(57)【要約】      （修正有）【課題】発光性組成物の発光調節方法およびこれを利用したセンサーを提供する。【解決手段】（Ａ）多環芳香族化合物、（Ｂ）前記多環芳香族化合物を担持する担体、および（Ｃ）分散媒またはバインダー、を含む発光性組成物の発光調節方法であって、ｉ）前記組成物の温度、ｉｉ）前記（Ｃ）成分の種類、あるいはｉｉｉ）前記（Ａ）成分の濃度、を変化させる工程を含む、発光調節方法、また、当該発光性組成物と、検体とを接触させた後に当該組成物の発光強度を測定して、検体の温度または検体中に含まれる化学物質を特定する工程、を備えるセンシング方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）多環芳香族化合物、
（Ｂ）前記多環芳香族化合物を担持する担体、および
（Ｃ）分散媒またはバインダー、を含む発光性組成物の発光調節方法であって、
ｉ）前記組成物の温度、
ｉｉ）前記（Ｃ）成分の種類、あるいは
ｉｉｉ）前記（Ａ）成分の濃度、を変化させる工程を含む、
発光調節方法。
【請求項２】
前記（Ａ）成分と前記（Ｂ）成分が、互いに異なる電荷を有し当該電荷によって（Ａ）成分が（Ｂ）成分に担持されている、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記（Ａ）成分が正電荷を有し、前記（Ｂ）成分が負電荷を有する、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記（Ａ）成分が一般式（Ｉ）で表される：
Ａｒ１−Ｘ−Ａｒ２    （Ｉ）
（Ａｒ１、Ａｒ２はそれぞれ独立に、置換または非置換のアリール基またはヘテロアリール基であり、
Ｘは単結合、式（ＩＩ）で表される基、アルキレン基、スルホン基、カルボニル基、エーテル基、またはチオエーテル基であり、
【化１】
2019183045.tif 000006
Ｒ１、Ｒ２はそれぞれ独立に水素、または炭素数が１〜６のアルキル基である）
請求項１〜３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
前記置換基が、アルキル基、アルケニル基、アミノ基、シアノ基、またはニトロ基である、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記担体が板状である、請求項１〜５のいずれかに記載の方法。
【請求項７】
前記（Ｃ）成分が、水または水溶性有機溶媒を含む、請求項１〜６のいずれに記載の方法。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載の方法を利用したセンシング方法であって、
請求項１に記載の発光性組成物と検体を接触させて、ｉ）当該組成物の温度、ｉｉ）前記（Ｃ）成分の種類、あるいはｉｉｉ）前記（Ａ）成分の濃度、を変化させる工程、
当該組成物の発光強度を測定して前記検体の温度または前記検体中に含まれる化学物質を特定する工程、
を備えるセンシング方法。
【請求項９】
請求項１に記載の発光性組成物、および
前記発光性組成物の発光強度を測定する測定部
を備える温度または化学センサー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は発光性組成物の発光調節方法およびこれを用いたセンサーに関する。
【背景技術】
【０００２】
発光性を有する有機色素はセンサー等の応用が期待されている。これまでに粘土などのアニオン性のナノシート上にカチオン性有機色素を担持させた複合体が強い蛍光増感特性を有することが知られている（非特許文献１）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Daiki Tokieda, Takamasa Tsukamoto, Yohei Ishida, Hiroyuki Ichihara, Tetsuya Shimada, Shinsuke Takagi, J. Photochem. Photobiol. A: Chem. 2017, 339, 67-79.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
発光性組成物の発光特性を環境変化等によって調節できれば、高感度センサー等としての応用が期待できる。かかる事情を鑑み、本発明は発光性組成物の発光調節方法およびこれを利用したセンサーを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
発明者らは、（Ａ）多環芳香族化合物、（Ｂ）前記多環芳香族化合物を担持する担体、および（Ｃ）分散媒またはバインダーを含む発光性組成物の発光特性を、温度等の環境を変化させることで調節できることを見出した。よって、前記課題は以下の本発明によって解決される。
［１］（Ａ）多環芳香族化合物、
（Ｂ）前記多環芳香族化合物を担持する担体、および
（Ｃ）分散媒またはバインダー、を含む発光性組成物の発光調節方法であって、
ｉ）前記組成物の温度、
ｉｉ）前記（Ｃ）成分の種類、あるいは
ｉｉｉ）前記（Ａ）成分の濃度、を変化させる工程を含む、
発光調節方法。
［２］前記（Ａ）成分と前記（Ｂ）成分が、互いに異なる電荷を有し当該電荷によって（Ａ）成分が（Ｂ）成分に担持されている、［１］に記載の方法。
［３］前記（Ａ）成分が正電荷を有し、前記（Ｂ）成分が負電荷を有する、［２］に記載の方法。
［４］前記（Ａ）成分が一般式（Ｉ）で表される：
Ａｒ１−Ｘ−Ａｒ２    （Ｉ）
（Ａｒ１、Ａｒ２はそれぞれ独立に、置換または非置換のアリール基またはヘテロアリール基であり、
Ｘは単結合、後述する式（ＩＩ）で表される基、アルキレン基、スルホン基、カルボニル基、エーテル基、またはチオエーテル基であり、
Ｒ１、Ｒ２はそれぞれ独立に水素、または炭素数が１〜６のアルキル基である）
［１］〜［３］のいずれかに記載の方法。
［５］前記置換基が、アルキル基、アルケニル基、アミノ基、シアノ基、またはニトロ基である、［４］に記載の方法。
［６］前記担体が板状である、［１］〜［５］のいずれかに記載の方法。
［７］前記（Ｃ）成分が、水または水溶性有機溶媒を含む、［１］〜［６］のいずれに記載の方法。
［８］前記［１］〜［７］のいずれかに記載の方法を利用したセンシング方法であって、
前記［１］に記載の発光性組成物と検体を接触させて、ｉ）当該組成物の温度、ｉｉ）前記（Ｃ）成分の種類、あるいはｉｉｉ）前記（Ａ）成分の濃度、を変化させる工程、
当該組成物の発光強度を測定して前記検体の温度または前記検体中に含まれる化学物質を特定する工程、
を備えるセンシング方法。
［９］前記［１］に記載の発光性組成物、および
前記発光性組成物の発光強度を測定する測定部
を備える温度または化学センサー。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によって発光性組成物の発光調節方法およびこれを利用したセンサーを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１ａｂ】実施例１の結果を示す図である。
【図１ｃ】実施例１の結果を示す図である。
【図２ａｂ】実施例２の結果を示す図である。
【図２ｃ】実施例２の結果を示す図である。
【図３ａｂ】実施例３の結果を示す図である。
【図３ｃ】実施例３の結果を示す図である。
【図４ａｂ】実施例４の結果を示す図である。
【図４ｃ】実施例４の結果を示す図である。
【図５】発光のメカニズムを説明するための概念図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明を詳細に説明する。本発明において「Ｘ〜Ｙ」は端値であるＸおよびＹを含む。
１．発光性組成物の発光調節方法
本発明の発光調節方法は、特定の発光性組成物の温度、成分の種類、あるいは成分の濃度を変化させる工程を含む。
【０００９】
（１）発光性組成物
発光性組成物は（Ａ）多環芳香族化合物、（Ｂ）前記多環芳香族化合物を担持する担体、および（Ｃ）分散媒またはバインダー、を含む。
１）多環芳香族化合物（Ａ成分）
多環芳香族化合物とは複数のアリール基またはヘテロアリール基を有する化合物である。アリール基とは芳香族炭化水素基であり、例えばフェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、アントラセニル基が挙げられる。ヘテロアリール基とは複素芳香族炭化水素基であり、例えばピリジル基、ピリミジル基、インドリル基、ベンゾチアゾリル基が挙げられる。
【００１０】
これらの基は置換基を有していてもよい。置換基としては、アルキル基、アルケニル基、アミノ基、シアノ基、またはニトロ基が挙げられる。アルキル基は直鎖状、分岐状、環状アルキル基を含み、その炭素数は１〜６であることが好ましい。アミノ基は１級または２級であってよく、例えばジアルキルアミノ基等が挙げられる。
【００１１】
好ましい多環芳香族化合物は一般式（Ｉ）で表される。
Ａｒ１−Ｘ−Ａｒ２    （Ｉ）
Ａｒ１、Ａｒ２はそれぞれ独立に、置換または非置換のアリール基またはヘテロアリール基である。アリール基、ヘテロアリール基、および置換基については前述のとおりである。後述する理由から、多環芳香族化合物は組成物としたときに電荷を帯びることが好ましく、この観点からＡｒ１またはＡｒ２は、窒素含有ヘテロアリール基であることが好ましい。あるいは、Ａｒ１またはＡｒ２の置換基はアミノ基を含むことが好ましい。当該化合物は塩の形態で存在し、組成物とした際に電荷、特に正電荷を帯びることが好ましい。
【００１２】
Ｘは単結合、式（ＩＩ）で表される基、アルキレン基、スルホン基、カルボニル基、エーテル基、またはチオエーテル基である。
【００１３】
【化１】
2019183045.tif 000002
【００１４】
式（ＩＩ）中、Ｒ１、Ｒ２はそれぞれ独立に水素、または炭素数が１〜６のアルキル基である。
【００１５】
多環芳香族化合物は、一般式（Ｉ）で表されるような略平面構造を有することが好ましく、メソゲン基として機能するような剛直な構造を有することが好ましい。以下に多環芳香族化合物の好ましい具体例を挙げる。多環芳香族化合物としては一般に色素として市販されているものを使用してもよい。
【００１６】
【化２】
2019183045.tif 000003
【００１７】
２）担体（Ｂ成分）
担体は多環芳香族化合物を担持する。担体は多環芳香族化合物を担持できる機能を有するものであれば限定されないが、後述する理由から板状であるものが好ましい。このような担体としてはカオリン、モンモリロナイト、タルク、バーミキュライト、ディッカイト、ナクライト、ハロイサイト、タルク、バーミキュライト、アンチゴライト、クリソタイル、パイロフィライト、バイデライト、ヘクトライト、サポナイト、スチーブンサイト、テトラシリリックマイカ、ナトリウムテニオライト、白雲母、マーガライト、金雲母、ザンソフィライト等の無機層状化合物が挙げられる。これらの中でも、分散媒中で剥離して表面に電荷、特に負電荷を生成できるものが好ましい。
【００１８】
３）分散媒またはバインダー
分散媒は、本発明の発光性組成物が液体状またはスラリー状である場合に各成分を溶解または分散させる媒体である。発光性組成物が液体状またはスラリー状であるとは、組成物が流動可能な状態をいう。この際、多環芳香族化合物（Ａ成分）を効率よく担体（Ｂ成分）に担持させる観点から、分散媒はＡ成分を溶解しかつＢ成分を分散できることが好ましい。この観点から分散媒は水、水溶性有機溶媒、または両者の混合溶媒であることが好ましい。水溶性有機溶媒としては、アルコール、ケトン、エーテル、アルカンニトリル、アミド、スルホキシド、ピロリドン等が挙げられる。これらの溶媒の炭素数は水溶性を考慮して適宜決定されるが、１〜５程度が好ましく、１〜３程度がより好ましい。分散媒が水と水溶性有機溶媒の混合溶媒である場合、その混合比率は任意である。さらに、分散媒は、分散媒が相分離しない程度に非水溶性溶媒を含んでいてもよい。
【００１９】
バインダーは、本発明の発光性組成物が固体状である場合に多環芳香族化合物を担持する担体同士を固着させる媒体である。バインダーが存在することで固体状の当該組成物を一定の形状に成形できる。液体状またはスラリー状の発光性組成物を濃縮して分散媒（Ｃ成分）の濃度を低減すると、組成物は固体状になり流動性を失う。この状態で存在しているＣ成分がバインダーとなる。したがって、バインダーは分散媒と同一の成分であってよい。
【００２０】
４）組成比
Ｂ成分がＡ成分を担持する力を高めるために、Ａ成分とＢ成分がそれぞれ有する電荷によってＡ成分がＢ成分に担持されることが好ましい。よって両者の比率は電荷の比率で表すことができる。当該比率は所望の発光強度を得るために適宜調整されるが、一態様においてＡ成分電荷／Ｂ成分電荷は５〜５０／１００であることが好ましい。本発明において当該比率が１０／１００である場合、Ａ成分濃度を「１０％ｖｓ．ＣＥＣ」と表記する。
【００２１】
全組成物中におけるＡ成分とＢ成分の合計量は限定されないが、一態様において当該合計量が線組成物中９０重量％以下である場合に当該組成物は液体状またはスラリー状であり、９０重量％超である場合に当該組成物は固体状となる。
【００２２】
（２）環境変化
本発明の発光性組成物の環境を変化させることで発光特性を調節できる。変化させる環境は、当該組成物の温度、分散媒またはバインダー（Ｃ成分）の種類、または多環芳香族化合物（Ａ成分）の濃度である。これらの環境を変化させることで発光特性を調節できるメカニズムは限定されないが次のように推察される。まず、本発明の発光性組成物において、図５に示すようにＡ成分はＢ成分に固定されている。この状態で励起光を照射されるなどしてＡ成分が励起され、そして基底状態に戻る際に分子の運動が抑制されているのでエネルギーを熱として放出することができず、光として放出する。すなわち蛍光が観測される。この際、Ａ成分が剛直な構造を有しＢ成分が板状であると、Ａ成分のＢ成分への固定が強化されるので蛍光強度を観測しやすい。発光性組成物の環境を変化させると、Ａ成分のＢ成分への固定度合いが変化して蛍光強度も変化するので発光特性を調節できる。例えば、発光性組成物の温度を変化させるとＡ成分のＢ成分への固定度合いが変化する。低温の場合、Ａ成分はＢ成分上に強く固定されるが、高温になるとＡ成分の熱振動によってＢ成分への固定度合いが弱まる。このため、蛍光強度は温度によって変化する。また、分散媒またはバインダー（Ｃ成分）の種類を変更すると、Ａ成分のＢ成分への固定度合いが変化し、固定度合いによって、または、単層体が積層体になることでさらに発光増強する。例えば、Ｃ成分として、Ａ成分およびＢ成分の良溶媒（ＤＡＳＭに対してのアセトニトリル等）を用いると、当該溶媒の量が増えるにつれてＡ成分のＢ成分への固定度合いが低くなり発光しにくくなる。一方、貧溶媒（ＤＡＳＭに対してのジオキサン等）を用いると、当該溶媒が増えるにつれてＡ成分のＢ成分への固定度合いが強くなって積層体が形成され、発光強度が増加する。さらに、Ａ成分の濃度を高めるとＢ成分への吸着状態が変化する（ＤＡＳＭではＨ会合体が形成される）ので蛍光強度も変化する。
【００２３】
（３）発光測定方法
前述のとおり、本発明の発光性組成物の発光現象は、好ましくは蛍光現象である。したがって、本発明の発光性組成物を励起光にて励起して定法によってその蛍光強度を測定して発光挙動を測定することが好ましい。励起光は使用するＡ成分によって適宜選択されるが、一態様においてその波長は紫外域もしくは可視域であることが好ましい。
【００２４】
２．センシング方法
前述のとおり、本発明の発光性組成物を用いると環境変化をセンシングすることができるので、温度センサーまたは化学センサーとして有用である。以下に、センシングの例を挙げて説明する。
１）温度センシング方法
次の工程により、検体の温度を特定できる。
工程ｉ−１：発光性組成物を調製して種々の温度における発光強度を測定し、温度と発光強度に関する検量線を作成する。
工程ｉ−２：発光性組成物と温度が不明の検体を接触させた後に発光強度を測定し、前記検量線から当該検体の温度を特定する。
当該方法は、温度を補正する工程をさらに含んでいてもよい。
【００２５】
２）溶媒センシング方法
発光性組成物を溶媒と接触させた時の発光挙動は当該溶媒の濃度によって異なる。よって、以下の工程により、未知の溶媒を同定できる。
工程ｉｉ−１：異なる濃度の、水と水溶性有機溶媒との混合溶媒を準備する。
工程ｉｉ−２：発光性組成物を調製して、前記種々の濃度の混合溶媒と接触させた後、その都度発光強度を測定し、濃度と発光強度の関係Ｓ１を得る。
工程ｉｉ−３：複数の異なる水溶性有機溶媒を用いて工程ｉｉ−１およびｉｉ−２を繰り返し、各溶媒について濃度と発光強度の関係Ｓ２・・・Ｓｎを得る。
工程ｉｉ−４：異なる濃度の、検体（未知の水溶性有機溶媒）と水との混合溶媒を準備する。
工程ｉｉ−５：前記発光性組成物を検体混合溶媒と接触させた後で発光強度を測定し、濃度と発光強度の関係Ｔを把握する。
工程ｉｉ−６：ＴのパターンをＳ１・・・Ｓｎのパターンと照合し、検体の種類を同定する。
【００２６】
具体的に、Ｓ１〜Ｓ４が以下の関係である場合を例に説明する。
Ｓ１：水性有機溶媒濃度と発光強度がほぼ比例関係にある
Ｓ２：当該濃度と発光強度がほぼ反比例関係にある
Ｓ３：ある濃度までは発光強度が増加し、ある濃度を超えると発光強度が減少する
Ｓ４：ある濃度までは発光強度が減少し、ある濃度を超えると発光強度が増加する
このような関係が得られた場合に、検体の濃度と発光強度の関係Ｔを得て、ＴとＳ１〜Ｓ４を照合する。その結果、例えばＴとＳ４が類似すれば、検体はＳ４の有機溶媒であると特定できる。
【００２７】
３）濃度センシング方法
次の工程により、検体におけるＡ成分の濃度を特定できる。
工程ｉｉｉ−１：Ａ成分がＣ成分に溶解した溶液であって、Ａ成分の濃度が異なる複数の溶液を準備する。
工程ｉｉｉ−２：工程ｉｉｉ−１で使用したＡ成分およびＣ成分を含む発光性組成物を調製し、工程ｉｉｉ−１で調製した溶液と接触させた後、その都度発光強度を測定し、Ａ成分の濃度と発光強度にかかる検量線を作成する。
工程ｉｉｉ−３：発光性組成物と、検体（濃度不明のＡ成分がＣ成分に溶解した溶液）とを接触させた後に発光強度を測定し、前記検量線から当該検体のＡ成分濃度を特定する。
【００２８】
３．センサー
前記センシング方法は、本発明の発光性組成物と前記発光性組成物の発光強度を測定する測定部を備えるセンサーによって実施できる。例えば、固体状の本発明の発光性組成物を金属製、ガラス製、またはポリマー製セルに埋封しこれをプローブとする。当該プローブと測定部としての蛍光強度測定装置を組合せることで、温度センサーを構成できる。
【実施例】
【００２９】
［実施例１ａ］
多環芳香族化合物として、ｔｒａｎｓ−４−［４−（ジメチルアミノ）スチリル］−１−メチルピリジニウム（ＤＡＳＭ）ヨード塩（シグマアルドリッチ社製）を用いた。
１０００ｍＬの水に１ｇのクレー（クニミネ工業社製）を分散させて分散液を調製した。当該分散液にＤＡＳＭ塩を濃度が１０％ｖｓ．ＣＥＣとなるように添加して撹拌し、発光性組成物を調製した。「％ｖｓ．ＣＥＣ」はクレーの負電荷に対するＤＡＳＭの正電荷の割合であり、１０％ｖｓ．ＣＥＣはクレーの負電荷１００に対してＤＡＳＭの正電荷が１０存在することを意味する。２５℃にて発光性組成物に励起光として４５０ｎｍの光を照射して、ＦＰ−６５００（日本分光株式会社）を用いて発光強度を測定した。
次いで、濃度を８０％ｖｓ．ＣＥＣにした発光性組成物を調製し、同様にして発光強度を測定した。結果を図１ａに示す。
【００３０】
［比較例１ａ］
ＤＡＳＭを含まない比較用組成物を調製して、実施例１と同様にして発光強度を測定した。結果を図１ａに示す。
【００３１】
［実施例１ｂ］
ＤＡＳＭ塩の代わりに、後述するように合成した４−［４−（ジメチルアミノ）−ｔｒａｎｓ−β−メチルスチリル］−１−メチルピリジニウム（Ｍｅ−ＤＡＳＭ）ヨード塩を用いて、実施例１ａと同様にして発光性組成物を調製し、発光強度を測定した。当該例の結果を比較例１ａの結果と合わせて図１ｂに示す。
【００３２】
［実施例１ｃ］
ＤＡＳＭ塩の代わりに、後述するように合成した４−［４−（ジメチルアミノ）−ｔｒａｎｓ−β−エチルスチリル］−１−メチルピリジニウム（Ｅｔ−ＤＡＳＭ）ヨード塩を用いて、実施例１ａと同様にして発光性組成物を調製し、発光強度を測定した。当該例の結果を比較例１ａの結果と合わせて図１ｃに示す。
【００３３】
［実施例２ａ］
実施例１ａで調製した発光性組成物と同じ組成物を調製した。当該組成物の温度を２５℃にし、発光性組成物に励起光として４５０ｎｍの光を照射して発光強度を測定した。その後、温度を以下のように変化させ、その都度、発光強度を測定した。結果を図２ａに示す。
温度変化：７０℃→２５℃→１５℃
【００３４】
［実施例２ｂ］
ＤＡＳＭ塩の代わりにＭｅ−ＤＡＳＭ塩を用いた以外は実施例２ａと同様にして発光性組成物を調製し、発光強度を測定した。結果を図２ｂに示す。
【００３５】
［実施例２ｃ］
ＤＡＳＭ塩の代わりにＥｔ−ＤＡＳＭ塩を用いた以外は実施例２ａと同様にして発光性組成物を調製し、発光強度を測定した。結果を図２ｃに示す。
【００３６】
［実施例３ａ］
実施例１ａで調製した発光性組成物と同じ組成物を調製した。当該組成物にアセトニトリルを添加し、分散媒中のアセトニトリル濃度が１０重量％である組成物を調製した。当該組成物の温度を２５℃にし、発光性組成物に励起光として４５０ｎｍの光を照射して発光強度を測定した。その後、アセトニトリル濃度を以下のように変化させ、その都度、発光強度を測定した。結果を図３ａに示す。図３ａに示すとおり、濃度が上昇するにつれて発光強度は低下した。
濃度変化：２０、３０、４０、５０重量％
【００３７】
［実施例３ｂ］
ＤＡＳＭ塩の代わりにＭｅ−ＤＡＳＭ塩を用いた以外は実施例３ａと同様にして発光性組成物を調製し、発光強度を測定した。結果を図３ｂに示す。
【００３８】
［実施例３ｃ］
ＤＡＳＭ塩の代わりにＥｔ−ＤＡＳＭ塩を用いた以外は実施例３ａと同様にして発光性組成物を調製し、発光強度を測定した。結果を図３ｃに示す。
【００３９】
［実施例４ａ〜ｃ］
アセトニトリルの代わりにジオキサンを用いた以外は、実施例３ａ〜ｃと同様にして発光性組成物を調製し、発光強度を測定した。結果を図４ａ〜ｃに示す。
【００４０】
［Ｍｅ−ＤＡＳＭヨード塩の合成］
合成の概要をスキームＳ１に示す。
２ｍＬ（１７ｍｍｏｌ）の４−エチルピリジン（東京化成工業株式会社製）、２ｍＬ（３２ｍｍｏｌ）のＣＨ３Ｉ（関東化学株式会社製）を５０ｍＬのアセトンに加えた。当該混合物を室温にて一晩撹拌したところ、白色結晶が析出した。当該生成物をろ過して、アセトンで洗浄した。３．０ｇの４−エチル−１−メチルピリジニウムヨード塩を黄白色結晶として得た。収率は６９％であった。Ｂｒｕｋｅｒ  Ｂ−５００を用いてＨ−ＮＭＲスペクトルを得た。
1H-NMR (MeOD / ppm) δ 1.35 (3H, t), 3.00 (2H, m), 4.38 (3H, s), 7.97 (2H, d), 8.78 (2H, d)
【００４１】
次に、１．０ｇ（４．０ｍｍｏｌ）の４−エチル−１−メチルピリジニウムヨード塩と１．５ｇ（１０ｍｍｏｌ）の４−ジメチルアミノベンズアルデヒド（関東化学株式会社製）をメタノールに溶解した。１滴のピペリジンを当該溶液に滴下し、５０℃にて１．５時間撹拌した。エバポレーターを用いて反応混合物から溶媒を除去し、残留物を少量のアセトンに加え、これをろ過した。さらにアセトンで洗浄し不純物を除去した。暗褐色の固体としてＭｅ−ＤＡＳＭヨード塩を得た。収率は３３％であった。
1H-NMR (MeOD / ppm) δ 2.45 (3H, s), 3.05 (6H, s), 4.31 (3H, s), 6.79 (2H, d), 7.51 (2H, d), 7.58 (1H, s), 8.14 (2H, d), 8.61 (2H, d)
【００４２】
【化３】
2019183045.tif 000004
【００４３】
［Ｅｔ−ＤＡＳＭヨード塩の合成］
合成の概要をスキームＳ２に示す。
前述した方法と同様にして、２．０ｇの４−プロピル−１−メチルピリジウムヨード塩を赤みがかった白色固体として得た。収率は５０％であった。
1H-NMR (MeOD / ppm) δ 1.03 (3H, t), 1.81 (2H, m), 2.95 (2H, m), 4.36 (3H, s), 7.95 (2H, d), 8.77 (2H, d) 
【００４４】
次に、前述した方法と同様にして、２５０ｍｇのＥｔ−ＤＡＳＭヨード塩を暗褐色固体として得た。収率は１７％であった。
1H-NMR (MeOD / ppm) δ 1.26 (3H, t), 2.98 (2H, m), 3.06 (6H, s), 4.31 (3H, s), 6.79 (2H, d), 7.50 (3H, m), 8.14 (2H, d), 8.61 (2H, d)
【００４５】
【化４】
2019183045.tif 000005
【００４６】
本発明の発光性組成物の環境を変化させることで当該組成物の発光特性を調整できることが明らかである。当顔方法は温度センシング等に有用である。
【図１ａｂ】
2019183045.tif 000007
【図１ｃ】
2019183045.tif 000008
【図２ａｂ】
2019183045.tif 000009
【図２ｃ】
2019183045.tif 000010
【図３ａｂ】
2019183045.tif 000011
【図３ｃ】
2019183045.tif 000012
【図４ａｂ】
2019183045.tif 000013
【図４ｃ】
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【図５】
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