(57)【要約】【課題】横編機に備わる移動体に非接触で給電する横編機を提供する。【解決手段】複数の編針が並ぶ針床と、レール１Ｒに沿って走行することで編地の編成に関わる移動体２と、を備える横編機である。この横編機は、レール１Ｒの軸と並列される軸線を持ち、横編機の電源に繋がる一次コイル３１と、移動体２に設けられ、一次コイル３１が挿通される筒状部材３４と、筒状部材３４の外周に巻回され、一次コイル３１から電磁誘導で給電される二次コイル３２と、移動体２に設けられ、二次コイル３２に繋がる制御回路２０と、移動体２に設けられ、制御回路２０で制御されて動作する少なくとも一つの電気機器６と、を備える。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の編針が並ぶ針床と、レールに沿って走行することで編地の編成に関わる移動体と、を備える横編機において、
前記レールの軸と並列される軸線を持ち、横編機の電源に繋がる一次コイルと、
前記移動体に設けられ、前記一次コイルが挿通される筒状部材と、
前記筒状部材の外周に巻回され、前記一次コイルから電磁誘導で給電される二次コイルと、
前記移動体に設けられ、前記二次コイルに繋がる制御回路と、
前記移動体に設けられ、前記制御回路で制御されて動作する少なくとも一つの電気機器と、を備える横編機。
【請求項２】
前記移動体は、前記編針に編糸を給糸するヤーンフィーダーである請求項１に記載の横編機。
【請求項３】
前記一次コイルは、前記レールの下方側の空きスペースに配置される請求項１又は請求項２に記載の横編機。
【請求項４】
前記一次コイルの軸線を、前記レールに平行となるように矯正する矯正手段を備える請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の横編機。
【請求項５】
前記一次コイルを保持し、横編機の不動の部材に連結される一連長の保持部材を備え、
前記保持部材によって前記一次コイルが矯正されている請求項４に記載の横編機。
【請求項６】
前記一次コイルに引張張力が付与された状態で、前記一次コイルの両端部が横編機の不動の部材に機械的に連結されることで、前記一次コイルが矯正されている請求項４に記載の横編機。
【請求項７】
前記移動体に対して、前記筒状部材を少なくとも鉛直方向に変位可能に支持する可動支持機構を備える請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の横編機。
【請求項８】
前記二次コイルは、前記一次コイルの延伸方向に離隔する複数の分割コイルを直列に接続してなる請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の横編機。
【請求項９】
前記移動体は、前記編針に編糸を給糸するヤーンフィーダーであり、
前記電気機器は、前記編糸の張力を測定する張力センサである請求項１から請求項８のいずれか１項に記載の横編機。
【請求項１０】
前記レール上に複数の前記移動体が配置され、
前記電気機器は光無線送受信機であり、
前記レールの一端側から他端側に向って前記移動体を中継させて光無線通信を行う請求項１から請求項９のいずれか１項に記載の横編機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、横編機に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の編針が並ぶ針床を備える横編機には、レールに取り付けられてレールに沿って走行し、編地の編成に関わる複数の移動体が設けられている。例えば移動体としては、針床の編針に編糸を給糸するヤーンフィーダー（以下、ＹＦと呼ぶ場合がある）などが挙げられる。
【０００３】
特許文献１には、ＹＦをリニアモータで駆動したり、ＹＦに駆動モータなどを取り付けたりして、ＹＦを自走させる構成が開示されている。ＹＦに設けられる駆動モータとその制御装置には、レールに設けられるコンタクトストリップを介した接触給電によって電力が供給される。
【０００４】
特許文献２には、ＹＦが取り付けられるレール上を走行し、ＹＦに転換ピンを挿してＹＦを連行する移動体（特許文献２の符号３００）が開示されている。特許文献２では、レールに設けた導電シートと移動体に設けたカーボンブラシとの接触によって移動体に給電し、転換ピンの出し入れを行っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】独国特許出願公開第４３０８２５１号明細書
【特許文献２】中国特許出願公開第１０１１３９７７７号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
先行技術はいずれも接触給電で移動体に電力を供給する構成である。しかし、オイルや埃が飛び交う編成環境においては、接触箇所にオイルや埃が入り込んで給電が阻害される恐れがある。また、接触給電を行う構成では、接触箇所が摩耗することで給電が阻害される恐れもある。
【０００７】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、横編機に備わる移動体に非接触で給電する横編機を提供することを目的の一つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の横編機は、
複数の編針が並ぶ針床と、レールに沿って走行することで編地の編成に関わる移動体と、を備える横編機において、
前記レールの軸と並列される軸線を持ち、横編機の電源に繋がる一次コイルと、
前記移動体に設けられ、前記一次コイルが挿通される筒状部材と、
前記筒状部材の外周に巻回され、前記一次コイルから電磁誘導で給電される二次コイルと、
前記移動体に設けられ、前記二次コイルに繋がる制御回路と、
前記移動体に設けられ、前記制御回路で制御されて動作する少なくとも一つの電気機器と、を備える。
【０００９】
本発明の横編機の一形態として、
前記移動体は、前記編針に編糸を給糸するヤーンフィーダーである形態を挙げることができる。
【００１０】
本発明の横編機の一形態として、
前記一次コイルは、前記レールの下方側の空きスペースに配置される形態を挙げることができる。
【００１１】
本発明の横編機の一形態として、
前記一次コイルの軸線を、前記レールに平行となるように矯正する矯正手段を備える形態を挙げることができる。
【００１２】
矯正手段を備える本発明の一形態として、
前記一次コイルを保持し、横編機の不動の部材に連結される一連長の保持部材を備え、
前記保持部材によって前記一次コイルが矯正されている形態を挙げることができる。
【００１３】
矯正手段を備える本発明の横編機の一形態として、
前記一次コイルに引張張力が付与された状態で、前記一次コイルの両端部が横編機の不動の部材に機械的に連結されることで、前記一次コイルが矯正されている形態を挙げることができる。
【００１４】
本発明の横編機の一形態として、
前記移動体に対して、前記筒状部材を少なくとも鉛直方向に変位可能に支持する可動支持機構を備える形態を挙げることができる。
【００１５】
本発明の横編機の一形態として、
前記二次コイルは、前記一次コイルの延伸方向に離隔する複数の分割コイルを直列に接続してなる形態を挙げることができる。
【００１６】
本発明の横編機の一形態として、
前記移動体は、前記編針に編糸を給糸するヤーンフィーダーであり、
前記電気機器は、前記編糸の張力を測定する張力センサである形態を挙げることができる。
【００１７】
本発明の横編機の一形態として、
前記レール上に複数の前記移動体が配置され、
前記電気機器は光無線送受信機であり、
前記レールの一端側から他端側に向って前記移動体を中継させて光無線通信を行う形態を挙げることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の横編機によれば、横編機に備わる移動体に非接触で給電できるので、接触給電で生じる接触不良の問題を無くすことができる。また、二次コイルを保持する筒状部材の内部に一次コイルを挿通させることで、一次コイルと二次コイルとで構成される非接触給電機構をコンパクトにまとめることができる。
【００１９】
ＹＦは編成箇所に近い位置にあるため、ＹＦに給電できるように構成すると、編成状態に関連する様々な情報を得ることができる。例えば、後述するように、ＹＦに張力センサを設けて編糸の張力に関する情報を得ることや、ＹＦに位置センサを設けてＹＦの正確な位置に関する情報を得ることなどが挙げられる。ＹＦに複数の電気機器を設け、各電気機器から複数の情報を得たり、複数の動作を実行したりすることもできる。
【００２０】
一次コイルをレールの下方側の空きスペースに設けることで、本発明の構成が適用される移動体以外の機構に設計変更を加える必要がない。例えば、隣接するレールの間隔を広げるなど、横編機の各装置構成を大型化することなく、コンパクトに非接触給電機構を実現できる。
【００２１】
一次コイルの撓みや歪を矯正する矯正手段で一次コイルの軸の曲がりを抑制することで、一次コイルの外部に配置される筒状部材の移動をスムースにできる。矯正手段には、後述するように、何らかの矯正部材を使用する手段と、矯正部材を使用しない手段とがある。
【００２２】
矯正部材として保持部材を利用することで、一次コイルの撓みや歪みによる一次コイルの軸の曲がりを抑制できる。
【００２３】
一次コイルに引張張力を付与した状態で、一次コイルを横編機の不動の部材に機械的に連結する矯正手段を講じることで一次コイルの軸の曲がりを抑制できるので、一次コイルを矯正する部材を省略できる。
【００２４】
可動支持機構を介して移動体に筒状部材を支持させることで、一次コイルの軸方向の中央が撓んでいても、二次コイルを保持する筒状部材が一次コイルに沿ってスムースに移動できる。
【００２５】
二次コイルを複数の分割コイルに分けることで、各分割コイルを保持する筒状部材の軸方向長さを短くできるので、筒状部材を一次コイルの撓みに追従させ易い。また、各分割コイルが短いので、二次コイルの配置の自由度が高い。そのため、移動体の走行ルートの近傍にある部材に干渉しない位置に二次コイルを配置できる。
【００２６】
ＹＦに張力センサを設けることで、編成箇所に近い位置で編糸の張力を測定でき、その測定結果に応じて迅速な対応をとることができる。例えば、ＹＦ上あるいはＹＦ外の給糸経路上に設けた張力調整装置で編糸の張力を調整したり、編糸の送り出し量を調整したりすることで、編成を安定させることができる。
【００２７】
移動体に光無線送受信機を設けることで、横編機のコンピュータと移動体との間で情報の遣り取りを行える。例えば、移動体がＹＦであれば、当該情報としてＹＦの位置に関する情報が挙げられる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】実施形態に係る横編機の概略正面図である。
【図２】レールの一面側から見たヤーンフィーダーの概略図である。
【図３】図２の反対側から見たヤーンフィーダーの概略図である。
【図４】一次コイルと二次コイルとを備える非接触給電機構の概略斜視図である。
【図５】ヤーンフィーダーを中継させる光無線通信の概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
＜実施形態１＞
本発明の実施形態に係る横編機１を図１〜５に基づいて以下に説明する。
【００３０】
横編機１は、図１に示すように、紙面奥行き方向に対向して配置される一対の針床１Ｂと、両針床１Ｂの間に形成される歯口に編糸９を給糸するヤーンフィーダー（以下、ＹＦ）２Ａ〜２Ｄと、を備える。針床１Ｂには複数の編針が並列して設けられており、それらの編針は針床１Ｂ上を往復するキャリッジ１Ｃに搭載されるカムシステム（図示せず）で駆動される。一方、ＹＦ２Ａ〜２Ｄは、レール１Ｒに沿って走行する。レール１Ｒは、横編機１の両端側に立設され、横編機１と一体的に構成される不動の部材である一対のフレーム１ＦＲ，１ＦＬ間に架け渡される。レール１Ｒは、紙面奥行き方向に複数並列されており、いずれのレール１Ｒも針床１Ｂの上方で針床１Ｂに平行に延びている。以下、ＹＦ２Ａ〜２Ｄに共通の話をするときは、各ＹＦ２Ａ〜２Ｄを区別せずにＹＦ２と表記する。
【００３１】
本例では、一本のレール１Ｒに複数のＹＦ２が取り付けられている。ＹＦ２Ａ，２Ｂは、レール１Ｒの紙面手前側の面に取り付けられており、ＹＦ２Ｃ，２Ｄは、レール１Ｒの紙面奥側の面に取り付けられている。これらＹＦ２は、レール１Ｒの上方に覆いかぶさるセレクタ１Ｓに選択・連行されることで、レール１Ｒに沿って走行する。セレクタ１Ｓに設けられる出没式の転換ピンがＹＦ２に係合することで、ＹＦ２が選択される。セレクタ１Ｓは、キャリッジ１Ｃに連結され、キャリッジ１Ｃと一体的に移動する。セレクタ１Ｓが、編成に用いるＹＦ２を選択・連行することで、ＹＦ２から供給される編糸９で編成が行われる。なお、ＹＦ２を走行させる構成は、本例の構成に限定されるわけではなく、ＹＦ２が自走する構成とすることもできる。キャリッジ１Ｃやセレクタ１Ｓの動作は、横編機１に備わるコンピュータ１０で制御される。
【００３２】
ＹＦ２には、横編機１の上方などに配置されたコーンなどの編糸供給源（図示せず）から、天バネ装置９０、横編機１の側方のサイドテンション装置（図示せず）を介して繰り出された編糸９が供給される。つまり、本例のＹＦ２は、その側方から編糸９の給糸を受ける構成である。本例とは異なり、ＹＦ２の上方から編糸９の給糸を受ける構成とすることもできる。
【００３３】
本例の横編機１では、制御回路とその制御回路で制御されて動作する少なくとも一つの電気機器とをＹＦ２に設けると共に、これら制御回路と電気機器に給電する非接触給電機構３を設けている。まず、本例のＹＦ２Ａの概略構成を図２，３に基づいて簡単に説明し、次いで非接触給電機構３について説明を行う。最後に、非接触給電機構３からの電力で動作する制御回路と電気機器について言及する。
【００３４】
≪ヤーンフィーダー≫
図２は、レール１Ｒに取り付けられるＹＦ２Ａを図１の紙面手前側から見た図であり、図３は、当該ＹＦ２Ａを図１の紙面奥側から見た図である。図２，３では、レール１Ｒの側面に設けられ、ＹＦ２Ａが摺接する突条１ｂのみを図示している。便宜上、図２の側をＹＦ２Ａの表面、図３の側をＹＦ２Ａの裏面とする。図２，３に示す本例のＹＦ２Ａは、本体部２Ｍと下方搭載部２Ｌと上方搭載部２Ｕと連結部２Ｊとを備える。もちろん、図２，３に示すＹＦ２Ａの構成は一例に過ぎず、このような構成に限定されるわけではない。なお、図２，３では、編糸９の経路を判り易くするために、編糸９を強調して示している。
【００３５】
本体部２Ｍは、レール１Ｒの突条１ｂを上下から挟み込む走行ローラ２ｒを備え、レール１Ｒの位置から下方に延びる長尺の板材である。より具体的には、本体部２Ｍは、走行ローラ２ｒが設けられるキャリア部２ａと、キャリア部２ａから下方に向って垂れ下がるように延びる垂下部２ｂと、に分けられる。強度を確保する点で、本体部２Ｍは金属で構成されることが好ましい。キャリア部２ａの上縁には図１のセレクタ１Ｓの転換ピンが挿抜されるピン溝２ｈが設けられている。一方、垂下部２ｂの下端には編糸９を歯口に導く給糸口２ｆが設けられ、中間部よりもやや上寄りには編糸９を給糸口２ｆ側に導くローラ状の導入ガイド２１が設けられている。本例の導入ガイド２１は、本体部２Ｍの厚み方向に延びる回転軸を有するローラで構成されている。導入ガイド２１は、レール１Ｒの延伸方向に延びて垂下部２ｂに固定される小片のうち、垂下部２ｂから食み出す部分に設けられている。なお、導入ガイド２１は、ローラに限定されるわけではなく、例えば編糸９を挿通可能な筒状部材であっても良い。
【００３６】
下方搭載部２Ｌは、導入ガイド２１よりも下方の位置に取り付けられている。図面上、下方搭載部２Ｌは板状部材に見えるが、実際は板片や骨材などを組み合わせて構成されている。この下方搭載部２Ｌは、図３に示す張力センサ４や張力調整装置５などの電気機器を設けるためのものであり、絶縁性の材料で構成されている。下方搭載部２Ｌの一部は、レール１Ｒの延伸方向に直交する方向からＹＦ２Ａを正面視したときに、本体部２Ｍの側方に張り出しており、その張り出し部分の裏側（図３の側）に張力センサ４や張力調整装置５が設けられる。
【００３７】
上方搭載部２Ｕは、キャリア部２ａの表側（図２の側）に設けられる板状部材である。上方搭載部２Ｕは、後述する制御回路２０などを設けるためのものであり、絶縁性の材料で構成されている。キャリア部２ａの表側を箱状に形成し、キャリア部２ａの内部に上方搭載部２Ｕを収納する構成としても良い。この場合、キャリア部２ａに蓋を設ければ、制御回路２０を塵やオイルから保護することができる。
【００３８】
連結部２Ｊは、図４に示すように、３本の縦片ｊ１，ｊ２，ｊ３と、それら縦片ｊ１〜ｊ３の上端と下端を繋ぐ２本の横片ｊ４、ｊ５と、斜め下方に延びる２本のアーム部２４ａ，２４ａと、で構成される。連結部２Ｊは、後述する非接触給電機構３の第二組物３ＢをＹＦ２Ａに取り付ける部材であって、本例では上方搭載部２Ｕに連結されている。
【００３９】
≪非接触給電機構≫
非接触給電機構３の説明にあたっては、図２，３に加え、ＹＦ２Ａにおける非接触給電機構３の近傍の部分拡大図である図４を合わせて参照する。
【００４０】
図４に示すように、非接触給電機構３は、横編機１の電源に繋がる一次コイル３１とＹＦ２Ａ側に設けられる二次コイル３２とを備える。一次コイル３１と二次コイル３２とが非接触状態に維持されていれば、一次コイル３１に交流が通電されたとき、電磁誘導によって二次コイル３２に電流が流れる。本例では二つの分割コイル３２ａ，３２ｂを直列に接続することで二次コイル３２が形成されており、この二次コイル３２の両端部は、後述する制御回路２０に電気的に接続されている。つまり、二次コイル３２は、電磁誘導によって一次コイル３１から得られた電力を制御回路２０に供給する給電部として機能する。
【００４１】
一次コイル３１は、レール１Ｒの軸と並列される軸線を持ち、ＹＦ２Ａの移動範囲に対応した長さとなっている。本例では、一次コイル３１はレール１Ｒと同等の長さを有する。図４に示すように、本例の一次コイル３１の内部にはフェライトなどの磁性部材で構成されるコア３１ｃが配置されている。一次コイル３１は、その下方から樋状の保持部材（矯正部材）３３で保持され、レール１Ｒと平行になるように矯正されている。本例の保持部材３３は、横編機１のフレーム１ＦＬ，１ＦＲに連結される一連長の部材であって、保持部材３３の軸方向に直交する断面形状は、上方に開口部を有する角張ったＣ字状となっている。この保持部材３３の開口部から一次コイル３１の一部が保持部材３３の内部に嵌まり込むようにして一次コイル３１が配置・保持された第一組物３Ａが形成される。保持部材３３は、その内部に一次コイル３１が内包されるような大きさに形成しても構わない。ここで、保持部材３３は、一次コイル３１を下支えできる形状であれば特に限定されない。
【００４２】
二次コイル３２は、筒状部材３４の外周に巻回されている。筒状部材３４の内部には、一次コイル３１が保持部材３３と共に挿通されており、そのため一次コイル３１の軸方向に沿って二次コイル３２が巻回される筒状部材３４が移動できるようになっている。一次コイル３１と二次コイル３２とは筒状部材３４によって非接触状態に維持されているため、一次コイル３１に交流を通電すれば、電磁誘導によって二次コイル３２に誘導電流が流れる。筒状部材３４の内部形状は、第一組物３Ａの外形に沿った形状とすることが好ましい。
【００４３】
ここで、横編機１では、複数のレール１Ｒが横編機１の前後方向に並ぶので、各レール１Ｒ間に一次コイル３１を配置することは困難である。また、本例の横編機１では、レール１Ｒの上方をセレクタ１Ｓが走行するため、レール１Ｒの上方に一次コイル３１を配置するには、セレクタ１Ｓを現状よりも上方に退避させなければならず、横編機１の大型化を招く。加えて、レール１Ｒの上方に一次コイル３１を配置する場合、ＹＦ２Ａに設ける二次コイル３２もＹＦ２Ａの上方に設けなければならず、ＹＦ２Ａが大型化する。これに対して、本例の構成では、レール１Ｒの下方側の空きスペースを利用して第一組物３Ａを設けているため、上記カバーなどのＹＦ２Ａ以外の構成に設計変更を加えることなく、コンパクトに非接触給電機構３を構築できる。なお、ＹＦ２Ａが自走式の場合、セレクタ１Ｓが必要ないので、レール１Ｒの上方に一次コイル３１を配置することもできる。
【００４４】
本例の二次コイル３２は、一次コイル３１の延伸方向に離隔する複数の分割コイル３２ａ，３２ｂを直列に接続してなる。各分割コイル３２ａ，３２ｂは互いに独立した筒状部材３４，３４の外周に巻回されている。分割コイル３２ａと筒状部材３４で構成される第二組物３Ｂと、分割コイル３２ｂと筒状部材３４で構成されるもう一つの第二組物３Ｂとはそれぞれ、レール１Ｒの延伸方向に直交する方向からＹＦ２Ａを正面視したときに、ＹＦ２Ａの左方と右方に配置されている。このような構成によれば、各分割コイル３２ａ，３２ｂを保持する筒状部材３４の軸方向長さを短くできる。その結果、筒状部材３４（第二組物３Ｂ）が一次コイル３１（第一組物３Ａ）の撓みや歪みなどに追従し易く、筒状部材３４をスムースに移動させることができる。また、正面視したＹＦ２Ａの左右の位置に第二組物３Ｂを配置すれば、第二組物３ＢをＹＦ２Ａの走行ルートの近傍にある他の部材に干渉しないようにできる。なお、本例の分割コイル３２ａ，３２ｂは二つであるが三つ以上であっても良い。この場合も、第二組物３ＢをＹＦ２Ａの走行ルートの近傍にある他の部材に干渉しない位置に配置する。
【００４５】
第二組物３Ｂは、可動支持機構２４を介してＹＦ２Ａの連結部２Ｊに取り付けられている（特に、図４参照）。可動支持機構２４は、ＹＦ２Ａに対して筒状部材３４を少なくとも鉛直方向に変位可能に支持することができれば、その構成は限定されない。本例の可動支持機構２４は、連結部２Ｊから延びるアーム部２４ａと、第二組物３Ｂに連結され、アーム部２４ａの先端を収納するハウジング２４ｈと、を備える。ハウジング２４ｈの上部内周面からは支持軸２４ｂが延びて、アーム部２４ａの先端にある貫通孔に緩く嵌っており、その支持軸２４ｂの外周には圧縮バネなどの弾性体２４ｓが配置されている。このような構成であれば、弾性体２４ｓによって付勢されたハウジング２４ｈと一体になった第二組物３Ｂが支持軸２４ｂに沿って鉛直方向に変位可能になる。また、本例では、支持軸２４ｂの先端がアーム部２４ａの貫通孔に緩く嵌っているため、その先端を基準として、ハウジング２４ｈが所定の立体角の範囲で変位可能となっている。そのため、本例では、ＹＦ２Ａに対して第二組物３Ｂが鉛直方向以外にも変位可能になっている。
【００４６】
ここで、可動支持機構２４は図４の構成に限定されるわけではない。例えば、連結部２Ｊと第二組物３Ｂとを単に圧縮バネなどの弾性体で連結した可動支持機構２４などを挙げることができる。
【００４７】
≪電気機器と制御回路≫
制御回路２０は、上方搭載部２Ｕの表側に設けられ、二次コイル３２からの電力で動作する。制御回路２０は、ＹＦ２Ａに搭載される各電力装置を制御する制御部を備える。本例のＹＦ２Ａには、電気機器として、張力センサ４、張力調整装置５、光無線送受信機６、及び位置測定装置７が搭載されている。これらの電気機器の制御部として、張力センサ４からの情報に基づいて張力調整装置５を制御する張力制御部や、位置測定装置７の測定情報などを送信する光無線送受信機６の通信制御部などが挙げられる。これらＹＦ２Ａに設けられる各制御部は、横編機１のコンピュータ１０に備わる統合制御部によって連係して制御される。
【００４８】
張力センサ４は、編糸９の張力に相関する物理量を取得し、その物理量を電気信号として制御回路２０に出力する。取得する物理量は、編糸９の張力の変化に相関して変化する物理量であれば特に限定されない。本例の張力センサ４は、編糸９に接触して、編糸９から受ける応力に応じた物理量を取得する。より具体的には、本例の張力センサ４は、ＹＦ２Ａの下方搭載部２Ｌに設けられるガイドローラ４１，４２と、ガイドローラ４１，４２との間の位置に片持ち状に取り付けられたガイド軸部４０と、で構成されている。ガイドローラ４１，４２の間を渡る編糸９の張力をガイド軸部４０で測定する。ガイド軸部４０は、紙面左右方向に変位可能に構成されており、その変位量に応じた歪量を上記物理量として取得する。ガイド軸部４０に作用する編糸９の張力が高ければ、ガイド軸部４０の変位量が大きくなり、検知する歪量も大きくなる。ガイド軸部４０に作用する編糸９の張力が低ければ、ガイド軸部４０の変位量が小さくなり、検知する歪量も小さくなる。ＹＦ２Ａに張力センサ４を設けることで、編糸９の弛みや緊張を従来よりも速やかに把握することができる。
【００４９】
張力センサ４で取得した物理量は電気信号として制御回路２０に入力される。制御回路２０の張力制御部は、その物理量と編糸９の張力との相関関係を示すルックアップテーブルを参照し、編糸９の張力を求める。制御回路２０は、求めた編糸９の張力と予め決めておいた設定張力とを比較し、編糸９の張力が設定張力に近づくように張力調整装置５を制御する。
【００５０】
張力調整装置５は、図３に示すように、編糸９における導入ガイド２１と張力センサ４との間をわたる部分に作用して、編糸９の張力を調整する。従来の張力調整装置５は、図１の横編機１のサイドテンションの位置に設けられていたが、本例の張力調整装置５のように歯口に近い位置で編糸９を調整する方が、速やかに編糸９の張力を調整できるため、好ましい。
【００５１】
本例の張力調整装置５は、下方搭載部２Ｌに固定される不動の固定片と、固定片に対して近接・離反する方向に直動する可動片との間で編糸９を挟み込むことで、編糸９の張力を調整する。可動片はソレノイドなどで動作するように構成することができ、ソレノイドへの通電量を変化させることで、固定片と可動片とで編糸９を挟む力を変化させることができる。編糸９を挟む力が強ければ編糸９が動き難くなり、張力調整装置５よりも下流側の編糸９の張力が高くなる。反対に、編糸９を挟む力が弱ければ編糸９が動き易くなり、張力調整装置５よりも下流側の編糸９の張力が低くなる。
【００５２】
光無線送受信機６は、光無線方式のＹＦ側受信器６ｒ及びＹＦ側送信器６ｔと、これらを制御する通信制御部と、を備える。本例の光無線方式は、赤外線を用いたものであるが、可視光を用いたものであってもかまわない。本例の部材６ｒ，６ｔは制御回路２０に実装されており、通信制御部には制御回路２０のＩＣチップが利用される。本例の横編機１では、この光無線送受信機６を用いて、横編機１のコンピュータ１０とＹＦ２Ａとの間で情報の遣り取りを行う。この情報の遣り取りを行う光無線システムの一例を図５に基づいて説明する。
【００５３】
図５に示す例では、一つのレール１Ｒ上に二つのＹＦ２Ａ，２Ｂが取り付けられている。本例の光無線システムは、横編機１のコンピュータ１０に繋がる本体側送信器１ｔ及び本体側受信器１ｒと、各ＹＦ２Ａ，２Ｂに設けられる光無線送受信機６と、を備える。本体側送信器１ｔは、コンピュータ１０からの編成に係る情報を光無線方式でＹＦ２Ａ，２Ｂに発信する装置であって、レール１Ｒの一端側（例えば図１のフレーム１ＦＬなど）に配置される。本体側送信器１ｔの投光軸は、本体側送信器１ｔ寄りにあるＹＦ２ＡのＹＦ側受信器６ｒに正対している。一方、本体側受信器１ｒは、ＹＦ２Ｂから光無線方式で発信された情報を受信する装置であって、レール１Ｒの他端側（例えば図１のフレーム１ＦＲなど）に配置される。本体側受信器１ｒの受光軸は、本体側受信器１ｒ寄りにあるＹＦ２ＢのＹＦ側送信器６ｔに正対している。また、ＹＦ２ＡのＹＦ側送信器６ｔの光軸は、ＹＦ２ＢのＹＦ側受信器６ｒに正対している。
【００５４】
上記構成を備える光無線システムによれば、白抜き矢印に示すように、本体側送信器１ｔから本体側受信器１ｒに向って各ＹＦ２Ａ，２Ｂを中継させて光無線通信を行える。本体側送信器１ｔからは各ＹＦ２Ａ，２Ｂに対する個別の指令を含む情報を送信する。その情報を最初に受け取ったＹＦ２Ａの制御回路２０は、自身に対する指令を抽出して、その指令を実行に移す。また、ＹＦ２Ａの制御回路２０は、本体側送信器１ｔから受け取った情報に、自身が取得した情報（例えば、編糸の張力に関する情報や、位置情報など）を上乗せした情報を次のＹＦ２Ｂに送信する。ＹＦ２Ｂも、ＹＦ２Ａと同様に、自身に対する指令の抽出、抽出した指令の実行、及び本体側受信器１ｒへの情報（ＹＦ２Ｂによる取得情報を含む）の送信を行う。各ＹＦ２Ａ，２Ｂが取得した情報はコンピュータ１０にフィードバックされ、編成の条件の最適化などに利用される。以上説明した情報の利用と送信の手順は、ＹＦの数が３つ以上になっても同じである。
【００５５】
図３に示す位置測定装置７は、レール１ＲにおけるＹＦ２Ａの位置を測定する。例えば、位置測定装置７として、レール１Ｒに設けられる目盛を光学的に読み取る光学機器や、レール１Ｒに沿って設けたリニアスケールを検知するホール素子などを挙げることができる。ＹＦ２Ａの位置は、光無線送受信機６（図２，５）を介して横編機１のコンピュータ１０に送信される。コンピュータ１０は、ＹＦ２Ａの位置情報に基づいて、最適なＹＦ２Ａの移動を実現する。例えば、ＹＦ２Ａにブレーキ機構などを搭載させれば、位置情報に基づいてＹＦ２Ａの停止位置を高精度に制御できる。また、ＹＦ２Ａの位置情報に基づいて、ＹＦ２Ａが所定の位置にきたときに何らかの電気機器を動作させるといった制御も可能である。
【００５６】
その他、ＹＦ２Ａに搭載する電気機器としてカメラや、ＹＦ２Ａを自走させるための駆動機構などを挙げることができる。歯口近傍にはＹＦ２Ａ以外にもプレッサー装置などが配置されるため、歯口近傍の細部を確認することが難しいが、ＹＦ２Ａにカメラを搭載すれば、容易に歯口近傍の細部を確認することができる。また、ＹＦ２Ａに自走用の駆動機構を設ければ、図１のセレクタ１Ｓを省略できる。
【００５７】
＜変形例＞
実施形態１では、一次コイル３１を保持部材３３で保持することで、一次コイル３１を横編機１に固定している。これに対して、保持部材３３以外の矯正部材を用いることもできる、例えば、図４のコア３１ｃをチューブ内に配置して真直ぐに矯正し、そのチューブで一次コイル３１を内側から矯正することなどが挙げられる。その他、一次コイル３１に引張張力を付与した状態で、一次コイル３１の両端部を横編機１のフレーム１ＦＬ，１ＦＲに機械的に連結してもかまわない。この構成によれば矯正部材を省略できる。この場合、一次コイル３１を構成する巻線の線径をある程度太くし（例えば１ｍｍ以上）、一次コイル３１の形状が保持されるようにする。もちろん、保持部材３３を利用することも一次コイル３１に引張張力を付与することもなく、一次コイル３１を横編機１に機械的に連結しても良い。
【００５８】
実施形態１では、ＹＦ２Ａに非接触給電機構３を適用した例を説明したが、ＹＦ２Ａ以外の移動体に非接触給電機構３を適用することもできる。例えば、針床１Ｂの編針からＹＦ２Ａにわたる編糸９を把持するグリッパや、グリッパと編針との間で編糸９を切断する編糸切断装置などに非接触給電機構３を適用することが挙げられる。
【符号の説明】
【００５９】
１  横編機
１Ｂ  針床  １Ｃ  キャリッジ  １ＦＬ，１ＦＲ  フレーム  １Ｒ  レール
１Ｓ  セレクタ  １ｂ  突条  １ｒ  本体側受信器  １ｔ  本体側送信器
１０  コンピュータ
２，２Ａ，２Ｂ，２Ｃ，２Ｄ  ヤーンフィーダー（移動体）
２Ｍ  本体部  ２ａ  キャリア部  ２ｂ  垂下部
２ｆ  給糸口  ２ｈ  ピン溝  ２ｒ  走行ローラ
２Ｊ  連結部  ｊ１，ｊ２，ｊ３  縦片  ｊ４，ｊ５  横片
２Ｌ  下方搭載部  ２Ｕ  上方搭載部
２０  制御回路（制御部）  ２１  導入ガイド
２４  可動支持機構
２４ａ  アーム部  ２４ｂ  支持軸  ２４ｈ  ハウジング  ２４ｓ  弾性体
３  非接触給電機構
３Ａ  第一組物  ３Ｂ  第二組物
３１  一次コイル  ３１ｃ  コア
３２  二次コイル  ３２ａ，３２ｂ  分割コイル
３３  保持部材（矯正部材）  ３４  筒状部材
４  張力センサ（電気機器）
４０  ガイド軸部  ４１，４２  ガイドローラ
５  張力調整装置（電気機器）
６  光無線送受信機（電気機器）
６ｒ  ＹＦ側受信器  ６ｔ  ＹＦ側送信器
７  位置測定装置（電気機器）
９  編糸  ９０  天バネ装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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