(57)【要約】【課題】高速走行時におけるウェットグリップ、耐摩耗性、操縦安定性及び低燃費性をバランスよく改善するとともに、長期使用後の性能劣化を抑制するタイヤ用ゴム組成物、及びそれを用いたタイヤを提供する。【解決手段】ゴム成分１００質量％中、芳香族ビニルモノマーに由来する成分の含有量が３〜２５質量％、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、ビニル構造を有するものの含有量が０〜１５質量％、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜９０質量％、イソプレンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜６質量％であり、加硫後の物性が下記式（１）及び（２）を満たすタイヤ用ゴム組成物に関する。    −２５℃＜Ｔｇ＜０℃  （１）    ６５＜Ｈｓ＜７５  （２）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分１００質量％中、
芳香族ビニルモノマーに由来する成分の含有量が３〜２５質量％、
ブタジエンモノマーに由来する成分であって、ビニル構造を有するものの含有量が０〜１５質量％、
ブタジエンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜９０質量％、
イソプレンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜６質量％であり、
加硫後の物性が下記式（１）及び（２）を満たすタイヤ用ゴム組成物。
−２５℃＜Ｔｇ＜０℃  （１）
Ｔｇ：周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅０．２５％で粘弾性測定を行った際のｔａｎδが最大となる温度
６５＜Ｈｓ＜７５  （２）
Ｈｓ：ＪＩＳ  Ｋ６２５３に準拠して測定した２３℃における硬度
【請求項２】
周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅０．２５％で粘弾性測定を行った際の粘弾性スペクトルが、−８０℃以上で単一のピークを有する請求項１記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項３】
前記粘弾性スペクトルが、−９０℃以上で単一のピークを有する請求項２記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項４】
加硫後の物性が下記式（３）及び（４）を満たす請求項１〜３のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
ｔａｎδ１＞０．８０  （３）
ｔａｎδ２＜０．１５  （４）
ｔａｎδ１：周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅２％で粘弾性測定を行った際の−５℃におけるｔａｎδ
ｔａｎδ２：周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅２％で粘弾性測定を行った際の８０℃におけるｔａｎδ
【請求項５】
前記ゴム成分が、ブタジエンモノマーに由来する成分１００質量％中、ビニル構造を有するものの含有量が２５質量％以下である溶液重合スチレンブタジエンゴムを含む請求項１〜４のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項６】
前記溶液重合スチレンブタジエンゴムの重量平均分子量が８０万以上である請求項５記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項７】
前記ゴム成分が、水素添加スチレンブタジエンゴム、スチレン系熱可塑性エラストマー及びオレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体からなる群より選択される少なくとも１種を含む請求項１〜４のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項８】
シリカを含有し、
前記ゴム成分１００質量部に対する前記シリカの含有量が１００〜３００質量部である請求項１〜７のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項９】
前記ゴム成分が、単一のモルホロジーである請求項１〜７のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項１０】
軟化点２５℃以上の樹脂を含有し、
前記ゴム成分１００質量部に対する前記樹脂の含有量が１〜６０質量部である請求項１〜８のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項１１】
前記樹脂が、スチレン系樹脂、テルペン系樹脂、Ｃ５系樹脂、Ｃ５／Ｃ９系樹脂、ＤＣＰＤ系樹脂及びロジン系樹脂からなる群より選択される少なくとも１種である請求項１０記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項１２】
キャップトレッド用ゴム組成物である請求項１〜１１のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項１３】
請求項１２に記載のゴム組成物で構成されたキャップトレッドと、
ゴム成分１００質量％中、スチレンブタジエンゴムの含有量が１０質量％以上であるゴム組成物を用いて作製したベーストレッドとを含むタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ用ゴム組成物及びタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車用タイヤは、近年特に、低燃費性、グリップ性能及び耐摩耗性をバランスよく備えることが要求されている。この要求に応えるものとして、例えば、特許文献１には、特定の変性ジエン系ゴムと、特定のシリカとを配合する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１３／１２５６１４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ウェットグリップ等のグリップ性能を向上するためには樹脂等の可塑剤を多量に配合することが、耐摩耗性を向上するためにはシリカ等のフィラーを多量に配合することが考えられるが、これらの手法では、シリカの分散が困難となり、耐摩耗性が充分に向上しない傾向があった。
【０００５】
また、欧州のように高速走行が要求される場合には、耐摩耗性と低燃費性との両立が特に困難となる傾向があった。
【０００６】
また、耐摩耗性の向上に伴ってタイヤの製品寿命が増加することで、長期使用でも種々の性能が劣化しないことが求められているが、長期使用後の性能劣化に関しては、未だ改善の余地があった。
【０００７】
また、高速走行での長期使用時においては、従来のように、シリカを代表とするフィラーや、可塑剤を増量しただけでは、低速領域〜中速領域での使用と比較して、耐摩耗性、ウェットグリップ、操縦安定性が充分に確保できない傾向があった。そのため、高速走行での長期使用にも耐えうるゴム組成物の開発が望まれていた。
【０００８】
また、低燃費性能、ウェットグリップ等の種々の性能をバランスよく確保するために、モノマー成分やミクロ構造が異なる複数のゴム種、例えばスチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）やブタジエンゴム（ＢＲ）を配合する手法が広く行われている。しかしながら、複数のゴム種を配合すると、相分離によって想定された性能を発現できなくなる、特定の温度領域で性能が低下する、フィラーが遍在して耐摩耗性が低下する、等の事象が生じる場合があった。
【０００９】
また、低燃費性向上のために、ゴム成分のモノマー成分のうち、スチレンユニットやビニルユニットといった発熱性の高い成分を減らしたものとして、スチレン量やビニル量が少ない（１０質量％程度）ＳＢＲや、ハイシスＢＲを適用することも行われている。しかしながら、この方法では、スチレンユニットやビニルユニットが少なくなることでグリップ性能が低下し、さらに、架橋に寄与しやすいビニルユニットが少なくなることで機械的強度が不足し、耐摩耗性が低下する傾向があった。
【００１０】
また、耐摩耗性や加工性の向上を目的として、熱可塑性エラストマーを配合する技術も開発されているが、一般的な熱可塑性エラストマーは高温で硬度が低下するため、高速走行時に操縦安定性が低下する傾向があった。
【００１１】
以上のとおり、高速走行時や長期使用後の性能維持を考慮しながら、低燃費性等のタイヤ性能をバランスよく改善することは困難であった。
【００１２】
本発明は、前記課題を解決し、高速走行時におけるウェットグリップ、耐摩耗性、操縦安定性及び低燃費性をバランスよく改善するとともに、長期使用後の性能劣化を抑制するタイヤ用ゴム組成物、及びそれを用いたタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、ゴム成分１００質量％中、芳香族ビニルモノマーに由来する成分の含有量が３〜２５質量％、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、ビニル構造を有するものの含有量が０〜１５質量％、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜９０質量％、イソプレンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜６質量％であり、加硫後の物性が下記式（１）及び（２）を満たすタイヤ用ゴム組成物に関する。
−２５℃＜Ｔｇ＜０℃  （１）
Ｔｇ：周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅０．２５％で粘弾性測定を行った際のｔａｎδが最大となる温度
６５＜Ｈｓ＜７５  （２）
Ｈｓ：ＪＩＳ  Ｋ６２５３に準拠して測定した２３℃における硬度
【００１４】
前記ゴム組成物は、周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅０．２５％で粘弾性測定を行った際の粘弾性スペクトルが、−８０℃以上で単一のピークを有するものであることが好ましい。
【００１５】
前記粘弾性スペクトルが、−９０℃以上で単一のピークを有することが好ましい。
【００１６】
前記ゴム組成物は、加硫後の物性が下記式（３）及び（４）を満たすことが好ましい。
ｔａｎδ１＞０．８０  （３）
ｔａｎδ２＜０．１５  （４）
ｔａｎδ１：周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅２％で粘弾性測定を行った際の−５℃におけるｔａｎδ
ｔａｎδ２：周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅２％で粘弾性測定を行った際の８０℃におけるｔａｎδ
【００１７】
前記ゴム成分が、ブタジエンモノマーに由来する成分１００質量％中、ビニル構造を有するものの含有量が２５質量％以下である溶液重合スチレンブタジエンゴムを含むことが好ましい。
【００１８】
前記溶液重合スチレンブタジエンゴムの重量平均分子量が８０万以上であることが好ましい。
【００１９】
前記ゴム成分が、水素添加スチレンブタジエンゴム、スチレン系熱可塑性エラストマー及びオレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体からなる群より選択される少なくとも１種を含むことが好ましい。
【００２０】
前記ゴム組成物は、シリカを含有し、前記ゴム成分１００質量部に対する前記シリカの含有量が１００〜３００質量部であることが好ましい。
【００２１】
前記ゴム成分が、単一のモルホロジーであることが好ましい。
【００２２】
前記ゴム組成物は、軟化点２５℃以上の樹脂を含有し、前記ゴム成分１００質量部に対する前記樹脂の含有量が１〜６０質量部であることが好ましい。
【００２３】
前記樹脂が、スチレン系樹脂、テルペン系樹脂、Ｃ５系樹脂、Ｃ５／Ｃ９系樹脂、ＤＣＰＤ系樹脂及びロジン系樹脂からなる群より選択される少なくとも１種であることが好ましい。
【００２４】
前記ゴム組成物は、キャップトレッド用ゴム組成物であることが好ましい。
【００２５】
本発明はまた、前記ゴム組成物で構成されたキャップトレッドと、ゴム成分１００質量％中、スチレンブタジエンゴムの含有量が１０質量％以上であるゴム組成物を用いて作製したベーストレッドとを含むタイヤに関する。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、ゴム成分１００質量％中、芳香族ビニルモノマーに由来する成分の含有量が３〜２５質量％、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、ビニル構造を有するものの含有量が０〜１５質量％、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜９０質量％、イソプレンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜６質量％であり、加硫後の物性が式（１）及び（２）を満たすタイヤ用ゴム組成物であるため、高速走行時におけるウェットグリップ、耐摩耗性、操縦安定性及び低燃費性をバランスよく改善するとともに、長期使用後の性能劣化を抑制することができる。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
本発明のゴム組成物は、ゴム成分１００質量％中、芳香族ビニルモノマーに由来する成分の含有量が３〜２５質量％、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、ビニル構造を有するものの含有量が０〜１５質量％、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜９０質量％、イソプレンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜６質量％であり、加硫後の物性が式（１）及び（２）を満たす。
【００２８】
ゴム成分中の構成を上記範囲にコントロールするとともに、加硫後の物性が式（１）及び（２）を満たすことで、従来の手法では困難であった、高速走行時におけるウェットグリップ、耐摩耗性、操縦安定性及び低燃費性をバランスよく改善することができる。
【００２９】
また、加硫後の物性が式（１）及び（２）を満たすゴム組成物は、ゴム成分中の構成を上記範囲にコントロールするとともに、必要に応じてフィラーや可塑剤等の薬品を配合することで得られるものであるが、ゴム成分中の構成を上記範囲にコントロールすることで、ゴム組成物中で薬品が良好に分散し、他のタイヤ部材や表面への薬品の移行が抑制される。これにより、長期使用後の性能劣化を抑制することができる。
【００３０】
式（１）は、以下のとおりである。
−２５℃＜Ｔｇ＜０℃  （１）
Ｔｇ：周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅０．２５％で粘弾性測定を行った際のｔａｎδが最大となる温度（ガラス転移温度）
低燃費性等の観点から、スチレン量やビニル量が１０質量％程度のＳＢＲを用いたゴム組成物が開発されているが、このようなゴム組成物では、Ｔｇが−２５℃未満となることが多く、Ｔｇが−２５℃未満の場合、高速走行時におけるウェットグリップや操縦安定性が低下する傾向がある。上記ゴム組成物では、Ｔｇが式（１）の範囲内であるため、高速走行時においても、良好なウェットグリップや操縦安定性を確保することができる。
式（１）において、Ｔｇは、好ましくは−２５℃＜Ｔｇ≦−５℃、より好ましくは−２５℃＜Ｔｇ≦−１０℃である。
【００３１】
式（２）は、以下のとおりである。
６５＜Ｈｓ＜７５  （２）
Ｈｓ：ＪＩＳ  Ｋ６２５３に準拠して測定した２３℃における硬度
上記ゴム組成物は、Ｈｓが式（２）を満たすことで、操縦安定性、低燃費性及び耐摩耗性をバランスよく改善できる。
式（２）において、Ｈｓは、好ましくは６６以上であり、また、好ましくは７３以下、より好ましくは７１以下である。
【００３２】
上記ゴム組成物は、加硫後の物性が、さらに、下記式（３）及び（４）を満たすことが好ましい。
ｔａｎδ１＞０．８０  （３）
ｔａｎδ２＜０．１５  （４）
ｔａｎδ１：周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅２％で粘弾性測定を行った際の−５℃におけるｔａｎδ
ｔａｎδ２：周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅２％で粘弾性測定を行った際の８０℃におけるｔａｎδ
【００３３】
式（３）のように、ｔａｎδ１を、０．８０を超える値とすることで、高速走行時におけるウェットグリップをより改善することができる。式（３）において、ｔａｎδ１の上限は特に限定されない。
ウェットグリップは、通常、０℃でのｔａｎδで評価されるものであり、−５℃におけるｔａｎδを調整することで、特に良好なウェットグリップが得られることは、本発明者らが新たに見出したものである。
【００３４】
式（４）のように、ｔａｎδ２を、０．１５未満の値とすることで、低燃費性とウェットグリップとを両立させることができる。式（４）において、ｔａｎδ２は、好ましくは０．１４以下であり、また、好ましくは０．０５以上、より好ましくは０．０８以上である。
低燃費性は、通常、３０〜７０℃でのｔａｎδで評価されるものであり、８０℃におけるｔａｎδを調整することで、良好な低燃費性が得られるとともに、ウェットグリップも良好となることは、本発明者らが新たに見出したものである。
【００３５】
上記ゴム組成物は、周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅０．２５％で粘弾性測定を行った際の粘弾性スペクトルが、−８０℃以上で単一のピークを有するものであることが好ましく、−９０℃以上で単一のピークを有するものであることがより好ましい。単一のピークとは、粘弾性スペクトルにおいて、ピークが１つのみ観察されることを指し、定量的には、ｔａｎδの値が０．２以上増加した後、減少する区間が１つのみであることを意味する。これにより、耐摩耗性、操縦安定性、低燃費性及び長期使用時の性能維持特性をバランスよく改善できる。単一のピークであることは、ゴム組成物中の各成分の親和性が良好であることを示している。よって、単一のピークであれば、幅広い使用条件（速度、温度、荷重）において、各種性能を良好に発揮させることができる。
【００３６】
なお、加硫後の物性が式（１）〜（４）を満たし、所定の範囲で単一のピークを有する粘弾性スペクトルが得られるゴム組成物は、芳香族ビニルモノマーに由来する成分の含有量と、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、ビニル構造を有するものの含有量と、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量と、イソプレンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量とを、上述の範囲に調整するとともに、必要に応じて、後述するゴム成分、フィラー、可塑剤等を配合することで、調製することができる。なお、可塑剤としては、オイル、液状ゴム等を使用可能である。
【００３７】
上述の条件を満たすゴム組成物の設計指針は、以下のとおりである。なお、これらの設計指針は一例に過ぎず、本発明はこれに限定されない。
Ｔｇを小さくする場合は、ゴム成分中のスチレン量及び／又はビニル量を減らす、高Ｔｇのレジンの配合量を減らす、極性の高い可塑剤を配合する、等の手法が挙げられ、Ｔｇを大きくする場合は、ゴム成分中のスチレン量及び／又はビニル量を増やす、高Ｔｇのレジンの配合量を増やす、等の手法が挙げられる。
Ｈｓを小さくする場合は、シリカやカーボンブラック等のフィラーの配合量を減らす、レジンやオイル等の可塑剤の配合量を増やす、硫黄等の架橋剤の配合量を減らす、等の手法が挙げられ、Ｈｓを大きくする場合は、シリカやカーボンブラック等のフィラーの配合量を増やす、レジンやオイル等の可塑剤の配合量を減らす、硫黄等の架橋剤の配合量を増やす、等の手法が挙げられる。
ｔａｎδ１を小さくする場合は、ゴム組成物のＴｇを−５℃から離れた温度に調整する、シリカやカーボンブラック等のフィラーの配合量を減らす、レジンやオイル等の可塑剤の配合量を減らす、等の手法が挙げられ、ｔａｎδ１を大きくする場合は、ゴム組成物のＴｇを−５℃付近に調整する、シリカやカーボンブラック等のフィラーの配合量を増やす、レジンやオイル等の可塑剤の配合量を増やす、等の手法が挙げられる。
ｔａｎδ２を小さくする場合は、シリカやカーボンブラック等のフィラーの配合量を減らす、ゴム成分中のスチレン量及び／又はビニル量を減らす、フィラーの分散を良好にする、ゴム成分とフィラーとの結合をカップリング剤等で強固にする、等の手法が挙げられ、ｔａｎδ２を大きくする場合は、シリカやカーボンブラック等のフィラーの配合量を増やす、ゴム成分中のスチレン量及び／又はビニル量を増やす、フィラーの分散を悪化させる、等の手法が挙げられる。
粘弾性スペクトルのピークを単一にする場合は、相溶性の高いゴム成分やレジンを配合して単一のモルホロジーに近い状態とする、等の手法が挙げられる。
ピークの位置を高温側に移動させる場合は、高Ｔｇの薬品（ゴム成分、レジン等）の配合量を増やす、等の手法が挙げられる。
【００３８】
芳香族ビニルモノマーに由来する成分とは、芳香族ビニル化合物を（共）重合して得られる（共）重合体中の、芳香族ビニル化合物に基づくユニットである。芳香族ビニルモノマーに由来する成分（芳香族ビニルユニット）を有するゴム成分としては、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）等を使用することができる。
【００３９】
ブタジエンモノマーに由来する成分とは、１，３−ブタジエンを（共）重合して得られる（共）重合体中の、１，３−ブタジエンに基づくユニットであり、（共）重合後、水素添加されたユニットも含まれる。ブタジエンモノマーに由来する成分（ブタジエンユニット）を有するゴム成分としては、ＳＢＲ、ブタジエンゴム（ＢＲ）等を使用することができる。
【００４０】
イソプレンモノマーに由来する成分とは、イソプレンを（共）重合して得られる（共）重合体中の、イソプレンに基づくユニットである。イソプレンモノマーに由来する成分（イソプレンユニット）を有するゴム成分としては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）等を使用することができる。
【００４１】
ゴム成分１００質量％中、芳香族ビニルモノマーに由来する成分（芳香族ビニルユニット）の含有量は、３〜２５質量％であればよいが、低燃費性、耐摩耗性及びウェットグリップの観点から、好ましくは５〜２５質量％、より好ましくは８〜２５質量％である。
芳香族ビニルモノマーとしては、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレン等が挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。なかでも、スチレンが好ましい。
【００４２】
ゴム成分１００質量％中、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、ビニル構造を有するもの（ビニルブタジエンユニット）の含有量は、０〜１５質量％であればよいが、耐摩耗性、機械的強度の観点から、好ましくは０．５質量％以上、より好ましくは１質量％以上であり、また、耐摩耗性及び長期使用時の性能維持特性の観点から、好ましくは１２質量％以下、より好ましくは１０質量％以下、更に好ましくは８質量％以下である。
【００４３】
ゴム成分１００質量％中、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するもの（シスブタジエンユニット）の含有量は、１〜９０質量％であればよいが、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上であり、また、好ましくは８０質量％以下である。上記範囲内であると、良好なゴム弾性が得られ、耐摩耗性、機械的強度及び長期使用時の性能維持特性をバランスよく改善できる。
【００４４】
ゴム成分１００質量％中、イソプレンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するもの（シスイソプレンユニット）の含有量は、１〜６質量％であればよいが、好ましくは２〜６質量％以上である。上記範囲内であると、耐摩耗性、機械的強度、長期使用時の性能維持特性をバランスよく改善できる。
一般に、ゴム成分中のビニルブタジエンユニットを減量すると、低燃費性が向上するものの、機械的強度や操縦安定性が低下する傾向がある。本発明では、シスイソプレンを上記範囲にコントロールすることにより、ビニルブタジエンユニットの減量による低燃費性の向上効果を享受しながら、良好な機械的強度及び操縦安定性が得られる。
【００４５】
ゴム成分中の芳香族ビニルユニット、ビニルブタジエンユニット、シスブタジエンユニット、シスイソプレンユニットの含有量は、核磁気共鳴装置（ＮＭＲ）を用いて、各ユニットに帰属するピークの積分比により算出することができる。また、加硫後のゴム組成物で、ＮＭＲによる測定が困難な場合は、赤外分光法（ＩＲ）を用いて、各ユニットに帰属するピーク強度により算出することができる。
【００４６】
上記ゴム組成物において、ゴム成分は、単一のモルホロジーであることが好ましい。単一のモルホロジーとは、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）等の顕微鏡観察において、ゴム成分中に複数のゴム相が観察されない状態であることを意味し、フィラーの凝集や、フィラーとポリマー（ゴム成分）との結合相の不均一性は含まない。従来、タイヤ用ゴム組成物は、各種性能をバランスよく向上させるため、互いに非相溶な複数のゴム成分を配合することが多く、結果として、不均一なモルホロジーとなる場合が多かった。これに対し、上記ゴム組成物は、芳香族ビニルユニット、ビニルブタジエンユニット、シスブタジエンユニット、シスイソプレンユニットの含有量を上述の範囲に調整することで、単一のモルホロジーが得られやすくなる。そして、単一のモルホロジーとすることで、高速走行時におけるウェットグリップ、耐摩耗性、操縦安定性及び低燃費性と、長期使用時の性能維持特性とをバランスよく改善することができる。
【００４７】
上記ゴム組成物に使用されるゴム成分は、室温（２０℃）において固体のジエン系ゴムや熱可塑性エラストマー等を含むものであり、可塑剤として機能する液状ゴムや、ゴム弾性を有しない樹脂は含まない。ゴム成分は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４８】
ジエン系ゴムとしては、ＳＢＲ、ＢＲ、ＮＲ、ＩＲ、ブチルゴム（ＩＩＲ）等、ジエンモノマーの単独重合体、複数のジエンモノマーの共重合体、ジエンモノマーと芳香族ビニルモノマー等の他のモノマーとの共重合体を使用することができる。他のモノマーの使用量は、ゴム弾性を損なわない範囲であればよい。ジエン系ゴムは、主鎖及び／又は末端が極性基で変性されていてもよく、触媒を用いて縮合及び／又は分岐されていてもよい。また、ジエン系ゴムは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４９】
上記ゴム組成物は、ゴム成分として、溶液重合ＳＢＲ（Ｓ−ＳＢＲ）を含有することが好ましい。これにより、加工性及びウェットグリップをバランスよく改善できる。
【００５０】
Ｓ−ＳＢＲにおいて、ブタジエンモノマーに由来する成分１００質量％中、ビニル構造を有するもの（ビニルブタジエンユニット）の含有量は、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．２質量％以上、更に好ましくは０．５質量％以上である。上記範囲内であれば、架橋反応やシランカップリング剤との反応を促進し、低燃費性及び耐摩耗性をバランスよく改善できる。また、ビニルブタジエンユニットの含有量は、好ましくは２８質量％以下、より好ましくは２７質量％以下、更に好ましくは２５質量％以下である。上記範囲内であれば、ゴム成分のＴｇ上昇が抑制され、低温性能を向上させることができる。さらに、他のゴム成分との親和性及び相溶性が向上し、良好な耐破壊性能が得られる。
【００５１】
Ｓ−ＳＢＲにおいて、ブタジエンモノマーに由来する成分１００質量％中、シス構造を有するもの（シスブタジエンユニット）の含有量は、好ましくは２０質量％以上であり、また、好ましくは９０質量％以下である。上記範囲内であると、良好なゴム弾性が得られ、耐摩耗性、及び耐破壊性能をバランスよく改善できる。
【００５２】
Ｓ−ＳＢＲのスチレン量（Ｓ−ＳＢＲ１００質量％中のスチレンユニットの含有量）は、好ましくは１質量％以上、より好ましくは３質量％以上、更に好ましくは５質量％であり、また、好ましくは４０質量％以下、より好ましくは３０質量％以下、更に好ましくは２５質量％以下である。上記範囲内であれば、ウェットグリップ及び低燃費性能をバランスよく改善できる。さらに、他のゴム成分との親和性及び相溶性が向上し、良好な耐破壊性能が得られる。
【００５３】
Ｓ−ＳＢＲは、シリカ等のフィラーと相互作用する極性基で末端及び／又は主鎖が変性されていることが好ましい。極性基（変性基）としては特に限定されないが、アルコキシシリル基、アミノ基、水酸基、カルボキシル基、エポキシ基等が挙げられる。これらは、１種であってもよいし、２種以上であってもよい。なかでも、アルコキシシリル基が好ましい。
【００５４】
Ｓ−ＳＢＲの重量平均分子量（Ｍｗ）は、耐摩耗性及び機械的強度の観点から、好ましくは５０万以上、より好ましくは６０万以上、更に好ましくは７０万以上、より更に好ましくは８０万以上、より更に好ましくは９０万以上、より更に好ましくは１００万以上である。上限は特に規定されないが、加工性の観点から、好ましくは３００万以下である。
【００５５】
Ｓ−ＳＢＲは、分子鎖中にイソプレンに由来する成分のブロック（イソプレンブロック）を有していてもよい。これにより、低燃費性、耐摩耗性及び操縦安定性をバランスよく改善できる。イソプレンブロックは、シスイソプレンに由来する成分のブロック（シスイソプレンブロック）であることが好ましい。
【００５６】
ゴム成分１００質量％中、Ｓ−ＳＢＲの含有量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２５質量％以上であり、また、好ましくは９９質量％以下、より好ましくは９７質量％以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、ここで記載したＳ−ＳＢＲの含有量には、後述の水添ＳＢＲは含まれない。
【００５７】
上記ゴム組成物は、ゴム成分として、ＳＢＲ中のブタジエンユニットの一部が水素添加された水素添加ＳＢＲ（水添ＳＢＲ）を含有してもよい。水添ＳＢＲは、水素添加によって二重結合量が減少することで可塑剤との親和性が向上し、また、架橋剤との反応部分が減少することで架橋構造が均一になるという作用があり、これらにより、耐摩耗性及び長期使用時の性能維持特性をより改善できる。
【００５８】
水添ＳＢＲのブタジエンユニットの水素添加率は、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは７０質量％以上であり、また、好ましくは９９質量％以下、より好ましくは９８質量％以下である。上記範囲内であれば、操縦安定性、機械的強度、耐摩耗性及び長期使用時の性能維持特性をより向上できる。
なお、上記水素添加率は、ブタジエンユニット１００質量％中における、水素が添加されたユニットの量であり、Ｈ１−ＮＭＲを測定して得られたスペクトルの不飽和結合部のスペクトル減少率から算出することができる。
【００５９】
水素添加の方法、反応条件については特に限定はなく、公知の方法、公知の条件で水素添加すればよい。通常は、２０〜１５０℃、０．１〜１０ＭＰａの水素加圧下、水添触媒の存在下で実施される。なお、水素添加率は、水添触媒の量、水添反応時の水素圧力、反応時間等を変えることにより、任意に選定することができる。水添触媒として、通常は、元素周期表４〜１１族金属のいずれかを含む化合物を用いることができる。例えば、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｚｒ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｈｆ、Ｒｅ、Ｐｔ原子を含む化合物を水添触媒として用いることができる。より具体的な水添触媒としては、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｐｄ、Ｐｔ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｒｅ等のメタロセン系化合物；Ｐｄ、Ｎｉ、Ｐｔ、Ｒｈ、Ｒｕ等の金属をカーボン、シリカ、アルミナ、ケイソウ土等の担体に担持させた担持型不均一系触媒；Ｎｉ、Ｃｏ等の金属元素の有機塩又はアセチルアセトン塩と有機アルミニウム等の還元剤とを組み合わせた均一系チーグラー型触媒；Ｒｕ、Ｒｈ等の有機金属化合物又は錯体；水素を吸蔵させたフラーレンやカーボンナノチューブ等を挙げることができる。
【００６０】
これらのうち、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｃｏ、Ｎｉのいずれかを含むメタロセン化合物は、不活性有機溶媒中、均一系で水添反応できる点で好ましい。更に、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｈｆのいずれかを含むメタロセン化合物が好ましい。特に、チタノセン化合物とアルキルリチウムとを反応させた水添触媒は、安価で工業的に特に有用な触媒であるので好ましい。具体的な例として、例えば、特開平１−２７５６０５号公報、特開平５−２７１３２６号公報、特開平５−２７１３２５号公報、特開平５−２２２１１５号公報、特開平１１−２９２９２４号公報、特開２０００−３７６３２号公報、特開昭５９−１３３２０３号公報、特開昭６３−５４０１号公報、特開昭６２−２１８４０３号公報、特開平７−９００１７号公報、特公昭４３−１９９６０号公報、特公昭４７−４０４７３号公報に記載の水添触媒を挙げることができる。なお、これらの水添触媒は、一種単独で又は二種以上を組み合わせて用いることができる。
【００６１】
水添ＳＢＲにおいて、水素添加前のブタジエンモノマーに由来する成分１００質量％中、ビニル構造を有するもの（ビニルブタジエンユニット）の含有量は、好ましくは０〜１０質量％、より好ましくは０〜５質量％、更に好ましくは０〜３質量％である。上記範囲内であれば、機械的強度、耐摩耗性及び長期使用時の性能維持特性をより向上できる。
【００６２】
水添ＳＢＲにおいて、水素添加前のブタジエンモノマーに由来する成分１００質量％中、シス構造を有するもの（シスブタジエンユニット）の含有量は、好ましくは１〜１０質量％である。上記範囲内であれば、機械的強度、耐摩耗性及び長期使用時の性能維持特性をより向上できる。
【００６３】
水添ＳＢＲは、シリカ等のフィラーと相互作用する極性基で末端及び／又は主鎖が変性されていることが好ましい。極性基（変性基）としては特に限定されないが、アルコキシシリル基、アミノ基、水酸基、カルボキシル基、エポキシ基等が挙げられる。これらは、１種であってもよいし、２種以上であってもよい。なかでも、アルコキシシリル基が好ましい。
【００６４】
水添ＳＢＲを含有する場合、ゴム成分１００質量％中の水添ＳＢＲの含有量は、好ましくは２０質量％以上、より好ましくは４０質量％以上であり、また、好ましくは９０質量％以下、より好ましくは７０質量％以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、ここで記載した水添ＳＢＲの含有量には、上述のＳ−ＳＢＲは含まれない。
【００６５】
上記ゴム組成物は、ゴム成分として、スチレン系熱可塑性エラストマー（スチレン系ＴＰＥ）や、オレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体を含有してもよい。ゴム成分中の構成を上記範囲にコントロールしながら、これらを配合することで、ゴム組成物に適度な弾性及び硬度を付与することができ、操縦安定性及びウェットグリップをより改善できる。さらに、ゴム成分間の接着を強めることができ、機械的強度及び耐摩耗性もより改善できる。スチレン系ＴＰＥ及びオレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよいし、ジエン系ゴム等の他のゴム成分と併用してもよい。
【００６６】
スチレン系ＴＰＥは、スチレンユニットを有する熱可塑性エラストマーであり、その具体例としては、スチレンとブタジエン及び／又はイソプレンとのブロック共重合体が挙げられ、スチレン−ブタジエン−スチレンのトリブロック共重合体（ＳＢＳ）、スチレン−ブタジエン−スチレン−ブタジエンのテトラブロック共重合体（ＳＢＳＢ）や、これらの水素添加物が特に好適である。スチレン系ＴＰＥの製造方法は特に限定されないが、例えば、特開２０１４−１０５２９３号公報に記載の方法で製造することができる。
【００６７】
オレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体は、オレフィンモノマー、共役ジエンモノマー及びスチレンモノマーを共重合することで得られる共重合体である。オレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体の製造方法は特に限定されないが、例えば、特許４０８８２５８号に記載の方法で製造することができる。
【００６８】
オレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体に使用するオレフィンモノマーとしては、例えば、エチレン、プロプレン、１−ブテン、２−ブテン、イソブテン、１−ヘキセン、１−オクテン、１−ヘプテン、１−デセンなどのオレフィン等が挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。なかでも、エチレンが好ましい。
【００６９】
オレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体に使用する共役ジエンモノマーとしては、例えば、１，３−ブタジエン、イソプレン、１，３−ペンタンジエン、２，３−ジメチルブタジエン、２−フェニル−１，３−ブタジエン等が挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。なかでも、１，３−ブタジエンが好ましい。
【００７０】
スチレン系ＴＰＥ及びオレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体のスチレン量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上であり、また、好ましくは６５質量％以下、より好ましくは６０質量％以下である。上記範囲内であれば、適度なゴム弾性が得られるとともに、他のゴム成分との親和性が良好となる。
【００７１】
スチレン系ＴＰＥ及びオレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体において、共役ジエンモノマーに由来する成分１００質量％中、ビニル構造を有するものの含有量は、好ましくは０〜２０質量％、より好ましくは０〜１０質量％である。上記範囲内であれば、機械的強度、耐摩耗性及び長期使用時の性能維持特性をより改善することができる。
【００７２】
スチレン系ＴＰＥを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のスチレン系ＴＰＥの含有量は、好ましくは１質量％以上、より好ましくは５質量％以上であり、また、好ましくは８０質量％以下、より好ましくは５０質量％以下である。オレフィン−共役ジエン−スチレン共重合体の含有量も同様である。上記範囲内であると、弾性率、低燃費性、耐摩耗性及び機械的強度がバランスよく得られる。
【００７３】
上記ゴム組成物は、ゴム成分として、イソプレン系ゴムを含有することが好ましい。イソプレン系ゴムとしては、ＮＲ、ＩＲ、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲは、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、ＩＲは、ＩＲ２２００等、タイヤ工業で一般的なものを使用できる。改質ＮＲは、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲは、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲは、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、改質ＮＲが好ましく、ＵＰＮＲがより好ましい。
【００７４】
ＵＰＮＲとしては、特許第５６５０７９７号に記載の方法で製造されたものを使用することができる。ＵＰＮＲのｐＨは好ましくは２〜７、より好ましくは３〜６、更に好ましくは４〜６である。ＵＰＮＲのリン含有量は、好ましくは２００ｐｐｍ以下、より好ましくは１５０ｐｐｍ以下である。ＵＰＮＲの、アセトン中に２５℃下で４８時間浸漬した後の窒素含有量は、好ましくは０．１５質量％以下、より好ましくは０．１質量％以下である。
【００７５】
イソプレン系ゴムを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量は、上述のゴム成分中の構成を満たす範囲で調整すればよいが、好ましくは１質量％以上、より好ましくは２質量％以上であり、また、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは５質量％以下である。
【００７６】
上記ゴム組成物は、ゴム成分として、ＢＲを含有してもよい。ＢＲとしては特に限定されず、シス量が９５質量％以上のＢＲ（ハイシスＢＲ）、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等、タイヤ分野において公知のものを使用できる。なかでも、ハイシスＢＲを好適に使用できる。ＢＲは、非変性ＢＲ、変性ＢＲのいずれも使用可能である。市販品としては、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７７】
ＢＲを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、上述のゴム成分中の構成を満たす範囲で調整すればよいが、好ましくは１質量％以上、より好ましくは５質量％以上であり、また、好ましくは２０質量％以下、より好ましくは１５質量％以下である。
【００７８】
上記ゴム組成物に使用できるフィラーとしては、シリカ、カーボンブラック、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー等が挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。なかでも、シリカ、カーボンブラックが好ましい。
【００７９】
上記ゴム組成物がシリカを含有することで、ウェットグリップ、耐摩耗性、低燃費性、長期使用時の性能維持特性をより改善できる。
シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水ケイ酸）、湿式法シリカ（含水ケイ酸）等が挙げられるが、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８０】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは１５０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１７０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは２００ｍ２／ｇ以上であり、また、好ましくは３００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは２５０ｍ２／ｇ以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、シリカのＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−８１に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００８１】
シリカのＣＴＡＢ（セチルトリメチルアンモニウムブロミド）比表面積は、好ましくは１５０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１９０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは２００ｍ２／ｇ以上であり、また、好ましくは３００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは２５０ｍ２／ｇ以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、シリカのＣＴＡＢ比表面積は、ＡＳＴＭ Ｄ３７６５−９２に準拠して測定される値である。
【００８２】
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【００８３】
シリカを含有する場合、ゴム成分１００質量部に対するシリカの含有量は、好ましくは５０質量部以上、より好ましくは８０質量部以上、更に好ましくは９０質量部以上、特に好ましくは１００質量部以上である。上記範囲内であると、ウェットグリップ及び耐摩耗性をより改善できる。上限は特に限定されないが、加工性及びゴム弾性の観点から、好ましくは３００質量部以下、より好ましくは２００質量部以下、更に好ましくは１８０質量部以下である。
【００８４】
シリカは、シランカップリング剤と併用することが好ましい。これにより、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド等のスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン等のメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン等のビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン等のアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン等のグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシラン等のニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン等のクロロ系等があげられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、スルフィド系、メルカプト系が好ましく、メルカプト系がより好ましい。
【００８５】
メルカプト系シランカップリング剤としては、下記式（Ｉ）で表される化合物を用いることが好ましい。これにより、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【化１】
2019183101.tif 000002
（式中、Ｒ１０１〜Ｒ１０３は、分岐若しくは非分岐の炭素数１〜１２のアルキル基、分岐若しくは非分岐の炭素数１〜１２のアルコキシ基、又は−Ｏ−（Ｒ１１１−Ｏ）ｂ−Ｒ１１２（ｂ個のＲ１１１は、分岐若しくは非分岐の炭素数１〜３０の２価の炭化水素基を表す。ｂ個のＲ１１１はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。Ｒ１１２は、分岐若しくは非分岐の炭素数１〜３０のアルキル基、分岐若しくは非分岐の炭素数２〜３０のアルケニル基、炭素数６〜３０のアリール基、又は炭素数７〜３０のアラルキル基を表す。ｂは１〜３０の整数を表す。）で表される基を表す。Ｒ１０１〜Ｒ１０３はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。Ｒ１０４は、分岐若しくは非分岐の炭素数１〜６のアルキレン基を表す。）
【００８６】
Ｒ１０１〜Ｒ１０３は、分岐若しくは非分岐の炭素数１〜１２（好ましくは炭素数１〜５）のアルキル基、分岐若しくは非分岐の炭素数１〜１２（好ましくは炭素数１〜５）のアルコキシ基、又は−Ｏ−（Ｒ１１１−Ｏ）ｂ−Ｒ１１２で表される基を表す。本発明の効果が良好に得られるという点から、Ｒ１０１〜Ｒ１０３は、少なくとも１つが−Ｏ−（Ｒ１１１−Ｏ）ｂ−Ｒ１１２で表される基であることが好ましく、２つが−Ｏ−（Ｒ１１１−Ｏ）ｂ−Ｒ１１２で表される基であり、かつ、１つが分岐若しくは非分岐の炭素数１〜１２のアルコキシ基であることがより好ましい。
【００８７】
Ｒ１０１〜Ｒ１０３の−Ｏ−（Ｒ１１１−Ｏ）ｂ−Ｒ１１２において、Ｒ１１１は、分岐若しくは非分岐の炭素数１〜３０（好ましくは炭素数１〜１５、より好ましくは炭素数１〜３）の２価の炭化水素基を表す。該炭化水素基としては、例えば、アルキレン基、アルケニレン基、アリーレン基等が挙げられる。なかでも、アルキレン基が好ましい。
ｂは１〜３０（好ましくは２〜２０、より好ましくは３〜７、更に好ましくは５〜６）の整数を表す。
Ｒ１１２は、分岐若しくは非分岐の炭素数１〜３０（好ましくは炭素数１〜１５、より好ましくは炭素数１〜３）の１価の炭化水素基を表す。該炭化水素基としては、例えば、アルキル基、アルケニレン基、アリール基、アラルキル基等が挙げられる。なかでも、アルキル基が好ましい。
【００８８】
−Ｏ−（Ｒ１１１−Ｏ）ｂ−Ｒ１１２で表される基の具体例としては、例えば、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）５−Ｃ１１Ｈ２３、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）５−Ｃ１２Ｈ２５、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）５−Ｃ１３Ｈ２７、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）５−Ｃ１４Ｈ２９、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）５−Ｃ１５Ｈ３１、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）３−Ｃ１３Ｈ２７、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）４−Ｃ１３Ｈ２７、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）６−Ｃ１３Ｈ２７、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）７−Ｃ１３Ｈ２７等が挙げられる。なかでも、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）５−Ｃ１１Ｈ２３、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）５−Ｃ１３Ｈ２７、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）５−Ｃ１５Ｈ３１、−Ｏ−（Ｃ２Ｈ４−Ｏ）６−Ｃ１３Ｈ２７が好ましい。
【００８９】
Ｒ１０４の分岐若しくは非分岐の炭素数１〜６（好ましくは炭素数１〜５）のアルキレン基については、Ｒ１１１と同様である。
【００９０】
式（Ｉ）で表されるメルカプト系シランカップリング剤としては、例えば、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシランや、下記式で表される化合物（エボニック社製のＳｉ３６３）等が挙げられ、下記式で表される化合物を好適に使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【化２】
2019183101.tif 000003
【００９１】
シランカップリング剤を含有する場合、シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、好ましくは３質量部以上、より好ましくは５質量部以上であり、また、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１５質量部以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【００９２】
カーボンブラックとしては、特に限定されないが、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。市販品としては、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。
【００９３】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは９０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１３０ｍ２／ｇ以上であり、また、好ましくは２００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは１６０ｍ２／ｇ以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、カーボンブラックのＮ２ＳＡは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２１７−２：２００１によって求められる。
【００９４】
カーボンブラックを含有する場合、カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは５質量部以上であり、また、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１５質量部以下、更に好ましくは１０質量部以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより好適に得られる。
【００９５】
上記ゴム組成物は、軟化点２５℃以上の樹脂を含有することが好ましい。これにより、ゴム成分の相溶性を向上させるとともに、他のタイヤ部材や表面への薬品の移行をより抑制することができ、その結果、高速走行時におけるウェットグリップ、耐摩耗性、操縦安定性及び低燃費性と、長期使用時の性能維持特性とをバランスよく改善することができる。
【００９６】
上記樹脂としては、スチレン系樹脂、テルペン系樹脂、Ｃ５系樹脂、Ｃ５／Ｃ９系樹脂、ＤＣＰＤ系樹脂及びロジン系樹脂からなる群より選択される少なくとも１種を使用することが好ましい。なかでも、スチレン系樹脂、Ｃ５／Ｃ９系樹脂がより好ましい。
【００９７】
スチレン系樹脂は、スチレン系単量体由来の構成単位を主成分とするポリマーであり、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン等）の単独重合体、２種以上のスチレン系単量体の共重合体の他、スチレン系単量体及びこれと共重合し得る他の単量体との共重合体も挙げられる。なかでも、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体がより好ましい。
【００９８】
テルペン系樹脂は、テルペン系単量体由来の構成単位を主成分とするポリマーであり、テルペン系単量体の単独重合体、２種以上のテルペン系単量体の共重合体の他、テルペン系単量体及びこれと共重合し得る他の単量体との共重合体（テルペンフェノール樹脂等）も挙げられる。
【００９９】
Ｃ５系樹脂は、Ｃ５留分由来の構成単位を主成分とするポリマーであり、Ｃ５留分の単独重合体、２種以上のＣ５留分の共重合体の他、Ｃ５留分及びこれと共重合し得る他の単量体との共重合体も挙げられる。
【０１００】
Ｃ５／Ｃ９系樹脂は、Ｃ５留分及びＣ９留分由来の構成単位を主成分とするポリマーであり、Ｃ５留分及びＣ９留分の共重合体の他、Ｃ５留分及びＣ９留分とこれらと共重合し得る他の単量体との共重合体も挙げられる。なかでも、Ｃ５留分及びＣ９留分の共重合体が好ましい。
【０１０１】
ＤＣＰＤ系樹脂は、ジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）由来の構成単位を主成分とするポリマーであり、ＤＣＰＤの単独重合体の他、ＤＣＰＤ及びこれと共重合し得る他の単量体との共重合体も挙げられる。
【０１０２】
ロジン系樹脂は、ロジン系単量体由来の構成単位を主成分とするポリマーであり、ロジン系単量体の単独重合体、２種以上のロジン系単量体の共重合体の他、ロジン系単量体及びこれと共重合し得る他の単量体との共重合体も挙げられる。
【０１０３】
上記樹脂の市販品としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１０４】
上記樹脂の軟化点は、２５℃以上であればよいが、好ましくは５０℃以上、より好ましくは８０℃以上であり、また、好ましくは１２０℃以下、より好ましくは１００℃以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、本発明において、上記樹脂の軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【０１０５】
上記樹脂を含有する場合、ゴム成分１００質量部に対する上記樹脂の含有量は、好ましくは１質量部以上、より好ましくは２質量部以上、更に好ましくは５質量部以上、特に好ましくは８質量部以上であり、また、好ましくは８０質量部以下、より好ましくは７０質量部以下、更に好ましくは６０質量部以下、特に好ましくは５５質量部以下である。上記範囲内であると、高速走行時におけるウェットグリップ、耐摩耗性及び低燃費性と、加工性とをバランスよく改善できる。
【０１０６】
上記ゴム組成物は、オイルを含んでもよい。
オイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油脂、又はその混合物が挙げられる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイル等を用いることができる。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、本発明の効果が良好に得られるという理由から、プロセスオイル、植物油脂が好ましく、処理留出物芳香族系抽出物（ＴＤＡＥ）等のアロマ系プロセスオイルがより好ましい。
【０１０７】
オイルを含有する場合、オイルの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１０質量部以上、より好ましくは２０質量部以上であり、また、好ましくは５０質量部以下、より好ましくは４０質量部以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【０１０８】
上記ゴム組成物は、ワックスを含んでもよい。
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックス等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、石油系ワックスが好ましく、パラフィンワックスがより好ましい。
【０１０９】
ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【０１１０】
ワックスを含有する場合、ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは２質量部以上であり、また、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１０質量部以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【０１１１】
上記ゴム組成物は、老化防止剤を含んでもよい。
老化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤等が挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、ｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤が好ましい。
【０１１２】
老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【０１１３】
老化防止剤を含有する場合、老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは２質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは８質量部以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【０１１４】
上記ゴム組成物は、ステアリン酸を含有してもよい。
ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、和光純薬工業（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【０１１５】
ステアリン酸を含有する場合、ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは２質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【０１１６】
上記ゴム組成物は、酸化亜鉛を含有してもよい。
酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１１７】
酸化亜鉛を含有する場合、酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは２質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【０１１８】
上記ゴム組成物は硫黄を含有してもよい。
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１９】
硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１２０】
硫黄を含有する場合、硫黄の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１．５質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【０１２１】
上記ゴム組成物は有機架橋剤を含有してもよい。
有機架橋剤としては特に限定されないが、田岡化学工業（株）製のタッキロールＶ２００、フレキシス社製のＤＵＲＡＬＩＮＫ  ＨＴＳ（１，６−ヘキサメチレン−ジチオ硫酸ナトリウム・二水和物）、ランクセス社製のＫＡ９１８８（１，６−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサン）等の硫黄含有化合物や、ジクミルパーオキサイドなどの有機過酸化物等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１２２】
有機架橋剤を含有する場合、有機架橋剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは２質量部以上、より好ましくは４質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは８質量部以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【０１２３】
上記ゴム組成物は、加硫促進剤を含有してもよい。
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ′−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、本発明の効果がより好適に得られるという理由から、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤が好ましい。
【０１２４】
加硫促進剤を含有する場合、加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは５質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは８質量部以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【０１２５】
上記ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤、例えば、有機過酸化物；炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等のフィラー；、液状レジン、エステル系可塑剤等の可塑剤；等を更に配合してもよい。これらの添加剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、０．１〜２００質量部が好ましい。
【０１２６】
上記ゴム組成物は、例えば、前記各成分をオープンロール、バンバリーミキサー等のゴム混練装置を用いて混練し、その後加硫する方法等により製造できる。
【０１２７】
混練条件としては、加硫剤及び加硫促進剤以外の添加剤を混練するベース練り工程では、混練温度は、通常１００〜１８０℃、好ましくは１２０〜１７０℃である。加硫剤、加硫促進剤を混練する仕上げ練り工程では、混練温度は、通常１２０℃以下、好ましくは８５〜１１０℃である。また、加硫剤、加硫促進剤を混練した組成物は、通常、プレス加硫等の加硫処理が施される。加硫温度としては、通常１４０〜１９０℃、好ましくは１５０〜１８５℃である。
【０１２８】
上記ゴム組成物は、タイヤの各部材に使用可能であるが、キャップトレッドに好適に用いられる。
【０１２９】
本発明のタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。
すなわち、上記ゴム組成物を、未加硫の段階でキャップトレッドの形状にあわせて押出し加工し、ベーストレッド等の他のタイヤ部材とともに、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。
【０１３０】
上記タイヤにおいて、ベーストレッドに使用されるゴム組成物は、ＳＢＲを含有することが好ましい。ＳＢＲとしては特に限定されず、上述のキャップトレッドに好適なゴム組成物と同様のものを使用可能である。
【０１３１】
ＳＢＲを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、低燃費性、操縦安定性及び長期使用時の性能維持特性の観点から、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上、更に好ましくは３０質量％以上であり、また、低燃費性及び機械的強度の観点から、好ましくは９０質量％以下、より好ましくは８０質量％以下、更に好ましくは７０質量％以下である。
【０１３２】
上記タイヤにおいて、ベーストレッドに使用されるゴム組成物は、イソプレン系ゴムを含有することが好ましい。イソプレン系ゴムとしては特に限定されず、上述のキャップトレッドに好適なゴム組成物と同様のものを使用可能である。
【０１３３】
イソプレン系ゴムを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは１５質量％以上であり、上限は特に限定されない。上記範囲内であると、良好な機械的強度が得られる。
【０１３４】
上記タイヤにおいて、ベーストレッドに使用されるゴム組成物は、ＢＲを含有することが好ましい。ＢＲとしては特に限定されず、上述のキャップトレッドに好適なゴム組成物と同様のものを使用可能である。
【０１３５】
ＢＲを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは１５質量％以上であり、また、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下である。上記範囲内であると、良好な耐亀裂成長性が得られる。
【０１３６】
上記タイヤにおいて、ベーストレッドに使用されるゴム組成物は、上記以外に、カーボンブラック、シリカ、ワックス、ステアリン酸、老化防止剤、酸化亜鉛、硫黄、加硫促進剤等、通常のタイヤ用ゴム組成物に使用される薬品を適宜配合してもよい。
【０１３７】
上記タイヤの形式は特に限定されず、空気入りタイヤ、ソリッドタイヤのいずれであってもよいが、空気入りタイヤが好ましい。
【実施例】
【０１３８】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
【０１３９】
以下、実施例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
なお、使用するゴム成分のミクロ構造、重量平均分子量（Ｍｗ）は、下記により評価した。
【０１４０】
＜ミクロ構造＞
ＢＲＵＫＥＲ社製ＡＶ４００のＮＭＲ装置、データ解析ソフトＴＯＰ  ＳＰＩＮ２．１により、（共）重合体中の芳香族ビニルユニット、ビニルブタジエンユニット、シスブタジエンユニット、シスイソプレンユニットの含有量を測定した。
【０１４１】
＜重量平均分子量（Ｍｗ）＞
下記の条件（１）〜（８）でゲル・パーミエイション・クロマトグラフ（ＧＰＣ）法により、重量平均分子量（Ｍｗ）を求めた。
（１）装置：東ソー社製ＨＬＣ−８２２０
（２）分離カラム：東ソー社製ＨＭ−Ｈ（２本直列）
（３）測定温度：４０℃
（４）キャリア：テトラヒドロフラン
（５）流量：０．６ｍＬ／分
（６）注入量：５μＬ
（７）検出器：示差屈折
（８）分子量標準：標準ポリスチレン
【０１４２】
＜ＮＲ＞：特許第５６５０７９７号の製造例１の方法で製造した高純度天然ゴム（シスイソプレンユニット：１００質量％、ｐＨ：５、窒素含有量：０．０７質量％、リン含有量：９２ｐｐｍ、ゲル含有率：６質量％）
＜ＢＲ＞：宇部興産（株）製のＢＲ１５０Ｂ（ブタジエンユニット１００質量％中のビニル構造：２質量％、ブタジエンユニット１００質量％中のシスブタジエンユニット：９６質量％）
＜ＳＢＲ１＞：末端にアルコキシシリル基を有する変性Ｓ−ＳＢＲ（スチレンユニット：２０質量％、ブタジエンユニット１００質量％中のビニルブタジエンユニット：１０質量％、ブタジエンユニット１００質量％中のシスブタジエンユニット：６０質量％、Ｍｗ：１１０万）
＜ＳＢＲ２＞：末端に、シスイソプレンユニット（１質量％）と、アルコキシシリル基とを有する変性Ｓ−ＳＢＲ（スチレンユニット：１０質量％、ブタジエンユニット１００質量％中のビニルブタジエンユニット：４質量％、ブタジエンユニット１００質量％中のシスブタジエンユニット：８０質量％、Ｍｗ：１００万）
＜ＳＢＲ３＞：末端にアルコキシシリル基を有する変性Ｓ−ＳＢＲ（スチレンユニット：２５質量％、ブタジエンユニット１００質量％中のビニルブタジエンユニット：１９質量％、ブタジエンユニット１００質量％中のシスブタジエンユニット：４０質量％、Ｍｗ：６０万）
＜ＳＢＲ４＞：末端にアルコキシシリル基を有する変性Ｓ−ＳＢＲ（スチレンユニット：２５質量％、ブタジエンユニット１００質量％中のビニルブタジエンユニット：５７質量％、ブタジエンユニット１００質量％中のシスブタジエンユニット：２０質量％、Ｍｗ：１００万）
＜水添ＳＢＲ＞：末端にアルコキシシリル基を有する変性ＳＢＲの水素添加物（スチレンユニット：２５質量％、ブタジエンユニット１００質量％中の水素添加率：９０質量％、水素添加前のブタジエンユニット１００質量％中のビニルブタジエンユニット：０質量％、水素添加前のブタジエンユニット１００質量％中のシスブタジエンユニット：５質量％、Ｍｗ：８９５）
＜オレフィン共重合体＞:特許４０８８２５８の製造例１の方法で重合したスチレン−ブタジエン−エチレン共重合体（スチレンユニット：２０質量％、ビニルブタジエンユニット：１０質量％、シスブタジエンユニット：３０質量％、エチレンユニット：４０質量％）
＜スチレン系ＴＰＥ＞：特開２０１４−１０５２９３号公報の製造例３の方法で、スチレン投入量等を変更して製造した変性共重合体のＴｉによる水素添加物（末端にアルコキシシリル基を有する変性スチレン−水添ブタジエン−スチレンブロック共重合体（変性ＳＥＢＳ））（スチレンユニット：２８質量％、ブタジエンユニットの水素添加率：９０質量％、水素添加前のブタジエンユニット１００質量％中のビニルブタジエンユニット：０質量％、水素添加前のブタジエンユニット１００質量％中のシスブタジエンユニット：５質量％、Ｍｗ：１２万）
＜シリカ＞：エボニック社製のウルトラシル９０００ＧＲ（ＢＥＴ：２４０ｍ２／ｇ、ＣＴＡＢ：２００ｍ２／ｇ）
＜シランカップリング剤＞：エボニック社製のＳｉ３６３
＜カーボンブラック＞：三菱化学（株）製のダイアブラックＳＡ（Ｎ２ＳＡ：１３７ｍ２／ｇ）
＜オイル＞：Ｈ＆Ｒ社製のＶｉｖａｔｅｃ５００（ＴＤＡＥオイル）
＜樹脂１（スチレン系樹脂）＞：アリゾナケミカル社製のＳＹＬＶＡＲＥＳ  ＳＡ８５（α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体、軟化点：８５℃）
＜樹脂２（Ｃ５／Ｃ９系樹脂）＞：エクソンモービル社製のＥＣＲ−３７３（Ｃ５留分及びＣ９留分の共重合体、軟化点：８６℃）
＜ワックス＞：Ｋｏｓｔｅｒ  Ｋｅｕｎｅｎ社製のサンフラワーワックス（ヒマワリ種子由来のワックス、軟化点：７７℃）
＜老化防止剤＞：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ−フェニル−Ｎ’−（１，３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン）
＜酸化亜鉛＞：三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛２種
＜硫黄＞：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
＜有機架橋剤＞：ランクセス社製のＶｕｌｃｕｒｅｎ  ＶＰ  ＫＡ９１８８（１，６−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサン）
＜ステアリン酸＞：日油（株）製のビーズステアリン酸つばき
＜加硫促進剤１＞：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤ（Ｎ，Ｎ’−ジフェニルグアニジン） 
＜加硫促進剤２＞：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＣＺ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
【０１４３】
＜キャップトレッド用ゴム組成物の製造方法＞
表１に示す配合内容に従い、（株）神戸製鋼所製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、ベース練り工程に記載の材料を１５０℃の条件下で５分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に仕上げ工程に記載の薬品を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で５分間練り込み、キャップトレッド用未加硫ゴム組成物を得た。
得られたキャップトレッド用未加硫ゴム組成物を１７０℃で２０分間、０．５ｍｍ厚の金型でプレス加硫し、加硫ゴムシートを得た。
得られた加硫ゴムシートを下記により評価し、結果を表１に示した。
また、表１において、ゴム成分中の組成比が請求項１の要件を満たすものを○、満たさないものを×で示した。
【０１４４】
＜粘弾性試験＞
粘弾性スペクトロメーターを用いて、周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅２％の条件下で、各加硫ゴムシートの−５℃におけるｔａｎδ及び８０℃におけるｔａｎδを測定した。そして、式（３）、（４）のそれぞれについて、満たすものを○、満たさないものを×で示した。
また、粘弾性スペクトロメーターを用いて、周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、動的歪振幅０．２５％の条件下で、温度−９０℃から４０℃まで５℃刻みの各温度での各加硫ゴムシートのｔａｎδを測定し、得られた粘弾性スペクトルを観察し、所定の温度範囲で単一のピークであるものを○、そうでないものを×で示した。
また、粘弾性スペクトルに基づいて各加硫ゴムシートのＴｇを決定し、式（１）を満たすものを○、満たさないものを×で示した。
【０１４５】
（硬度測定）
ＪＩＳ  Ｋ６２５３の「加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの硬さ試験方法」に従って、タイプＡデュロメーターにより、各ゴム試験シートの２３℃における硬度（Ｈｓ）を測定し、式（２）を満たすものを○、満たさないものを×で示した。
【０１４６】
＜顕微鏡観察＞
各加硫ゴムシートから、ミクロトームを用いて、厚さ１００ｎｍ程度の薄片を切り出し、透過型電子顕微鏡（（株）日立製作所製のＨ−７１００）を用いて観察し、ゴム成分が単一のモルホロジーであるものを○、そうでないものを×で示した。
【０１４７】
＜ベーストレッド用ゴム組成物の製造方法＞
表２に示す配合内容に従い、（株）神戸製鋼所製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、ベース練り工程に記載の材料を１５０℃の条件下で５分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に仕上げ工程に記載の薬品を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で５分間練り込み、ベーストレッド用未加硫ゴム組成物を得た。
【０１４８】
＜試験用タイヤの製造方法＞
上記で得られたキャップトレッド用未加硫ゴム組成物をキャップトレッドの形状に、ベーストレッド用未加硫ゴム組成物をベーストレッドの形状にそれぞれ成形し、タイヤ成型機上で他のタイヤ部材と共に貼り合わせて未加硫タイヤを形成し、１７０℃で１０分間加硫し、試験用タイヤ（サイズ：２１５／５５Ｒ１６、乗用車用タイヤ）を製造した。
得られた試験用タイヤを下記により評価し、結果を表１に示した。
【０１４９】
＜ウェットグリップ＞
各試験用タイヤを国産２０００ｃｃのＦＦ車に装着し、湿潤な２５℃の路面にて実車走行し、時速１５０ｋｍ／ｈでロックブレーキを踏み、停止するまでに要した停止距離を測定し、下記式により比較例１を１００として指数化した。指数が大きいほど、高速走行時におけるウェットグリップ（ウェット制動性能）が良好である。
（ウェットグリップ指数）＝（比較例１の停止距離）／（各配合の停止距離）×１００
【０１５０】
＜耐摩耗性１＞
各試験用タイヤを国産ＦＦ２０００ｃｃ車に装着し、２２〜２７℃の気温下、湿潤路面や急カーブを含む各タイヤ同一路面を走行して、速度１００〜１５０ｋｍ／時での走行距離５０００ｋｍ後のキャップトレッド部の溝深さを測定し、溝深さが１ｍｍ減るときの走行距離を算出し、下記の式により比較例１を１００として指数化した。指数が大きいほど、高速走行時における耐摩耗性が良好である。
（耐摩耗性１指数）＝（各配合の１ｍｍ溝深さが減るときの走行距離）／（比較例１のタイヤ溝が１ｍｍ減るときの走行距離）×１００
【０１５１】
＜耐摩耗性２＞
耐摩耗性１の試験後のタイヤにおいて、チッピングやトレッド欠けの有無を確認し、下記基準で評価した。指数が大きいほど、高速走行時における耐摩耗性が良好である。
１００：チッピングや欠けがほとんど観察されない
８０：一部小さなチッピングが観察される
６０：チッピングや欠けが観察される
４０：大きなトレッドの欠けが観察される
【０１５２】
＜操縦安定性＞
耐摩耗性１の試験における初期走行時のコントロールの安定性を、比較例１を１００とする下記基準により、２名のドライバーが官能評価し、その結果を平均した（操縦安定性指数）。指数が大きいほど、高速走行時における操縦安定性が良好である。
１４０：非常に優れている
１２０：かなり優れている
１１０：優れている
１００：比較例１と同等
８０：少し劣る
７０：劣る
６０：かなり劣る
【０１５３】
＜低燃費性＞
転がり抵抗試験機を用い、各試験用タイヤをリムに装着し、内圧（２３０ｋＰａ）、荷重（３．４３ｋＮ）、速度（１６０ｋｍ／ｈ）で走行させたときの転がり抵抗を測定し、比較例１を１００とした時の指数で表示した（低燃費性指数）。指数が大きいほど、高速走行時における低燃費性が良好である。
【０１５４】
＜長期使用後の性能維持＞
耐摩耗性１の試験後のタイヤを車から取り外し、屋外の日光や風雨にさらされる状態で半年間放置した。その後、耐摩耗性１の試験と同じ車（国産ＦＦ２０００ｃｃ車）に装着し、２５℃の気温下、湿潤路面や急カーブを含む路面を走行した際の操縦安定性及びブレーキ応答性を耐摩耗性１の試験開始時と比較し、下記基準で評価した（性能維持指数）。指数が大きいほど、性能劣化が少ないことを示す。
１００：ほとんど変化なし
９０：ごくわずかに性能の劣化を感じる
８０：少し性能の劣化を感じる
６０：かなり性能の劣化を感じる
【０１５５】
【表１】
2019183101.tif 000004
【０１５６】
【表２】
2019183101.tif 000005
【０１５７】
表１より、ゴム成分１００質量％中、芳香族ビニルモノマーに由来する成分の含有量が３〜２５質量％、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、ビニル構造を有するものの含有量が０〜１５質量％、ブタジエンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜９０質量％、イソプレンモノマーに由来する成分であって、シス構造を有するものの含有量が１〜６質量％であり、加硫後の物性が式（１）及び（２）を満たす実施例は、高速走行時におけるウェットグリップ、耐摩耗性、操縦安定性及び低燃費性がバランスよく改善され、長期使用後の性能劣化も少なかった。
また、実施例には、式（１）の上限付近のもの、式（１）の下限付近のもの、式（２）の上限付近のもの、式（２）の下限付近のもの、式（３）の下限付近のもの、式（４）の上限付近のものが含まれていた。