(57)【要約】【課題】着用時の快適性とズレの抑制とを両立した関節用サポータを提供すること。【解決手段】着用者の関節を含む部位に装着され、前記着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部を有する筒状のサポータ本体と、前記サポータ本体の内周面のうち前記着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられ、直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された粘着力の積分値が０．1ｇｆ・ｓｅｃ以上５０．０ｇｆ・ｓｅｃ以下である滑り止め部材と、を備え、前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が、前記関節サポート部の平均着圧よりも低い関節用サポータ。【選択図】図１
2019171024.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
着用者の関節を含む部位に装着され、前記着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部を有する筒状のサポータ本体と、
前記サポータ本体の内周面のうち前記着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられ、直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された粘着力の積分値が０．1ｇｆ・ｓｅｃ以上５０．０ｇｆ・ｓｅｃ以下である滑り止め部材と、を備え、
前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が、前記関節サポート部の平均着圧よりも低い関節用サポータ。
【請求項２】
直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された前記滑り止め部材における粘着力の最大値は５ｇｆ以上２００ｇｆ以下である請求項１に記載の関節用サポータ。
【請求項３】
前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が０．５ｋＰａ以上３．５ｋＰａ以下である請求項１又は請求項２に記載の関節用サポータ。
【請求項４】
着用者の関節を含む部位に装着され、前記着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部を有する筒状のサポータ本体と、
前記サポータ本体の内周面のうち前記着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられ、アスカーＣ硬度が８０度以下である滑り止め部材と、を備え、
前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が、前記関節サポート部の平均着圧よりも低い関節用サポータ。
【請求項５】
前記滑り止め部材のアスカーＦ硬度は１０度以上である請求項４に記載の関節用サポータ。
【請求項６】
直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された前記滑り止め部材における粘着力の積分値が０．1ｇｆ・ｓｅｃ以上５０．０ｇｆ・ｓｅｃ以下である請求項４又は請求項５に記載の関節用サポータ。
【請求項７】
直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された前記滑り止め部材における粘着力の最大値は５ｇｆ以上２００ｇｆ以下である請求項４〜請求項６のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項８】
前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧は、前記関節サポート部の平均着圧の０．１６倍以上０．９５倍以下である請求項１〜請求項７のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項９】
前記サポータ本体の内周面のうち前記滑り止め部材が設けられた滑り止め領域全体の面積に対する前記滑り止め部材の総面積は５％以上９５％以下である請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項１０】
前記サポータ本体は、
前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体側に設けられ前記関節より前記胴体側の部位をサポートする第１のサポート部と、
前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体と反対の側に設けられ前記関節より前記胴体と反対側の部位をサポートする第２のサポート部と、
前記サポータ本体における前記着用者の胴体側における軸方向端部に設けられた第１の口ゴム部と、
前記サポータ本体における前記着用者の胴体と反対の側における軸方向端部に設けられた第２の口ゴム部と、
をさらに有し、
前記第１の口ゴム部の内周面の少なくとも一部に前記滑り止め部材が設けられた請求項１〜請求項９のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項１１】
前記第１のサポート部及び前記第２のサポート部における平均着圧は、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い請求項１０に記載の関節用サポータ。
【請求項１２】
前記第１の口ゴム部の平均着圧は、前記第１のサポート部の平均着圧よりも低い請求項１０又は請求項１１に記載の関節用サポータ。
【請求項１３】
前記第２の口ゴム部の平均着圧は、前記第２のサポート部の平均着圧よりも低い請求項１０〜請求項１２のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項１４】
前記第１の口ゴム部の内周面全体の面積に対する前記第１の口ゴム部の内周面に設けられた前記滑り止め部材の総面積は１５％以上８０％以下である請求項１０〜請求項１３のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項１５】
前記滑り止め部材の最内端が、前記サポータ本体の最内端に対し、前記サポータ本体の径方向内側を正の値としたとき＋０．４０ｍｍ以下の位置にある請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項１６】
前記滑り止め部材は、前記サポータ本体の内周面のうち前記関節サポート部以外の部位に少なくとも設けられ、
前記関節サポート部以外の部位のうち前記滑り止め部材が設けられた領域における平均着圧が、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い請求項１５に記載の関節用サポータ。
【請求項１７】
前記滑り止め部材が設けられた領域における平均着圧が０．５ｋＰａ以上３．５ｋＰａ以下である請求項１５又は請求項１６に記載の関節用サポータ。
【請求項１８】
前記滑り止め部材は、接着層を介して前記サポータ本体に設けられている請求項１５〜請求項１７のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項１９】
前記接着層の平均厚みは、前記滑り止め部材の平均厚み以上である請求項１８に記載の関節用サポータ。
【請求項２０】
前記接着層の平均厚みは、０．０５ｍｍ以上１ｍｍ以下である請求項１８又は請求項１９に記載の関節用サポータ。
【請求項２１】
前記滑り止め部材は、接触冷感性を有する請求項１５〜請求項２０のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項２２】
前記滑り止め部材における前記サポータ本体の内周面に沿った面が、開口部を有する連続柄であり、樹脂を含む請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項２３】
前記サポータ本体の内周面に沿った面における前記滑り止め部材の開口率が１％以上７０％以下である請求項２２に記載の関節用サポータ。
【請求項２４】
前記開口部は、形状及び大きさの少なくとも一方が異なる２種以上の開口部を含む請求項２２又は請求項２３に記載の関節用サポータ。
【請求項２５】
前記滑り止め部材の平均厚みが０．０５ｍｍ以上２０ｍｍ以下である請求項２２〜請求項２４のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項２６】
前記滑り止め部材のデュロＡ硬度が７０以下である請求項２２〜請求項２５のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項２７】
前記滑り止め部材は、積層体である請求項２２〜請求項２６のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項２８】
前記積層体は、材料の異なる層が厚み方向に積層した積層体である請求項２７に記載の関節用サポータ。
【請求項２９】
前記積層体は、前記開口部の形状及び位置の少なくとも一方が異なる層を厚み方向に積層した積層体である請求項２７又は請求項２８に記載の関節用サポータ。
【請求項３０】
前記滑り止め部材は、グラビア印刷物である請求項２２〜請求項２９のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項３１】
前記サポータ本体は、
前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体側に設けられ前記関節より前記胴体側の部位をサポートする第１のサポート部と、
前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体と反対の側に設けられ前記関節より前記胴体と反対側の部位をサポートする第２のサポート部と、
前記サポータ本体における前記着用者の胴体側における軸方向端部に設けられた第１の口ゴム部と、
前記サポータ本体における前記着用者の胴体と反対の側における軸方向端部に設けられた第２の口ゴム部と、
をさらに有する請求項１５〜請求項３０のいずれか１項に記載の関節用サポータ。
【請求項３２】
前記第１のサポート部及び前記第２のサポート部における平均着圧は、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い請求項３１に記載の関節用サポータ。
【請求項３３】
請求項１５〜請求項３２のいずれか１項に記載の関節用サポータを備える衣類。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、膝や肘等に装着される関節用サポータ及び関節用サポータを供えた衣類に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、膝用サポータなどの様々な関節用サポータが知られている。
例えば、特許文献１には、着用者の動きやすさと、動作における膝関節の内側にかかる負担の軽減との両立を可能とするサポータとして、膝部を覆う本体部が伸縮性を有する素材で形成されており、本体部が、膝外側から膝上前側を経由して、膝内側上方にかけて設けられ、本体部より高い緊締力を有する上緊締部、及び膝外側から膝下前側を経由して、膝内側下方にかけて設けられ、上緊締部より強い緊締力を有する下緊締部を備えるサポータが提案されている。
【０００３】
また、特許文献２には、肘や膝の関節部などに着用されるズレ防止機能を有するサポータであって、円形に繋がれる帯状のサポータを半周中央より裏表に折り返して形成される三角状の重複部を固着することで、締付けバンドの折り返し部と締付け部の締め付け方向が異なることを特徴とするズレ防止サポータが提案されている。
【０００４】
さらに、サポータをはじめとする装具のズレを防止する技術として、特許文献３には、装着すべき装具と体表面との間に挿入し装具のずれを防止するための滑り止めテープにおいて、装具の内面材と対向する側の表面の内面材に対する摩擦係数が高い基材を備え、基材の反対側の表面に粘着性を有する粘弾性物質を塗布したことを特徴とする滑り止めテープが提案されている。
また、特許文献４には、床面に対する滑り止め効果を得る目的で、底面のボールガース部からつま先部領域を除く領域に滑り止め部材を付設したことを特徴とする作業用靴下が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１６−１７９１４０号公報
【特許文献２】特開２０１１−１２６５１９号公報
【特許文献３】特開平５−１４６４６６号公報
【特許文献４】特開２００１−９８４０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
関節用サポータとしては、着用時の快適性の観点から、所望部位（例えば膝等の関節部）に適切な着圧（すなわち、関節用サポータによる締め付け圧）を付与しつつ、それ以外の部位における着圧を相対的に低くしたものが望まれている。特に、着用者の胴体側におけるサポータの端部は、関節から離れた部位を締め付けることになるため、締め付けられることによる痛み等の不快感を緩和して着用時の快適性を向上する観点から、前記端部における着圧を低くすることが望ましい。しかし、前記端部における着圧を低くしすぎると、着用時における関節の曲げ伸ばし等によって、サポータのズレが生じやすくなることがある。
【０００７】
また、サポータの内周面に滑り止め部材を設けることで、上記サポータのズレを抑制する方法が用いられている。
しかしながら、滑り止め部材を設けることでズレを抑制しようとすると、滑り止め部材によって形成されたサポータ本体の内周面における凹凸が着用者の皮膚に直接接触することにより、着用者が違和感や不快感を持つことがある。
さらに、滑り止め部材をサポータの内周面に設ける場合、特に滑り止め部材が樹脂を含んでいると通気性が低下し、蒸れによる不快感を着用者が持つことがある。一方、通気性の低下を抑制するために、滑り止め部材を凸状の複数のドット形状とすると、サポータ本体の内周面における凹凸によって、フィット感が損なわれ、着用者が違和感を持つことがある。
【０００８】
本発明の第１の態様及び第２の態様は、着用時の快適性とズレの抑制とを両立した関節用サポータを提供することを目的とする。
また、本発明の第３の態様は、滑り止め部材による着用時の違和感を抑制した関節用サポータを提供することを目的とする。
また、本発明の第４の態様は、蒸れを抑制しつつ着用時のフィット感を向上した関節用サポータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために本発明の関節用サポータ及び衣類の具体的態様は、以下の通りである。
【００１０】
＜１＞  着用者の関節を含む部位に装着され、前記着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部を有する筒状のサポータ本体と、前記サポータ本体の内周面のうち前記着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられ、直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された粘着力の積分値が０．1ｇｆ・ｓｅｃ以上５０．０ｇｆ・ｓｅｃ以下である滑り止め部材と、を備え、前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が、前記関節サポート部の平均着圧よりも低い関節用サポータ。
【００１１】
＜２＞  直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された前記滑り止め部材における粘着力の最大値は５ｇｆ以上２００ｇｆ以下である＜１＞に記載の関節用サポータ。
＜３＞  前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が０．５ｋＰａ以上３．５ｋＰａ以下である＜１＞又は＜２＞に記載の関節用サポータ。
＜４＞  着用者の関節を含む部位に装着され、前記着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部を有する筒状のサポータ本体と、前記サポータ本体の内周面のうち前記着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられ、アスカーＣ硬度が８０度以下である滑り止め部材と、を備え、前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が、前記関節サポート部の平均着圧よりも低い関節用サポータ。
＜５＞  前記滑り止め部材のアスカーＦ硬度は１０度以上である＜４＞に記載の関節用サポータ。
＜６＞  直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された前記滑り止め部材における粘着力の積分値が０．1ｇｆ・ｓｅｃ以上５０．０ｇｆ・ｓｅｃ以下である＜４＞又は＜５＞に記載の関節用サポータ。
＜７＞  直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された前記滑り止め部材における粘着力の最大値は５ｇｆ以上２００ｇｆ以下である＜４＞〜＜６＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜８＞  前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧は、前記関節サポート部の平均着圧の０．１６倍以上０．９５倍以下である＜１＞〜＜７＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜９＞  前記サポータ本体の内周面のうち前記滑り止め部材が設けられた滑り止め領域全体の面積に対する前記滑り止め部材の総面積は５％以上９５％以下である＜１＞〜＜８＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
【００１２】
＜１０＞  前記サポータ本体は、前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体側に設けられ前記関節より前記胴体側の部位をサポートする第１のサポート部と、前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体と反対の側に設けられ前記関節より前記胴体と反対側の部位をサポートする第２のサポート部と、前記サポータ本体における前記着用者の胴体側における軸方向端部に設けられた第１の口ゴム部と、前記サポータ本体における前記着用者の胴体と反対の側における軸方向端部に設けられた第２の口ゴム部と、をさらに有し、前記第１の口ゴム部の内周面の少なくとも一部に前記滑り止め部材が設けられた＜１＞〜＜９＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜１１＞  前記第１のサポート部及び前記第２のサポート部における平均着圧は、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い＜１０＞に記載の関節用サポータ。
＜１２＞  前記第１の口ゴム部の平均着圧は、前記第１のサポート部の平均着圧よりも低い＜１０＞又は＜１１＞に記載の関節用サポータ。
＜１３＞前記第２の口ゴム部の平均着圧は、前記第２のサポート部の平均着圧よりも低い＜１０＞〜＜１２＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜１４＞  前記第１の口ゴム部の内周面全体の面積に対する前記第１の口ゴム部の内周面に設けられた前記滑り止め部材の総面積は１５％以上８０％以下である＜１０＞〜＜１３＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
【００１３】
＜１５＞  前記滑り止め部材の最内端が、前記サポータ本体の最内端に対し、前記サポータ本体の径方向内側を正の値としたとき＋０．４０ｍｍ以下の位置にある＜１＞〜＜８＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜１６＞  前記滑り止め部材は、前記サポータ本体の内周面のうち前記関節サポート部以外の部位に少なくとも設けられ、前記関節サポート部以外の部位のうち前記滑り止め部材が設けられた領域における平均着圧が、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い＜１５＞に記載の関節用サポータ。
＜１７＞  前記滑り止め部材が設けられた領域における平均着圧が０．５ｋＰａ以上３．５ｋＰａ以下である＜１５＞又は＜１６＞に記載の関節用サポータ。
＜１８＞  前記滑り止め部材は、接着層を介して前記サポータ本体に設けられている＜１５＞〜＜１７＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜１９＞  前記接着層の平均厚みは、前記滑り止め部材の平均厚み以上である＜１８＞に記載の関節用サポータ。
＜２０＞  前記接着層の平均厚みは、０．０５ｍｍ以上１ｍｍ以下である＜１８＞又は＜１９＞に記載の関節用サポータ。
＜２１＞  前記滑り止め部材は、接触冷感性を有する＜１５＞〜＜２０＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
【００１４】
＜２２＞  前記滑り止め部材における前記サポータ本体の内周面に沿った面が、開口部を有する連続柄であり、樹脂を含む＜１＞〜＜８＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜２３＞  前記サポータ本体の内周面に沿った面における前記滑り止め部材の開口率が１％以上７０％以下である＜２２＞に記載の関節用サポータ。
＜２４＞  前記開口部は、形状及び大きさの少なくとも一方が異なる２種以上の開口部を含む＜２２＞又は＜２３＞に記載の関節用サポータ。
＜２５＞  前記滑り止め部材の平均厚みが０．０５ｍｍ以上２０ｍｍ以下である＜２２＞〜＜２４＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜２６＞  前記滑り止め部材のデュロＡ硬度が７０以下である＜２２＞〜＜２５＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜２７＞  前記滑り止め部材は、積層体である＜２２＞〜＜２６＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜２８＞  前記積層体は、材料の異なる層が厚み方向に積層した積層体である＜２７＞に記載の関節用サポータ。
＜２９＞  前記積層体は、前記開口部の形状及び位置の少なくとも一方が異なる層を厚み方向に積層した積層体である＜２７＞又は＜２８＞に記載の関節用サポータ。
＜３０＞  前記滑り止め部材は、グラビア印刷物である＜２２＞〜＜２９＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
【００１５】
＜３１＞  前記サポータ本体は、前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体側に設けられ前記関節より前記胴体側の部位をサポートする第１のサポート部と、前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体と反対の側に設けられ前記関節より前記胴体と反対側の部位をサポートする第２のサポート部と、前記サポータ本体における前記着用者の胴体側における軸方向端部に設けられた第１の口ゴム部と、前記サポータ本体における前記着用者の胴体と反対の側における軸方向端部に設けられた第２の口ゴム部と、をさらに有する＜１５＞〜＜３０＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜３２＞  前記第１のサポート部及び前記第２のサポート部における平均着圧は、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い＜３１＞に記載の関節用サポータ。
＜３３＞  ＜１５＞〜＜３２＞のいずれか１つに記載の関節用サポータを備える衣類。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の第１の態様及び第２の態様の関節用サポータによれば、着用時の快適性とズレの抑制とを両立できる、という効果を有する。
本発明の第３の態様の関節用サポータによれば、滑り止め部材による着用時の違和感を抑制する、という効果を有する。
本発明の第４の態様の関節用サポータによれば、蒸れを抑制しつつ着用時のフィット感を向上する、という効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】第１の態様及び第２の態様に係る膝用サポータの着用された状態を示す概略図である。
【図２】第１の態様及び第２の態様に係る膝用サポータの滑り止め領域における滑り止め部材の配置の一例を示す図である。
【図３】第１の態様及び第２の態様に係る膝用サポータの滑り止め領域における滑り止め部材の配置の他の一例を示す図である。
【図４】第１の態様及び第２の態様に係る膝用サポータの滑り止め領域における滑り止め部材の配置の他の一例を示す図である。
【図５】第１の態様及び第２の態様に係る膝用サポータの滑り止め領域における滑り止め部材の配置の他の一例を示す図である。
【図６】第３の態様に係る膝用サポータの一例における着用された状態を示す概略図である。
【図７】図６の膝用サポータにおける７−７断面の一例を模式的に示す図である。
【図８】図６の膝用サポータにおける７−７断面の他の一例を模式的に示す図である
【図９】第４の態様に係る膝用サポータの一例における着用された状態を示す概略図である。
【図１０】図９の膝用サポータの滑り止め部材の平面視形状を模式的に示す図である。
【図１１】第４の態様に係る膝用サポータの他の一例における滑り止め部材の平面視形状を模式的に示す図である。
【図１２】図９の膝用サポータにおける１３−１３端面の一例を模式的に示す図である。
【図１３】第４の態様に係る膝用サポータの一例におけるサポータ本体の軸を含む面の端面を模式的に示す図である。
【図１４】第４の態様に係る膝用サポータの一例におけるサポータ本体の軸を含む面の端面を模式的に示す図である。
【図１５】第４の態様に係る膝用サポータの一例におけるサポータ本体の軸を含む面の端面を模式的に示す図である。
【図１６】第４の態様に係る膝用サポータの一例におけるサポータ本体の軸を含む面の端面を模式的に示す図である。
【図１７】第４の態様に係る膝用サポータの一例におけるサポータ本体の軸を含む面の端面を模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下に、本発明における実施の形態を説明する。
【００１９】
本明細書中において、「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む範囲を意味する。
また、本明細書中において、「筒状のサポータ本体の軸方向」は、筒状のサポータ本体の形状を筒形状に維持したときの筒形状の軸方向を指す。本明細書中では、「筒状のサポータ本体の軸方向」を、単に「軸方向」ということがある。本明細書中における「軸方向」は、膝用サポータの技術分野において「縦方向」と呼ばれることがある方向であり、筒状のサポータ本体に対して脚が挿入される方向ということもできる。
【００２０】
また、本明細書中において、「筒状のサポータ本体の周方向」は、筒状のサポータ本体の形状の筒形状に維持したときの周方向を指す。本明細書中では、「筒状のサポータ本体の周方向」を、単に「周方向」ということがある。本明細書中における「周方向」は、膝用サポータの技術分野において「横方向」と呼ばれることがある方向である。
さらに、本明細書中において、「筒状のサポータ本体の径方向」は、筒状のサポータ本体の形状を筒形状に維持したときの筒形状の軸心位置から外周側へ向く方向を指す。本明細書中では、「筒状のサポータ本体の径方向」を、単に「径方向」ということがある。本明細書中における「径方向」は、軸方向と交差（直交）する方向である。
【００２１】
本明細書中では、脚の膝蓋骨の側を、「正面」又は「前面」と称することがあり、脚の膝窩部（いわゆる膝裏）の側を、「背面」又は「後面」と称することがある。
また、本明細書中では、膝蓋骨から見て股関節側の方向を「上」と称し、膝蓋骨から見て踝側の方向を「下」と称することがある。
【００２２】
さらに、本明細書中では、平均着圧Ａから平均着圧Ｂを差し引いた値（即ち、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂの値）を「着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕」ということがあり、平均着圧Ａから平均着圧Ｂ１を差し引いた値（即ち、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１の値）を「着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１〕」ということがあり、平均着圧Ａから平均着圧Ｂ２を差し引いた値（即ち、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２の値）を「着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２〕」ということがある。
【００２３】
≪第１の態様≫
［関節用サポータ］
第１の態様に係る関節用サポータは、着用者の関節を含む部位（以下「関節部位」ともいう）に装着され着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部を有する筒状のサポータ本体と、サポータ本体の内周面のうち着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられた滑り止め部材と、を備える。
そして、着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が、前記関節サポート部の平均着圧よりも低い。
また、直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法による滑り止め部材の粘着力の積分値が０．１ｇｆ・ｓｅｃ以上５０．０ｇｆ・ｓｅｃ以下である。
【００２４】
ここで、「関節部位」とは、関節を屈曲した時に関節の外側に位置する部位であって、腱及び靭帯の少なくとも一方の一部又は全体を覆う部位を指す。
上記「関節」としては、膝関節、肘関節、中手指節関節、指節間関節、近位指節間関節、遠位指節間関節、橈骨手根関節、腰関節等が挙げられる。
その中でも特に、膝関節、肘関節、橈骨手根関節等の関節部位に関節用サポータを装着することで、より高い効果が得られる。
【００２５】
これらの関節部位では、着用者の胴体（すなわち、胸部及び腹部を含む部位）側が、胴体の反対側より太く、かつ、関節の胴体側及び胴体の反対側に関節よりも太い部位を有すると共に、関節の屈曲範囲（曲げ角度）が大きい。そのため、これらの関節部位に着用されたサポータ本体は、関節が屈曲されることで、サポータ本体の軸方向端部が軸方向中心部へ向けて引っ張られ、ズレが生じ易い。
一方、サポータ本体の軸方向端部における着圧を高くすると、ズレは抑制されるが、関節から離れた部位を強く締め付けることで、着用者が痛みやしびれ等の不快感を覚えることがある。つまり、着用時の快適性の観点からは、サポータ本体の軸方向端部における着圧を低くすることが望ましく、着圧の調整のみにより着用時の快適性とズレの抑制とを両立させることは難しい。
【００２６】
そこで、本発明者らの検討の結果、着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧を関節サポート部の平均着圧よりも低くした上で、その内周面に粘着力の積分値が前記範囲である滑り止め部材を設けることで、着用時の快適性とズレの抑制とを両立できることを見出した。
第１の態様に係る関節用サポータによれば、着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が関節サポート部の平均着圧よりも低いため、締め付けによる不快感は抑制される。そして、前記端部の内周面に、粘着力の積分値が０．１ｇｆ・ｓｅｃ以上５０．０ｇｆ・ｓｅｃ以下である滑り止め部材が設けられているため、着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が関節サポート部の平均着圧より低くても、サポート感及びフィット感を維持しつつ、ズレが抑制される。以上のことから、第１の態様に係る関節用サポータによれば、着用時の快適性とズレの抑制との両立が実現される。
【００２７】
以下に、第１の態様に係る関節用サポータとして、図１を参照しつつ、膝関節に用いられる膝用サポータを例に説明するが、これに限定されるものではない。
【００２８】
＜基本構成＞
第１の態様に係る関節用サポータの一例である膝用サポータ１０の基本的構成について説明する。
図１には、膝用サポータ１０を脚１２の膝１４を含む部分に着用した状態が側方から見た概略図にて示されている。
【００２９】
図１に示すように、膝用サポータ１０は、略筒状のサポータ本体２０を備えている。
サポータ本体２０は、着用者の関節（すなわち膝）に着圧を付与する関節サポート部としての膝サポート部２２と、膝サポート部２２よりも着用者の胴体側に設けられ、着用者の膝よりも胴体側の部位をサポートする第１サポート部としての太腿側サポート部２４と、膝サポート部２２よりも着用者の胴体と反対の側に設けられ、着用者の膝よりも胴体と反対側の部位をサポートする第２サポート部としての脛側サポート部２６と、を含んでいる。
また、サポータ本体２０は、サポータ本体２０における着用者の胴体側の軸方向端部に設けられた第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８と、サポータ本体２０における着用者の胴体と反対の側の軸方向端部に設けられた第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０と、を含んでいる。
【００３０】
膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０の各々は、略筒状とされており、サポータ本体２０は、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０が一体化されて略筒状に形成されている。
膝サポート部２２は、関節としての膝１４及び関節の後側としての膝裏１４Ａをサポートする部分とされている。また、太腿側サポート部２４は、脚１２の膝１４に対して胴体側としての太腿側をサポートする部分とされ、脛側サポート部２６は、脚１２の膝１４に対して胴体とは反対側としての脛側をサポートする部分とされている。
【００３１】
太腿側口ゴム部２８は、太腿側サポート部２４から見て膝サポート部２２とは反対側（詳細には、サポータ本体２０の太腿側の端部）に配置され、脛側口ゴム部３０は、脛側サポート部２６から見て膝サポート部２２とは反対側（詳細には、サポータ本体２０の脛側の端部）に配置されている。
サポータ本体２０において、各部の境界線は、外見上、必ずしも明確である必要はない。各部の境界線が外見上明確でない場合であっても、各部の境界線は、各部の伸長率の差、或いは編み組織の相違などで区別することができる。
【００３２】
太腿側口ゴム部２８の内周面には、図１に示すように、滑り止め部材９０Ａが設けられた滑り止め領域９０が形成されている。そのため、図１に示す膝用サポータ１０を素足に着用すると、太腿側口ゴム部２８から着圧を受けた状態で、着用者の脚１２の太腿の表面（皮膚）に滑り止め領域９０に設けられた滑り止め部材が接触する。それにより、太腿側口ゴム部２８が太腿の表面に沿って軸方向に移動することが抑制される。
【００３３】
図２に、滑り止め領域９０における滑り止め部材の配置の一例を示す。図２においては、矢印Ａがサポータ本体２０の軸方向を示し、矢印Ｓがサポータ本体２０の周方向を示す。図２に示すように、滑り止め領域９０では、例えば、凸状の複数の円形の滑り止め部材９０Ａが、サポータ本体２０の軸方向及び周方向に向かって、千鳥格子状に配列されている。そして、千鳥格子状に配列された一群の滑り止め部材９０Ａによって、サポータ本体２０の軸方向中心側と端部側の周方向の長さが同等である「長方形」の滑り止め領域９０が形成されている。
このように、複数の滑り止め部材９０Ａが間隔をおいて配列されることで、滑り止め領域全体に滑り止め部材が存在する場合に比べ、蒸れ等の着用者の不快感が抑制され、ズレの抑制効果も高い上に、サポータ本体２０における軸方向端部のめくれも抑制される。
【００３４】
なお、各滑り止め部材９０Ａの平面視形状は、図２に示すような円形に限られず、中央部分が窪んだ二重の円形、多角形（例えば、三角形、四角形、五角形など）、Ｌ字型、星型、波線状などの各種の形状を適用できる。滑り止め部材９０Ａの加工性及び着用者の違和感低減の観点からは、各滑り止め部材９０Ａの平面視形状が円形であることが好ましい。
また、各滑り止め部材９０Ａの大きさは、特に限定されないが、０．５ｍｍ〜５．０ｍｍであることが好ましい。なお、上記各滑り止め部材９０Ａの大きさは、各滑り止め部材９０Ａの最大長さを意味し、例えば円形の場合は直径を意味する。各滑り止め部材９０Ａの面積は、特に限定されないが、０．０２ｃｍ２〜０．５ｃｍ２であることが好ましい。
【００３５】
滑り止め領域９０が複数の滑り止め部材９０Ａの規則性を持った配列により形成されている場合、上記規則性を持って配列された一群の滑り止め部材９０Ａにおける外周の接線で囲まれた領域を「滑り止め領域」とする。
なお、規則性を持った配列とは、図２に示すような等間隔の千鳥格子状の配列、等間隔の格子状の配列のほか、等間隔ではないが間隔等に何らかの規則性を有する配列等が挙げられる。
また、図２に示す滑り止め領域９０は、周方向全体にわたって滑り止め部材９０Ａが形成されていない間隔９０Ｂを有する。間隔９０Ｂを有することで、例えば端部のめくれが生じ始めた場合においても、間隔９０Ｂによってめくれの進行が阻害される。間隔９０Ｂの幅ｄは、特に限定されないが、めくれの進行阻害及びズレの抑制の観点から、０．１ｍｍ〜１０ｍｍであることが好ましい。
また、図２に示す滑り止め領域９０は、サポータ本体２０における軸方向端部から所定の間隔（図示しない）を有してもよい。サポータ本体２０における軸方向端部から所定の間隔を有することで、端部のめくれが生じることが抑制される。この場合、サポータ本体２０における軸方向端部からの間隔は、特に限定されないが、めくれの進行阻害及びズレの抑制の観点から、０．１ｍｍ〜２０ｍｍであることが好ましく、１ｍｍ〜１５ｍｍがより好ましく、３ｍｍ〜１０ｍｍであることがさらに好ましい。
【００３６】
前記滑り止め領域９０に設けられた滑り止め部材９０Ａの総面積は、前記滑り止め領域９０全体の面積に対し、５％〜９５％であることが好ましく、５％〜８０％であることがより好ましく、１０％〜６０％であることがさらに好ましい。滑り止め領域全体の面積に対する滑り止め部材の総面積の比が上記範囲であることにより、上記範囲より小さい場合に比べてズレ抑制の効果が高く、上記範囲より大きい場合に比べて蒸れが抑制される。
なお、太腿側口ゴム部２８に滑り止め領域が複数形成されている場合、前記「滑り止め領域９０全体の面積」は複数の滑り止め領域の総面積を意味し、前記「滑り止め部材９０Ａの総面積」は上記複数の滑り止め領域における滑り止め部材の総面積を意味する。
【００３７】
また、前記滑り止め領域９０に設けられた滑り止め部材９０Ａの総面積は、太腿側口ゴム部２８の内周面全体の面積に対し、１５％〜８０％であることが好ましく、２０％〜７０％であることがより好ましく、２５％〜６５％であることがさらに好ましい。太腿側口ゴム部２８の内周面全体の面積に対する滑り止め部材の総面積の比が上記範囲であることにより、上記範囲より小さい場合に比べてズレ抑制の効果が高く、上記範囲より大きい場合に比べて蒸れが抑制される。
滑り止め部材９０Ａの総面積は、特に限定されないが、５ｃｍ２〜１００ｃｍ２であることが好ましく、１０ｃｍ２〜８０ｃｍ２であることがより好ましく、２０ｃｍ２〜６０ｃｍ２であることがさらに好ましい。
なお、上記滑り止め部材９０Ａの大きさ及び面積、滑り止め領域９０の面積、並びに太腿側口ゴム部２８の内周面全体の面積は、太腿側口ゴム部２８が伸長していないときの値である。
【００３８】
図１及び図２に示す滑り止め領域９０では、前記のように、サポータ本体２０の軸方向中心側と端部側の周方向の長さが同等である「長方形」となっている。  なお、滑り止め領域の形状は、長方形に限られず、例えば、図３に示す滑り止め領域９２ように、サポータ本体２０の軸方向中心側から端部側に向かって周方向の長さが短い「台形」であってもよく、その他の多角形であってもよく、円形のように曲線を有する形状であってもよい。図３に示す滑り止め領域９２は、サポータ本体２０の軸方向中心側から端部側に向かって周方向の長さが相対的に短くなるため、端部のめくれが抑制される傾向にある。
また、例えば、図４に示すように、サポータ本体２０の軸方向中心側から端部側に向かって周方向の長さが増減する多角形の滑り止め領域９４及び滑り止め領域９６が周方向に並列されていてもよい。また、例えば、図５に示すように、サポータ本体２０の端部側に凹部９８Ｃを有する形状である滑り止め領域９８であってもよい。
【００３９】
図１に示す膝用サポータ１０では、太腿側口ゴム部２８の内周面のうち、脚１２の前面側に滑り止め領域９０が形成されているが、これに限られるものではない。滑り止め領域９０は、例えば、脚１２の前面側及び後面側の一方又は両方に形成されてもよく、脚１２の左側面側及び右側面側の一方又は両方に形成されてもよく、周方向に所定間隔で間欠的に形成されてもよく、周方向全体にわたって連続的に形成されてもよい。
【００４０】
滑り止め領域９０の周方向における長さは、ズレ抑制の観点から、太腿側口ゴム部２８の平均周長の１５％以上であることが好ましく、２０％以上がより好ましく、３０％以上がさらに好ましい。また、滑り止め領域９０の周方向における長さは、膝用サポータ１０の伸縮性を維持する観点から、太腿側口ゴム部２８の平均周長の８５％以下が好ましく、７０％以下がより好ましい。
ここで、「周長」は、サポータ本体２０の周方向における長さを意味し、「太腿側口ゴム部２８の平均周長」は、太腿側口ゴム部２８の最大周長と太腿側口ゴム部２８の最小周長との平均値を意味する。
なお、太腿側口ゴム部２８の周方向に滑り止め領域が複数形成されている場合、上記「滑り止め領域９０の周方向における長さ」は、周方向に形成された複数の滑り止め領域の合計長さを意味する。
また、サポータ本体２０の軸方向中心側から端部側に向かって滑り止め領域９０の周方向における長さが変わる場合、上記「滑り止め領域９０の周方向における長さ」は、最も長い値が採用される。
【００４１】
なお、滑り止め領域は、サポータ本体２０の軸方向端部を構成する太腿側口ゴム部２８における内周面の少なくとも一部に形成されていればよい。滑り止め領域は、太腿側口ゴム部２８における内周面全体に形成されてもよい。また、滑り止め領域は、太腿側口ゴム部２８に加え、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、及び脛側口ゴム部３０の少なくとも１つの内周面の少なくとも一部に形成されてもよい。具体的には、例えば、太腿側口ゴム部２８の前面側及び太腿側サポート部２４の前面側の内周面に滑り止め領域が形成されてもよく、太腿側口ゴム部２８の前面側及び脛側口ゴム部３０の前面側の内周面に滑り止め領域が形成されてもよい。太腿側口ゴム部２８以外の内周面に形成された滑り止め領域は、１つであってもよく、複数であってもよい。
【００４２】
＜滑り止め部材＞
滑り止め部材は、直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された粘着力の積分値が０．１ｇｆ・ｓｅｃ以上５０．０ｇｆ・ｓｅｃ以下であるものであれば特に限定されるものではない。上記粘着力の積分値は、０．２ｇｆ・ｓｅｃ〜４０．０ｇｆ・ｓｅｃであることが好ましく、０．３ｇｆ・ｓｅｃ〜３０．０ｇｆ・ｓｅｃであることがより好ましく、０．５ｇｆ・ｓｅｃ〜２０．０ｇｆ・ｓｅｃであることがさらに好ましい。
上記粘着力の最大値が上記範囲であることにより、上記範囲よりも低い場合に比べて関節用サポータのズレが抑制され、上記範囲よりも高い場合に比べて、着用者の皮膚に対するベタツキや蒸れ等に伴う不快感が抑制され着用時の快適性が向上する。
【００４３】
滑り止め部材は、上記粘着力の最大値が、５ｇｆ〜２００ｇｆであるものが好ましく、１０ｇｆ〜１５０ｇｆであるものがより好ましく、２０ｇｆ〜１００ｇｆであるものがさらに好ましい。
上記粘着力の積分値が上記範囲であることにより、上記範囲よりも低い場合に比べて関節用サポータのズレが抑制され、上記範囲よりも高い場合に比べて、着用者の皮膚に対するベタツキや蒸れ等に伴う不快感が抑制され着用時の快適性が向上する。
【００４４】
上記粘着力の最大値及び積分値は、タッキング試験機（ＴＡＣ−ＩＩ、（株）レスカ製）を用い、以下の測定条件により測定される。具体的には、直径５ｍｍのステンレス製円柱状プローブを３５℃に保ちながら、上記滑り止め部材における着用者との接触面に１２０ｍｍ／分の速度で接触させ、３０ｇｆ（すなわち、９００Ｎ／ｃｍ２）の荷重を６０秒間かけた後、プローブを垂直方向に６００ｍｍ／分の速度で引き剥がし、このときにプローブが粘着力により受ける抵抗値（荷重値）の最大値及び積分値を測定する。この測定を滑り止め部材５箇所について行い、平均した値を、それぞれ上記粘着力の最大値及び積分値とする。
【００４５】
滑り止め部材の材質としては、例えば樹脂が挙げられ、具体的には、例えば、シリコーン系樹脂、オレフィン系樹脂、アクリル系樹脂、ウレタン系樹脂、スチレン系樹脂、アミド系樹脂、カーボネート系樹脂等が挙げられる。
滑り止め部材の材質は、これらの中でも、シリコーン系樹脂が好ましい。シリコーン系樹脂とは、シロキサン構造を有する樹脂である。シリコーン系樹脂としては、例えば、架橋構造を有するシリコーン系樹脂が挙げられる。
【００４６】
滑り止め部材の形成方法は、特に限定されず、滑り止め部材の材質に適した方法で製造される。
具体的には、例えば架橋構造を有するシリコーン系樹脂で構成された滑り止め部材を製造する場合、加熱によってシリコーン系樹脂となる組成物を、太腿側口ゴム部２８の内周面に付与した後に加熱する方法が挙げられる。上記組成物としては、例えば、シロキサン化合物と架橋剤とを含有する組成物が挙げられる。また、加熱温度としては、組成物の組成によっても異なるが、例えば８０℃〜１５０℃が挙げられる。
【００４７】
なお、上記シロキサン化合物と架橋剤とを含有する組成物を用いて滑り止め部材を形成する場合、例えば、架橋剤の量、加熱温度等の調整により、滑り止め部材の粘着力を制御してもよい。上記架橋剤の量としては、例えば、シロキサン化合物１００質量部に対し、０．５質量部以上１５質量部以下が挙げられる。
また、シロキサン化合物と架橋剤とを含有する組成物にさらにフィラーを混ぜ合わせることで、滑り止め部材の硬度及び粘着力を制御してもよい。
フィラーとしては、特に制限はなく、例えば、炭酸カルシウム、タルク、シリカ、クレー、アラミド繊維、カーボンファイバー（炭素繊維）、黒鉛、フェライト、酸化チタン、酸化マグネシウム、ゼオライト、活性白土等が挙げられる。
組成物がフィラーを含む場合、フィラーの含有量としては、例えば、組成物全体に対し、１質量％以上３０質量％以下が挙げられる。
【００４８】
また、滑り止め部材は、太腿側口ゴム部２８の内周面に直接設けられてもよく、接着層等の他の層を介して設けられてもよい。接着層としては、例えば、周知の接着剤が硬化した層等が挙げられる。
滑り止め部材は、通常の使用において太腿側口ゴム部２８の内周面から脱離しない程度に、太腿側口ゴム部２８の内周面に固定されていることが望ましい。
【００４９】
＜サポータ本体＞
膝用サポータ１０は、筒状のサポータ本体２０を平たく潰して略平面形状とした場合の平面視における形状が、軸方向について対称であっても非対称であってもよく、また、周方向について対称であっても非対称であってもよい。サポータ本体２０の上記平面視における形状は、略長方形であってもよいし、一部が湾曲した形状であってもよい。
さらに、筒状のサポータ本体２０に含まれる太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６の境界ラインは、直線状であっても、湾曲していても、波線状であってもよい。
【００５０】
サポータ本体２０は、例えば、少なくとも太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６が丸編みによって連続的に製造されており、これらの全体の構造がシームレス構造となっている。これにより、膝用サポータ１０は、縫い目によって形成された突起部による違和感を生じることなく、着用時のフィット感がより向上するという効果が奏される。更に、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６が、丸編みによって連続的に製造されたものであると、伸長率を確保し易いという効果も奏される。
サポータ本体２０は、太腿側口ゴム部２８を太腿側サポート部２４に縫い合わせ、かつ、脛側口ゴム部３０を脛側サポート部２６に縫い合わせることにより、製造されてもよい。また、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６の編み組織は、一体的に編まれていてもよいし、一体的に編まれていなくてもよい。即ち、サポータ本体２０は、各部を単独の部材として別々に製造しておき、次いで各部を縫い合わせることによって製造されても構わない。
【００５１】
ここで、シームレス構造とは、軸方向の縫い目（例えば、縫い合わせにより筒形状を形成するための縫い目）も周方向の縫い目（例えば、各部を縫い合わせるための縫い目）も無い一体型の構造を意味する。
シームレス構造の全体（太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、及び脛側サポート部２６の全体）は、例えば、丸編みによって連続的に製造することにより形成できる。
【００５２】
サポータ本体２０の材質としては、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリウレタン、ポリオレフィン、ポリオレフィン系エラストマー、ポリアミド、レーヨン、アクリル、キュプラ、アセテート、プロミックス、アラミド、シリコーンなどの化繊；綿、羊毛、絹、麻、レーヨンなどの天然繊維；天然ゴム；ポリ塩化ビニル；等が挙げられる。
中でも、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、ポリオレフィン、ポリオレフィン系エラストマー、シリコーン、又は天然ゴムが好ましく、長期耐久性の観点から、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、ポリオレフィン、又はポリオレフィン系エラストマーがより好ましい。
サポータ本体２０の紡糸としては、モノフィラメント；マルチフィラメント；ウレタン又はゴムを被覆したＳＣＹ（Single Covering Yarn）；ウレタン又はゴムを被覆したＤＣＹ（Double Covering Yarn）；等が挙げられる。
【００５３】
サポータ本体２０の編み組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、立体編み組織、トリコット編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、レース編み組織、インレイ編み組織、カットボス編み組織、鹿の子編み組織、リブ編み組織、両面編み組織、フロート編み組織、ノンラン編み組織、及び、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織、等が挙げられる。
平均着圧が高い膝サポート部２２の編み組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、トリコット編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、インレイ編み組織、カットボス編み組織、鹿の子編み組織、リブ編み組織、両面編み組織、又は、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織が好ましい。
平均着圧が低い太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の編み組織としては、スパイラルタック編み組織、メッシュ編み組織、立体編み組織、ハニカムウェーブ編み組織、平編み組織、ゴム編み組織、ノンラン編み組織、レース編み組織、又は、これらの編み組織を形成する編成方法を２種以上組み合わせて形成される編み組織が好ましい。
太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０の編み組織としては、ゴム編み組織又はノンラン編み組織が好ましい。
【００５４】
筒状のサポータ本体２０（好ましくは、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の少なくとも一方）は、凹凸組織領域を含んでいてもよい。膝用サポータ１０は、凹凸組織からなる凹凸組織領域を含むことで、肌ストレスが軽減される。
また、サポータ本体２０の編み組織の表面には、樹脂が付されていてもよい。樹脂を付する方法としては、スプレー、転写（例えば、熱転写）、樹脂含浸、グラビア印刷、スクリーン捺染、ロータリー捺染、熱圧着や、接着などが挙げられる。樹脂としては、弾性樹脂が好ましい。
また、サポータ本体２０は、編み組織以外のその他の組織を含んでいてもよい。
その他の組織としては、ネオプレンゴムを含む組織、ネオプレンゴム積層体を含む組織等が挙げられる。
サポータ本体２０の材質、紡糸、及び編み組織については、例えば、特開２０１１−１３０７８４号公報、特開２００７−９３６２号公報、特開２０１０−１３７６５号公報、特開２０００−１１６６９７号公報、特開２００７−５４１２６号公報等に記載の公知の材質、紡糸、及び編み組織を参照してもよい。
【００５５】
以下、サポータ本体２０の置き寸（すなわち、伸ばす前の寸法）の一例について説明する。
ここで、上記置き寸を測定する際には、膝用サポータ１０を、膝サポート部２２における膝蓋骨の中心に相当する位置と、膝サポート部２２における膝窩部の中心に相当する位置と、が両端部に配置されるようにして水平な机上に平置きする。次いでその膝用サポータ１０の上に３５０ｍｍ×３５０ｍｍ×５ｍｍのアクリル板（例えば、三菱アクリライト製ＥＸ−００１）を載せ、この状態で各寸法を測定する。
【００５６】
膝サポート部２２の軸方向長さは、適宜設定され得るが、サポート感、フィット感、及び動作追従性の観点から、６０ｍｍ〜２００ｍｍが好ましい。
太腿側サポート部２４の軸方向長さは、適宜設定され得るが、サポート感、フィット感、及び動作追従性の観点から、３０ｍｍ〜２００ｍｍが好ましい。
脛側サポート部２６の軸方向長さは、適宜設定され得るが、サポート感、フィット感、及び動作追従性の観点から、３０ｍｍ〜２００ｍｍが好ましい。
太腿側口ゴム部２８の軸方向長さは、適宜設定され得るが、サポータ本体２０のずり落ちを防止の観点から、１０ｍｍ〜８０ｍｍが好ましく、２０ｍｍ〜７０ｍｍがより好ましい。
脛側口ゴム部３０の軸方向長さは、適宜設定され得るが、サポータ本体２０のめくれ防止の観点から、１０ｍｍ〜８０ｍｍが好ましく、１０ｍｍ〜６０ｍｍがより好ましい。
【００５７】
サポータ本体２０全体の軸方向長さは、適宜設定され得るが、１４０ｍｍ〜７６０ｍｍが好ましく、１８０ｍｍ〜６２０ｍｍがより好ましい。
なお、サポータ本体２０全体の軸方向長さは、例えば、着用時に、上端が股関節より下となり、下端が踝より上となる長さが好適であり、膝用サポータ１０における各部の軸方向長さはサポータ本体２０全体の軸方向長さに応じて変わりうる。
【００５８】
膝サポート部２２の平均周長は、１００ｍｍ〜３００ｍｍが好ましく、１５０ｍｍ〜２８０ｍｍがより好ましい。
太腿側サポート部２４の平均周長は、１００ｍｍ〜４００ｍｍが好ましく、１５０ｍｍ〜３５０ｍｍがより好ましい。
脛側サポート部２６の平均周長は、１００ｍｍ〜３５０ｍｍが好ましく、１００ｍｍ〜３００ｍｍがより好ましい。
太腿側口ゴム部２８の平均周長は、１８０ｍｍ〜３５０ｍｍが好ましく、２００ｍｍ〜３２０ｍｍがより好ましい。
脛側口ゴム部３０の平均周長は、１００ｍｍ〜３５０ｍｍが好ましく、１２０ｍｍ〜３００ｍｍがより好ましい。
ここで、軸方向長さおよび平均周長は、下記式で表される値である。
軸方向長さ  ＝  （軸方向の最大長さ＋軸方向の最小長さ）／２
平均周長    ＝  （最大周長＋最小周長）／２
【００５９】
＜着圧＞
太腿側口ゴム部２８の平均着圧Ｃ１は、膝サポート部２２の平均着圧Ａよりも低ければ特に制限はないが、例えば、０．５ｋＰａ〜３．５ｋＰａが挙げられ、１．０ｋＰａ〜３．０ｋＰａが好ましく、１．０ｋＰａ〜２．０ｋＰａがより好ましい。平均着圧Ｃ１が上記範囲であることにより、サポート感及びフィット感を維持しつつ、上記範囲よりも高い場合に比べて、締め付けられることによる痛み等の不快感が緩和され、着用時の快適性が向上する。また、膝用サポータ１０では、例えば粘着力の最大値が前記範囲である滑り止め部材が太腿側口ゴム部２８に設けられている場合、平均着圧Ｃ１が上記範囲であってもズレが抑制され、着用時の快適性とズレの抑制との両立が実現される。
【００６０】
平均着圧Ｃ１は、着用時の快適性とズレ抑制との両立の観点から、膝サポート部２２の平均着圧Ａの０．１６倍以上０．９５倍以下であることが好ましく、０．２５倍以上０．８０倍以下であることがより好ましく、０．３５倍以上０．６０倍以下であることがさらに好ましい。
平均着圧Ｃ１は、着用時の快適性の観点から、太腿側サポート部２４の平均着圧Ｂ１よりも低いことが好ましい。また、平均着圧Ｃ１は、着用時の快適性とズレ抑制との両立の観点から、平均着圧Ｂ１の０．３０倍以上０．９８倍以下であることが好ましく、０．５０倍以上０．９５倍以下であることがより好ましく、０．６０倍以上０．９０倍以下であることがさらに好ましい。
【００６１】
−着圧の測定−
ここで、上記着圧の測定は、衣服圧測定器（ＡＭＩテクノ社製、ＡＭＩ３０３７−１０）にて、マネキン（（株）七彩製、製品名「ＭＤ−２０Ａ」）に関節用サポータを着用させ、測定対象の箇所にセンサーを挿入することで行う。
具体的には、膝用サポータ１０における着圧を測定する場合、上記マネキンの脚の膝を含む部分に膝用サポータ１０を着用させる。この際、膝サポート部２２がマネキンの膝（膝蓋骨）の中心と中心から太腿側及び脛側それぞれ３０ｍｍの位置とを覆い、太腿側サポート部２４が膝蓋骨の中心から太腿側１００ｍｍの位置、脛側サポート部２６が膝蓋骨の中心から脛側１００ｍｍの位置を覆う。また、太腿側口ゴム部２８は膝蓋骨の中心から太腿側１５０ｍｍの位置、脛側口ゴム部３０は膝蓋骨の中心から脛側１４０ｍｍの位置を覆う。
【００６２】
そして、太腿側口ゴム部２８の平均着圧Ｃ１は、太腿側口ゴム部２８に対応する領域のうち、脚１２の前面側、後面側、左側面側、及び右側面側について衣服圧を測定し、平均した値である。具体的には、例えば、マネキンの膝（膝蓋骨）の中心から太腿側１５０ｍｍの位置において周方向に、前面側、後面側、左側面側、及び右側面側の４箇所における衣服圧を測定し平均することで、平均着圧Ｃ１を求める。なお、上記マネキンの膝（膝蓋骨）の中心から太腿側１５０ｍｍの位置における周方向の長さ（周囲長）は４６５ｍｍである。
【００６３】
また、平均着圧Ａは、膝サポート部２２に対応する領域のうち、脚１２の前面側、後面側、左側面側、及び右側面側について衣服圧を測定し、平均した値である。具体的には、例えば、マネキンの膝蓋骨の中心において周方向に前面側、後面側、左側面側、及び右側面側と、脚の前面側における膝蓋骨の中心から太腿側３０ｍｍ及び脛側３０ｍｍと、の計６箇所における衣服圧を測定し平均することで、平均着圧Ａを求める。なお、上記マネキンの膝蓋骨の中心における周囲長は３６０ｍｍ、膝蓋骨の中心から太腿側３０ｍｍの位置における周囲長は３７０ｍｍ、膝蓋骨の中心から脛側３０ｍｍの位置における周囲長は３４６ｍｍである。
【００６４】
また、平均着圧Ｂ１は、太腿側サポート部２４に対応する領域のうち、脚１２の前面側、後面側、左側面側、及び右側面側について衣服圧を測定し、平均した値である。具体的には、例えば、マネキンの膝蓋骨の中心から太腿側１００ｍｍの位置において周方向に、前面側、後面側、左側面側、及び右側面側の４箇所における衣服圧を測定し平均することで、平均着圧Ｂ１を求める。なお、上記マネキンの膝蓋骨の中心から太腿側１００ｍｍの位置における周囲長は４０５ｍｍである。
同様に、後述する脛側サポート部２６の平均着圧Ｂ２は、脛側サポート部２６に対応する領域のうち、脚１２の前面側、後面側、左側面側、及び右側面側について衣服圧を測定し、平均した値である。具体的には、例えば、マネキンの膝蓋骨の中心から脛側１００ｍｍの位置において周方向に、前面側、後面側、左側面側、及び右側面側の４箇所における衣服圧を測定し平均することで、平均着圧Ｂ２を求める。なお、上記マネキンの膝蓋骨の中心から脛側１００ｍｍの位置における周囲長は３６７ｍｍである。
また、後述する「太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂ」は、上記太腿側サポート部２４の平均着圧Ｂ１と脛側サポート部２６の平均着圧Ｂ２との平均である。
【００６５】
また、後述する脛側口ゴム部３０の平均着圧Ｃ２は、脛側口ゴム部３０に対応する領域のうち、脚１２の前面側、後面側、左側面側、及び右側面側について衣服圧を測定し、平均した値である。具体的には、例えば、マネキンの膝蓋骨の中心から脛側１４０ｍｍの位置において周方向に、前面側、後面側、左側面側、及び右側面側の４箇所における衣服圧を測定し平均することで、平均着圧Ｃ２を求める。なお、上記マネキンの膝蓋骨の中心から脛側１４０ｍｍの位置における周囲長は３７０ｍｍである。
【００６６】
膝用サポータ１０は、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂとが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たすことが望ましい。平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たす（即ち、膝サポート部２２の平均着圧Ａが太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の平均着圧Ｂよりも高い）ことで、着用者の体感として、脚１２に対するサポート感及びフィット感が高くなる。この理由は明らかではないが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂの関係を満たすことにより、この膝用サポータ１０を着用した着用者が、膝サポート部２２によってサポートされている膝１４において、実際の平均着圧Ａよりも高い着圧でサポートされている感覚（即ち、錯覚）を持つためと考えられる。
【００６７】
着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕としては、サポート感及びフィット感をより向上させる観点から、０．８ｋＰａ以上が好ましく、１．０ｋＰａ以上がより好ましく、１．２ｋＰａ以上が特に好ましい。
一方、着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕としては、過度の圧迫を抑制することにより快適性をより向上させる観点から、３．５ｋＰａ以下が好ましく、３．３ｋＰａ以下がより好ましく、３．０ｋＰａ以下が更に好ましく、２．８ｋＰａ以下が更に好ましく、２．５ｋＰａ以下が特に好ましい。
【００６８】
平均着圧Ｂは、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、０．１ｋＰａ以上であることが好ましく、０．５ｋＰａ以上がより好ましく、１．０ｋＰａ以上が更に好ましい。
平均着圧Ａは、特に制限はないが、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、１．５ｋＰａ以上であることが好ましく、２．０ｋＰａ以上であることがより好ましく、２．６ｋＰａ以上であることが更に好ましい。
平均着圧Ａの上限には特に制限はないが、過度の圧迫を抑制することにより快適性をより向上させる観点から、平均着圧Ａは、１０．０ｋＰａ以下であることが好ましく、８．０ｋＰａ以下であることがより好ましい。
【００６９】
また、膝用サポータ１０は、脚１２に対するサポート感及びフィット感をより向上させる観点から、膝サポート部２２の平均着圧Ａと太腿側サポート部２４の平均着圧Ｂ１とが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ１の関係を満たすことが好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧０．８ｋＰａの関係を満たすことがより好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧１．０ｋＰａの関係を満たすことが特に好ましい。
また、膝用サポータ１０は、脚１２に対するサポート感及びフィット感をより向上させる観点から、膝サポート部２２の平均着圧Ａと脛側サポート部２６の平均着圧Ｂ２とが、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ２の関係を満たすことが好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧０．８ｋＰａの関係を満たすことがより好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧１．０ｋＰａの関係を満たすことが特に好ましい。
【００７０】
膝用サポータ１０は、脚１２に対するサポート感及びフィット感を特に向上させる観点から、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ１の関係を満たし、かつ、平均着圧Ａ＞平均着圧Ｂ２の関係を満たすことが好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧０．８ｋＰａの関係を満たし、かつ、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧０．８ｋＰａの関係を満たすことがより好ましく、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ１≧１．０ｋＰａの関係を満たし、かつ、平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ２≧１．０ｋＰａの関係を満たすことが特に好ましい。
【００７１】
平均着圧Ｂ１は、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、０．１ｋＰａ以上であることが好ましく、０．５ｋＰａ以上がより好ましく、１．０ｋＰａ以上が更に好ましい。
平均着圧Ｂ２は、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、サポート感及び快適性をより向上させる観点から、０．１ｋＰａ以上であることが好ましく、０．５ｋＰａ以上がより好ましく、１．０ｋＰａ以上が更に好ましい。
平均着圧Ｃ２は、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、快適性をより向上させズレを抑制する観点から、０．１ｋＰａ〜５．０ｋＰａであることが好ましく、０．５ｋＰａ〜４．０ｋＰａがより好ましく、０．８ｋＰａ〜３．５ｋＰａが更に好ましい。
なお、平均着圧Ｃ２は、着用時の快適性の観点から、平均着圧Ｂ２よりも低いことが好ましい。また、平均着圧Ｃ２は、着用時の快適性とズレ抑制との両立の観点から、平均着圧Ｂ２の０．３０倍以上０．９８倍以下であることが好ましく、０．５０倍以上０．９５倍以下であることがより好ましく、０．６０倍以上０．９０倍以下であることがさらに好ましい。
【００７２】
＜その他＞
膝用サポータ１０は、必要に応じて、サポータ本体２０及び滑り止め部材９０Ａ以外のその他の部材を備えていてもよい。
その他の部材としては、例えば膝１４の脇に対応する位置に設けられ、適度に膝１４の動きを制御することによって膝１４を保護する棒状の支持部材（ステー）；サポータ本体２０を脚１２に固定するため又はサポート感を向上するための固定ベルト；ポケット、タグ、等が挙げられる。これらは、サポータ本体２０とは分離して配置されていてもよく、又はサポータ本体２０に縫い付けられるなどにより一体として配置されていてもよい。その他の部材のサポータ本体２０における配置は、特に限定されない。
【００７３】
以上、第１の態様に係る関節用サポータの一例として膝用サポータ１０について説明したが、第１の態様に係る関節用サポータには、前記の通り、膝以外の関節に用いられるサポータも含まれる。膝以外の関節に用いられるサポータにおいては、関節用サポータの軸方向長さ、周囲長、滑り止め領域の面積、滑り止め部材の総面積等の好ましい範囲が、着用部位の長さ及び太さに応じた値となる。
【００７４】
以上で説明した第１の態様に係る関節用サポータは、後述する第２の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよく、第３の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよく、第４の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよい。
【００７５】
なお、第１の態様に係る関節用サポータは、以下に示す形態の関節用サポータが含まれる。
＜Ａ１＞  着用者の関節を含む部位に装着され、前記着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部を有する筒状のサポータ本体と、前記サポータ本体の内周面のうち前記着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられ、直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された粘着力の積分値が０．1ｇｆ・ｓｅｃ以上５０．０ｇｆ・ｓｅｃ以下である滑り止め部材と、を備え、前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が、前記関節サポート部の平均着圧よりも低い関節用サポータ。
＜Ａ２＞  直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された前記滑り止め部材における粘着力の最大値は５ｇｆ以上２００ｇｆ以下である＜Ａ１＞に記載の関節用サポータ。
＜Ａ３＞  前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧は、前記関節サポート部の平均着圧の０．１６倍以上０．９５倍以下である＜Ａ１＞又は＜Ａ２＞に記載の関節用サポータ。
＜Ａ４＞  前記サポータ本体の内周面のうち前記滑り止め部材が設けられた滑り止め領域全体の面積に対する前記滑り止め部材の総面積は５％以上９５％以下である＜Ａ１＞〜＜Ａ３＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ａ５＞  前記サポータ本体は、前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体側に設けられ前記関節より前記胴体側の部位をサポートする第１のサポート部と、前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体と反対の側に設けられ前記関節より前記胴体と反対側の部位をサポートする第２のサポート部と、前記サポータ本体における前記着用者の胴体側における軸方向端部に設けられた第１の口ゴム部と、前記サポータ本体における前記着用者の胴体と反対の側における軸方向端部に設けられた第２の口ゴム部と、をさらに有し、前記第１の口ゴム部の内周面の少なくとも一部に前記滑り止め部材が設けられた＜Ａ１＞〜＜Ａ４＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ａ６＞  前記第１のサポート部及び前記第２のサポート部における平均着圧は、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い＜Ａ５＞に記載の関節用サポータ。
＜Ａ７＞  前記第１の口ゴム部の平均着圧は、前記第１のサポート部の平均着圧よりも低い＜Ａ５＞又は＜Ａ６＞に記載の関節用サポータ。
＜Ａ８＞前記第２の口ゴム部の平均着圧は、前記第２のサポート部の平均着圧よりも低い＜Ａ５＞〜＜Ａ７＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ａ９＞  前記第１の口ゴム部の内周面全体の面積に対する前記第１の口ゴム部の内周面に設けられた前記滑り止め部材の総面積は１５％以上８０％以下である＜Ａ５＞〜＜Ａ８＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ａ１０＞  前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が０．５ｋＰａ以上３．５ｋＰａ以下である＜Ａ１＞〜＜Ａ９＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
【００７６】
≪第２の態様≫
［関節用サポータ］
第２の態様に係る関節用サポータは、着用者の関節を含む部位（以下「関節部位」ともいう）に装着され着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部を有する筒状のサポータ本体と、サポータ本体の内周面のうち着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられた滑り止め部材と、を備える。
そして、着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が、前記関節サポート部の平均着圧よりも低い。また、滑り止め部材のアスカーＣ硬度が８０度以下である。
【００７７】
ここで、「関節部位」とは、関節を屈曲した時に関節の外側に位置する部位であって、腱及び靭帯の少なくとも一方の一部又は全体を覆う部位を指す。
上記「関節」としては、膝関節、肘関節、中手指節関節、指節間関節、近位指節間関節、遠位指節間関節、橈骨手根関節、腰関節等が挙げられる。
その中でも特に、膝関節、肘関節、橈骨手根関節等の関節部位に関節用サポータを装着することで、より高い効果が得られる。
【００７８】
これらの関節部位では、着用者の胴体（すなわち、胸部及び腹部を含む部位）側が、胴体の反対側より太く、かつ、関節の胴体側及び胴体の反対側に関節よりも太い部位を有すると共に、関節の屈曲範囲（曲げ角度）が大きい。そのため、これらの関節部位に着用されたサポータ本体は、関節が屈曲されることで、サポータ本体の軸方向端部が軸方向中心部へ向けて引っ張られ、ズレが生じ易い。
一方、サポータ本体の軸方向端部における着圧を高くすると、ズレは抑制されるが、関節から離れた部位を強く締め付けることで、着用者が痛みやしびれ等の不快感を覚えることがある。つまり、着用時の快適性の観点からは、サポータ本体の軸方向端部における着圧を低くすることが望ましく、着圧の調整のみにより着用時の快適性とズレの抑制とを両立させることは難しい。
【００７９】
そこで、本発明者らの検討の結果、着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧を関節サポート部の平均着圧よりも低くした上で、その内周面にアスカーＣ硬度が前記範囲である滑り止め部材を設けることで、着用時の快適性とズレの抑制とを両立できることを見出した。
第２の態様に係る関節用サポータによれば、着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が関節サポート部の平均着圧よりも低いため、締め付けによる不快感は抑制される。そして、前記端部の内周面に、アスカーＣ硬度が８０度以下である滑り止め部材が設けられているため、着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が関節サポート部の平均着圧より低くても、ズレが抑制される。具体的には、推定作用ではあるが、滑り止め部材のアスカーＣ硬度が上記範囲であることにより、上記範囲よりも高い場合に比べて、着用者への皮膚への食い込みに伴う不快感を抑制し、かつ、着用者への皮膚に対する吸着性によりズレが抑制されるものと推測される。
以上のようにして、第２の態様に係る関節用サポータによれば、着用時の快適性とズレの抑制との両立が実現される。
【００８０】
以下に、第２の態様に係る関節用サポータとして、第１の態様と同様に図１を参照しつつ、膝関節に用いられる膝用サポータを例に説明するが、これに限定されるものではない。
なお、第２の態様に係る関節用サポータの一例である膝用サポータの説明において、前述の第１の態様に係る関節用サポータの一例である膝用サポータ１０と同じ部材等については、同じ符号を付して説明を行い、重複する説明を省略する場合がある。
【００８１】
＜基本構成＞
第２の態様に係る関節用サポータの一例である膝用サポータ１０の基本的構成は、前述した第１の態様に係る関節用サポータの一例である膝用サポータ１０の基本的構成と同様であるため、説明を省略する。
【００８２】
＜滑り止め部材＞
滑り止め部材は、アスカーＣ硬度が８０度以下であるものであれば特に限定されるものではない。
上記アスカーＣ硬度は、８０度以下であることが好ましく、７５度以下がより好ましく、７０度以下がさらに好ましく、６３度以下が特に好ましく、５５度以下が極めて好ましく、４０度以下がより極めて好ましく、３０度以下がさらに極めて好ましい。
上記アスカーＣ硬度が上記範囲であることにより、上記範囲よりも高い場合に比べて、関節用サポータのズレが抑制されるとともに、着用者の皮膚への食い込みに伴う不快感が抑制され着用時の快適性が向上する。
なお、アスカーＣ硬度が上述の範囲であれば所望の効果を得ることができるが、例えば、アスカーＦ硬度を、１０度以上としてもよい。アスカーＦ硬度は、１５度以上が好ましく、２０度以上がより好ましく、２５度以上がさらに好ましい。
また、上記アスカーＦ硬度が上記範囲であることにより、上記範囲よりも低い場合に比べて、関節用サポータのズレが抑制される。具体的には、推定作用ではあるが、滑り止め部材のアスカーＦ硬度が上記範囲であることにより、上記範囲よりも低い場合に比べてアンカー効果が得られやすく、ズレが抑制されるものと推測される。
【００８３】
ここで、上記アスカーＣ硬度の測定は、滑り止め部材９０Ａを厚さ３ｍｍに加工して得られる樹脂片に対し、アスカーＣ型硬度計（商品名：アスカーゴム硬度計Ｃ１Ｌ型、高分子計器社製）の測定針を押しあて、１０００ｇの荷重をかけて行う。なお、１０個の樹脂片に対して上記測定を行い、平均した値をアスカーＣ硬度とする。
また、上記アスカーＦ硬度の測定は、滑り止め部材９０Ａを厚さ２５ｍｍ以上に加工して得られる樹脂片に対し、アスカーＦ型硬度計（商品名：アスカーゴム硬度計F型、高分子計器ゴム製）の計器を押しあて、計器の自重をそのまま測定圧として測定する。なお、１０個の樹脂片に対して上記測定を行い、平均した値をアスカーＦ硬度とする。
【００８４】
滑り止め部材は、アスカーＣ硬度が前記範囲であることに加え、直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された粘着力の最大値が５ｇｆ〜２００ｇｆであることが好ましい。また、上記粘着力の最大値は、１０ｇｆ〜１５０ｇｆであることが好ましく、２０ｇｆ〜１００ｇｆであることがより好ましく、３０ｇｆ〜８０ｇｆであることがさらに好ましい。
上記粘着力の最大値が上記範囲であることにより、上記範囲よりも低い場合に比べて関節用サポータのズレが抑制され、上記範囲よりも高い場合に比べて、着用者の皮膚に対するベタツキや蒸れ等に伴う不快感が抑制され着用時の快適性が向上する。
つまり、着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧を関節サポート部の平均着圧よりも低くした上で、その内周面に、アスカーＣ硬度が前記範囲であり、かつ、粘着力の最大値が前記範囲である滑り止め部材を設けることで、着用時の快適性とズレの抑制との両立がより実現されやすくなる。
【００８５】
滑り止め部材は、上記粘着力の積分値が、０．１ｇｆ・ｓｅｃ〜５０ｇｆ・ｓｅｃであるものが好ましく、０．２ｇｆ・ｓｅｃ〜３０ｇｆ・ｓｅｃであるものがより好ましく、０．３ｇｆ・ｓｅｃ〜１５ｇｆ・ｓｅｃであるものがさらに好ましい。
上記粘着力の積分値が上記範囲であることにより、上記範囲よりも低い場合に比べて関節用サポータのズレが抑制され、上記範囲よりも高い場合に比べて、着用者の皮膚に対するベタツキや蒸れ等に伴う不快感が抑制され着用時の快適性が向上する。
【００８６】
上記粘着力の最大値及び積分値の測定方法は、前述の第１の態様における粘着力の最大値及び積分値と同様であるため、説明を省略する。
【００８７】
滑り止め部材の材質としては、例えば樹脂が挙げられ、具体的には、例えば、シリコーン系樹脂、オレフィン系樹脂、アクリル系樹脂、ウレタン系樹脂、スチレン系樹脂、アミド系樹脂、カーボネート系樹脂等が挙げられる。
滑り止め部材の材質は、これらの中でも、シリコーン系樹脂が好ましい。シリコーン系樹脂とは、シロキサン構造を有する樹脂である。シリコーン系樹脂としては、例えば、架橋構造を有するシリコーン系樹脂が挙げられる。
【００８８】
滑り止め部材の形成方法は、特に限定されず、滑り止め部材の材質に適した方法で製造される。
具体的には、例えば架橋構造を有するシリコーン系樹脂で構成された滑り止め部材を製造する場合、加熱によってシリコーン系樹脂となる組成物を、太腿側口ゴム部２８の内周面に付与した後に加熱する方法が挙げられる。上記組成物としては、例えば、シロキサン化合物と架橋剤とを含有する組成物が挙げられる。また、加熱温度としては、組成物の組成によっても異なるが、例えば８０℃〜１５０℃が挙げられる。
【００８９】
なお、上記シロキサン化合物と架橋剤とを含有する組成物を用いて滑り止め部材を形成する場合、例えば、架橋剤の量、加熱温度等の調整により、滑り止め部材の硬度及び粘着力を制御してもよい。上記架橋剤の量としては、例えば、シロキサン化合物１００質量部に対し、０．５質量部以上１５質量部以下が挙げられる。
また、シロキサン化合物と架橋剤とを含有する組成物にさらにフィラーを混ぜ合わせることで、滑り止め部材の硬度及び粘着力を制御してもよい。
フィラーとしては、特に制限はなく、例えば、炭酸カルシウム、タルク、シリカ、クレー、アラミド繊維、カーボンファイバー（炭素繊維）、黒鉛、フェライト、酸化チタン、酸化マグネシウム、ゼオライト、活性白土等が挙げられる。
組成物がフィラーを含む場合、フィラーの含有量としては、例えば、組成物全体に対し、１質量％以上３０質量％以下が挙げられる。
【００９０】
また、滑り止め部材は、太腿側口ゴム部２８の内周面に直接設けられてもよく、接着層等の他の層を介して設けられてもよい。接着層としては、例えば、周知の接着剤が硬化した層等が挙げられる。
滑り止め部材は、通常の使用において太腿側口ゴム部２８の内周面から脱離しない程度に、太腿側口ゴム部２８の内周面に固定されていることが望ましい。
【００９１】
＜サポータ本体＞
第２の態様におけるサポータ本体２０は、前述の第１の態様におけるサポータ本体２０と同様であるため、説明を省略する。
【００９２】
＜着圧＞
第２の態様における膝用サポータ１０の着圧も、前述の第１の態様における膝用サポータ１０の着圧と同様であるため、説明を省略する。
【００９３】
＜その他＞
第２の態様における膝用サポータ１０が備えていてもよいその他の部材も、前述の第１の態様における膝用サポータ１０が備えていてもよいその他の部材と同様であるため、説明を省略する。
【００９４】
以上、第２の態様に係る関節用サポータの一例として膝用サポータ１０について説明したが、第２の態様に係る関節用サポータには、前記の通り、膝以外の関節に用いられるサポータも含まれる。膝以外の関節に用いられるサポータにおいては、関節用サポータの軸方向長さ、周囲長、滑り止め領域の面積、滑り止め部材の総面積等の好ましい範囲が、着用部位の長さ及び太さに応じた値となる。
【００９５】
以上で説明した第２の態様に係る関節用サポータは、前述の第１の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよく、後述する第３の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよく、第４の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよい。
【００９６】
なお、第２の態様に係る関節用サポータは、以下に示す形態の関節用サポータが含まれる。
＜Ｂ１＞  着用者の関節を含む部位に装着され、前記着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部を有する筒状のサポータ本体と、
前記サポータ本体の内周面のうち前記着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられ、アスカーＣ硬度が８０度以下である滑り止め部材と、を備え、
前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧が、前記関節サポート部の平均着圧よりも低い関節用サポータ。
＜Ｂ２＞  前記滑り止め部材のアスカーＦ硬度は１０度以上である＜Ｂ１＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｂ３＞  前記着用者の胴体側における軸方向端部の平均着圧は、前記関節サポート部の平均着圧の０．１６倍以上０．９５倍以下である＜Ｂ１＞又は＜Ｂ２＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｂ４＞  直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された前記滑り止め部材における粘着力の積分値が０．1ｇｆ・ｓｅｃ以上５０．０ｇｆ・ｓｅｃ以下である＜Ｂ１＞〜＜Ｂ３＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｂ５＞  直径５ｍｍのプローブを用いたプローブタック試験法により測定された前記滑り止め部材における粘着力の最大値は５ｇｆ以上２００ｇｆ以下である＜Ｂ１＞〜＜Ｂ４＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｂ６＞  前記サポータ本体の内周面のうち前記滑り止め部材が設けられた滑り止め領域全体の面積に対する前記滑り止め部材の総面積は５％以上９５％以下である＜Ｂ１＞〜＜Ｂ５＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｂ７＞  前記サポータ本体は、前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体側に設けられ前記関節より前記胴体側の部位をサポートする第１のサポート部と、前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体と反対の側に設けられ前記関節より前記胴体と反対側の部位をサポートする第２のサポート部と、前記サポータ本体における前記着用者の胴体側における軸方向端部に設けられた第１の口ゴム部と、前記サポータ本体における前記着用者の胴体と反対の側における軸方向端部に設けられた第２の口ゴム部と、をさらに有し、前記第１の口ゴム部の内周面の少なくとも一部に前記滑り止め部材が設けられた＜Ｂ１＞〜＜Ｂ６＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｂ８＞  前記第１のサポート部及び前記第２のサポート部における平均着圧は、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い＜Ｂ７＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｂ９＞  前記第１の口ゴム部の平均着圧は、前記第１のサポート部の平均着圧よりも低い＜Ｂ７＞又は＜Ｂ８＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｂ１０＞  前記第２の口ゴム部の平均着圧は、前記第２のサポート部の平均着圧よりも低い＜Ｂ７＞〜＜Ｂ９＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｂ１１＞  前記第１の口ゴム部の内周面全体の面積に対する前記第１の口ゴム部の内周面に設けられた前記滑り止め部材の総面積は１５％以上８０％以下である＜Ｂ７＞〜＜Ｂ１０＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
【００９７】
≪第３の態様≫
［関節用サポータ］
第３の態様に係る関節用サポータは、着用者の関節を含む部位（以下「関節部位」ともいう）に装着される筒状のサポータ本体と、サポータ本体の内周面に設けられた滑り止め部材と、を備える。
そして、前記滑り止め部材の最内端が、前記サポータ本体の最内端に対し、前記サポータ本体の径方向内側を正の値としたとき＋０．４０ｍｍ以下の位置にある。
以下、サポータ本体の径方向内側を正の値としたときにおけるサポータ本体の最内端に対する滑り止め部材の最内端の位置の値を、単に「滑り止め部材の最内端位置の値」と称する場合がある。
【００９８】
また、滑り止め部材の最内端位置の値は、＋０．４０ｍｍ以下であればよく、負の値（すなわち、滑り止め部材の最内端がサポータ部材の最内端に比べてサポータ本体の径方向外側にある形態）であってもよい。例えば、滑り止め部材設置部におけるサポータ本体が圧縮された結果、滑り止め部材の最内端よりも滑り止め部材非設置部におけるサポータ本体の最内端が径方向内側にある場合等においては、滑り止め部材の最内端位置の値が負の値となる。
【００９９】
ここで、「関節部位」とは、関節を屈曲した時に関節の外側に位置する部位であって、腱及び靭帯の少なくとも一方の一部又は全体を覆う部位を指す。
上記「関節」としては、膝関節、肘関節、中手指節関節、指節間関節、近位指節間関節、遠位指節間関節、橈骨手根関節、腰関節等が挙げられる。
その中でも特に、膝関節、肘関節、橈骨手根関節等の関節部位に関節用サポータを装着することで、より高い効果が得られる。
【０１００】
これらの関節部位では、着用者の胴体（すなわち、胸部及び腹部を含む部位）側が、胴体の反対側より太く、かつ、関節の胴体側及び胴体の反対側に関節よりも太い部位を有すると共に、関節の屈曲範囲（曲げ角度）が大きい。そのため、これらの関節部位に着用されたサポータ本体は、関節が屈曲されることで、サポータ本体の軸方向端部が軸方向中心部へ向けて引っ張られ、ズレが生じ易い。
【０１０１】
一方、サポータ本体の内周面に滑り止め部材を設けることでズレを抑制しようとすると、滑り止め部材によって形成されたサポータ本体の内周面における凹凸が着用者の皮膚に直接接触することにより、着用者が違和感や不快感を持つことがある。
具体的には、例えば、ドット柄で凸状の滑り止め部材をサポータ本体の内周面に多数設けた場合、滑り止め部材を着用者の皮膚に食い込ませることでズレが抑制される一方で、点圧による負荷を着用者が違和感として感じることがある。また、面積の大きい滑り止め部材をサポータ本体の周方向に一周させるように設けた場合においても、滑り止め部材が着用者の皮膚に食い込むことで着用者が違和感や不快感を持つことがある。
このように、ズレの抑制と滑り止め部材による着用時の違和感抑制とを両立させることは難しい。
【０１０２】
これに対して、第３の態様に係る関節用サポータは、サポータ本体の内周面に滑り止め部材が設けられ、かつ、滑り止め部材の最内端位置の値が＋０．４０ｍｍ以下である。そのため、サポータ本体の内周面における凹凸が緩やかとなり、着用者の皮膚への食い込みが抑制される。それにより、滑り止め部材によるズレの抑制と、着用時の違和感の抑制と、の両方が実現される。
【０１０３】
以下に、第３の態様に係る関節用サポータとして、膝関節に用いられる膝用サポータを例に説明するが、これに限定されるものではない。
なお、第３の態様に係る関節用サポータの一例である膝用サポータの説明において、前述の第１の態様に係る関節用サポータの一例である膝用サポータ１０と同じ部材等については、同じ符号を付して説明を行い、重複する説明を省略する場合がある。
【０１０４】
＜基本構成＞
本実施の形態に係る関節用サポータの基本的構成について、膝用サポータ１１０を例に説明する。
図６には、膝用サポータ１１０を脚１２の膝１４を含む部分に着用した状態が側方から見た概略図にて示されている。
【０１０５】
図６に示すように、膝用サポータ１１０は、略筒状のサポータ本体２０を備えている。
サポータ本体２０は、着用者の関節（すなわち膝）に着圧を付与する関節サポート部としての膝サポート部２２と、膝サポート部２２よりも着用者の胴体側に設けられ、着用者の膝よりも胴体側の部位をサポートする第１サポート部としての太腿側サポート部２４と、膝サポート部２２よりも着用者の胴体と反対の側に設けられ、着用者の膝よりも胴体と反対側の部位をサポートする第２サポート部としての脛側サポート部２６と、を含んでいる。
また、サポータ本体２０は、サポータ本体２０における着用者の胴体側の軸方向端部に設けられた第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８と、サポータ本体２０における着用者の胴体と反対の側の軸方向端部に設けられた第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０と、を含んでいる。
【０１０６】
膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０の各々は、略筒状とされており、サポータ本体２０は、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０が一体化されて略筒状に形成されている。
膝サポート部２２は、関節としての膝１４及び関節の後側としての膝裏１４Ａをサポートする部分とされている。また、太腿側サポート部２４は、脚１２の膝１４に対して胴体側としての太腿側をサポートする部分とされ、脛側サポート部２６は、脚１２の膝１４に対して胴体とは反対側としての脛側をサポートする部分とされている。
【０１０７】
太腿側口ゴム部２８は、太腿側サポート部２４から見て膝サポート部２２とは反対側（詳細には、サポータ本体２０の太腿側の端部）に配置され、脛側口ゴム部３０は、脛側サポート部２６から見て膝サポート部２２とは反対側（詳細には、サポータ本体２０の脛側の端部）に配置されている。
サポータ本体２０において、各部の境界線は、外見上、必ずしも明確である必要はない。各部の境界線が外見上明確でない場合であっても、各部の境界線は、各部の伸長率の差、或いは編み組織の相違などで区別することができる。
【０１０８】
太腿側口ゴム部２８の内周面には、図６に示すように、滑り止め部材１９０Ａが設けられている。そのため、図６に示す膝用サポータ１１０を素足に着用すると、太腿側口ゴム部２８から着圧を受けた状態で、着用者の脚１２の太腿の表面（皮膚）に滑り止め部材１９０Ａが接触する。それにより、太腿側口ゴム部２８が太腿の表面に沿って軸方向に移動することが抑制される。
【０１０９】
図６に示す膝用サポータ１１０では、サポータ本体２０の軸方向に長辺を有しサポータ本体２０の周方向に短辺を有する長方形の滑り止め部材１９０Ａが、サポータ本体２０の周方向に複数並んで配置されている。
【０１１０】
なお、各滑り止め部材１９０Ａの平面視形状は、図６に示すような長方形に限られず、円形、中央部分が窪んだ二重の円形、多角形（例えば、三角形、四角形、五角形など）、Ｌ字型、星型、波線状、連続柄などの各種の形状を適用できる。また、各滑り止め部材１９０Ａの大きさ、面積等も、特に限定されるものではない。具体的には、例えば、小さな円形（すなわち、ドット状）の滑り止め部材が千鳥格子状に配置された形態等が挙げられる。
【０１１１】
図６に示す膝用サポータ１１０では、太腿側口ゴム部２８の内周面のうち、脚１２の前面側に滑り止め部材１９０Ａが設けられているが、これに限られるものではない。滑り止め部材１９０Ａは、例えば、脚１２の前面側及び後面側の一方又は両方に設けられてもよく、脚１２の左側面側及び右側面側の一方又は両方に設けられてもよく、周方向に所定間隔で間欠的に設けられてもよく、周方向全体にわたって連続的に設けられてもよい。
【０１１２】
なお、図６に示す膝用サポータ１１０では、滑り止め部材１９０Ａが、サポータ本体２０の軸方向端部を構成する太腿側口ゴム部２８における内周面の一部に設けられているが、これに限られず、太腿側口ゴム部２８における内周面全体に設けられてもよい。
また、滑り止め部材１９０Ａは、太腿側口ゴム部２８に限らず、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、及び脛側口ゴム部３０の少なくとも１つの内周面に設けられてもよい。ただし、ズレ抑制の観点からは、滑り止め部材１９０Ａが、太腿側口ゴム部２８の内周面に少なくとも設けられていることが好ましく、太腿側口ゴム部２８の前面側の内周面に少なくとも設けられていることがより好ましい。
【０１１３】
図７に、図６の７−７線に沿った断面図を示す。図７は、図６に示す膝用サポータ１１０の太腿側口ゴム部２８を、サポータ本体２０の軸を含み、かつ、滑り止め部材１９０Ａが設けられた領域を含む面で切断した断面の模式図である。
図７に示すように、サポータ本体２０の内周面のうち、圧縮によって形成された凹部に、接着層１９０Ｂを介してフィルム状の滑り止め部材１９０Ａが設けられている。そのため、サポータ本体の内周面のうち、滑り止め部材１９０Ａが形成されていない領域が、サポータ本体の最内端２０Ｐとなる。また、滑り止め部材１９０Ａは、フィルム状であるため内周面が平坦であり、滑り止め部材１９０Ａの内周面全体が、滑り止め部材の最内端１９０Ｐとなる。
【０１１４】
そして、図７においては、サポータ本体の最内端２０Ｐに比べて、滑り止め部材の最内端１９０Ｐの方が、サポータ本体の径方向内側に向かって突出している。つまり、サポータ本体２０の最外端からサポータ本体の最内端２０Ｐまでの径方向の距離に比べて、サポータ本体２０の最外端から滑り止め部材の最内端１９０Ｐまでの径方向の距離の方が長い。そのため、滑り止め部材１９０Ａが突出した距離ｄ１（すなわち、サポータ本体２０の最外端からサポータ本体の最内端２０Ｐまでの径方向の距離とサポータ本体２０の最外端から滑り止め部材の最内端１９０Ｐまでの径方向の距離との差）が、上記「滑り止め部材の最内端位置の値」となる。つまり、図７に示す膝用サポータ１１０における滑り止め部材の最内端位置の値は、＋ｄ１である。
【０１１５】
なお、図７に示す膝用サポータ１１０は、上記のように、サポータ本体の最内端２０Ｐに比べて、滑り止め部材の最内端１９０Ｐの方が、サポータ本体の径方向内側に向かって突出している形態であるが、これに限られるものではない。
具体的には、滑り止め部材の最内端１９０Ｐが、突出せずにサポータ本体の最内端２０Ｐと同じ高さにあってもよく、図８に示すように、滑り止め部材の最内端１９０Ｐの方がサポータ本体の最内端２０Ｐに比べてサポータ本体の径方向外側にあってもよい。つまり、サポータ本体２０の最外端からサポータ本体の最内端２０Ｐまでの距離と、サポータ本体２０の最外端から滑り止め部材の最内端１９０Ｐまでの距離と、が同じ長さであってもよい。また、サポータ本体２０の最外端からサポータ本体の最内端２０Ｐまでの距離に比べて、サポータ本体２０の最外端から滑り止め部材の最内端１９０Ｐまでの距離の方が短くてもよい。
【０１１６】
そして、図８に示すように、滑り止め部材の最内端１９０Ｐがサポータ本体の最内端２０Ｐに対して径方向外側にｄ２の距離にある場合（すなわち、サポータ本体２０の最外端からサポータ本体の最内端２０Ｐまでの径方向の距離とサポータ本体２０の最外端から滑り止め部材の最内端１９０Ｐまでの径方向の距離との差がｄ２である場合）においては、滑り止め部材の最内端位置の値は、−ｄ２となる。
【０１１７】
なお、滑り止め部材の最内端位置の値は、＋０．４０ｍｍ以下であり、滑り止め部材による着用時の違和感抑制の観点から、＋０．３０ｍｍ以下が好ましく、＋０．２０ｍｍ以下がより好ましい。また、滑り止め部材の最内端位置の値の下限としては、例えば−２．００．ｍｍ以上が挙げられ、ズレ抑制及び着用時の違和感抑制の観点から、−０．５０ｍｍ以上が好ましく、−０．３０ｍｍ以上がより好ましい。
【０１１８】
ここで、滑り止め部材の最内端位置の値は、以下のようにして求める。
具体的には、デジタルマイクロスコープ（マイクロサポート製アクシスプロ、ズーム：０．９）を使用し、２４０倍に拡大して観察を行う。まず、滑り止め部材１９０Ａが設けられた領域の頂点（すなわち、滑り止め部材の最内端１９０Ｐ）にフォーカスを合わせてＺ軸をゼロ点とする。次に、その周辺領域であって滑り止め部材１９０Ａが設けられていないサポータ本体２０の生地領域の視野内で最も高い位置（すなわち、滑り止め部材非設置部におけるサポータ本体の最内端２０Ｐ）にフォーカスを合わせ、フォーカスの移動距離（単位μｍ、小数点以下切り捨て）を求める。
そして上記「フォーカスの移動距離」から、各測定において、サポータ本体の最内端２０Ｐを０とし、サポータ本体２０の径方向内側を正の値としたときの、滑り止め部材の最内端１９０Ｐの位置の値を求める。
この測定を、１つの関節用サポータに対してそれぞれ５点（すなわち、５つの滑り止め部材１９０Ａが設けられた領域の内の５点と、その周辺領域であって滑り止め部材１９０Ａが設けられていないサポータ本体２０の生地領域の内の５点）に対して行い、平均した値を、その関節用サポータにおける「滑り止め部材の最内端位置の値」とする。
以下、滑り止め部材１９０Ａ、必要に応じて設けられる接着層１９０Ｂ、及びサポータ本体２０のそれぞれについて、詳細に説明し、符号は省略する場合がある。
【０１１９】
＜滑り止め部材＞
滑り止め部材の材質としては、滑り止めの効果が得られる材質であれば特に限定されず、例えば樹脂が挙げられる。滑り止め部材の材質の具体例としては、例えば、シリコーン系樹脂、オレフィン系樹脂、アクリル系樹脂、ウレタン系樹脂、スチレン系樹脂、アミド系樹脂、カーボネート系樹脂、熱可塑性ポリウレタンエラストマー（ＴＰＵ）、スチレン系エラストマー等が挙げられる。
滑り止め部材の材質は、これらの中でも、シリコーン系樹脂、アクリル系樹脂が好ましく、アクリル系樹脂がより好ましい。
【０１２０】
滑り止め部材が接着層を介してサポータ本体に設けられている場合、滑り止め部材の平均厚みは、ズレ抑制、着用時の違和感抑制、及び耐久性等の観点から、０．０１ｍｍ以上０．４２ｍｍ以下が好ましく、０．０２ｍｍ以上０．４０ｍｍ以下がより好ましく、０．０３ｍｍ以上０．４０ｍｍ以下がさらに好ましい。
また、滑り止め部材が接着層を介さずに直接サポータ本体に設けられている場合、滑り止め部材の平均厚みは、ズレ抑制、着用時の違和感抑制、及び耐久性等の観点から、０．０２ｍｍ以上１．００ｍｍ以下が好ましく、０．０３ｍｍ以上０．９５ｍｍ以下がより好ましく、０．０４ｍｍ以上０．９０ｍｍ以下がさらに好ましい。
滑り止め部材の平均厚みの測定は、前記滑り止め部材の最内端位置の値の測定と同じ方法で観察を行う。具体的には、滑り止め部材１９０Ａが設けられていないサポータ本体２０の生地領域の視野内で最も高い位置にフォーカスを合わせる工程の代わりに、滑り止め部材１９０Ａの最外端にフォーカスを合わせる工程を経る以外は、前記滑り止め部材の最内端位置の値の測定と同様の方法で測定を行う。そして、観察された滑り止め部材の厚みを３つの滑り止め部材に対して測定して平均値を求める。具体的には、各滑り止め部材に対しては滑り止め部材の中央部について厚みの測定を行い、その測定を１つの関節用サポータに対して３箇所（すなわち、３つの滑り止め部材）に対して行い、平均した値を「滑り止め部材の平均厚み」とする。
なお、上記「滑り止め部材１９０Ａの最外端」は、例えば接着層を介して滑り止め部材１９０Ａが設けられている場合は接着層と滑り止め部材１９０Ａとの界面を意味し、サポータ本体２０に直接滑り止め部材１９０Ａが設けられている場合はサポータ本体２０と滑り止め部材１９０Ａとの界面を意味する。
【０１２１】
なお、滑り止め部材が接着層を介してサポータ本体に設けられている場合、滑り止め部材及び接着層の合計平均厚みは、ズレ抑制、着用時の違和感抑制、及び耐久性等の観点から、０．０５ｍｍ以上１．００ｍｍ以下が好ましく、０．０６ｍｍ以上０．９５ｍｍ以下がより好ましく、０．０７ｍｍ以上０．９０ｍｍ以下がさらに好ましい。
滑り止め部材及び接着層の合計平均厚みの測定は、サポータ本体２０の軸を含み、かつ、滑り止め部材１９０Ａが設けられた領域を含む面で剃刀、またはカッターで切断した断面を、デジタルマイクロスコープで（キーエンス社、実体顕微鏡型番：ＶＨ−７０００）によりズームレンズ（ＶＨ−Ｚ２５）を５０倍にセットし、拡大して観察行う。画像の取り込み及び厚み計測は、１５インチモニタ（ソニー、ＣＰＤ−１５ＥＳ２）を使用する。
【０１２２】
滑り止め部材は、着用時の違和感抑制の観点から、フィルム状であることが好ましく、滑り止め部材全体にわたって厚みが均一に近いことがより好ましい。
具体的には、滑り止め部材の厚みの最大値と最小値との差が、滑り止め部材の平均厚みの５０％以下であることが好ましく、４０％以下であることがより好ましく、３０％以下であることがさらに好ましい。
上記滑り止め部材の厚みの最大値と最小値との差は、前記滑り止め部材の平均厚みの測定と同じ方法で、１つの滑り止め部材に対して厚みを５点測定して最大値と最小値との差を求める。そして、この測定を１つの関節用サポータに対して５箇所（つまり、５つの滑り止め部材）に対して行い、前記差を平均した値を「滑り止め部材の平均厚みの最大値と最小値との差」とする。
【０１２３】
滑り止め部材の形成方法は、特に限定されず、滑り止め部材の形状及び材質に適した方法で製造される。
具体的には、例えばフィルム状の滑り止め部材をサポータ本体の内周面に設ける場合、あらかじめ基材上にフィルム状の滑り止め部材を形成した後に、形成された滑り止め部材をサポータ本体の内周面に転写する方法が挙げられる。なお、転写の際には、圧力をかけてもよく、加熱してもよい。
基材は特に限定されず、樹脂フィルム等が挙げられる。
また、基材上に滑り止め部材を形成する方法としては、例えば、加熱によって滑り止め部材となる滑り止め組成物を基材上に付与し、加熱する方法が挙げられる。また、滑り止め部材を溶剤に溶かして印刷するグラビア塗工によって基板上に滑り止め部材を形成する方法を用いることも可能である。
【０１２４】
サポータ本体の内周面に接着層を介して滑り止め部材を設ける場合は、後述するように、例えば、加熱等によって接着層となる接着組成物（例えば後述する接着剤）を用いる。その場合、基材に形成された滑り止め部材の上に接着組成物を付与した後、接着組成物の層がサポータ本体の内周面に接触するように、滑り止め部材及び接着組成物の層をサポータ本体の内周面に転写し、加熱することで接着層を形成してもよい。また、サポータ本体の内周面に接着組成物を付与した後、接着組成物の層に接触するように基材上の滑り止め部材を転写し、加熱することで接着層を形成してもよい。
【０１２５】
滑り止め部材の形成方法は、上記方法に限定されず、サポータ本体の内周面に直接形成してもよい。具体的には、例えば、サポータ本体の内周面に滑り止め組成物を付与し、加熱することで滑り止め部材を形成してもよい。または、滑り止め組成物を揮発性溶剤に溶かし、塗工、乾燥して滑り止め部材を形成してもよい。サポータ本体の内周面に接着層を介して滑り止め部材を設ける場合は、サポータ本体の内周面に接着組成物を介して滑り止め組成物を付与し、接着組成物の層と滑り止め組成物の層とが積層した状態で加熱し、接着層及び滑り止め部材を形成してもよい。
【０１２６】
滑り止め部材は、接触冷感性を有することが好ましい。
ここで、「接触冷感性を有する」とは、下記方法により測定されたｑ−ｍａｘが０．1０Ｗ／ｃｍ２以上であることをいう。
具体的には、測定装置としてサーモラボ（カトーテック社製、ＫＥＳ−Ｆ７）を用い、室温が２５℃である環境下において、室温に調整した滑り止め部材を発泡スチロール等の断熱材の上に置き、室温より１０℃高く調整した３ｃｍ角の銅板を含む測定部材を、試料（すなわち滑り止め部材）上部に載せる。銅板を含む測定部材は９０ｇであるため、上部に載せた銅板を含む測定部材による圧力は、１０ｇｆ／ｃｍ２となる。測定により得られた熱移動量の時間変化におけるピークの頂点をｑ-ｍａｘとする。本試験を３回行い、平均値を用いる。
なお、上記ｑ−ｍａｘは、０．１０Ｗ／ｃｍ２以上０．８０Ｗ／ｃｍ２以下が好ましく、０．１５Ｗ／ｃｍ２以上０．７５Ｗ／ｃｍ２以下がより好ましく、０．２０Ｗ／ｃｍ２以上０．７０Ｗ／ｃｍ２以下がさらに好ましい。
【０１２７】
滑り止め部材に接触冷感性を付与する方法は特に限定されず、例えば、滑り止め部材に冷感剤を含有させる方法のほか、滑り止め部材とサポータ本体との間に熱移動層を設ける方法等が挙げられる。
【０１２８】
冷感剤としては、例えば、皮膚への影響が低い材料であれば特に制限はないが、メントール、ハッカ油、ペパーミント、シネオール、乳酸メンチル等が挙げられる。
滑り止め部材における冷感剤の含有量は、冷感剤の種類によっても異なるが、例えば、０．０５質量％〜５質量％が挙げられる。
【０１２９】
滑り止め部材とサポータ本体との間に熱移動層を設ける方法としては、例えば、滑り止め部材とサポータ本体との間の一部のみに接着層を設け、かつ、滑り止め部材とサポータ本体との間の他の一部空洞を設ける方法が挙げられる。それにより、滑り止め部材をサポータ本体に接着しつつ、空洞の空気とともに熱を逃がすことで滑り止め部材の冷感性が得られると考えられる。熱移動層としては、上記空洞に限定されず、熱伝導性の高い層（例えば金属層）等を用いてもよい。金属層は、単一材料の層でなくてもよく、金属繊維を含有する樹脂層でもよい。また、滑り止め部材に金属繊維を含ませることで接触冷感性を付与してもよい。さらに、滑り止め部材及び接着層の少なくとも一方を多孔質にすることで、皮膚からの蒸散時の気化熱によって接触冷感性が得られる構成としてもよい。
【０１３０】
＜接着層＞
滑り止め部材は、サポータ本体に直接設けてもよいが、関節用サポータの耐久性（特に、滑り止め部材の接着性）の観点から、接着層を介してサポータ本体に設けられていることが望ましい。
ここで、上記「接着層」は、滑り止め部材と異なる材料で形成され、滑り止め部材とサポータ本体との接着に寄与している層をいう。例えば、滑り止め部材自体がサポータ本体への接着力を有し、サポータ本体に直接設けられている場合は、接着層を有さない形態である。
接着層は、滑り止め部材とサポータ本体との間全体にわたって形成されていてもよく、滑り止め部材の接着性が得られる範囲であれば、前記のように、滑り止め部材とサポータ本体との間の一部のみに形成されていてもよい。
また、接着層は、接着組成物の少なくとも一部がサポータ本体にしみこんだ状態で硬化したものでもよい。つまり、接着層の一部が、サポータ本体の一部を兼ねていてもよい。
【０１３１】
接着層は、特に限定されるものではなく、布等に用いられる接着剤の硬化層が挙げられる。接着剤としては、例えばホットメルト接着剤が挙げられ、ホットメルト接着剤の具体例としては、例えば、酢酸ビニル系、ポリビニルアルコール系等の樹脂系接着剤；スチレン−ブタジエン系、スチレン−イソプレン系等のゴム系接着剤などが挙げられる。
【０１３２】
接着層の平均厚みは、ズレ抑制、着用時の違和感抑制、及び耐久性等の観点から、０．０５ｍｍ以上１．０ｍｍ以下が好ましく、０．０６ｍｍ以上０．９５ｍｍ以下がより好ましく、０．０７ｍｍ以上０．９０ｍｍ以下がさらに好ましい。
また、接着層の平均厚みは、耐久性（特に滑り止め部材の接着性）の観点から、滑り止め部材の平均厚みの１倍以上であることが好ましく、１倍以上２０倍以下であることがより好ましく、１．２５倍以上１８倍以下であることがさらに好ましい。
接着層の平均厚みの測定は、前記滑り止め部材の平均厚みの測定と同様の方法で行う。
【０１３３】
＜サポータ本体＞
第３の態様におけるサポータ本体２０は、前述の第１の態様におけるサポータ本体２０の詳細と同様であるため、説明を省略する。
【０１３４】
なお、第３の態様においては、サポータ本体の滑り止め部材非設置部における平均厚みとして、例えば、０．３０ｍｍ以上３.００ｍｍ以下が挙げられ、０．３５ｍｍ以上２．５０ｍｍ以下が好ましく、０．４０ｍｍ以上２．００ｍｍ以下がより好ましい。
一方、サポータ本体の滑り止め部材設置部は、滑り止め部材の設置時における圧力により圧縮されてもよい。サポータ本体の滑り止め部材設置部における平均厚みは、例えば、サポータ本体の滑り止め部材非設置部における平均厚みの０．０５倍以上１．００倍以下が挙げられ、０．１０倍以上１．００倍以下が好ましく、０．１５倍以上１．００倍以下がより好ましい。なお、上記サポータ本体の滑り止め部材設置部における平均厚みは、接着組成物がサポータ本体にしみこんだ状態で硬化した接着層を有する場合、接着層を兼ねた領域も含めた値である。
ここで、「サポータ本体の滑り止め部材非設置部における平均厚み」及び「サポータ本体の滑り止め部材設置部における平均厚み」の測定は、滑り止め部材及び接着層の合計平均厚みの測定と同様の方法で行い、生地がほつれていない部分について代表して行う。また、織り等によって厚みが規則的又は不規則的に変化する場合は、最も厚い領域と最も薄い領域との平均値を３箇所について求め、その３箇所の平均値（小数点以下切り捨て）を「厚み」とする。
具体的には、「サポータ本体の滑り止め部材設置部における平均厚み」は、断面の中央付近の代表的な部位（例えば、滑り止め部材及び接着層の合計平均厚みを測定した断面における滑り止め部材の外側の生地）を１点測定し、異なる３箇所における前記測定の結果を平均した値とする。また、「サポータ本体の滑り止め部材非設置部における平均厚み」は、滑り止め部材及び接着層の合計平均厚みを測定した断面と同じ断面において、滑り止め部材非設置部の厚い部分と薄い部分との平均値を求め、異なる３箇所における前記平均値をさらに平均した値とする。
【０１３５】
＜着圧＞
太腿側口ゴム部２８の平均着圧Ｃ１は、着用者の膝に着圧を付与する膝サポート部２２の平均着圧Ａよりも低いことが好ましいが、例えば、０．５ｋＰａ〜３．５ｋＰａが好ましく、０．６ｋＰａ〜３．０ｋＰａがより好ましく、０．７ｋＰａ〜３．０ｋＰａがさらに好ましい。平均着圧Ｃ１が上記範囲であることにより、上記範囲よりも高い場合に比べて、締め付けられることによる痛み等の不快感及び違和感が緩和され、着用時の快適性が向上する。また、膝用サポータ１１０では、滑り止め部材１９０Ａが太腿側口ゴム部２８に設けられているため、平均着圧Ｃ１が上記範囲であってもズレが抑制され、着用時の快適性とズレの抑制との両立が実現される。
【０１３６】
平均着圧Ｃ１は、着用時の快適性とズレ抑制との両立の観点から、膝サポート部２２の平均着圧Ａの０．１６倍以上０．９５倍以下であることが好ましく、０．２５倍以上０．８０倍以下であることがより好ましく、０．２８倍以上０．５０倍以下であることがさらに好ましい。
平均着圧Ｃ１は、着用時の快適性の観点から、太腿側サポート部２４の平均着圧Ｂ１よりも低いことが好ましい。また、平均着圧Ｃ１は、着用時の快適性とズレ抑制との両立の観点から、平均着圧Ｂ１の０．３０倍以上０．９８倍以下であることが好ましく、０．５０倍以上０．９５倍以下であることがより好ましく、０．５３倍以上０．８５倍以下であることがさらに好ましい。
【０１３７】
−着圧の測定−
第３の態様における着圧の測定方法については、前述の第１の態様における着圧の測定方法と同様であるため、説明を省略する。
【０１３８】
第３の態様における、平均着圧Ａと平均着圧Ｂとの大小関係、着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕、平均着圧Ｂの値、平均着圧Ａの値、平均着圧Ａと平均着圧Ｂ１との大小関係、平均着圧Ａと平均着圧Ｂ２との大小関係、平均着圧Ｂ１の値、及び平均着圧Ｂ２の値については、それぞれ、前述の第１の態様における、平均着圧Ａと平均着圧Ｂとの大小関係、着圧差〔平均着圧Ａ−平均着圧Ｂ〕、平均着圧Ｂの値、平均着圧Ａの値、平均着圧Ａと平均着圧Ｂ１との大小関係、平均着圧Ａと平均着圧Ｂ２との大小関係、平均着圧Ｂ１の値、及び平均着圧Ｂ２の値と同様であるため、説明を省略する。
【０１３９】
平均着圧Ｃ２は、０ｋＰａ以上であれば特に制限はないが、快適性をより向上させズレを抑制する観点から、０．５ｋＰａ〜３．５ｋＰａであることが好ましく、０．６ｋＰａ〜３．０ｋＰａがより好ましく、０．７ｋＰａ〜３．０ｋＰａが更に好ましい。
なお、平均着圧Ｃ２は、着用時の快適性の観点から、平均着圧Ｂ２よりも低いことが好ましい。また、平均着圧Ｃ２は、着用時の快適性とズレ抑制との両立の観点から、平均着圧Ｂ２の０．３０倍以上０．９８倍以下であることが好ましく、０．５０倍以上０．９５倍以下であることがより好ましく、０．６０倍以上０．９３倍以下であることがさらに好ましい。
【０１４０】
＜その他＞
第３の態様における膝用サポータ１１０が備えていてもよいその他の部材も、前述の第１の態様における膝用サポータ１０が備えていてもよいその他の部材と同様であるため、説明を省略する。
【０１４１】
以上、第３の態様に係る関節用サポータの一例として膝用サポータ１１０について説明したが、第３の態様に係る関節用サポータには、前記の通り、膝以外の関節に用いられるサポータも含まれる。膝以外の関節に用いられるサポータにおいては、関節用サポータの軸方向長さ、周囲長、滑り止め領域の面積、滑り止め部材の総面積等の好ましい範囲が、着用部位の長さ及び太さに応じた値となる。
【０１４２】
［衣類］
第３の態様に係る衣類は、上述した第３の態様に係る関節用サポータを備える衣類である。
第３の態様に係る衣類によれば、上述の第３の態様に係る関節用サポータと同様の効果が奏される。
衣類は、関節用サポータのみからなる衣類（即ち、サポーター）であってもよいし、衣類の一部分として関節用サポータを備える衣類であってもよい。
【０１４３】
ここで、衣類の一部分として関節用サポータを備える衣類としては、スパッツ、タイツ（例えば、スポーツタイツ、コンプレッションタイツ、医療用タイツ）、ガードル、パンティーストッキング、レギンス、トレンカ、レッグウォーマー等のボトム（例えば、スポーツ用又はインナー用等のボトム）；肌着、シャツ、コンプレッションシャツ等のトップ；ソックス；手袋；指サック；包帯；等が挙げられる。
【０１４４】
衣類は、関節用サポータと関節用サポータ以外の部分とが、縫合されていてもよく、接着剤によって接着されていてもよい。例えば、衣類は、関節用サポータと関節用サポータ以外の部分とが丸網みによって一体連続的に製造されたものでもよく、衣類本体の内面又は外面に関節用サポータを重ねたものでもよい
【０１４５】
以上で説明した第２の態様に係る関節用サポータは、前述の第１の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよく、前述の第２の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよく、後述する第４の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよい。
【０１４６】
なお、第３の態様に係る関節用サポータは、以下に示す形態の関節用サポータが含まれる。
＜Ｃ１＞  着用者の関節を含む部位に装着され、前記着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部を有する筒状のサポータ本体と、
前記サポータ本体の内周面に設けられた滑り止め部材と、を備え、
前記滑り止め部材の最内端が、前記サポータ本体の最内端に対し、前記サポータ本体の径方向内側を正の値としたとき＋０．４０ｍｍ以下の位置にある関節用サポータ。
＜Ｃ２＞  前記滑り止め部材は、前記サポータ本体の内周面のうち前記関節サポート部以外の部位に少なくとも設けられ、
前記関節サポート部以外の部位のうち前記滑り止め部材が設けられた領域における平均着圧が、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い＜Ｃ１＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｃ３＞  前記滑り止め部材が設けられた領域における平均着圧が０．５ｋＰａ以上３．５ｋＰａ以下である＜Ｃ１＞又は＜Ｃ２＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｃ４＞  前記滑り止め部材は、接着層を介して前記サポータ本体に設けられている＜Ｃ１＞〜＜Ｃ３＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｃ５＞  前記接着層の平均厚みは、前記滑り止め部材の平均厚み以上である＜Ｃ４＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｃ６＞  前記接着層の平均厚みは、０．０５ｍｍ以上１ｍｍ以下である＜Ｃ４＞又は＜Ｃ５＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｃ７＞  前記滑り止め部材は、接触冷感性を有する＜Ｃ１＞〜＜Ｃ６＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｃ８＞  前記滑り止め部材は、前記サポータ本体の内周面のうち前記着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられている＜Ｃ１＞〜＜Ｃ７＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｃ９＞  前記サポータ本体は、
前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体側に設けられ前記関節より前記胴体側の部位をサポートする第１のサポート部と、
前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体と反対の側に設けられ前記関節より前記胴体と反対側の部位をサポートする第２のサポート部と、
前記サポータ本体における前記着用者の胴体側における軸方向端部に設けられた第１の口ゴム部と、
前記サポータ本体における前記着用者の胴体と反対の側における軸方向端部に設けられた第２の口ゴム部と、
をさらに有する＜Ｃ１＞〜＜Ｃ８＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｃ１０＞  前記第１のサポート部及び前記第２のサポート部における平均着圧は、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い＜Ｃ９＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｃ１１＞  ＜Ｃ１＞〜＜Ｃ１０＞のいずれか１つに記載の関節用サポータを備える衣類。
【０１４７】
≪第４の態様≫
［関節用サポータ］
第４の態様に係る関節用サポータは、着用者の関節を含む部位（以下「関節部位」ともいう）に装着される筒状のサポータ本体と、サポータ本体の内周面に設けられ、サポータ本体の内周面に沿った面が、開口部を有する連続柄であり、樹脂を含む滑り止め部材と、を備える。
【０１４８】
ここで、「関節部位」とは、関節を屈曲した時に関節の外側に位置する部位であって、腱及び靭帯の少なくとも一方の一部又は全体を覆う部位を指す。
上記「関節」としては、膝関節、肘関節、中手指節関節、指節間関節、近位指節間関節、遠位指節間関節、橈骨手根関節、腰関節等が挙げられる。
その中でも特に、膝関節、肘関節、橈骨手根関節等の関節部位に関節用サポータを装着することで、より高い効果が得られる。
【０１４９】
これらの関節部位では、着用者の胴体（すなわち、胸部及び腹部を含む部位）側が、胴体の反対側より太く、かつ、関節の胴体側及び胴体の反対側に関節よりも太い部位を有すると共に、関節の屈曲範囲（曲げ角度）が大きい。そのため、これらの関節部位に着用されたサポータ本体は、関節が屈曲されることで、サポータ本体の軸方向端部が軸方向中心部へ向けて引っ張られ、ズレが生じ易い。
【０１５０】
一方、サポータ本体の内周面に滑り止め部材を設けることでズレを抑制しようとすると、特に滑り止め部材が樹脂を含んでいる場合には、通気性の低下により蒸れが生じ、着用者が蒸れによる不快感を持つことがある。また、通気性の低下を抑制しつつズレを抑制するために、例えば、ドット柄で凸状の滑り止め部材をサポータ本体の内周面に多数設けた場合、サポータ本体の内周面における凸部に着圧がかかり、フィット感が損なわれ、着用者が違和感を持つことがある。
【０１５１】
これに対して、第４の態様に係る関節用サポータは、サポータ本体の内周面に設けられた滑り止め部材が、サポータ本体の内周面に沿った面において開口部を有する連続柄である。
このように、滑り止め部材が開口部を有するため、開口部において通気性が確保されることで、蒸れが抑制される。そして、滑り止め部材が連続柄であるため、連続柄である滑り止め部材の面全体に着圧がかかることで圧力が分散され、着用者が滑り止め部材の面全体で支持されているように感じることで、着用時のフィット感が向上する。
以上のようにして、蒸れの抑制と、着用時のフィット感の向上と、の両方が実現される。
【０１５２】
ここで、上記「連続柄」は、滑り止め部材が、サポータ本体の内周面に沿った面において、少なくともいずれかの方向に切れ目なく滑り止め部材がつながっており、かつ、切れ目なくつながった領域全体の面積が２．０ｃｍ２以上であることを意味する。
なお、切れ目なくつながった領域全体の面積は、開口部も含めた面積を意味し、２．０ｃｍ２以上５００ｃｍ２以下が好ましく、４．０ｃｍ２以上４５０ｃｍ２以下がより好ましい。
【０１５３】
以下に、第４の態様に係る関節用サポータとして、膝関節に用いられる膝用サポータを例に説明するが、これに限定されるものではない。
なお、第４の態様に係る関節用サポータの一例である膝用サポータの説明において、前述の第１の態様に係る関節用サポータの一例である膝用サポータ１０と同じ部材等については、同じ符号を付して説明を行い、重複する説明を省略する場合がある。
【０１５４】
＜基本構成＞
本実施の形態に係る関節用サポータの基本的構成について、膝用サポータ２１０を例に説明する。
図９には、膝用サポータ２１０を脚１２の膝１４を含む部分に着用した状態が側方から見た概略図にて示されている。
【０１５５】
図９に示すように、膝用サポータ２１０は、略筒状のサポータ本体２０を備えている。
サポータ本体２０は、着用者の関節（すなわち膝）に着圧を付与する関節サポート部としての膝サポート部２２と、膝サポート部２２よりも着用者の胴体側に設けられ、着用者の膝よりも胴体側の部位をサポートする第１サポート部としての太腿側サポート部２４と、膝サポート部２２よりも着用者の胴体と反対の側に設けられ、着用者の膝よりも胴体と反対側の部位をサポートする第２サポート部としての脛側サポート部２６と、を含んでいる。
また、サポータ本体２０は、サポータ本体２０における着用者の胴体側の軸方向端部に設けられた第１口ゴム部としての太腿側口ゴム部２８と、サポータ本体２０における着用者の胴体と反対の側の軸方向端部に設けられた第２口ゴム部としての脛側口ゴム部３０と、を含んでいる。
【０１５６】
膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０の各々は、略筒状とされており、サポータ本体２０は、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０が一体化されて略筒状に形成されている。
膝サポート部２２は、関節としての膝１４及び関節の後側としての膝裏１４Ａをサポートする部分とされている。また、太腿側サポート部２４は、脚１２の膝１４に対して胴体側としての太腿側をサポートする部分とされ、脛側サポート部２６は、脚１２の膝１４に対して胴体とは反対側としての脛側をサポートする部分とされている。
【０１５７】
太腿側口ゴム部２８は、太腿側サポート部２４から見て膝サポート部２２とは反対側（詳細には、サポータ本体２０の太腿側の端部）に配置され、脛側口ゴム部３０は、脛側サポート部２６から見て膝サポート部２２とは反対側（詳細には、サポータ本体２０の脛側の端部）に配置されている。
サポータ本体２０において、各部の境界線は、外見上、必ずしも明確である必要はない。各部の境界線が外見上明確でない場合であっても、各部の境界線は、各部の伸長率の差、或いは編み組織の相違などで区別することができる。
【０１５８】
太腿側口ゴム部２８の内周面には、図９に示すように、滑り止め部材２９０Ａが設けられている。そのため、図９に示す膝用サポータ２１０を素足に着用すると、太腿側口ゴム部２８から着圧を受けた状態で、着用者の脚１２の太腿の表面（皮膚）に滑り止め部材２９０Ａが接触する。それにより、太腿側口ゴム部２８が太腿の表面に沿って軸方向に移動することが抑制される。
【０１５９】
なお、図９に示す膝用サポータ２１０では、滑り止め部材２９０Ａが、サポータ本体２０の軸方向端部を構成する太腿側口ゴム部２８における内周面の一部に設けられているが、これに限られず、太腿側口ゴム部２８における内周面全体に設けられてもよい。
また、滑り止め部材２９０Ａは、太腿側口ゴム部２８に限らず、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、及び脛側口ゴム部３０の少なくとも１つの内周面に設けられてもよい。ただし、ズレ抑制の観点からは、滑り止め部材２９０Ａが、太腿側口ゴム部２８の内周面に少なくとも設けられていることが好ましく、太腿側口ゴム部２８の前面側の内周面に少なくとも設けられていることがより好ましい。
【０１６０】
＜滑り止め部材＞
−滑り止め部材の形状等−
図１０に、図９の膝用サポータ２１０における滑り止め部材２９０Ａの平面視形状を模式的に示す。上記滑り止め部材２９０Ａの「平面視形状」は、サポータ本体２０の径方向内側から平面視した形状であり、サポータ本体２０の内周面に沿った面の形状である。図１０においては、矢印Ａがサポータ本体２０の軸方向を示し、矢印Ｓがサポータ本体２０の周方向を示す。
図１０に示すように、滑り止め部材２９０Ａは、例えば、複数の円形の開口部２９０Ｂが、サポータ本体２０の軸方向及び周方向に向かって、千鳥格子状に配列されている。
そして、開口部２９０Ｂを有する滑り止め部材２９０Ａは、サポータ本体２０の内周面に沿った面内で全体が切れ目なくつながった連続柄となっている。
【０１６１】
なお、各開口部２９０Ｂの形状は、図１０に示すような円形に限られず、多角形（例えば、三角形、四角形、五角形など）、Ｌ字型、星型、波線状などの幾何学的な形状のほか、曲線等を用いた有機的な形状、文字、ロゴ等も適用できる。また、図１１に示す滑り止め部材２９１Ａのように、形状の異なる２種以上の開口部（すなわち、開口部２９１Ｂ及び開口部２９１Ｃ）を有していてもよい。
各開口部２９０Ｂの大きさは、特に限定されないが、例えば０．５ｍｍ〜１５．０ｍｍが挙げられる。なお、上記各開口部２９０Ｂの大きさは、各開口部２９０Ｂの最大長さを意味し、例えば円形の場合は直径を意味する。各開口部２９０Ｂの面積は、特に限定されないが、例えば０．０２ｃｍ２〜２．０ｃｍ２が挙げられる。
また、図示しないが、滑り止め部材は、大きさが異なる２種以上の開口部を有していてもよく、形状及び大きさが異なる２種以上の開口部を有してもよい。滑り止め部材は、例えば、最大長さが２．０ｍｍの四角形の開口部と直径１５．０ｍｍの円形の開口部とを有していてもよいし、直径１．０ｍｍの円形の開口部と直径３．０ｍｍの円形の開口部とを有していてもよい。
【０１６２】
図１０に示す滑り止め部材２９０Ａにおける開口部２９０Ｂの配列は千鳥格子状であるが、これに限定されるものではなく、等間隔の格子状の配列、等間隔ではないが間隔等に規則性を有する周期的な配列等でもよく、周期的な規則性を有さない配列であってもよい。滑り止め部材２９０Ａの製造容易性の観点からは、開口部２９０Ｂの配列が周期的な規則性を有することが好ましい。
【０１６３】
滑り止め部材２９０Ａの開口率は、蒸れの抑制及び滑り止め部材の耐久性の観点から、１％以上７０％以下が好ましく、５％以上６５％以下がより好ましく、１０％以上６０％以下がさらに好ましい。
ここで、上記「開口率」は、サポータ本体２０の内周面に沿った面において、連続柄である滑り止め部材２９０Ａの外縁に囲まれた領域の面積に対する、開口部２９０Ｂの総面積の割合を意味する。
【０１６４】
図１０に示す滑り止め部材２９０Ａは、サポータ本体２０の太腿側口ゴム部２８の周方向全体にわたって連続して設けられているが、これに限られず、サポータ本体２０の周方向の一部のみに設けられていてもよい。サポータ本体２０の周方向における滑り止め部材２９０Ａの長さは、太腿側口ゴム部２８の平均周長の１０％以上１００％以下が好ましく、ズレ抑制の観点から、１２％以上１００％以下がより好ましく、１４％以上１００％以下が更に好ましい。
滑り止め部材２９０Ａがサポータ本体２０の周方向の一部のみに設けられている場合、サポータ本体２０の周方向において１箇所（例えば脚１２の前面側）にのみ設けられてもよく、複数箇所（例えば、脚１２の前面側及び後面側、左側面側及び右側面側等）に分かれて設けられてもよい。
ここで、「周長」は、サポータ本体２０の周方向における長さを意味し、「太腿側口ゴム部２８の平均周長」は、太腿側口ゴム部２８の最大周長と太腿側口ゴム部２８の最小周長との平均値を意味する。
また、太腿側口ゴム部２８の周方向に滑り止め部材２９０Ａが複数箇所に分かれて設けられている場合、上記「周方向における滑り止め部材２９０Ａの長さ」は、周方向に形成された複数の滑り止め部材２９０Ａの合計長さを意味する。
【０１６５】
サポータ本体２０の軸方向における滑り止め部材２９０Ａの長さは、太腿側口ゴム部２８の軸方向の長さに対し、例えば１０％以上１００％以下が挙げられ、１２％以上１００％以下が好ましく、１４％以上１００％以下がより好ましい。
また、サポータ本体２０の軸方向においても、滑り止め部材２９０Ａが１箇所にのみ設けられてもよく、複数箇所に分かれて設けられてもよい。
太腿側口ゴム部２８の軸方向に滑り止め部材２９０Ａが複数箇所に分かれて設けられている場合、上記「軸方向における滑り止め部材２９０Ａの長さ」は、軸方向に形成された複数の滑り止め部材２９０Ａの合計長さを意味する。
滑り止め部材２９０Ａの平面視において外縁に囲まれた領域の形状は、特に限定されず、例えば、長方形、台形等が挙げられる。
【０１６６】
図１２に、図９の１３−１３線に沿った端面図を示す。図１２は、図９に示す膝用サポータ２１０の太腿側口ゴム部２８を、サポータ本体２０の軸を含み、かつ、滑り止め部材２９０Ａが設けられた領域を含む面で切断した端面の模式図である。
図１２に示すように、膝用サポータ２１０の太腿側口ゴム部２８では、サポータ本体２０の内周面に、直接滑り止め部材２９０Ａが設けられている。そして、滑り止め部材２９０Ａの開口部２９０Ｂでは、サポータ本体２０の内周面が露出しており、それによって蒸れが抑制されている。
なお、図１２に示す膝用サポータ２１０では、滑り止め部材２９０Ａが直接サポータ本体２０の内周面に設けられているが、これに限られず、接着層等の他の層を介して滑り止め部材２９０Ａが直接サポータ本体２０の内周面に設けられていてもよい。接着層としては、例えば、周知の接着剤が硬化した層等が挙げられる。
【０１６７】
滑り止め部材２９０Ａの平均厚みは、０．０５ｍｍ以上２０ｍｍ以下が好ましく、クッション性の観点から１ｍｍ以上２０ｍｍ以下がより好ましく、５ｍｍ以上２０ｍｍ以下がさらに好ましい。滑り止め部材２９０Ａの平均厚みが１ｍｍ以上であることにより、滑り止め部材２９０Ａのクッション性が得られやすくなるとともに、そのクッション性によって着用時のフィット感も向上しやすくなる。また、滑り止め部材２９０Ａの平均厚みが１０ｍｍ以上であることにより、例えば後述する積層体とするなどにより、さらにクッション性を付与することができる。
【０１６８】
ここで、滑り止め部材の平均厚みの値は、以下のようにして求める。
具体的には、サポータ本体２０の軸を含み、かつ、滑り止め部材２９０Ａが設けられた領域を含む面で剃刀により切断した断面を、デジタルマイクロスコープ（オリンパス社、型番：ＳＺＸ−１６により１１５倍に拡大して観察する。そして、ＦＬＯＶＥＬ社ＦＲ−４００にて、画像を取り込み、厚みを計測する。計測は、滑り止め部材の両端部及び中央部の３点において行い、観察された断面における滑り止め部材の厚み（具体的には、開口部以外の厚み）の平均値を「滑り止め部材の平均厚み」とする。
【０１６９】
−積層体である滑り止め部材−
図１２に示す膝用サポータ２１０の滑り止め部材２９０Ａは単層体であるが、これに限られず、２層以上の層が厚み方向に積層した積層体であってもよい。
滑り止め部材が積層体である場合、図１３に示すように材料の異なる層が厚み方向に積層した積層体であってもよく、図１４〜図１７に示すように開口部の形状及び位置の少なくとも一方が異なる層を厚み方向に積層した積層体であってもよい。
【０１７０】
図１３に示す膝用サポータ２１１０では、図１２に示す膝用サポータ２１０と同様に、開口部２１９０Ｂを有する連続柄の滑り止め部材２１９０Ａが、サポータ本体１２０上に直接設けられている。そして、滑り止め部材２１９０Ａは、サポータ本体１２０側から、第１の滑り止め層２１９１Ａと、第１の滑り止め層２１９１Ａとは材料の異なる第２の滑り止め層２１９２Ａと、が厚み方向に積層された積層体となっている。
滑り止め部材２１９０Ａでは、第１の滑り止め層２１９１Ａの物性と第２の滑り止め層２１９２Ａの物性とを独立して調整することができるため、滑り止め部材２１９０Ａ全体の特性を制御しやすくなる。具体的には、例えば、第１の滑り止め層２１９１Ａの材料として、第２の滑り止め層２１９２Ａのよりも硬度の低いものを用いることで、さらに滑り止め部材２１９０Ａのクッション性を付与することができる。
なお、滑り止め部材２１９０Ａでは、第１の滑り止め層２１９１Ａ及び第２の滑り止め層２１９２Ａがそれぞれ単層体であるが、これに限られず、第１の滑り止め層２１９１Ａ及び第２の滑り止め層２１９２Ａの少なくとも一方が、同じ材料の層を積層した積層体であってもよい。また、滑り止め部材２１９０Ａは、第１の滑り止め層２１９１Ａ及び第２の滑り止め層２１９２Ａのほかに、材料の異なる他の層をさらに有していてもよい。
【０１７１】
図１４に示す膝用サポータ２２１０においても、図１２に示す膝用サポータ２１０と同様に、開口部２２９０Ｂを有する連続柄の滑り止め部材２２９０Ａが、サポータ本体２２０上に直接設けられている。
滑り止め部材２２９０Ａは、同じ材料の層が積層された積層体ではあるが、開口部の位置が異なる層が厚み方向に積層されている。具体的には、例えば、滑り止め部材２２９０Ａを形成する層のうち、サポータ本体２２０に近い側の層に比べて、サポータ本体２２０から遠い側の層の方が、開口部の形状及び大きさは同じであるが、開口部の位置がサポータ本体の軸方向に少しずれたものとなっている。そのため、開口部２２９０Ｂの側面に段差が形成され、かつ、滑り止め部材２２９０Ａとサポータ本体２２０との間に空洞２２３０が形成されている。
図１４に示す膝用サポータ２２１０では、この空洞２２３０が形成されていることにより、滑り止め部材２２９０Ａのクッション性が得られる。
【０１７２】
なお、図１４に示す膝用サポータ２２１０では、滑り止め部材２２９０Ａが同じ材料の層が積層された積層体であることにより、開口部２２９０Ｂの側面に段差が形成されているが、これに限られるものではない。例えば、図１５に示す膝用サポータ２３１０における滑り止め部材２３９０Ａのように、開口部２３９０Ｂの側面に段差が形成されていなくてもよい。
図１５に示す滑り止め部材２３９０Ａは、同じ材料の層が積層され、かつ、開口部の大きさが異なる層が厚み方向に積層された積層体である。具体的には、例えば、滑り止め部材２３９０Ａを形成する層のうち、サポータ本体３２０に近い側の層に比べて、サポータ本体３２０から遠い側の層の方が、開口部の形状及び位置は同じであるが、側面の段差が形成されない程度に開口部の大きさが大きいものとなっている。つまり、滑り止め部材２３９０Ａにおいては、サポータ本体３２０に近い側から遠い側に向かって、開口部２３９０Ｂの面積（すなわち、サポータ本体３２０の内周面に沿った断面の面積）が大きくなっている。
【０１７３】
また、図１６に示す膝用サポータ２４１０の滑り止め部材２４９０Ａでは、図１５の滑り止め部材２３９０Ａと同様に開口部の大きさが異なる層が厚み方向に積層されたものであるが、サポータ本体４２０から離れるにつれて、開口部２４９０Ｂの面積（すなわち、サポータ本体４２０の内周面に沿った断面の面積）が小さくなっている。
そのため、図１４の滑り止め部材２２９０Ａと同様に、滑り止め部材２４９０Ａとサポータ本体４２０との間に空洞２４３０が形成され、滑り止め部材２４９０Ａのクッション性が得られる。
【０１７４】
また、図１７に示す膝用サポータ２５１０の滑り止め部材２５９０Ａでは、開口部の大きさが異なる層が厚み方向に積層されたものである。そして、サポータ本体５２０の内周面から滑り止め部材２５９０Ａの厚み方向中央部までは、サポータ本体５２０から離れるにつれて開口部２５９０Ｂの面積（すなわち、サポータ本体５２０の内周面に沿った断面の面積）が大きく、滑り止め部材２５９０Ａの厚み方向中央部から滑り止め部材２５９０Ａの内周面までは、サポータ本体５２０から離れるにつれて開口部２５９０Ｂの面積（すなわち、サポータ本体５２０の内周面に沿った断面の面積）が小さくなっている。そして、滑り止め部材２５９０Ａの開口部２５９０Ｂの側面が曲面となっている。
そのため、滑り止め部材２５９０Ａにおける開口部２５９０Ｂの側面に空洞２５３０が形成され、滑り止め部材２５９０Ａのクッション性が得られる。
【０１７５】
なお、図１４〜図１７に示す膝用サポータの滑り止め部材（すなわち、滑り止め部材２２９０Ａ、滑り止め部材２３９０Ａ、滑り止め部材２４９０Ａ、及び滑り止め部材２５９０Ａ）はいずれも、同じ材料の層が積層された積層体であるが、これに限られず、異なる材料の層が積層された積層体であってもよい。
【０１７６】
−滑り止め部材の材料・特性等−
以下、滑り止め部材に用いられる材料について説明する。符号は省略する場合がある。
滑り止め部材に用いられる材料としては、樹脂を含む樹脂材料であれば特に限定されるものではない。
樹脂としては、例えば熱可塑性樹脂が挙げられ、具体的には、例えば、ポリエチレン（例えば、高密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン等）、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン、ポリ酢酸ビニル、ポリウレタン、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体、アクリロニトリル−スチレン共重合体、アクリル樹脂、ポリアミド、ナイロン、ポリアセタール、ポリカーボネート、変性ポリフェニレンエーテル、ポリエステル、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、環状ポリオレフィン、スチレン系熱可塑性エラストマー、オレフィン系熱可塑性エラストマー、塩化ビニル系熱可塑性エラストマー、ウレタン系熱可塑性エラストマー、アミド系熱可塑性エラストマー、エチレン−酢酸ビニル共重合体、生分解性樹脂、イソプレンゴム、これらの変性体等が挙げられる。
滑り止め部材に含まれる樹脂としては、これらの中でも、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、生分解性樹脂、エラストマー（すなわち、スチレン系熱可塑性エラストマー、オレフィン系熱可塑性エラストマー、塩化ビニル系熱可塑性エラストマー、ウレタン系熱可塑性エラストマー、アミド系熱可塑性エラストマー）、イソプレンゴム、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）が好ましい。
【０１７７】
樹脂の重量平均分子量は、特に限定されるものではなく、例えば、７００００以上２３００００以下が挙げられ、８００００以上２２００００以下が好ましく、８５０００以上２１５０００以下がより好ましい。
重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）法により、下記の装置及び条件で測定し、ポリスチレン換算を行うことにより算出する。
−ＧＰＣ測定装置−
Ｓｈｉｍａｄｚｕ社製  ＬＣ−１０ＡＤ
−カラム−
ＭＩＸＥＤ−Ｂ  ３０ｃｍ×２本
−サンプルの調製−
測定対象となる樹脂を室温で溶媒（テトラヒドロフラン）へ溶解させ、濃度０．１％（ｗ／ｖ）のサンプル溶液を用意する。
−測定条件−
サンプル溶液１００μＬを移動相（例えば、テトラヒドロフラン）、カラム温度４０℃、１．０ｍＬ／ｍｉｎ．の流速でカラムに導入する。
カラムで分離されたサンプル溶液中のサンプル濃度を示差屈折率計（ＲＩ−１０１）で測定する。ポリメチルメタクリレート標準試料にてユニバーサル検量線を作成し、高分子成分の重量平均分子量（Ｍｗ）、数平均分子量（Ｍｎ）、および分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）を算出する。
なお、解析は、例えばデータ処理ソフトＥｍｐｏｗｅｒ３  （Ｗａｔｅｒｓ社製）を用いることができる。
【０１７８】
樹脂の融点は、特に限定されるものではなく、例えば、３５℃以上２２０℃以下が挙げられ、４０℃以上２１０℃以下が好ましく、４５℃以上２００℃以下がより好ましい。
樹脂の融点は、示差走査型熱量計（ＤＳＣ）を用いて、窒素雰囲気下−４０℃で５分間保持した後１０℃／分で昇温させることにより得られた融解吸熱カーブの最も高温側に観測されるピークのピークトップとして定義される。
具体的には、示差走査型熱量計（パーキン・エルマー社製、ＤＳＣ−７）を用い、試料５ｍｇを窒素雰囲気下−４０℃で５分間保持した後、１０℃／分で昇温させることにより得られた融解吸熱カーブの最も高温側に観測されるピークのピークトップとして求めることができる。
【０１７９】
滑り止め部材を構成する樹脂材料は、樹脂のほかに添加剤を含んでもよい。
樹脂材料に含まれる添加剤としては、例えば、紫外線吸収剤、可塑剤、核材、静電防止剤等が挙げられる。
【０１８０】
滑り止め部材のデュロＡ硬度は、着用時の快適性の観点から、７０以下が好ましく、６０以下がより好ましく、５０以下がさらに好ましい。
また、滑り止め部材のデュロＦ硬度は、耐久性の観点から、０以上が好ましく、２以上がより好ましく、４以上がさらに好ましい。
上記デュロＡ硬度及びデュロＦ硬度は、それぞれ以下の測定により得られた値である。
具体的には、デュロＡ硬度は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５３−３に準拠して、アスカーＡ（高分子計器株式会社製）等の硬度計を用いて測定する。なお、測定対象としては、表面が平面で、縦横の寸法が加圧面より大きく、厚みは６ｍｍ以上であるサンプルを用いる。測定時は、加圧面と試料面を均一に接触させるように、一定の速さで、軽く押さえる。その時の最大値をＡ硬度とする。
デュロＦ硬度は、ＡＳＫＥＲ  Ｆの規格に準拠して、アスカーＦ（高分子計器株式会社製）等の硬度計を用いて測定する。なお、測定対象としては、表面が平面で、縦横の寸法が加圧面より大きく、厚みは２５ｍｍ以上であるサンプルを用いる。測定時は、加圧面と試料面を均一に接触させるように、一定の速さで、サンプルの上に装置を置き、自重を測定圧とする。その時の最大値をＦ硬度とする。
【０１８１】
滑り止め部材は、滑り止め部材形成用組成物を用いてサポータ本体に印刷された印刷物であってもよい。
印刷物としては、例えば、グラビア印刷物、スクリーン印刷物、オフセット印刷物、凸版印刷物、フレキソ印刷物等が挙げられ、その中でもグラビア印刷物が好ましい。
【０１８２】
上記滑り止め部材形成用組成物は、印刷によって滑り止め部材となるものであれば限定されるものではない。具体的には、例えば滑り止め部材がグラビア印刷物である場合、滑り止め部材形成用組成物としては、滑り止め部材を構成する樹脂材料、溶媒、及び必要に応じて用いられる添加剤を含む組成物等が挙げられる。
【０１８３】
滑り止め部材の形成方法は、特に限定されず、滑り止め部材の形状及び材質に適した方法で製造される。
具体的には、例えばグラビア印刷物である滑り止め部材をサポータ本体の内周面に設ける場合、滑り止め部材形成用組成物を用いてグラビア印刷法によりサポータ本体の内周面に印刷することで、滑り止め部材が形成される。
なお、グラビア印刷法に用いるモールドプリント版の深度は、滑り止め部材の厚みに応じて設定されるが、例えば０．０５ｍｍ以上１ｍｍ以下の範囲が挙げられる。
また、滑り止め部材が積層体である場合、グラビア印刷法による印刷を繰り返すことで滑り止め層を積層し、滑り止め部材を形成してもよい。
【０１８４】
＜サポータ本体＞
第４の態様におけるサポータ本体２０は、前述の第１の態様におけるサポータ本体２０の詳細と同様であるため、説明を省略する。
【０１８５】
＜着圧＞
第４の態様における膝用サポータ２１０の着圧は、前述の第３の態様における膝用サポータ１１０の着圧と同様であるため、説明を省略する。
【０１８６】
＜その他＞
第４の態様における膝用サポータ２１０が備えていてもよいその他の部材は、前述の第１の態様における膝用サポータ１０が備えていてもよいその他の部材と同様であるため、説明を省略する。
【０１８７】
以上、第４の態様に係る関節用サポータの一例として膝用サポータ２１０について説明したが、第４の態様に係る関節用サポータには、前記の通り、膝以外の関節に用いられるサポータも含まれる。膝以外の関節に用いられるサポータにおいては、関節用サポータの軸方向長さ、周囲長、滑り止め領域の面積、滑り止め部材の総面積等の好ましい範囲が、着用部位の長さ及び太さに応じた値となる。
【０１８８】
［衣類］
第４の態様に係る衣類は、上述した第４の態様に係る関節用サポータを備える衣類である。
第４の態様に係る衣類によれば、上述の第４の態様に係る関節用サポータと同様の効果が奏される。
衣類は、関節用サポータのみからなる衣類（即ち、サポータ）であってもよいし、衣類の一部分として関節用サポータを備える衣類であってもよい。
【０１８９】
第４の態様に係る衣類の具体例は、前述の第３の態様に係る衣類の具体例と同様であるため、説明を省略する。
【０１９０】
衣類は、関節用サポータと関節用サポータ以外の部分とが、縫合されていてもよく、接着剤によって接着されていてもよい。例えば、衣類は、関節用サポータと関節用サポータ以外の部分とが丸網みによって一体連続的に製造されたものでもよく、衣類本体の内面又は外面に関節用サポータを重ねたものでもよい
【０１９１】
以上で説明した第４の態様に係る関節用サポータは、前述の第１の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよく、前述の第２の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよく、前述の第３の態様に係る関節用サポータに該当することがあってもよい。
【０１９２】
なお、第４の態様に係る関節用サポータは、以下に示す形態の関節用サポータが含まれる。
＜Ｄ１＞  着用者の関節を含む部位に装着される筒状のサポータ本体と、
前記サポータ本体の内周面に設けられ、前記サポータ本体の内周面に沿った面が、開口部を有する連続柄であり、樹脂を含む滑り止め部材と、
を備えた関節用サポータ。
＜Ｄ２＞  前記サポータ本体の内周面に沿った面における前記滑り止め部材の開口率が１％以上７０％以下である＜Ｄ１＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｄ３＞  前記開口部は、形状及び大きさの少なくとも一方が異なる２種以上の開口部を含む＜Ｄ１＞又は＜Ｄ２＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｄ４＞  前記滑り止め部材の平均厚みが０．０５ｍｍ以上２０ｍｍ以下である＜Ｄ１＞〜＜Ｄ３＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｄ５＞  前記滑り止め部材のデュロＡ硬度が７０以下である＜Ｄ１＞〜＜Ｄ４＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｄ６＞  前記滑り止め部材は、積層体である＜Ｄ１＞〜＜Ｄ５＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｄ７＞  前記積層体は、材料の異なる層が厚み方向に積層した積層体である＜Ｄ６＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｄ８＞  前記積層体は、前記開口部の形状及び位置の少なくとも一方が異なる層を厚み方向に積層した積層体である＜Ｄ６＞又は＜Ｄ７＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｄ９＞  前記滑り止め部材は、グラビア印刷物である＜Ｄ１＞〜＜Ｄ８＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｄ１０＞  前記滑り止め部材は、前記サポータ本体の内周面のうち前記着用者の胴体側における軸方向端部の少なくとも一部に設けられている＜Ｄ１＞〜＜Ｄ９＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｄ１１＞  前記サポータ本体は、前記着用者の関節に着圧を付与する関節サポート部と、前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体側に設けられ前記関節より前記胴体側の部位をサポートする第１のサポート部と、前記関節サポート部よりも前記着用者の胴体と反対の側に設けられ前記関節より前記胴体と反対側の部位をサポートする第２のサポート部と、前記サポータ本体における前記着用者の胴体側における軸方向端部に設けられた第１の口ゴム部と、前記サポータ本体における前記着用者の胴体と反対の側における軸方向端部に設けられた第２の口ゴム部と、を有する＜Ｄ１＞〜＜Ｄ１０＞のいずれか１つに記載の関節用サポータ。
＜Ｄ１２＞  前記第１のサポート部及び前記第２のサポート部における平均着圧は、前記関節サポート部における平均着圧よりも低い＜Ｄ１１＞に記載の関節用サポータ。
＜Ｄ１３＞  ＜Ｄ１＞〜＜Ｄ１２＞のいずれか１つに記載の関節用サポータを備える衣類。
【実施例】
【０１９３】
以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【０１９４】
≪実施例Ａ≫
［サポータ本体の作製］
上述した第１の態様における膝用サポータ１０のサポータ本体２０と同様の構成を有するサポータ本体Ｘを作製した。
具体的には、太腿側口ゴム部２８、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、脛側サポート部２６、及び脛側口ゴム部３０を、丸編みによって連続的に編成することにより製造した。この際、膝サポート部２２の編み組織は、低伸長性のメッシュ編み組織を主体とし、太腿側サポート部２４及び脛側サポート部２６の編み組織は、いずれも中伸長性のメッシュ編み組織を主体とした。太腿側口ゴム部２８及び脛側口ゴム部３０の編み組織は、いずれもノンラン編み組織とした。
サポータ本体Ｘにおける、膝サポート部２２、太腿側サポート部２４、脛側サポート部２６、太腿側口ゴム部２８、及び脛側口ゴム部３０の材質は、いずれもナイロン及びポリウレタンである。
【０１９５】
サポータ本体Ｘの置き寸（非伸長時のサイズ）は以下のとおりである。
・膝サポート部２２    …  軸方向長さ１４０ｍｍ、平均周長２２０ｍｍ
・太腿側サポート部２４  …  軸方向長さ６０ｍｍ、平均周長２１０ｍｍ
・脛側サポート部２６    …  軸方向長さ６０ｍｍ、平均周長２００ｍｍ
・太腿側口ゴム部２８    …  軸方向長さ５５ｍｍ、平均周長１９０ｍｍ
・脛側口ゴム部３０      …  軸方向長さ２５ｍｍ、平均周長１７０ｍｍ
【０１９６】
［実施例Ａ１］
＜滑り止め部材の形成＞
シロキサン化合物（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ａ）１００質量部と、架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）１０質量部と、を含む組成物ＰＡ−１を調製した。
上記サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８の内周面に、図２に示す配置で組成物ＰＡ−１を用いてシルクスクリーン印刷機によりシルクスクリーン印刷を行った後、１００℃で３分間加熱することで、シリコーン樹脂製の滑り止め部材９０Ａを千鳥格子状に１０５個形成し、関節用サポータＰＡ−１を得た。
各滑り止め部材９０Ａは、略円形で、直径が５ｍｍであり、間隔９０Ｂの幅ｄは１．０ｍｍ、滑り止め部材９０Ａの総面積は２０．２ｃｍ２であった。また、この滑り止め部材９０Ａの総面積は、滑り止め部材９０Ａによって形成された滑り止め領域９０全体の面積に対し５３％であり、大腿側口ゴム部２８全体の面積に対し１９％であった。なお、本実施例における滑り止め領域９０は長方形であり、滑り止め領域９０の周方向長さは太腿側口ゴム部２８の周長の７０％あった。
【０１９７】
＜測定＞
−着圧の測定−
得られた関節用サポータＰＡ−１について、前述した「着圧の測定」に従い、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、平均着圧Ｃ１、及び平均着圧Ｃ２を測定した。
マネキンとしては、２０代男性標準寸法マネキン（（株）七彩製、製品名「ＭＤ−２０Ａ」）を用いた。マネキンＭＤ−２０Ａのサイズは、前述のとおりである。
衣服圧測定器としては、着圧測定用のセンサーを備えた（株）エイエムアイ・テクノ製の接触圧測定器「ＡＭＩ３０３７−１０」を用いた。
【０１９８】
マネキンの各測定位置に対するセンサーの貼り付けは、それぞれ、既定の取り扱い方法（「衣服圧・体圧などの接触圧測定器／接触圧・血流測定システム  株式会社エイエムアイ・テクノ」、[online]、株式会社エイエムアイ・テクノ、［平成２７年３月２０日検索］、インターネット＜http://www.ami-tec.co.jp/＞）に準拠して行った。
具体的には、「ＡＭＩ３０３７−１０」専用のカバーテープ「ＳＢ−ＰＴＢ」を用いて各測定位置にセンサーを貼り付けた。次いで、センサー厚みが０．５ｍｍとなるように装置付属のシリンジを用いて空気を挿入した。
なお、センサーは、「ＡＭＩ３０３７−１０」においては、「エアパック」と称されている。
【０１９９】
各測定位置にセンサーが取り付けられたマネキンの脚に、関節用サポータＰＡ−１をまっすぐに引き上げて着用した。この時、関節用サポータＰＡ−１の膝サポート部２２における膝蓋骨の中心に相当する位置がマネキンの膝蓋骨の中心に重なるようにし、かつ、取り付けられたセンサー全てが関節用サポータＰＡ−１で隠れるようにした。この着用状態において、各測定位置における着圧を測定した。
関節用サポータＰＡ−１における平均着圧Ａは３．０２ｋＰａ、平均着圧Ｂ１は１．６０ｋＰａ、平均着圧Ｂ２は２．０５ｋＰａ、平均着圧Ｃ２は１．９０ｋＰａであった。関節用サポータＰＡ−１における平均着圧Ｃ１を表１に示す。
【０２００】
−滑り止め部材の粘着力の測定−
関節用サポータＰＡ−１の各滑り止め部材９０Ａにおける粘着力の積分値及び最大値を前記方法により求めた。結果を表１に示す。
【０２０１】
＜評価＞
−ズレの評価−
成人男性２名及び成人女性２名の計４名の被験者を対象として、以下の評価を行った。
具体的には、各被験者に関節用サポータＰＡ−１を着用させ、着用後２０歩の歩行により慣らした後、サポータ上端部（すなわち、太腿側口ゴム部の胴体側端部）の位置（初期位置）を脚にマークした。
その後、３時間の日常生活を過ごした後におけるサポータ上端部の位置（歩行後位置）を脚にマークし、上記初期位置と歩行後位置との差を算出した。
上記算出結果における４名の平均値を「ズレ量」とし、下記基準にしたがって評価した。結果を表１に示す。
Ａ（◎）：ズレ量が１０ｍｍ未満
Ｂ（○）：ズレ量が１０ｍｍ以上３０ｍｍ未満
Ｃ（△）：ズレ量が３０ｍｍ以上５０ｍｍ未満
Ｄ（×）：ズレ量が５０ｍｍ以上
【０２０２】
−着用時の快適性の評価−
成人男性２名及び成人女性２名の計４名の被験者を対象として、着用時の快適性に関する官能評価を行った。
詳細には、各被験者に関節用サポータＰＡ−１を３時間着用させ、着用後、各被験者に対し、ズレ落ちによる快適性の損失以外の、例えば締め付け等による不快感の有無に伴う快適性に関するヒヤリングを行った。
ヒヤリング結果に基づき、着用時に不快感を感じた被験者数（表１中の「着用不快人数」）を調査した。結果を表１に示す。
【０２０３】
−加工性の評価−
滑り止め部材の形成性（サポータ本体への組成物の印刷性等）及び形成後の滑り止め部材の状態により、加工性を下記基準で評価した。結果を表１に示す。
Ａ：滑り止め部材の形成性及び形成後の滑り止め部材の状態のいずれも良好であった。
Ｂ：サポータ本体への組成物の印刷は可能であったが、形成後の滑り止め部材がもろく、べたついた。
Ｃ：組成物が硬すぎてサポータ本体への印刷自体が困難であった。
【０２０４】
［実施例Ａ２］
架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）の添加量を４質量部に変更した以外は、組成物ＰＡ−１と同様にして組成物ＰＡ−２を調製した。
組成物ＰＡ−１に代えて組成物ＰＡ−２を用いた以外は、関節用サポータＰＡ−１と同様にして関節用サポータＰＡ−２を得た。
関節用サポータＰＡ−１の代わりに関節用サポータＰＡ−２を用いた以外は、実施例Ａ１と同様にして測定及び評価を行った。結果を表１に示す。なお、関節用サポータＰＡ−２においても、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＰＡ−１と同じ値であった。
【０２０５】
［実施例Ａ３］
架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）の添加量を１質量部に変更した以外は、組成物ＰＡ−１と同様にして組成物ＰＡ−３を調製した。
組成物ＰＡ−１に代えて組成物ＰＡ−３を用いた以外は、関節用サポータＰＡ−１と同様にして関節用サポータＰＡ−３を得た。
関節用サポータＰＡ−１の代わりに関節用サポータＰＡ−３を用いた以外は、実施例Ａ１と同様にして測定及び評価を行った。結果を表１に示す。なお、関節用サポータＰＡ−３においても、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＰＡ−１と同じ値であった。
【０２０６】
［実施例Ａ４］
シロキサン化合物（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ａ）１００質量部と、架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）１０質量部と、タルク（日本タルク製、品名：ミクロエースＬ−１）１０質量部と、を含む組成物ＰＡ−４を調製した。
組成物ＰＡ−１に代えて組成物ＰＡ−４を用いた以外は、関節用サポータＰＡ−１と同様にして関節用サポータＰＡ−４を得た。
関節用サポータＰＡ−１の代わりに関節用サポータＰＡ−４を用いた以外は、実施例Ａ１と同様にして測定及び評価を行った。結果を表１に示す。なお、関節用サポータＰＡ−４においても、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＰＡ−１と同じ値であった。
【０２０７】
［比較例Ａ１］
滑り止め部材の形成を行わず、サポータ本体Ｘをそのまま用いた以外は、関節用サポータＰＡ−１と同様にして、関節用サポータＣＡ−１を得た。
関節用サポータＰＡ−１の代わりに、関節用サポータＣＡ−１を用いた以外は、実施例Ａ１と同様にして測定及び評価を行った。結果を表１に示す。なお、関節用サポータＣＡ−１においても、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＰＡ−１と同じ値であった。
【０２０８】
［比較例Ａ２］
サポータ本体Ｘの作製において、大腿側口ゴム部の面積を小さくした以外は、サポータ本体Ｘと同様にしてサポータ本体Ｙを作製した。
サポータ本体Ｙの置き寸（非伸長時のサイズ）は以下のとおりである。
・膝サポート部２２    …  軸方向長さ１４０ｍｍ、平均周長２２０ｍｍ
・太腿側サポート部２４  …  軸方向長さ６０ｍｍ、平均周長２１０ｍｍ
・脛側サポート部２６    …  軸方向長さ６０ｍｍ、平均周長２００ｍｍ
・太腿側口ゴム部２８    …  軸方向長さ５５ｍｍ、平均周長１８０ｍｍ
・脛側口ゴム部３０      …  軸方向長さ２５ｍｍ、平均周長１７０ｍｍ
【０２０９】
サポータ本体Ｘの代わりにサポータ本体Ｙを用いた以外は、関節用サポータＰＡ−１と同様にして関節用サポータＣＡ−２を得た。
なお、関節用サポータＣＡ−２においても、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＰＡ−１と同じ値であった。
また、この滑り止め部材９０Ａの総面積は、滑り止め部材９０Ａによって形成された滑り止め領域９０全体の面積に対し５３％であり、太腿側口ゴム部２８全体の面積に対し２０％であった。
【０２１０】
［比較例Ａ３］
シロキサン化合物（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ａ）１００質量部と、架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）１０質量部と、シリカ（東ソー・シリカ製、品名：ニップシールＳＳ−９５）５０質量部と、を含む組成物ＰＡ−５を調製した。
上記サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８の内周面に、組成物ＰＡ−５を用いてシルクスクリーン印刷機によりシルクスクリーン印刷を行うことを試みたが、組成物ＰＡ−５が硬すぎてサポータ本体Ｘへのシルクスクリーン印刷が困難であった。
【０２１１】
［比較例Ａ４］
架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）の添加量を０．３質量部に変更した以外は、組成物ＰＡ−１と同様にして組成物ＰＡ−６を調製した。
上記サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８の内周面に、組成物ＰＡ−６をシルクスクリーン印刷機によりシルクスクリーン印刷を行った後、１００℃で３分間加熱することで、滑り止め部材９０Ａを形成することを試みたが、形成された滑り止め部材がもろく、べたつくため、その他の測定及び評価（すなわち、着圧の測定、ズレの評価、及び着用時の快適性の評価）を行うことが困難であった。
【０２１２】
【表１】
2019171024.tif 000003
【０２１３】
以上の結果から、本実施例では、比較例に比べ、ズレの抑制と着用時の快適性の向上との両立が実現されていることが分かる。
【０２１４】
≪実施例Ｂ≫
［サポータ本体の作製］
上述した第２の態様における膝用サポータ１０のサポータ本体２０と同様の構成を有するサポータ本体Ｘを作製した。
具体的には、前述の実施例Ａにおけるサポータ本体Ｘと同じものを作製した。
【０２１５】
［実施例Ｂ１］
＜滑り止め部材の形成＞
シロキサン化合物（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ａ）１００質量部と、架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）１０質量部と、を含む組成物ＰＢ−１を調製した。
上記サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８の内周面に、図２に示す配置で組成物ＰＢ−１を用いてシルクスクリーン印刷機によりシルクスクリーン印刷を行った後、１００℃で３分間加熱することで、シリコーン樹脂製の滑り止め部材９０Ａを千鳥格子状に１０５個形成し、関節用サポータＰＢ−１を得た。
各滑り止め部材９０Ａは、略円形で、直径が５ｍｍであり、間隔９０Ｂの幅ｄは１．０ｍｍ、滑り止め部材９０Ａの総面積は２０．２ｃｍ２であった。また、この滑り止め部材９０Ａの総面積は、滑り止め部材９０Ａによって形成された滑り止め領域９０全体の面積に対し５３％であり、太腿側口ゴム部２８全体の面積に対し１９％であった。なお、本実施例における滑り止め領域９０は長方形であり、滑り止め領域９０の周方向の長さは太腿側口ゴム部２８の周長の７０％であった。
【０２１６】
＜測定＞
−着圧の測定−
得られた関節用サポータＰＢ−１について、前述した実施例Ａ１における関節用サポータＰＡ−１と同様にして、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、平均着圧Ｃ１、及び平均着圧Ｃ２を測定した。
関節用サポータＰＢ−１における平均着圧Ａは３．０２ｋＰａ、平均着圧Ｂ１は１．６０ｋＰａ、平均着圧Ｂ２は２．０５ｋＰａ、平均着圧Ｃ２は１．９０ｋＰａであった。関節用サポータＰＢ−１における平均着圧Ｃ１を表２に示す。
【０２１７】
−滑り止め部材の粘着力の測定−
関節用サポータＰＢ−１の各滑り止め部材９０ＡにおけるアスカーＣ硬度、アスカーＦ硬度、粘着力の最大値、及び粘着力の積分値を前記方法により求めた。結果を表２に示す。
【０２１８】
＜評価＞
前述した実施例Ａ１と同様にして、ズレの評価、着用時の快適性の評価、及び加工性の評価を行った。結果を表２に示す。
【０２１９】
［実施例Ｂ２］
架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）の添加量を３質量部に変更した以外は、組成物ＰＢ−１と同様にして組成物ＰＢ−２を調製した。
組成物ＰＢ−１に代えて組成物ＰＢ−２を用いた以外は、関節用サポータＰＢ−１と同様にして関節用サポータＰＢ−２を得た。
関節用サポータＰＢ−１の代わりに関節用サポータＰＢ−２を用いた以外は、実施例Ｂ１と同様にして測定及び評価を行った。結果を表２に示す。なお、関節用サポータＰＢ−２においても、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＰＢ−１と同じ値であった。
【０２２０】
［実施例Ｂ３］
架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）の添加量を１質量部に変更した以外は、組成物ＰＢ−１と同様にして組成物ＰＢ−３を調製した。
組成物ＰＢ−１に代えて組成物ＰＢ−３を用いた以外は、関節用サポータＰＢ−１と同様にして関節用サポータＰＢ−３を得た。
関節用サポータＰＢ−１の代わりに関節用サポータＰＢ−３を用いた以外は、実施例Ｂ１と同様にして測定及び評価を行った。結果を表２に示す。なお、関節用サポータＰＢ−３においても、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＰＢ−１と同じ値であった。
【０２２１】
［実施例Ｂ４］
シロキサン化合物（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ａ）１００質量部と、架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）１０質量部と、タルク（日本タルク製、品名：ミクロエースＬ−１）１０質量部と、を含む組成物ＰＢ−４を調製した。
組成物ＰＢ−１に代えて組成物ＰＢ−４を用いた以外は、関節用サポータＰＢ−１と同様にして関節用サポータＰＢ−４を得た。
関節用サポータＰＢ−１の代わりに関節用サポータＰＢ−４を用いた以外は、実施例Ｂ１と同様にして測定及び評価を行った。結果を表２に示す。なお、関節用サポータＰＢ−４においても、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＰＢ−１と同じ値であった。
【０２２２】
［比較例Ｂ１］
滑り止め部材の形成を行わず、サポータ本体Ｘをそのまま用いた以外は、関節用サポータＰＢ−１と同様にして、関節用サポータＣＢ−１を得た。
関節用サポータＰＢ−１の代わりに、関節用サポータＣＢ−１を用いた以外は、実施例Ｂ１と同様にして測定及び評価を行った。結果を表２に示す。なお、関節用サポータＣＢ−１においても、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＰＢ−１と同じ値であった。
【０２２３】
［比較例Ｂ２］
前述の実施例Ａにおけるサポータ本体Ｙと同じものを作製した。
サポータ本体Ｘの代わりにサポータ本体Ｙを用いた以外は、関節用サポータＰＢ−１と同様にして関節用サポータＣＢ−２を得た。
なお、関節用サポータＣＢ−２においても、平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＰＢ−１と同じ値であった。
また、この滑り止め部材９０Ａの総面積は、滑り止め部材９０Ａによって形成された滑り止め領域９０全体の面積に対し５３％であり、太腿側口ゴム部２８全体の面積に対し２０％であった。
【０２２４】
［比較例Ｂ３］
シロキサン化合物（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ａ）１００質量部と、架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）１０質量部と、シリカ（東ソー・シリカ製、品名：ニップシールＳＳ−９５）５０質量部と、を含む組成物ＰＢ−５を調製した。
上記サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８の内周面に、組成物ＰＢ−５を用いてシルクスクリーン印刷機によりシルクスクリーン印刷を行うことを試みたが、組成物ＰＢ−５が硬すぎてサポータ本体Ｘへのシルクスクリーン印刷が困難であった。
【０２２５】
［比較例Ｂ４］
架橋剤（根上工業製、品名：ＰＲＣ−Ｂ）の添加量を０．３質量部に変更した以外は、組成物ＰＢ−１と同様にして組成物ＰＢ−６を調製した。
上記サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８の内周面に、組成物Ｐ−６をシルクスクリーン印刷機によりシルクスクリーン印刷を行った後、１００℃で３分間加熱することで、滑り止め部材９０Ａを形成することを試みたが、形成された滑り止め部材がもろく、べたつくため、その他の測定及び評価（すなわち、着圧の測定、ズレの評価、及び着用時の快適性の評価）を行うことが困難であった。
【０２２６】
【表２】
2019171024.tif 000004
【０２２７】
以上の結果から、本実施例では、比較例に比べ、ズレの抑制と着用時の快適性の向上との両立が実現されていることが分かる。
【０２２８】
≪実施例Ｃ≫
［サポータ本体の作製］
上述した第３の態様における膝用サポータ１１０のサポータ本体２０と同様の構成を有するサポータ本体Ｘを作製した。
具体的には、前述の実施例Ａにおけるサポータ本体Ｘと同じものを作製した。
【０２２９】
［実施例Ｃ１］
＜滑り止め部材の形成＞
基材にアクリル系滑り止め組成物および接着組成物を積層させてなる滑り止め部材（ジャパンポリマーク社製）を、サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８の内周面に接着組成物の層を接触させた状態で、トランスジャンボ（ＪＰ−５０４０Ａ）を使用し、設定圧力１，０００ｋｇｆ、温度１５０℃で、１０秒間熱プレスを行い、基材のみをはがした。このようにして、基材上の滑り止め部材をサポータ本体Ｘに転写し、サポータＸに接着層を介して滑り止め部材を設置し、関節用サポータＣ−１を得た。
【０２３０】
関節用サポータＣ−１における滑り止め部材は、サポータ本体Ｘの軸方向における長さ４ｃｍ、周方向における長さ０．４ｃｍの長方形が、周方向に間隔１．４ｃｍで８本並んだ集合体であり、この集合体が太腿側口ゴム部２８の内周面の前面側及び後面側に１セットずつ設置されていた。
関節用サポータＣ−１における「滑り止め部材の最内端位置の値」及び「接着層の平均厚み」を表３（それぞれ、表３中の「最内端位置」及び「接着層厚み」）に示す。
また、関節用サポータＣ−１における滑り止め部材の平均厚みは０．０５２ｍｍ、サポータ本体Ｘの滑り止め部材非設置部における平均厚みは１．０２５ｍｍ、サポータ本体Ｘの滑り止め部材設置部における平均厚みは０．５８８ｍｍであった。
また、関節用サポータＣ−１における平均着圧Ａは３．０２ｋＰａ、平均着圧Ｂ１は１．６０ｋＰａ、平均着圧Ｂ２は２．０５ｋＰａ、平均着圧Ｃ２は１．９０ｋＰａであった。関節用サポータＣ−１における平均着圧Ｃ１を表３に示す。
【０２３１】
＜評価＞
−着用時の快適性の評価−
成人男性２名及び成人女性１名の計３名の被験者を対象として、着用時の快適性に関する官能評価を行った。
詳細には、各被験者が関節用サポータＣ−１を着用し、５分間歩行を行った。関節用サポータＣ−１の着用中における滑り止め部材の違和感の有無、及び関節用サポータＣ−１を外した直後における滑り止め部材の圧痕の有無を３人の被験者に確認した。着用中の違和感が無かった人数、着用中の違和感があった人数、着用後の圧痕が無かった人数、着用後の圧痕があった人数をそれぞれ表３に示す。
【０２３２】
−ずれ落ち量の評価（ずれ落ち量低減人数）−
成人男性２名及び成人女性１名の計３名の被験者を対象として、以下の評価を行った。
具体的には、各被験者が関節用サポータＣ−１を着用し、着用後２０歩の歩行により慣らした後、サポータ上端部（すなわち、太腿側口ゴム部の胴体側端部）の位置（初期位置）を脚にマークした。その後、３時間の日常生活を過ごした後におけるサポータ上端部の位置（歩行後位置）を脚にマークし、上記初期位置と歩行後位置との差を算出した。
次に、関節用サポータＣ−１と同じサポータ本体であり、滑り止め部材が設けられていない関節用サポータについて、同じ試験を行った。
滑り止め部材が設けられていない関節用サポータにおけるずれ落ち量に対し、ずれ落ち量が２０％以上低減した人数（ずれ落ち量が０ｍｍである場合を含む）を記録した。結果を表３に示す。
【０２３３】
［実施例Ｃ２］
＜滑り止め部材の形成＞
シリコーン系滑り止め組成物（プリントハウス光進調整品）をスクリーン印刷にて、サポータ本体Ｘに直接塗布し、熱硬化することで滑り止め部材を設置し、関節用サポータＣ−２を得た。
【０２３４】
関節用サポータＣ−２における滑り止め部材は、直径３ｍｍの円形であり、太腿側口ゴム部２８の内周面全体にわたって千鳥格子状に設置されていた。
関節用サポータＣ−２における「滑り止め部材の最内端位置の値」及び接着層の平均厚みを表３（それぞれ、表３中の「最内端位置」及び「接着層厚み」）に示す。
また、関節用サポータＣ−２における滑り止め部材の平均厚みは０．３７８ｍｍ、サポータ本体Ｘの滑り止め部材非設置部における平均厚みは１．１８６ｍｍ、サポータ本体Ｘの滑り止め部材設置部における平均厚みは０．９９７ｍｍであった。
また、関節用サポータＣ−２における平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＣ−１と同じであった。関節用サポータＣ−２における平均着圧Ｃ１を表３に示す。
また、実施例Ｃ１と同様にして評価を行った結果を表３に示す。
【０２３５】
［比較例Ｃ１］
関節用サポータＣ−Ｃ１として、Ｔｒｉｓｔａｒ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，Ｉｎｃ．製、製品名「Ｃｏｐｐｅｒ  Ｗｅａｒ」の膝用サポータを用いた。
関節用サポータＣ−Ｃ１における滑り止め部材は、接着層を介さずサポータ本体に直接設置され、かつ、サポータ本体の軸方向長さが５ｍｍの滑り止め部材の断面形状が半月型であり、太腿側口ゴム部２８の周方向を１周するように設置されていた。
関節用サポータＣ−Ｃ１における「滑り止め部材の最内端位置の値」を表３（表３中の「最内端位置」）に示す。
また、関節用サポータＣ−Ｃ１における滑り止め部材の平均厚みは０．５７７ｍｍ、サポータ本体Ｘの滑り止め部材非設置部における平均厚みは１．１５５ｍｍ、サポータ本体Ｘの滑り止め部材設置部における平均厚みは０．９７３ｍｍであった。
また、関節用サポータＣ−Ｃ１における平均着圧Ａは１．００ｋＰａ、平均着圧Ｂ１は０．５７ｋＰａ、平均着圧Ｂ２は４．０５ｋＰａ、平均着圧Ｃ２は３．２４ｋＰａであった。関節用サポータＣ−Ｃ１における平均着圧Ｃ１を表３に示す。なお、関節用サポータＣ−Ｃ１はサポータ本体の軸方向の長さが短いため、平均着圧Ｃ１の測定はマネキンの膝蓋骨の中心から太腿側１２０ｍｍの位置において行い、平均着圧Ｃ２の測定はマネキンの膝蓋骨の中心から脛側１００ｍｍの位置において行った。
また、実施例Ｃ１と同様にして評価を行った結果を表３に示す。
【０２３６】
［比較例Ｃ２］
関節用サポータＣ−Ｃ２として、ＯｒｔｈｏＳｌｅｅｖｅ社製、型番ＫＳ０７の膝用サポータを用いた。
関節用サポータＣ−Ｃ２における滑り止め部材は、接着層を介さずサポータ本体に直接設置され、直径３ｍｍの円形であり、太腿側口ゴム部２８の内周面全体にわたって千鳥格子状に設置されていた。
関節用サポータＣ−Ｃ２における「滑り止め部材の最内端位置の値」を表３（表３中の「最内端位置」）に示す。
また、関節用サポータＣ−Ｃ２における滑り止め部材の平均厚みは０．５５９ｍｍ、サポータ本体Ｘの滑り止め部材非設置部における平均厚みは１．３７６ｍｍ、サポータ本体Ｘの滑り止め部材設置部における平均厚みは１．３２６ｍｍであった。
また、関節用サポータＣ−Ｃ２における平均着圧Ａは３．６８ｋＰａ、平均着圧Ｂ１は２．６６ｋＰａ、平均着圧Ｂ２は３．７１ｋＰａ、平均着圧Ｃ２は４．１４ｋＰａであった。関節用サポータＣ−Ｃ２における平均着圧Ｃ１を表３に示す。なお、関節用サポータＣ−Ｃ２はサポータ本体の軸方向の長さが短いため、平均着圧Ｃ２の測定はマネキンの膝蓋骨の中心から脛側１１０ｍｍの位置において行った。
また、実施例Ｃ１と同様にして評価を行った結果を表３に示す。
【０２３７】
【表３】
2019171024.tif 000005
【０２３８】
以上の結果から、本実施例では、比較例に比べ、滑り止め部材による着用時の違和感が抑制されていることが分かる。
【０２３９】
≪実施例Ｄ≫
［比較例Ｄ１］
上述した第４の態様における膝用サポータ２１０のサポータ本体２０と同様の構成を有するサポータ本体Ｘを作製した。
具体的には、前述の実施例Ａにおけるサポータ本体Ｘと同じものを作製した。
【０２４０】
サポータ本体Ｘをそのまま比較例Ｄ１の関節用サポータＤ−Ｃ１とした。
関節用サポータＤ−Ｃ１における平均着圧Ａは３．０２ｋＰａ、平均着圧Ｂ１は１．６０ｋＰａ、平均着圧Ｂ２は２．０５ｋＰａ、平均着圧Ｃ１は１．０ｋＰａ、平均着圧Ｃ２は１．９０ｋＰａであった。
【０２４１】
［実施例Ｄ１］
サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８以外（すなわち、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、脛側サポート部２６、及び脛側口ゴム部３０）の部分であるサポータ本体ＤＹを比較例Ｄ１と同様にして作製した。
【０２４２】
以下の成分を混合し、滑り止め部材形成用組成物Ａを得た。
・ウレタン系熱可塑性エラストマー（明和グラビア社、重量平均分子量：９７，９００）
【０２４３】
上記滑り止め部材形成用組成物Ａを用いて、一軸方向に伸びる生地Ａ（マスダ株式会社、型番：ＮＡ−４３１０、品名：しんクワトロ）に、グラビア印刷機で印刷し、加熱乾燥することで、開口部を有する連続柄の滑り止め部材Ａを形成した。
滑り止め部材Ａは、生地Ａの周方向に切れ目なく形成された単層体であり、サポート本体の内周面に沿った面の形状が図１０に示す形状（具体的には、直径３ｍｍの円形の開口部が千鳥格子状に配置された連続柄）であり、サポータ本体の軸を含む面で切断した端面が図１２に示す形状であり、軸方向長さが３０ｍｍであった。
滑り止め部材Ａにおける開口率、平均厚みを表４に示す。
なお、滑り止め部材Ａの硬度については、少なくともデュロＡ硬度が５０以下であり、かつ、デュロＦ硬度が４以上である。
【０２４４】
滑り止め部材Ａが形成された生地Ａを、サポータ本体ＤＹの太腿側サポート部２４の胴体側端部に縫製することによって結合させ、実施例Ｄ１の関節用サポータＤ−１を得た。
関節用サポータＤ−１における平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＤ−Ｃ１と同じであった。関節用サポータＤ−１における平均着圧Ｃ１は２．９０ｋＰａであった。
【０２４５】
［実施例Ｄ２］
サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８以外（すなわち、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、脛側サポート部２６、及び脛側口ゴム部３０）の部分であるサポータ本体ＤＹを比較例Ｄ１と同様にして作製した。
【０２４６】
以下の成分を混合し、滑り止め部材形成用組成物Ｂを得た。
・ウレタン系熱可塑性エラストマー（明和グラビア社、重量平均分子量：１０３，０００）
【０２４７】
上記滑り止め部材形成用組成物Ｂを用いて、二軸方向に伸びる生地Ｂ（型番：ＡＱＡ２１５０、品名：エスパ）に、グラビア印刷機で印刷し、加熱乾燥することで、開口部を有する連続柄の滑り止め部材Ｂを形成した。
滑り止め部材Ｂは、生地Ｂの周方向に切れ目なく形成された単層体であり、サポート本体の内周面に沿った面の形状が図１０に示す形状（具体的には、直径３ｍｍの円形の開口部が千鳥格子状に配置された連続柄）であり、サポータ本体の軸を含む面で切断した端面が図１２に示す形状であり、軸方向長さが３０ｍｍであった。
滑り止め部材Ｂにおける開口率、平均厚みを表４に示す。
なお、滑り止め部材Ｂの硬度については、少なくともデュロＡ硬度が５０以下であり、かつ、デュロＦ硬度が４以上である。
【０２４８】
滑り止め部材Ｂが形成された生地Ｂを、サポータ本体ＤＹの太腿側サポート部２４の胴体側端部に縫製することによって結合させ、実施例Ｄ２の関節用サポータＤ−２を得た。
関節用サポータＤ−２における平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＤ−Ｃ１と同じであった。関節用サポータＤ−２における平均着圧Ｃ１は２．７６ｋＰａであった。
【０２４９】
［実施例Ｄ３］
サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８以外（すなわち、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、脛側サポート部２６、及び脛側口ゴム部３０）の部分であるサポータ本体ＤＹを比較例Ｄ１と同様にして作製した。
【０２５０】
以下の成分を混合し、滑り止め部材形成用組成物Ｃを得た。
・スチレン系熱可塑性エラストマー（明和グラビア社、重量平均分子量：１４６，０００）
【０２５１】
上記滑り止め部材形成用組成物Ｃを用いて、二軸方向に伸びる生地Ｃ（商品名：５２００、組成：ナイロン８４％、ポリウレタン１６％）に、グラビア印刷機で印刷し、加熱乾燥することで、開口部を有する連続柄の滑り止め部材Ｃを形成した。
滑り止め部材Ｃは、生地Ｃの周方向に切れ目なく形成された単層体であり、サポート本体の内周面に沿った面の形状が図１０に示す形状（具体的には、直径３ｍｍの円形の開口部が千鳥格子状に配置された連続柄）であり、サポータ本体の軸を含む面で切断した端面が図１２に示す形状であり、軸方向長さが３０ｍｍであった。
滑り止め部材Ｃにおける開口率、平均厚みを表４に示す。
なお、滑り止め部材Ｃの硬度については、少なくともデュロＡ硬度が５０以下であり、かつ、デュロＦ硬度が４以上である。
【０２５２】
滑り止め部材Ｃが形成された生地Ｃを、サポータ本体ＤＹの太腿側サポート部２４の胴体側端部に縫製することによって結合させ、実施例Ｄ３の関節用サポータＤ−３を得た。
関節用サポータＤ−３における平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＤ−Ｃ１と同じであった。関節用サポータＤ−３における平均着圧Ｃ１は１．３４ｋＰａであった。
【０２５３】
［実施例Ｄ４］
サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８以外（すなわち、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、脛側サポート部２６、及び脛側口ゴム部３０）の部分であるサポータ本体ＤＹを比較例Ｄ１と同様にして作製した。
【０２５４】
以下の成分を混合し、滑り止め部材形成用組成物Ｄを得た。
・スチレン系熱可塑性エラストマー（明和グラビア社、重量平均分子量：１５５，０００）
【０２５５】
上記滑り止め部材形成用組成物Ｄを用いて、一軸方向に伸びる生地Ａ（マスダ株式会社、型番：ＮＡ−４３１０、品名：しんクワトロ）に、グラビア印刷機で印刷し、加熱乾燥することで、開口部を有する連続柄の滑り止め部材Ｄを形成した。
滑り止め部材Ｄは、生地Ａの周方向に切れ目なく形成された単層体であり、サポート本体の内周面に沿った面の形状が図１０に示す形状（具体的には、直径３ｍｍの円形の開口部が千鳥格子状に配置された連続柄）であり、サポータ本体の軸を含む面で切断した端面が図１２に示す形状であり、軸方向長さが３０ｍｍであった。
滑り止め部材Ｄにおける開口率、平均厚みを表４に示す。
なお、滑り止め部材Ｄの硬度については、少なくともデュロＡ硬度が５０以下であり、かつ、デュロＦ硬度が４以上である。
【０２５６】
滑り止め部材Ｄが形成された生地Ａを、サポータ本体ＤＹの太腿側サポート部２４の胴体側端部に縫製することによって結合させ、実施例Ｄ４の関節用サポータＤ−４を得た。
関節用サポータＤ−４における平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＤ−Ｃ１と同じであった。関節用サポータＤ−４における平均着圧Ｃ１は１．００ｋＰａであった。
【０２５７】
［比較例Ｄ２］
スチレン系エラストマーフィルム（ＦＡＩＴ  ＰＬＡＳＴ社、品名：ＷＩＴＨ  ＭＥ）を、サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８の内周面に接着組成物の層を接触させた状態で、トランスジャンボ（ＪＰ−５０４０Ａ）を使用し、設定圧力１，０００ｋｇｆ、温度１５０℃で、１０秒間熱プレスを行った。以上のようにして、比較例Ｄ２の関節用サポータＤ−Ｃ２を得た。
滑り止め部材Ｄは、サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８の周方向に４５ｍｍの寸法で前後各１カ所ずつ形成された単層体であり、軸方向長さが２０ｍｍであった。
滑り止め部材Ｄにおける平均厚みを表４に示す。
また、関節用サポータＤ−Ｃ２における平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＤ−Ｃ１と同じであった。関節用サポータＤ−Ｃ２における平均着圧Ｃ１は１．７８ｋＰａであった。
【０２５８】
なお、滑り止め部材Ｄにおける平均厚みは、以下の方法で測定した。具体的には、まず、滑り止め部材Ｄの断面を実体顕微鏡（キーエンス社、型番：ＶＨ−７０００）により、１７５倍に拡大して観察した。そして、１５インチモニタ（ソニー、ＣＰＤ−１５ＥＳ２）を使用して、画像を取り込み、厚みを計測した。計測方法は、断面について、両端および中央部の厚みを計測して、観察された断面における滑り止め部材Ｄの厚みを３点測定して平均値を求めた値を「滑り止め部材Ｄの平均厚み」とした。
【０２５９】
［比較例Ｄ３］
サポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８以外（すなわち、太腿側サポート部２４、膝サポート部２２、脛側サポート部２６、及び脛側口ゴム部３０）の部分であるサポータ本体ＤＹを比較例Ｄ１と同様にして作製した。
以下の成分を混合し、滑り止め部材形成用組成物Ｅを得た。
・シリコン（タナック社）
【０２６０】
上記滑り止め部材形成用組成物Ｅを用いて、生地Ａ（マスダ株式会社、型番：ＮＡ−４３１０、品名：しんクワトロ、軸方向長さ：６００ｍｍ、平均周長：４５０ｍｍ）に、スクリーン印刷機で印刷し、加熱乾燥することで、円形の滑り止め部材が千鳥格子状に配列された滑り止め部材Ｅを形成した。
滑り止め部材Ｅは、直径が３ｍｍの円形の滑り止め部材が千鳥格子状（不連続）にサポータ本体Ｘの太腿側口ゴム部２８の周方向全体に形成され、滑り止め部材Ｅが形成された領域の軸方向長さが３０ｍｍであった。
滑り止め部材Ｅが形成された生地Ａを、サポータ本体Ｙの太腿側サポート部２４の胴体側端部に縫製することによって結合させ、比較例Ｄ３の関節用サポータＤ−Ｃ３を得た。
滑り止め部材Ｅにおける平均厚みを表４に示す。
また、関節用サポータＤ−Ｃ３における平均着圧Ａ、平均着圧Ｂ１、平均着圧Ｂ２、及び平均着圧Ｃ２は関節用サポータＤ−Ｃ１と同じであった。関節用サポータＤ−Ｃ３における平均着圧Ｃ１は０．３２ｋＰａであった。
【０２６１】
なお、滑り止め部材Ｅにおける平均厚みは、以下の方法で測定した。具体的には、まず、滑り止め部材Ｅの断面を実体顕微鏡（キーエンス社、型番：ＶＨ−７０００）により、５０倍に拡大して観察した。そして、１５インチモニタ（ソニー、ＣＰＤ−１５ＥＳ２）を使用して、画像を取り込み、厚みを計測した。計測方法は、断面について、中央付近の代表的なの厚みを計測して、観察された断面における滑り止め部材Ｅの厚みを３点（すなわち３つの滑り止め部材に対して）測定して平均値を求めた値を「滑り止め部材Ｅの平均厚み」とした。
【０２６２】
＜評価＞
−ズレの評価−
成人男性２名及び成人女性１名の計３名の被験者を対象として、以下の評価を行った。
具体的には、各被験者に関節用サポータを着用させ、着用後２０歩の歩行により慣らした後、サポータ上端部（すなわち、太腿側口ゴム部の胴体側端部）の位置（初期位置）を脚にマークした。
その後、トレッドミル（セノー株式会社製、ラボードＸＰ７０）により、傾斜０％の条件で、５分間走行させた後におけるサポータ上端部の位置（歩行後位置）を脚にマークし、上記初期位置と歩行後位置との差を算出した。
上記測定を、各被験者につき１回ずつ行い、３名の平均値を「ズレ量」とした。
比較例Ｄ１におけるズレ量を１００とした場合の、各実施例及び比較例におけるズレ量の相対値を表４に示す。
【０２６３】
−着用時の快適性の評価−
成人男性２名及び成人女性１名の計３名の被験者を対象として、着用時の快適性に関する官能評価を行った。
詳細には、上記ズレの評価の試験時に、各被験者に対し、蒸れによる不快感の有無及びフィット感に関するヒヤリングを行った。
ヒヤリング結果に基づき、以下の採点方法に従って採点を行った。
次に、蒸れによる不快感の有無及びフィット感のそれぞれについて、被験者３名の合計点を算出し、それぞれ、「蒸れ快適性」及び「フィット感」とした。結果を表４に示す。
【０２６４】
−−蒸れによる不快感の採点方法−−
５点  …  蒸れによる不快感が全くなかった。
４点  …  蒸れによる不快感があまりなかった。
３点  …  蒸れによる不快感があるともないとも言えない。
２点  …  蒸れによる不快感が比較的あった。
１点  …  蒸れによる不快感が顕著にあった。
【０２６５】
−−フィット感の採点方法−−
５点  …  フィット感が非常に良好だった。
４点  …  フィット感が良好だった。
３点  …  フィット感についてはどちらとも言えない。
２点  …  フィット感があまり良くなかった。
１点  …  フィット感が悪かった。
【０２６６】
【表４】
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【０２６７】
以上の結果から、本実施例では、比較例Ｄ１に比べてズレが抑制され、かつ、比較例Ｄ２及び比較例Ｄ３に比べて蒸れを抑制しつつ着用時のフィット感が向上されていることが分かる。
【符号の説明】
【０２６８】
１０、１１０、２１０、２１１０、２２１０、２３１０、２４１０、２５１０    膝用サポータ
２０、１２０、２２０、３２０、４２０、５２０    サポータ本体
２０Ｐ    サポータ本体の最内端
２２    膝サポート部
２４    太腿側サポート部
２６    脛側サポート部
２８    太腿側口ゴム部
３０    脛側口ゴム部
９０、９２、９４、９６、９８    滑り止め領域
９０Ａ、１９０Ａ、２９０Ａ、２９１Ａ、２１９０Ａ、２２９０Ａ、２３９０Ａ、２４９０Ａ、２５９０Ａ    滑り止め部材
９０Ｂ    間隔
９８Ｃ    凹部
１９０Ｂ    接着層
１９０Ｐ    滑り止め部材の最内端
２９０Ｂ、２９１Ｂ、２９１Ｃ、２１９０Ｂ、２２９０Ｂ、２３９０Ｂ、２４９０Ｂ、２５９０Ｂ    開口部
２１９１Ａ、２１９２Ａ    滑り止め層
２２３０、２４３０、２５３０    空洞
Ａ    軸方向
Ｓ    周方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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