかる水系分散体は日焼け止め化粧料調合時、若しくは事前に調製して用いる。また市販の水系分散体を用いることもできる。例えば、ＤＩＳ−ＡＢ−１０Ｗ（堺化学製）を用いることができる。
【００２１】
本発明で用いる（Ｃ）疎水変性ポリエーテルウレタンは、親水基部を骨格とし、末端に疎水性部分をもつ両親媒性コポリマーであり、水性媒体中でコポリマーの疎水性部分同士が会合し増粘作用を示すものであれば特に限定されないが、例えば、下記一般式（１）で表わされるもの等が挙げられる。
(Ｒ1−{(Ｏ−Ｒ2)k−ＯＣＯＮＨ−Ｒ3[−ＮＨＣＯＯ−(Ｒ4−Ｏ)n−Ｒ5]h}m・・・（１）
上記式（１）中、Ｒ１、Ｒ２およびＲ４は、互いに同一でも異なっても良い炭化水素基を表し、Ｒ３はウレタン結合を有していても良い炭化水素基を表し、Ｒ５は直鎖、分岐鎖または２級の炭化水素基を表し、ｍは２以上の数であり、ｈは１以上の数であり、ｋおよびｎは独立に０〜１０００の範囲の数である。Ｒ１、Ｒ２およびＲ４の炭素数は２〜４、Ｒ３の炭素数は１〜１０、Ｒ５の炭素数は８〜３６であることが好適である。またｍは好ましくは２、ｈは好ましくは１であり、ｋは１〜５００が好ましく、１００〜３００がより好ましい。またｎは１〜２００が好ましく、１０〜１００がより好ましい。
【００２２】
上記一般式（１）で表される疎水変性ポリエーテルウレタンは、例えば、Ｒ１−［（Ｏ−Ｒ２）ｋ−ＯＨ］ｍで表される１種または２種以上のポリエーテルポリオールと、Ｒ３−（ＮＣＯ）ｈ＋１で表される１種または２種以上のポリイソシアネートと、ＨＯ−（Ｒ４−Ｏ）ｎ−Ｒ５で表される１種または２種以上のポリエーテルモノアルコールとを反応させることにより得ることができる。
【００２３】
この場合、一般式（１）中のＲ１〜Ｒ５は、上記反応に用いるＲ１−［（Ｏ−Ｒ２）ｋ−ＯＨ］ｍ、Ｒ３−（ＮＣＯ）ｈ＋１、ＨＯ−（Ｒ４−Ｏ）ｎ−Ｒ５により決定される。これら３つの構成成分の仕込み比は、特に限定されないが、ポリエーテルポリオールおよびポリエーテルモノアルコール由来の水酸基と、ポリイソシアネート由来のイソシアネート基の比が、ＮＣＯ／ＯＨ＝０.８：１〜１.４：１であることが好ましい。
【００２４】
上記一般式（１）で表される疎水変性ポリエーテルウレタンの中でも、ポリエチレングリコールの両末端をデシルテトラデシルアルコールで修飾した構造を有し、平均重量分子量が約５万程度（ＧＰＣ法）のものが好適に用いられる。このような疎水変性ポリエーテルウレタンとしては、例えば、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）−２４０／デシルテトラデセス−２０／ヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）コポリマー等が挙げられる。このＰＥＧ−２４０／デシルテトラデセス−２０／ＨＤＩコポリマーはアデカノールＧＴ−７００としてＡＤＥＫＡ（株）から販売されている。なお、疎水変性ポリエーテルウレタンは種々のものを組み合わせて用いてもよい。
【００２５】
本発明で用いる（Ｃ）疎水変性ポリエーテルウレタンの配合量は、日焼け止め化粧料全量に対し、０．０５〜１質量％、さらには０．０５〜０．５質量％とすることが好ましい。この範囲であれば、使用時のみずみずしさに優れ、経時安定性も良好である。
【００２６】
本発明で用いる（Ｄ）ポリアクリルアミド化合物は、アクリルアミドならびにそれらの誘導体のホモポリマーまたはコポリマーの群から選ばれる１種又は２種以上のポリマーである。ポリアクリルアミド化合物には、ポリアクリルアミド、アクリルアミドコポリマーが含まれる。ポリアクリルアミドコポリマーとしては、アクリルアミド及び／又はアクリロイルジメチルタウリンを構成単位として含むコポリマーが挙げられる。
【００２７】
ポリアクリルアミド及びそのコポリマーとしては、（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマー、（アクリル酸Ｎａ／アクリロイルジメチルタウリン）コポリマー、ポリアクリルアミド、ポリアクリル酸Ｎａ、（アクリルアミド／アクリル酸アンモニウム）コポリマー等が挙げられる。
【００２８】
（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマーとしては、例えばＳＥＰＰＩＣ社のセピノブＥＭＴ１０もしくは複合原料であるＳＥＰＰＩＣ社のＳＩＭＵＬＧＥＬ  ＮＳ（（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマー、スクワラン、ポリソルベート６０、水；（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマーを３５〜４０質量％含有）を用いることができる。
【００２９】
（アクリル酸Ｎａ／アクリロイルジメチルタウリン）コポリマーとしては、例えば、ＳＥＰＰＩＣ社の複合原料であるＳＩＭＵＬＧＥＬ  ＥＧ（（アクリル酸Ｎａ／アクリロイルジメチルタウリン）コポリマー、イソヘキサデカン、ポリソルベート８０、水；（アクリル酸Ｎａ／アクリロイルジメチルタウリン）コポリマーを３７．５質量％含有）、ＳＩＭＵＬＧＥＬ  ＥＰＧ（（アクリル酸Ｎａ／アクリロイルジメチルタウリン）コポリマー、ポリイソブテン、（カプリリル／カプリル）グルコシド、水）等を用いることができる。
【００３０】
ポリアクリルアミドとしては、例えば２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸の架橋コポリマーが挙げられ、例えばＳＥＰＰＩＣ社の複合原料であるセピゲル３０５（ポリアクリルアミド、水添ポリイソブテン、ラウレス−７、水；ポリアクリルアミドを４０質量％含有）、セピゲル５０１（ポリアクリルアミド、ポリソルベート８５、ミネラルオイル、イソパラフィン；ポリアクリルアミドを２０質量％含有）を用いることができる。
【００３１】
（アクリルアミド／アクリル酸アンモニウム）コポリマーとしてはＳＥＰＰＩＣ社の複合原料であるＳＥＰＩＰＬＵＳ  ２６５（（アクリルアミド／アクリル酸アンモニウム）コポリマー、ポリイソブテン、ポリソルベート２０、水）等を用いることができる。
【００３２】
これらの（Ｄ）ポリアクリルアミド化合物としては、より好ましくはポリアクリルアミド又はアクリルアミドコポリマーであり、特に好ましくは（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマーである。これらを用いることにより経時安定性に優れ、かつジェル状の使用感が得られる。
【００３３】
本発明で用いる（Ｄ）ポリアクリルアミド化合物の配合量は、日焼け止め化粧料全量に対し、０．１〜２質量％、さらには０．２〜１．０質量％とすることが好ましい。この範囲であれば、経時安定性に優れ、かつジェル状の使用感が得られる。
【００３４】
本発明の日焼け止め化粧料は、乳化剤を用いて水中油型乳化物として用いる。乳化剤としては、通常使用し得る乳化剤であれば特に種類は問わない。乳化剤として好ましくは非イオン性界面活性剤が用いられ、さらには、エステル型もしくはエーテルエステル型非イオン性界面活性剤がより好ましい。具体的には、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル類、ソルビタン脂肪酸エステル類、ショ糖脂肪酸エステル類、ポリオキシエチレングリセリン脂肪酸エステル類、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル類、ポリオキシエチレンソルビトール脂肪酸エステル類、グリセリン脂肪酸エステル類、ポリグリセリン脂肪酸エステル類などが挙げられる。
【００３５】
ポリオキシエチレン脂肪酸エステル類としては、ポリオキシエチレン（６）)モノラウリン酸エステル、ポリオキシエチレン（１０）モノラウリン酸エステル、ポリオキシエチレン（３０）モノラウリン酸エステル、ポリオキシエチレン（１）モノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（２）.)モノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（４）モノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（１０）モノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（２５）モノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（４０）モノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（４５）モノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（５５）モノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（６０）モノイソステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（２）モノオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（６）モノオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（１０）モノオレイン酸エステル等が例示される。
【００３６】
ソルビタン脂肪酸エステル類としては、ソルビタンモノラウリン酸エステル、ソルビタンモノパルミチン酸エステル、ソルビタンモノステアリン酸エステル、ソルビタンセスキステアリン酸エステル、ソルビタントリステアリン酸エステル、ソルビタンモノイソステアリン酸エステル、ソルビタンセスキイソステアリン酸エステル、ソルビタンモノオレイン酸エステル、ソルビタンセスキオレイン酸エステル、ソルビタントリオレイン酸エステル等が例示される。
【００３７】
ショ糖脂肪酸エステルとしては、ショ糖ラウリン酸エステル、ショ糖ミリスチン酸エステル、ショ糖パルミチン酸エステル、ショ糖ステアリン酸エステル、ショ糖オレイン酸エステル等が例示される。
【００３８】
ポリオキシエチレングリセリン脂肪酸エステル類としては、ポリオキシエチレン（５）グリセリルモノオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（１０）グリセリルモノオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（１５）グリセリルモノオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（２０）グリセリルモノオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（５）グリセリルモノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（１０）グリセリルモノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（１５）グリセリルモノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（６０）モノイソステアリン酸エステル等が例示される。
【００３９】
ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル類としては、ポリオキシエチレン（２）ソルビタンモノラウリン酸エステル、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノパルミチン酸エステル、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタントリステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（６）ソルビタンモノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタントリオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（６）ソルビタンモノオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（６０）ソルビタンモノオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノイソステアリン酸エステル等が例示される。
【００４０】
ポリオキシエチレンソルビトール脂肪酸エステル類としては、ポリオキシエチレン（２０）ソルビトールモノラウリン酸エステル、ポリオキシエチレン（６）ソルビトールモノパルミチン酸エステル、ポリオキシエチレン（６）ソルビトールヘキサステアリン酸エステル、ポリオキシエチレン（６）ソルビトールテトラオレイン酸エステル、ポリオキシエチレン（６０）ソルビトールテトラオレイン酸エステル等が例示される。
【００４１】
グリセリン脂肪酸エステル類としては、グリセリンヤシ油脂肪酸エステル、グリセリルモノミリスチン酸エステル、グリセリルモノパルミチン酸エステル、グリセリルモノステアリン酸エステル、グリセリルモノイソステアリン酸エステル、グリセリルモノオレイン酸エステル、グリセリンヒマシ油脂肪酸エステル、グリセリン硬化ヒマシ油脂肪酸エステル等が例示される。
【００４２】
ポリグリセリン脂肪酸エステル類としては、ジグリセリンモノラウリン酸エステル、ジグリセリンモノミリスチン酸エステル、ジグリセリンモノパルミチン酸エステル、ジグリセリンモノステアリン酸エステル、ジグリセリンモノイソステアリン酸エステル、ジグリセリンモノオレイン酸エステル、ヘキサグリセリンモノラウリン酸エステル、ヘキサグリセリンモノミリスチン酸エステル、ヘキサグリセリンモノパルミチン酸エステル、ヘキサグリセリンモノステアリン酸エステル、ヘキサグリセリンモノイソステアリン酸エステル、ヘキサグリセリンモノオレイン酸エステル、デカグリセリンモノラウリン酸エステル、デカグリセリンモノミリスチン酸エステル、デカグリセリンモノパルミチン酸エステル、デカグリセリンモノステアリン酸エステル、デカグリセリンモノイソステアリン酸エステル、デカグリセリンモノオレイン酸エステル等が例示される。
【００４３】
本発明の日焼け止め化粧料に用いる乳化剤は１種を単独で若しくは２種以上を併用して配合する。本発明の日焼け止め化粧料においては乳化安定性の点から、親水性、疎水性の性質の異なる２種以上の乳化剤を併用して用いることが好ましい。
【００４４】
本発明においては、乳化剤として、ポリオキシエチレン（６０）モノイソステアリン酸エステル、ソルビタンモノイソステアリン酸エステル、ソルビタンモノステアリン酸エステル、ショ糖ラウリン酸モノエステルから選択される１種又は２種以上を用いることが好ましい。
【００４５】
乳化剤の配合量は、併用する油相の配合量などによって異なるが、日焼け止め化粧料全量に対し、０．５〜１０質量％配合する。この範囲であれば、経時安定性に優れた日焼け止め化粧料が得られる。
【００４６】
本発明の日焼け止め化粧料は、水中油型乳化物であるため、特別なクレンジング剤を使用しなくても、通常の洗浄料により肌から除去することができる。
【００４７】
本発明の日焼け止め化粧料は、有機紫外線吸収剤を含有しないことが好ましい。本発明によれば、微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛の分散性が良好であるため、有機紫外線吸収剤を配合しなくても、高い紫外線防御効果が期待されるためである。
【００４８】
本発明においては、微粒子酸化亜鉛を分散させるため、油性成分を配合する。かかる油性成分としては通常用いられる油性成分であれば特に限定されない。例えばシリコーン化合物、炭化水素系油剤、エステル系油剤が例示される。本発明においては、疎水化処理微粒子酸化亜鉛の疎水化処理剤により好ましい油剤は異なるが、シリコーン処理微粒子酸化亜鉛を用いる場合、シリコーン油及びトリメチルシロキシケイ酸を併用して用いることが好ましい。またさらにエステル油を配合することにより、使用感が滑らかになり、微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛によるきしみを軽減する場合がある。
【００４９】
本発明の日焼け止め化粧料の調製方法は、特に限定されず、通常の水中油乳化型化粧料を調整する方法により調製することができる。例えば、微粒子酸化チタンを予め水相に、微粒子酸化亜鉛を予め油相にそれぞれ分散させたものを、定法により乳化することにより調製することができる。
【００５０】
本願発明の日焼け止め化粧料には、上述の必須成分、任意成分の他に、必要に応じて通常化粧料に配合される、水性成分、油性成分、保湿剤、色素、界面活性剤、増粘剤、美容成分、香料、高分子物質、防菌防微剤、アルコール類、粉体、生体由来成分、有機紫外線吸収剤等を適宜配合することができる。
【００５１】
本発明の日焼け止め化粧料は、例えば、ジェル剤、乳剤、軟膏の剤型で用いることができる。
【実施例】
【００５２】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、これにより本発明の範囲が限定されるものではない。なお、配合量は特に断りのない限り質量％である。
【００５３】
まず、調製した日焼け止め化粧料の評価方法を説明する。
【００５４】
［調製直後の乳化状態］
調製直後の乳化状態を観察し、良好なものを「○」、分離などが認められ良好でないものを「×」として評価した。
【００５５】
［使用感］
調製後１日室温で静置した化粧料を、官能評価専門家３名により独立して使用感を評価し、合議により下記の基準に基づき使用感評価結果とした。
○：みずみずしいジェル状の使用感である
△：あまりジェル状の使用感が感じられない
×：ジェル状の使用感ではない
【００５６】
以下に示す処方にて、本発明の実施例並びに比較例となる油中水乳化型紫外線防御用化粧料を調製した。実施例並びに比較例は、油性成分に粉体を分散させた後、水性成分を添加して乳化することにより調製した。
【００５７】
【表１】
2019064966.tif 000002
【００５８】
表１に示した通り、本発明の実施例は、調製直後の乳化状態が良好で、ジェル状の使用感を有するものであった。これに対し、疎水変性ポリエーテルウレタンを配合していない比較例１は、ジェル状の使用感を有するものではなかった。また、ポリアクリルアミド化合物を配合していない比較例２は、乳化状態が悪く、翌日には分離が認められ、使用感を評価するに至らなかった。
【００５９】
【表２】
2019064966.tif 000003
【００６０】
疎水化処理微粒子酸化亜鉛を水相に、疎水化処理微粒子酸化チタンを油相に添加した比較例３を調製し、実施例１と紫外線防御効果を比較した。紫外線防御効果はＳＰＦアナライザー（ＵＶ−２０００Ｓ Ｌａｂｓｐｈｅｒｅ社製）を用いて、Ｉｎ−ＶｉｔｒｏにおけるＳＰＦ値を測定した。測定条件は、サージカルテープ（エムスリー社製）に、表２に記載のサンプルを１ｍｇ/ｃｍ２の割合で均一に塗布後、前記の測定機器を用いて、２９０〜４００ｎｍの範囲におけるＳＰＦ値を測定し、５点×３回の平均値を算出して、以下の判定基準に従って判定した。
＜判定基準＞ 
（ＳＰＦ値）        ：（判定）
３０以上            ：○
３０未満            ：×
【００６１】
表２により疎水化処理微粒子酸化チタンを水相に、疎水化処理微粒子酸化亜鉛を油相にそれぞれ分散させることにより、高い紫外線防御効果を発揮することが示された。