(57)【要約】      （修正有）【課題】２つの部品が摩擦により一体化されることができる時計連結、特に垂直連結を行う結合装置において、伝達されるトルクを増加することが可能な時計用機械的結合装置を提供する。【解決手段】少なくとも第１マイクロキャビティを有する第１領域を含む、第１パーツ１と、少なくとも第２マイクロキャビティを有する第２領域を含む、第２パーツ２と、を含む、機械的結合装置１００、特に時計用機械的結合装置または時計用機械的伝達装置であって、第１及び第２領域は、機械的結合構成において互いに接触する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも第１マイクロキャビティ（Ｃ１）を有する第１領域（Ｚ１）を含む、第１パーツ（１）と、
少なくとも第２マイクロキャビティ（Ｃ２）を有する第２領域（Ｚ２）を含む、第２パーツ（２）と、
を含む、機械的結合装置（１００）、特に時計用機械的結合装置または時計用機械的伝達装置であって、
前記第１及び第２領域は、機械的結合構成において互いに接触する、装置。
【請求項２】
前記第１マイクロキャビティはマイクロ溝である、及びまたは第２マイクロキャビティはマイクロ溝である、
請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記第１マイクロキャビティは１００μｍ未満の、または５０μｍ未満の、または２５μｍ未満の深さを有し、及びまたは前記第２マイクロキャビティは１００μｍ未満の、または５０μｍ未満の、または２５μｍ未満の深さを有し、及びまたは前記第１及び第２マイクロキャビティは同一の深さまたは実質的に同一の深さを有し、及びまたは前記第１マイクロキャビティは２００μｍ未満の、または１５０μｍ未満の、または１００μｍ未満の幅を有し、及びまたは前記第２マイクロキャビティは２００μｍ未満の、または１５０μｍ未満の、または１００μｍ未満の幅を有し、及びまたは前記第１及び第２マイクロキャビティは同一の幅または実質的に同一の幅を有する、
請求項１または２に記載の装置。
【請求項４】
前記マイクロキャビティは、前記第１マイクロキャビティの前記底から９０°から１６０°の間の角度（α）を形成する側面を有し、及びまたは前記第２マイクロキャビティは、前記第２マイクロキャビティの前記底から９０°から１６０°の間の角度（α）を形成する側面を有する、
請求項１から３のいずれか一項に記載の装置。
【請求項５】
前記第１マイクロキャビティ及び前記第２マイクロキャビティ、特に前記第１マイクロキャビティ及び前記第２マイクロキャビティの側面は、前記第１及び第２パーツ間の接点において、前記第１パーツから前記第２パーツへ伝達される力に垂直に、または実質的に垂直に向けられ、または前記第１マイクロキャビティ及び前記第２マイクロキャビティは、前記第１及び第２パーツ間の接点において、前記第１パーツから前記第２パーツへ伝達される力に平行に、または実質的に平行に向けられる、
請求項１から４のいずれか一項に記載の装置。
【請求項６】
前記第１パーツが、フレームに対して可動に取付けられるパーツであり、特に第１円盤または第１歯車であり、及びまたは前記第２パーツが、前記フレームに対して可動に取付けられるパーツであり、特に第２円盤または第２歯車またはぜんまいであり、または前記フレームに対して固定して取付けられるパーツであり、特にフレームブランクである、
請求項１から５のいずれか一項に記載の装置。
【請求項７】
前記第１領域が、前記第１パーツの第１表面（Ｓ１）の、特に筒状または円錐台状または平坦の第１表面の、一部を形成し、及びまたは前記第２領域が、前記第２パーツの第２表面（Ｓ２）の、特に筒状または円錐台状または平坦の第２表面の、一部を形成する、
請求項１から６のいずれか一項に記載の装置。
【請求項８】
前記第１表面の部分は、内側または外側に微細構造がなされ、及びまたは前記第２表面の部分は、内側または外側に微細構造がなされる、
請求項７に記載の装置。
【請求項９】
戻し要素、特に前記第１領域を前記第２領域に対して接触するよう弾性的に戻す要素を含む、
請求項１から８のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれか一項の装置を製造するための方法であって、
前記第１マイクロキャビティを得るために、レーザ、特にフェムト秒レーザを用いて前記第１パーツを処理、特にテクスチャ化または構成化するステップと、
前記第２マイクロキャビティを得るために、レーザ、特にフェムト秒レーザを用いて前記第２パーツを処理、特にテクスチャ化または構成化するステップと、
を含む方法。
【請求項１１】
前記第１領域を、特にカーボン系の、特にグラフェン系の摩擦減少層で被膜する事前ステップ、及びまたは前記第２領域を、特にカーボンまたはグラフェン系の、特にグラフェン系の摩擦減少層で被膜する事前ステップを含む、
請求項１０に記載の製造方法。
【請求項１２】
請求項１０または１１に記載の方法の実施により得られる装置（１００）。
【請求項１３】
請求項１から９及び１２のいずれか一項に記載の機械的結合装置を含む、特にクロノグラフ結合機構、特にクロノグラフ水平または垂直またはラジアル連結機構、巻真における修正用機構、日付の修正用機構、または香箱である、時計機構（１１０）。
【請求項１４】
請求項１から９及び１２のいずれか一項に記載の機械的結合装置、または請求項１３に記載の機構を含む、時計ムーブメント（１２０）。
【請求項１５】
請求項１４に記載のムーブメント、または請求項１３に記載の機構、または請求項１から９及び１２のいずれか一項に記載の機械的結合装置を含む、時計（１３０）、特に腕時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計用機械的結合装置に関する。本発明はまた、当該種類の結合装置を含む、時計機構に関する。本発明は更に、当該種類の装置または当該種類の機構を含む、時計ムーブメントに関する。本発明はまた、当該種類の装置または機構またはムーブメントを含む、時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
戻し手段により生成される力の効果の下、２つの部品が摩擦により一体化されることができる、時計連結、特に垂直連結が知られている。しかしながら、当該種類の解決策は、戻し手段が生成する力に対して連結により伝達されるトルクに関して、最適ではない。特にエネルギー考察、機械的応力、及び寸法に関して、戻し要素が生成する力を無制限に増加することは不可能なことから、時計連結により伝達されるトルクを増加することが難しい。加えて、従来技術から既知の時計連結は、フラッタリングまたは突合せまたは閉塞のリスクに曝される可能性がある。
【０００３】
特許文献１から、連結ばねのサイズとは独立して、下側及び上側円盤間の摩擦を増加するよう設計された、クロノグラフ用の摩擦による垂直連結装置が知られている。当該連結の特徴は、円盤間の伝達トルクが、装置の下側及び上側円盤間に介在する粘弾性素材製のＯリング密封の接着に由来することからなる。当該種類の解決策は、時間経過により変化し、連結のトルク抵抗から減じる恐れがある、密封の特性のため、最適ではない。
【０００４】
特許文献２から、付着による歯車の伝達用システムが知られている。この場合、動きは、駆動及び被駆動歯車の周辺パーツの付着によって独占的に伝達される。この目的のため、駆動歯車の弾性アームは予圧され、各歯車の周辺パーツの適切な付着を保証するようなサイズを有する。当該種類の解決策は、特にクロノグラフ水平連結装置との関連において、フラッタリングのリスクを除去することを可能にするが、特に衝撃を受けた場合に時機を逸した滑動のリスクを完全に除去することはできない。加えて、当該種類の解決策は、各歯車の周辺パーツ間の永続的且つ十分な接触圧を保証するため、高い摩擦係数を有する特定の素材と弾性要素の使用を必要とする。
【０００５】
レーザを用いてその表面状態が変更された時計部品もまた、従来技術から知られている。特許文献３は、例えば、レーザを用いて微細構造がなされた少なくとも１つの領域を局所的に含む、マイクロメカニカル部品を開示し、当該微細構造領域は、潤滑剤物質の貯蔵部として機能するよう構成された、マイクロキャビティにより形成される３次元表面を有する。特許文献４は、少なくとも部分的に制御された表面のストラクチャ化を用いて、要素の弾性及び運動性能を変更する利点を有する、ばね要素の製造方法を説明する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】欧州特許出願公開第２０１５１４５号明細書
【特許文献２】欧州特許出願公開第３０５１３６４号明細書
【特許文献３】欧州特許出願公開第３０６７７５７号明細書
【特許文献４】欧州特許出願公開第３００２６３５号明細書
【特許文献５】欧州特許出願公開第２０８５８３２号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、前述の欠点の除去を可能とし、従来技術から既知の装置の改善を可能とする、結合装置を提供することである。特に、本発明は、機械的結合装置の要素に作用する戻し力とは独立して最大化可能な、機械的結合装置を提案する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明によれば、結合装置は請求項１に定義される。
【０００９】
結合装置の異なる実施形態は請求項２から９と１２に定義される。
【００１０】
本発明によれば、製造方法は請求項１０に定義される。
【００１１】
製造方法の一実施形態は、請求項１１に定義される。
【００１２】
本発明によれば、時計機構は請求項１３に定義される。
【００１３】
本発明によれば、時計ムーブメントは請求項１４に定義される。
【００１４】
本発明によれば、時計は請求項１５に定義される。
【００１５】
添付の図面は、本発明に係る時計の異なる実施形態を、例として図示する。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、機械的結合装置の第１実施例を含む、本発明にかかる時計の第１実施形態の図である。
【図２】図２は、機械的結合装置の第１実施例を含む、本発明にかかる時計の第１実施形態の図である
【図３】図３は、機械的結合装置の第１実施例を含む、本発明にかかる時計の第１実施形態の図である。
【図４】図４は、機械的結合装置の第１実施例を含む、本発明にかかる時計の第１実施形態の図である。
【図５】図５は、機械的結合装置の第１実施例を含む、本発明にかかる時計の第１実施形態の図である。
【図６】図６は、機械的結合装置の第１実施例を含む、本発明にかかる時計の第１実施形態の図である。
【図７】図７は、機械的結合装置の第１実施例を含む、本発明にかかる時計の第１実施形態の図である。
【図８】図８は、機械的結合装置の第１実施例を含む、本発明にかかる時計の第１実施形態の図である。
【図９】図９は、機械的結合装置の第１実施例を含む、本発明にかかる時計の第１実施形態の図である。
【図１０】図１０は、機械的結合装置の第１実施例を含む、本発明にかかる時計の第１実施形態の図である。
【図１１】図１１は、機械的結合装置の第２実施例を含む、本発明にかかる時計の第２実施形態の図である。
【図１２】図１２は、機械的結合装置の第２実施例を含む、本発明にかかる時計の第２実施形態の図である。
【図１３】図１３は、機械的結合装置の第２実施例を含む、本発明にかかる時計の第２実施形態の図である。
【図１４】図１４は、機械的結合装置の第３実施例を含む、本発明にかかる時計の第３実施形態の図である。
【図１５】図１５は、機械的結合装置の第３実施例を含む、本発明にかかる時計の第３実施形態の図である。
【図１６】図１６は、機械的結合装置の第３実施例を含む、本発明にかかる時計の第３実施形態の図である。
【図１７】図１７は、機械的結合装置の第４実施例を含む、本発明にかかる時計の第４実施形態の図である。
【図１８】図１８は、機械的結合装置の第４実施例を含む、本発明にかかる時計の第４実施形態の図である。
【図１９】図１９は、機械的結合装置の第５実施例を含む、本発明にかかる時計の第５実施形態の図である。
【図２０】図２０は、機械的結合装置の第５実施例を含む、本発明にかかる時計の第５実施形態の図である。
【図２１】図２１は、機械的結合装置の第６実施例を含む、本発明にかかる時計の第６実施形態の図である。
【図２２】図２２は、機械的結合装置の第６実施例を含む、本発明にかかる時計の第６実施形態の図である。
【図２３】図２３は、機械的結合装置の第７実施例を含む、本発明にかかる時計の第７実施形態の図である。
【図２４】図２４は、機械的結合装置の第８実施形態の第１変形実施形態を含む、本発明にかかる時計の第８実施形態の第１変形形態の図である。
【図２５】図２５は、機械的結合装置の第８実施形態の第１変形実施形態を含む、本発明にかかる時計の第８実施形態の第１変形形態の図である。
【図２６】図２６は、機械的結合装置の第８実施形態の第１変形実施形態を含む、本発明にかかる時計の第８実施形態の第１変形形態の図である。
【図２７】図２７は、機械的結合装置の第８実施形態の第１変形実施形態を含む、本発明にかかる時計の第８実施形態の第１変形形態の図である。
【図２８】図２８は、機械的結合装置の第８実施形態の第２変形実施形態を含む、本発明にかかる時計の第８実施形態の第２変形形態の図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
時計１３０の第１実施形態を、図１から１０を参照して以下に説明する。時計は、例えば小型時計、特に腕時計である。時計は、時計ムーブメント１２０を含む。ムーブメントは、例えば機械式ムーブメントである。ムーブメントは、時計機構１１０、例えばクロノグラフ機構またはクロノグラフモジュールまたは修正機構を含む。
【００１８】
時計機構１１０は、機械的結合装置１００を含む。
【００１９】
機械的結合装置１００は、例えば、時計用機械的結合装置、または時計用機械的伝達装置である。
【００２０】
機械的結合装置１００は、
−  少なくとも第１マイクロキャビティＣ１を有する第１領域Ｚ１を含む第１パーツ１と、 
−  少なくとも第２マイクロキャビティＣ２を有する第２領域Ｚ２を含む第２パーツ２と、
を含み、第１及び第２領域は、機械的結合構成において互いに接触する。
【００２１】
第１実施形態において、２つのパーツ１、２、または部品１、２は、それぞれ少なくとも第１領域Ｚ１及び第２領域Ｚ２において微細構造化される。第１パーツは、ムーブメントのフレームに対して可動に取付けられ、第２パーツもまた、ムーブメントのフレームに対して可動に取付けられる。第１パーツ１は、例えば、駆動パーツであり、第２パーツ２は、例えば被駆動パーツである。
【００２２】
当該第１実施形態において、第１パーツ１は軸Ａ１周りに旋回し、第２パーツは軸Ａ２周りに旋回する。好ましくは、軸Ａ１、Ａ２は一致し、例えばクロノグラフ垂直連結装置に統合された、機械的伝達装置または機械的連結装置である、機械的結合装置１００を形成する。
【００２３】
好ましくは、第１パーツは軸Ａ１を有する第１円盤であり、第２パーツは軸Ａ２を有する第２円盤である。クロノグラフが組み合わされると、第２パーツ２は、クロノグラフの係数連鎖を駆動する。その後、第２パーツ２は、時計ムーブメントの最終連鎖と係合する第１パーツで形成される、ランナー１に載置される。
【００２４】
戻し要素３、特にばねのような弾性戻し要素は、第１及び第２パーツを互いに対して戻し、特に第１及び第２領域を互いに対して戻す。
【００２５】
当該特定の構造において、部品１及び２の第１領域Ｚ１及び第２領域Ｚ２は、図２においてグレーに着色されて表示される。第１及び第２領域は、接触可能である。第１及び第２領域Ｚ１、Ｚ２は、それぞれ第１表面Ｓ１及び第２表面Ｓ２に従って配置される。Ｓ１表面は平坦であり、軸Ａ１に垂直、または実質的に垂直である。表面Ｓ２は平坦であり、軸Ａ２に垂直、または実質的に垂直である。第１領域Ｚ１は平坦な環であり、第２領域Ｚ２は平坦な環である。好ましくは、２つの平坦な環は、実質的に同一の寸法または同一の範囲を有する。第１領域Ｚ１及び第２領域Ｚ２は、それぞれ表面Ｓ１及びＳ２を少なくとも部分的に覆う。
【００２６】
第１領域は、第１パーツの第１表面Ｓ１の、特に円筒状または円錐台状または平坦である第１表面の一部分を形成する。第２領域は、第２パーツの第２表面Ｓ２の、特に円筒状または円錐台状または平坦である第２表面の一部分を形成する。
【００２７】
第１領域Ｚ１及び第２領域Ｚ２は、当該実施例においては、特に、それぞれ約１８０のマイクロキャビティＣ１、Ｃ２を含む。好ましくは、マイクロキャビティＣ１の形状とマイクロキャビティＣ２の形状は同一である。当該特定の構造において、マイクロキャビティは、一定の間隔で放射状にへこんだマイクロへこみまたはマイクロ溝であってもよい。
【００２８】
マイクロキャビティＣ１の深さＰ１は、８μｍであってもよい。マイクロキャビティＣ１の幅Ｌ１は、第１及び第２領域Ｚ１、Ｚ２の半径方向寸法に沿って、３０μｍから４０μｍまで展開してもよい。マイクロキャビティＣ２の深さＰ２は、８μｍであってもよい。マイクロキャビティＣ２の幅Ｌ２は、第１及び第２領域Ｚ１、Ｚ２の半径方向寸法に沿って、３０μｍから４０μｍまで展開してもよい。
【００２９】
好ましくは、当該実施形態において、第１マイクロキャビティＣ１及び第２マイクロキャビティＣ２は、特に第１マイクロキャビティの側面Ｆ１及び第２マイクロキャビティＣ２の側面Ｆ２は、第１及び第２パーツ間の接点において、特に領域Ｚ１、Ｚ２において、第１パーツから第２パーツへ伝達される力Ｅに垂直に、または実質的に垂直に、向けられる。このため、当該第１実施形態において、マイクロキャビティＣ１及びＣ２は、軸Ａ１及びＡ２に対して半径方向に延長する、すなわち軸Ａ１及びＡ２に対して半径方向に向いた、マイクロ溝である。
【００３０】
当該実施形態において、第１及び第２領域が互いに接触する、即ち、機械的結合する構成において、領域Ｚ１及びＺ２は、領域のマイクロキャビティの側面において互いに接触する、即ち一方の領域のマイクロキャビティの側面が他方の領域のマイクロキャビティの側面に接触する。任意で、一方の領域のマイクロキャビティ間の上端が、他方の領域のマイクロキャビティの底と接触してもよい。
【００３１】
当該実施形態において、マイクロキャビティＣ１の側面Ｆ１は、マイクロキャビティＣ１の底９１と角度αを形成する。同様に、マイクロキャビティＣ２の側面Ｆ２は、マイクロキャビティＣ２の底９２と角度αを形成する。好ましくは、角度αは、直角または鈍角であってもよい。角度αは、パーツ１及び２の連結を、すなわち側面Ｆ１の側面Ｆ２に対する接触を許可するのと同時に、第１パーツおよび第２パーツ間で力Ｅを適切に伝達するよう定義される。
【００３２】
マイクロキャビティＣ１、Ｃ２は、パーツ１からパーツ２へ伝達される力Ｅの向きに従って、対称また非対称であってもよい。
【００３３】
マイクロキャビティＣ１の底９１とマイクロキャビティＣ２の底９２は、 調整された表面であってもよく、特に平面であってもよい。代替的に、両者は縁または実質的に縁まで減少されても良い。２つのマイクロキャビティＣ１間の上端９３と、２つのマイクロキャビティＣ２間の上端９４は、調整された表面の形状であってもよく、特に平面であってもよい。代替的に、両者は縁または実質的に縁まで減少されてもよい。
【００３４】
調整された表面は、その各点が、表面に含まれる、母線として知られる直線を通る表面である。
【００３５】
時計１３０の第２実施形態を、図１１から１３を参照して以下に説明する。時計は、時計ムーブメント１２０を含む。ムーブメントは、例えばクロノグラフ機構またはクロノグラフモジュールまたは修正機構といった時計機構１１０を含む。
【００３６】
時計機構１１０は、機械的結合装置１００を含む。
【００３７】
第２実施形態は、第１マイクロキャビティＣ１及び第２マイクロキャビティＣ２が、第１及び第２パーツ間の接点で第１パーツから第２パーツへ伝達される力Ｅに平行に、または実質的に平行に向けられる点で、第１実施形態と異なる。このため、当該第２実施形態において、マイクロキャビティＣ１及びＣ２は、軸Ａ１及びＡ２に同心円状に延長する、円形マイクロ溝またはマイクロへこみである。当該実施形態において、マイクロキャビティの側面Ｆ１は、マイクロキャビティの底９１と、厳密に鈍角の角度αを形成する。同様に、マイクロキャビティＣ２の側面Ｆ２は、マイクロキャビティの底９２と、厳密に鈍角の角度αを形成する。
【００３８】
当該実施形態において、第１及び第２領域が互いに接触する際、即ち機械的結合構成において、領域Ｚ１及びＺ２は、そのマイクロキャビティの側面において互いに接触する。好ましくは、一方の領域のマイクロキャビティの上端は、他方の領域のマイクロキャビティの底と接触しない。
【００３９】
マイクロキャビティの側面と底との間で形成される角度αのため、ばね３が発揮する、領域Ｚ１とＺ２を互いに接触するよう戻す軸方向力は、軸Ａ１及びＡ２に対して傾斜する、即ち動径成分を有する力により、側面で吸収される。当該動径成分は、角度αが９０°に接近するほど大きくなる。動径成分は、一方のパーツ１から他方のパーツ２へ伝達可能な機械的伝達トルクを最大化することを可能にする。
【００４０】
時計パーツ１３０の第３実施形態を、図１４から１６を参照して以下に説明する。時計は、時計ムーブメント１２０を含む。ムーブメントは、例えばクロノグラフ機構またはクロノグラフモジュールまたは修正機構といった、時計機構１１０を含む。
【００４１】
時計機構１１０は、機械的結合装置１００を含む。
【００４２】
第３実施形態は、マイクロキャビティＣ１及びＣ２を有する領域Ｚ１及びＺ２がその上に形成される表面Ｓ１及びＳ２が、平坦な表面ではない点で、第１及び第２実施形態と異なる。実際、当該第３実施形態において、表面Ｓ１及びＳ２は、有利には、それぞれ回転面、特に回転錘Ｓ１、Ｓ２である。領域Ｚ１及びＺ２は、それぞれ、当該回転面の錘台、特に当該回転錘の錘台である。表面Ｓ１及びＳ２は、有利には同一である。
【００４３】
図１４は、連結装置型の機械的結合装置の第３実施形態の、連結構成または機械的結合構成での断面図である。当該連結装置は、垂直型の装置である。当該連結装置は、円錐状型という特定の特徴を有する。図１及び２に図示する連結装置の態様において、円盤２は、クロノグラフの係数連鎖を駆動可能であり、連結ばね３の押さえ効果により、時計ムーブメントの最終連鎖と係合するランナー１に載置可能である。
【００４４】
第１及び第２実施形態同様、領域Ｚ１及びＺ２は、同数のマイクロキャビティＣ１、Ｃ２を有してもよく、同数でなくてもよい。マイクロキャビティＣ１、Ｃ２の形状は、同一であってもよく、同一でなくてもよい。
【００４５】
当該第３実施形態において、好ましくは、第１マイクロキャビティＣ１及び第２マイクロキャビティＣ２は、特に第１マイクロキャビティの側面Ｆ１及び第２マイクロキャビティＣ２の側面Ｆ２は、第１及び第２パーツ間の接点において第１パーツから第２パーツへ伝達される力Ｅに垂直に、または実質的に垂直に、向けられる。このため、当該第３実施形態において、マイクロキャビティＣ１及びＣ２は、好ましくは表面Ｓ１及びＳ２の上端の方向へ延長するマイクロ溝である。表面Ｓ１は、好ましくは外表面、即ち凸面を形成する第１パーツの表面である。表面Ｓ２は、好ましくは内表面、即ち凹面を形成する第２パーツの表面である。
【００４６】
このため、当該第３実施形態において、第１領域Ｚ１は第１外表面Ｓ１に形成され、第２領域Ｚ２は第２内表面Ｓ２に形成される。
【００４７】
時計１３０の第４実施形態を、図１７及び１８を参照して以下に説明する。時計は、時計ムーブメント１２０を含む。ムーブメントは、例えばクロノグラフ機構またはクロノグラフモジュールまたは修正機構といった時計機構１１０を含む。
【００４８】
時計機構１１０は、機械的結合装置１００を含む。
【００４９】
第４実施形態は、ラジアル連結装置に適用される点で、先行する実施形態と異なり、ラジアル連結装置の作動原理は、例えば特許文献５に説明される。更に詳しくは、駆動部品１は、円盤２ｍと一体のばね２ｒを含む被駆動部品２を駆動可能であり、部品１の円筒状表面Ｓ１に対して半径方向クランプ力を生成可能である。この目的のため、ばね２ｒは、部品１の表面Ｓ１と接触可能な、表面Ｓ２に設けられた１または複数の弾性アームを含む。連結装置の作動の第１変形例において、ばね２ｒは、駆動部品１がばね２ｒの押さえ力の影響下で被駆動部品２を一または二回転方向に導けるように、連結作動装置により作動されてもよい。代替的に、駆動部品の回転の第１方向において、弾性アームは屈曲可能であり、駆動部品は被駆動部品を同伴することなく回転する。駆動部品の回転の第２方向において、特に駆動部品と接触するばね２ｒの弾性アームの端部と突き合い、駆動部品の回転が被駆動部品を駆動する。
【００５０】
この場合、被駆動部品２は、円盤２ｍとばね２ｒとを含む部品２を意味する。部品２はまた、戻しばね機能を有する、一体成形の部品の形状であってもよい。
【００５１】
部品の駆動及び被駆動性質は、逆転させてもよい。
【００５２】
当該第４実施形態において、第１領域Ｚ１は、好ましくは回転軸Ａ１を有する回転柱面Ｓ１の一部分であり、単数または複数の第２領域Ｚ２は、有利には回転柱面Ｓ１の軸Ａ１に平行な母線を有する調整された表面Ｓ２の一部分からなる。領域Ｚ２の数は、好ましくはばね２ｒのアームの数に対応する。
【００５３】
当該第４実施形態において、第１領域Ｚ１は好ましくは、内部が微細構造化され、第２領域Ｚ２は好ましくは、外部が微細構造化される。このため、２つの微細構造化領域は、装置の動作中、接触可能となる。
【００５４】
時計１３０の第５実施形態を、図１９及び２０を参照して以下に説明する。時計は、時計ムーブメント１２０を含む。ムーブメントは、例えば時計香箱といった時計機構１１０を含む。
【００５５】
時計機構１１０は、機械的結合装置１００を含む。
【００５６】
第５実施形態は、香箱ぜんまいの香箱胴への機械的結合に適用される点で、先行する実施形態と異なる。特に、機械的接合装置は、時計香箱ぜんまいの、特に自動巻上げを有する小型時計の香箱内で、トルクを制御することを可能にする。当該解決策は、香箱ぜんまいを、香箱胴の内壁へ摩擦により連結することからなる。この目的において、胴に対するぜんまいの摺動トルクを最大限制御、特に最大化するため、１または複数の微細構造領域Ｚ２が香箱胴２の内壁Ｓ２に設けられる。好ましくは、ぜんまいは、特にぜんまいのフランジ１は、ぜんまいと胴とにそれぞれ形成されたマイクロキャビティＣ１及びＣ２が接触により協働するよう、微細構造化される。代替的に、胴の内壁に設けられた微細構造は、図２０に図示するように、少なくとも一部が胴に形成された少なくとも１つの切欠きの壁Ｓ２に形成されてもよい。
【００５７】
ムーブメントの従来の動作において、この場合ではぜんまい１が、その巻戻りの効果の下、香箱胴２の駆動部品の機能を果たす。ムーブメントの手動または自動巻上げに従って、またぜんまい１の所定の最大所定巻上げトルクを超えると、装置は、胴２からぜんまい１を分離させるよう設計される。
【００５８】
時計１３０の第６実施形態を、図２１及び２２を参照して以下に説明する。時計は、時計ムーブメント１２０を含む。ムーブメントは、例えば、クロノグラフ機構またはクロノグラフモジュールまたは修正機構といった時計機構１１０を含む。
【００５９】
時計機構１１０は、機械的結合装置１００を含む。
【００６０】
第６実施形態は、例えばクロノグラフ水平連結装置と一体化される連結装置を実施するためなど、第１及び第２部品１、２の軸Ａ１及びＡ２が平行または実質的に平行である水平連結装置に適用される点で、先行する実施形態と異なる。
【００６１】
第６実施形態において、Ａ１−Ａ２の中心間の距離は、連結装置の連結または非連結構成に従い、変更可能である。この目的のため、軸Ａ１に従って旋回する部品１は、軸Ａ４に従ってムーブメントフレームに対して可動な連結レバー４上に配置される。戻しばね３は、第１部品１が第２部品２と接触する戻し位置へレバーを戻す。
【００６２】
このため、クロノグラフが組み合うと、時計ムーブメントの最終連鎖と、特にクロノグラフ駆動歯車５と係合する、駆動部品１の周囲面Ｓ１の領域Ｚ１は、被駆動部品２の周囲面Ｓ２の領域Ｚ２に載置される。部品１及び２は、歯無し歯車と同化することができ、歯無し歯車の摩擦による駆動は、領域Ｚ１、Ｚ２のマイクロキャビティＣ１、Ｃ２を用いて、特に互いへの接触により協働するよう設計されるマイクロキャビティＣ１、Ｃ２の側面Ｆ１、Ｆ２を用いて、最適化される。
【００６３】
当該種類の実施形態は、フラッタリングのおそれのある、クロノグラフ水平連結装置の関連で、特に有利である。フラッタリングは、当該種類の連結に関与する従来の歯列の寸法及び形状を理由とする、クロノグラフが組み合った際の秒針の無作為の変位である。
【００６４】
この場合、微細構造表面Ｓ１及びＳ２は円筒状である。代替的に、両表面は、それぞれの回転軸Ａ１、Ａ２に対して角度を形成してもよい。有利には、部品１及び２は、特許文献２に開示する装置のような態様で、表面Ｓ１、Ｓ２を互いに位置させる予応力を発生するため、弾性アームＢ１、Ｂ２を含んでもよい。代替的に、この予応力は、その他の戻し手段により発生されてもよい。また有利には、部品１の表面Ｓ１の領域Ｚ１は、クロノグラフ駆動歯車５の周囲面Ｓ５の微細構造領域Ｚ５と協働するよう設計されてもよい。
【００６５】
好ましくは、当該第６実施形態において、第１マイクロキャビティＣ１及び第２マイクロキャビティＣ２は、特に第１マイクロキャビティの側面Ｆ１と第２マイクロキャビティＣ２の側面Ｆ２は、第１及び第２パーツ間の接点において第１パーツから第２パーツへ伝達される力Ｅに対して、垂直に、または実質的に垂直に向けられる。このため、当該第６実施形態において、マイクロキャビティＣ１及びＣ２は、好ましくは軸Ａ１及びＡ２に平行に延長する、好ましくはマイクロ溝である。
【００６６】
当該第６実施形態において、第１領域Ｚ１は外側に微細構造がなされ、第２領域Ｚ２は外側に微細構造がなされる。しかしながら、第１及び第２領域の一方は、代替的に内側に微細構造がなされてもよい。
【００６７】
時計１３０の第７実施形態を、図２３を参照して以下に説明する。時計は、時計ムーブメント１２０を含む。ムーブメントは、例えば巻真における巻上げ用及びまたは修正用機構、または修正機構など、時計機構１１０を含む。
【００６８】
時計機構１１０は、機械的結合装置１００を含む。
【００６９】
第７実施形態は、マイクロキャビティＣ１及びＣ２を有する、領域Ｚ１及びＺ２が設けられる表面Ｓ１及びＳ２が円筒状でない点で、第６実施形態と異なる。実際、当該第７実施形態において、表面Ｓ１及びＳ２は、円錐である、または回転錘Ｓ１、Ｓ２の一部である。領域Ｚ１及びＺ２は、それぞれこれら円錐の錘台に配置される。（表面Ｓ１、Ｓ２を有する）２つの円錐は、同一の上端を有してもよい。第１及び第２部品の軸Ａ１、Ａ２は一致し、例えば巻上げ機構巻真において連結装置に統合される、連結装置を実施するため、特に垂直である。
【００７０】
当該実施形態において、部品１は、連結装置の連結または非連結構成に従って、軸Ａ１に従い軸方向に変位してもよい。この目的のため、部品１は、巻上げ機構の巻真６と一体の例えば巻上げ機構ピニオン１の形態であってもよく、ここで巻真は、従来の巻真機構を用いて軸方向に位置されてもよい。被駆動部品２は、巻上げ機構りゅうず２の形態をとってもよい。
【００７１】
連結が作動されると、巻真６と係合する駆動部品１の周囲面Ｓ１の領域Ｚ１は、被駆動部品２の周囲面Ｓ２の領域Ｚ２に載置され、被駆動部品２の回転軸Ａ２はムーブメントフレームに対して固定される。部品１及び２は、このように歯無し歯車と同化可能であり、その摩擦による駆動は、領域Ｚ１、Ｚ２のマイクロキャビティＣ１及びＣ２を用いて、特に互いに協働するよう設計されたマイクロキャビティＣ１、Ｃ２の側面Ｆ１、Ｆ２を用いて、最適化される。
【００７２】
当該種類の実施形態は、突合せのリスクに曝される可能性のある、従来の巻真での巻上げ及びまたは修正用機構の関係において、特に有利である。当該危険性は、機能の起動中の引きずる感覚に、または巻上げまたは調整連鎖が張力を受ける際に巻真の軸方向の妨げにつながる。当該危険性は、当該種類の連結に関連する従来の歯列の寸法及び形状につきものである。
【００７３】
この場合の微細構造表面Ｓ１及びＳ２は、好ましくは円錐台状である。表面Ｓ１及びＳ２の母線は、同一角度を形成してもよい。好ましくは、表面Ｓ１及びＳ２の母線は、軸Ａ１及びＡ２に対して４５°の角度を形成する。代替的に、両表面は円筒形であってもよいことが理解される。
【００７４】
好ましくは、当該第７実施形態において、第１マイクロキャビティＣ１及び第２マイクロキャビティＣ２は、特に第１マイクロキャビティの側面Ｆ１及び第２マイクロキャビティＣ２の側面Ｆ２は、第１及び第２パーツ間の接点において第１パーツから第２パーツへ伝達される力Ｅに対して、垂直に、または実質的に垂直に向けられる。このため、当該第７実施形態において、マイクロキャビティＣ１及びＣ２は、好ましくは円錐Ｓ１、Ｓ２の母線に沿ってそれぞれ延長する、好ましくはマイクロ溝である。
【００７５】
当該第７実施形態において、第１領域Ｚ１は外側に微細構造がなされ、第２領域Ｚ２は外側に微細構造がなされる。
【００７６】
時計１３０の第８実施形態を、図２４から図２８を参照して以下に説明する。時計は時計ムーブメント１２０を含む。ムーブメントは、例えば、修正機構といった時計機構１１０を含む。
【００７７】
時計機構１１０は、機械的結合装置１００を含む。
【００７８】
第８実施形態は、第１パーツがフレームに対して可動になるよう適合されたパーツであり、特に第１円盤または第１歯車であり、第２パーツがフレームに対して固定されるよう適合されたパーツであり、特にフレームブランクである点で、先行する実施形態とは異なる。このため、これは第１パーツ１及び第２パーツ２間の引っ掛け装置を提供する。
【００７９】
第１パーツ１は、例えば被駆動円盤２’と協働するよう、また第２パーツ２と協働するよう設計された駆動パーツである。円盤２’は、例えば日付の表示を有する円盤である。第１パーツ及び第２パーツ２は、微細構造がなされる。
【００８０】
好ましくは、第１パーツの軸Ａ１及び円盤２’の軸Ａ２’は、例えば少なくとも１つのカレンダー表示の、例えば日付の表示の、迅速修正用の機構内に用いられる、一方向連結装置を実施するために、平行、または実質的に平行である。Ａ１−Ａ２’の中心間の距離は、（機械的結合構成のまたは機械的結合のない構成の）修正機構の構成に従って変更してもよい。
【００８１】
当該機構は、２つの位置の間で変位可能な円盤Ｍ１の第１パーツ１と係合する中間修正車７を含む。この目的のため、第１パーツ１は、好ましくはブランク２であり、特に修正受２である、第２パーツに設けられた湾曲楕円の切欠き１１’内に配置される。このため、第１パーツ１は、図２４に図示する非修正の第１位置から、図示しない巻上げ機構巻真の回転の方向に従い、図２５に図示する日付用の円盤２’の修正の第２位置へ移動可能であり、中間車７を駆動可能である。
【００８２】
このため、当該実施形態において、第１パーツ１及び受２は、巻上げ機構巻真の回転方向の反転の影響下において、受に対する第１パーツの旋回トルクを制御するために、特に最大化するために、そしてそれにより湾曲楕円の切欠に沿った第１パーツ１の変位を保証するために、微細構造がなされている。
【００８３】
更に詳しくは、円盤Ｍ１は、有利には、日付の修正用の星形車１１と、日付の修正用歯車１２と、ブッシュ１を含むまたはブッシュ１からなる第１パーツとを含む。星形車１１は、円盤２’の従来の歯列を駆動するよう設計され、歯車１２は中間歯車７と係合し、ブッシュ１は修正受２の楕円の切欠き１１’内に収容されるよう設計され、このため第１パーツ１に対応する。
【００８４】
第１の好ましい変形実施形態によれば、第１微細構造領域Ｚ１は、図２６及び図２７に図示するように、ブッシュ１の周囲に形成され、第２微細構造領域Ｚ２は、図２６及び図２７に図示するように、受の切欠き１１’の側面に形成される。このため、表面Ｓ１は回転柱であり、表面Ｓ２は円筒であり、その母線曲線は受の切欠き１１’の側面上にある。マイクロキャビティＣ１、Ｃ２、特にマイクロキャビティの側面Ｆ１、Ｆ２は、互いに協働するよう設計される。
【００８５】
好ましくは、当該第８実施形態の第１変形例において、第１マイクロキャビティＣ１及び第２マイクロキャビティＣ２は、特にマイクロキャビティの側面Ｆ１と第２マイクロキャビティＣ２の側面Ｆ２は、マイクロキャビティが形成された表面において、第２パーツに対する第１パーツの移動の方向に垂直、または実質的に垂直に向けられる。このため、当該第８実施形態において、マイクロキャビティＣ１及びＣ２は、好ましくは軸Ａ１に平行に延長するマイクロ溝である。
【００８６】
この第８実施形態の第１変形例において、第１領域Ｚ１は外側に微細構造がなされ、第２領域Ｚ２は内側に微細構造がなされる。
【００８７】
図２８に図示する第２変形実施形態によれば、微細構造領域Ｚ１、Ｚ２は、第１パーツ１２の板の少なくとも一部を構成する平坦面Ｓ１と、受２の面の少なくとも一部を構成する表面Ｓ２とに形成される。このため、第２変形例において、第１パーツは、歯車１２を含むまたは歯車１２からなる。マイクロキャビティＣ１及びＣ２は、この場合、表面Ｓ１及びＳ２の領域Ｚ１及びＺ２の粗さを増大し、それにより受２に対する第１パーツ１の旋回トルクを制御し、特に実質的に増加する目的で、レーザ掃射により形成されても良い。
【００８８】
前述の装置１００または機構１１０またはムーブメント１２０または時計１３０の実行方法は、以下のステップを含む。
−  第１マイクロキャビティＣ１を得るために、レーザを、特にフェムト秒レーザを用いて、第１パーツ１を処理、特にテクスチャ化または構成化する、及び
−  第２マイクロキャビティＣ２を得るために、レーザを、特にフェムト秒レーザを用いて、第２パーツ２を処理、特にテクスチャ化または構成化する。
【００８９】
方法は、第１パーツの第１表面Ｓ１の第１領域を、特にカーボン系の、特にグラフェン系の、摩擦減少層で被膜する事前ステップ、及びまたは第２パーツの第２表面Ｓ２の第２領域を、特にカーボン系の、特にグラフェン系の摩擦減少層で被膜する事前ステップを含んでもよい。有利には、被膜は、同時に形成されるマイクロキャビティの加工の深さよりも薄い。レーザ構成化は、被膜中も加工を実施することにより、マイクロキャビティＣ１、Ｃ２から、特にマイクロキャビティの側面Ｆ１、Ｆ２から被膜を除去することを可能にする。当該種類の実施形態は、連結装置の起動中のマイクロキャビティの協働を補助するために、及びマイクロキャビティの摩耗を減少させるために、被膜の摩擦学的及び硬度特性を活用することを可能にする。代替的に、領域Ｚ１、Ｚ２は、完全に被膜されてもよい。２つの構成において、被膜は例えばカーボン系の、特にグラフェン系の固体摩擦減少被膜であってもよい。特に、被膜は、ＤＬＣ（ダイヤモンド状炭素）被膜であってもよく、その摩擦係数は、ムーブメントの素材との接触で非常に低い、例えば０．１以下であることが知られており、その硬度は非常に高く、例えば９０ＧＰｚ程度にまでなることが知られている。代替的に、被膜は、ナノ結晶ダイヤモンドから構成されてもよく、またはカーボンナノチューブを包含してもよい。
【００９０】
好ましくは、微細構造領域Ｚ１、Ｚ２は、前述の処理ステップを用いて得られる。これら処理ステップは、レーザを用いて、好ましくはパルスの持続時間がおよそフェムト秒であるレーザを用いて形成された、マイクロキャビティＣ１、Ｃ２のネットワークを形成することが可能になる。パルスの持続時間は、特に、フェムト秒からピコ秒の間の範囲であってよい。レーザは、部品１及び２の表面Ｓ１、Ｓ２を少なくとも部分的に通過するよう、特に部品１及び２の領域Ｚ１及びＺ２を通過するよう、移動される。代替的に、パーツをレーザに対して移動してもよい。同期の、または非同期態様で、レーザとパーツ１及び２の動きの組み合わせを考えることも可能である。
【００９１】
全ての実施形態において、微細構造領域Ｚ１及びＺ２は、マイクロキャビティＣ１、Ｃ２を含む。
【００９２】
全ての実施形態において、マイクロキャビティＣ１は、有利にはマイクロ溝である、及びまたはマイクロキャビティＣ２は、有利にはマイクロ溝である。マイクロ溝は、有利には、直線的に、すなわち図９に図示される直線Ｄ１に従って、延長する。代替的に、マイクロ溝は、それらが形成される表面上の曲面に従って延長してもよい。
【００９３】
代替的に、全ての実施形態において、第１マイクロキャビティは、１００μｍ未満の、または５０μｍ未満の、または２５μｍ未満の深さを有し、及びまたは第２マイクロキャビティは、１００μｍ未満の、または５０μｍ未満の、または２５μｍ未満の深さを有する。また好ましくは、第１及び第２マイクロキャビティは、同一の深さまたは実質的に同一の深さを有する。
【００９４】
有利には、全ての実施形態において、第１マイクロキャビティは、２００μｍ未満の、または１５０μｍ未満の、または１００μｍ未満の幅Ｌ１を有し、及びまたは第２マイクロキャビティは、２００μｍ未満の、または１５０μｍ未満の、または１００μｍ未満の幅Ｌ２を有する。また好ましくは、第１及び第２マイクロキャビティは、同一の幅または実質的に同一の幅を有する。
【００９５】
マイクロキャビティの側面が互いに接触する実施形態において、マイクロキャビティの底の幅は、２つの近接または隣接マイクロキャビティを分離する構造の幅と実質的に一致してもよい。
【００９６】
第１、第２及び第３実施形態において、有利には、領域Ｚ１及びＺ２は、同数のマイクロキャビティＣ１、Ｃ２を含む。代替的に、領域Ｚ１及びＺ２は、異なる数のマイクロキャビティＣ１、Ｃ２を含んでもよい。
【００９７】
全ての実施形態において、有利には、マイクロキャビティＣ１は、特に深さＰ１及び幅Ｌ１を有する、切欠きの形態である。
【００９８】
全ての実施形態において、有利には、マイクロキャビティＣ２は、特に深さＰ２及び幅Ｌ２を有する、切欠きの形態である。
【００９９】
全ての実施形態において、有利には、マイクロキャビティＣ１、Ｃ２は、同一の形状である。特に、深さＰ１及びＰ２は同一または実質的に同一であり、幅Ｌ１及びＬ２は同一または実質的に同一である。
【０１００】
全ての実施形態において、有利には、マイクロキャビティは、第１マイクロキャビティの底から９０°と１６０°の間の角度αを形成する側面を有する、及びまたは、第２マイクロキャビティは、第２マイクロキャビティの底から９０°と１６０°の間の角度αを形成する側面を有する。
【０１０１】
当然ながら、マイクロキャビティＣ１及びまたはＣ２の形状、特に深さＰ１及びまたは幅Ｌ１及びまたは角度αは、領域Ｚ１、Ｚ２全体にわたり変化してもよく、特にマイクロキャビティの一部またはすべてに沿って変化してもよい。マイクロキャビティにより形成され図９に図示される切欠きは対称である。当然ながら、切欠きは、部品１及び２の機械的結合の方向に優先を与えるため、非対称であってもよい。この場合、第１パーツから第２パーツへ伝達可能な力は、第１パーツの駆動の第１方向と第１パーツの駆動の第２方向で異なることができる。ここで、第２方向は第１方向と反対である。
【０１０２】
異なる実施形態において、マイクロキャビティＣ１、Ｃ２は好ましくは乾燥状態で協働するよう設計される。
【０１０３】
異なる実施形態において、好ましくは第１領域Ｚ１において、２つの第１近接マイクロキャビティは、上端９３を形成可能な第１介在構造により分離され、及びまたは、第２領域Ｚ２において、２つの第２近接マイクロキャビティは、上端９４を形成可能な第２介在構造により分離される。
【０１０４】
異なる実施形態において、好ましくは、２つの近接または隣接マイクロキャビティを分離する介在構造の幅は、１５０μｍ未満、または１００μｍ未満、または５０μｍ未満である。例えば、介在構造は、縁または実質的に縁まで減少されてもよい。
【０１０５】
異なる実施形態において、好ましくはマイクロキャビティは、「サブミクロン」寸法、特に「ナノメーター」寸法を有してもよい。このため、「マイクロキャビティ」の文言は、ミクロンより小さい構造、またはおおよそミクロンの構造、またはミクロンより大きい構造と交換可能に用いられる。「マイクロ溝」も同様である。
【０１０６】
第１実施形態に従った解決策により得られる増加を示すために、実地試験が実施された。図１０は、図１及び２で示す連結だがマイクロキャビティを有さない連結のような、従来技術で既知の連結の抵抗のトルクＣＡと、図３から図９で特に図示されるようなマイクロキャビティＣ１、Ｃ２が設けられた領域Ｚ１及びＺ２を含む表面Ｓ１及びＳ２を有する、図１及び図２で示すような連結の抵抗のトルクＣＢとを比較するグラフを示す。「抵抗トルク」とは、連結装置（または機械的結合構成）の連結構成において、第２パーツ２に対して角度βで第１パーツを回転させるために必要な最低トルクを意味する。
【０１０７】
図１０は、角度βに従った平均トルクＣＡと、角度βに従ったトルク信号ＣＢのピークの平均との間で、約４倍の増加を示す。このため、同じ連結ばね３について、連結による伝達トルクは、４倍増加する。
【０１０８】
第２パーツ２が、軸Ａ２周りに等距離に分配され、その形状が第１パーツ１の１８０個のマイクロキャビティＣ１の形状と同一である、２つのマイクロキャビティＣ２のみを含む連結にもトルク測定が行われた。トルク信号ＣＢは、図１０に図示するトルク信号と類似であったことが判明した。このため、同一の連結ばね３について、連結による伝達トルクは、従来技術で既知の連結と比較して４倍増加することが判明した。
【０１０９】
異なる実施形態において、マイクロキャビティＣ１及びＣ２は、互いに協働する。特に、両者は、障害を用いて、特に両者の側面における障害を用いて、協働する。
【０１１０】
マイクロキャビティは、連結歯を形成しない。また、マイクロキャビティは、特にその形状を理由に、連結歯と同化されない。最初の５つの実施形態において、マイクロキャビティＣ１、Ｃ２の側面Ｆ１、Ｆ２の接触は、結合装置が作動されると永続的である。例えば、結合装置が作動されると、第１及び第２パーツのうちの一方の、相当数の、特に３を超える、または５を超える、または１０を超える、または全てのマイクロキャビティが、他のパーツのマイクロキャビティと接触、特に永続的に接触する。
【０１１１】
好ましくは、第１、第２、第３、第４、及び第５実施形態の装置は、結合装置である。有利には、第１及び第２パーツは、装置が作動されると（滑動を別として）単一パーツとして動作する、即ち第１及び第２パーツは（滑動を別として）互いに固定され続ける。
【０１１２】
第６、第７、及び第８実施形態において、側面Ｆ１は、装置が作動されると接触する近接の側面Ｆ２と連続して接触され、これにより表面Ｓ１、Ｓ２の、特に領域Ｚ１、Ｚ２の密着を補助する。
【０１１３】
第６、第７、及び第８実施形態において、結合装置が作動されると、第１及び第２パーツのうちの一方の、限定された数の、特に１０未満の、または５未満の、または３未満の、マイクロキャビティが、他のパーツのマイクロキャビティと接触、特に順次接触する。
【０１１４】
好ましくは、第６及び第７実施形態の結合装置は、伝達装置である。有利には、第１及び第２パーツは、互いに依存して動く。好ましくは、２つのパーツは、特に互いに対して滑動することなく、互いの上でロールする。好ましくは、戻し要素が、第１領域と第２領域を互いに接触させるよう戻す。また好ましくは、第１及び第２領域の互いへの接近を制限するための止め具が設けられない。特に、第６実施形態において、第１及び第２パーツ間の中心間の最低距離を維持するための止め具が設けられない。
【０１１５】
好ましくは、第８実施形態に係る装置は、特に、結合装置である。これにより、第１及び第２パーツ間に摩擦を生成することが可能になる。
【０１１６】
好ましくは、全ての実施形態において、第１パーツから第２パーツに付加される力が過大な場合、第１及び第２パーツの一方または他方を損傷させることなく、第１パーツは第２パーツと独立して変位する、即ちパーツ間で滑動が起こる。この場合、マクロキャビティの２つの側面は互いの協働を停止し、パーツは互いに対して、第１パーツの側面の少なくとも１つが、第２パーツの側面の少なくとも１つと、再度接触により、特に障害により協働するまで、滑動する。
【０１１７】
異なる実施形態において、マイクロキャビティは、一方のパーツの他方による機械的駆動からなる型の機械的結合を形成するため（これは、最初の７つの実施形態の場合である）、または一方のパーツの他方への摩擦またはキャッチタイプの機械的結合を形成するため（これは、第８実施形態の場合である）、互いに協働して用いられる。
【０１１８】
特定の実施形態において、機械的結合装置は、選択的に、
−  第１及び第２領域が互いに接触し、特に互いに対して戻し力で戻される、第１機械的結合構成に、及び
−  第１及び第２領域が、互いに間隔を置いて維持される、接続の断裂の、第２構成に、
位置することができる。
【０１１９】
連結の場合、第１構成は連結構成であり、第２構成は非連結構成である。
【０１２０】
他の実施形態において、機械的結合装置は、第１及び第２領域が互いに接触する機械的結合構成に（分解されたときまたはメンテナンス作業を除き）永続的に維持されてもよい。
【０１２１】
好ましくは、パーツの領域へのマイクロキャビティの形成は、こうした領域に装飾効果を、及びまたはこうした領域へ視覚的効果を、特にモアレ効果を提供することを可能にする。こうした効果は、有利には、特にパーツの外観を独自にするために用いられる。
【０１２２】
マイクロキャビティの形成は、粗さまたは表面状態が制御された領域を形成することを可能にする。こうした表面状態または粗さは、有利には、異なるパーツ間の摩擦力を最適化、制御、または最大化するために用いられる。
【０１２３】
本明細書において、「機械的結合構成」は、有利には、少なくとも第１及び第２パーツ間の力が力閾値未満に留まるときに、第１及び第２部品が単一部品として動くまたは単一部品としてアイドリング位置にとどまる構成を意味する。第１及び第２領域の目的は、力閾値を最大化することである。
【符号の説明】
【０１２４】
１        第１パーツ
２        第２パーツ
Ｃ１      第１マイクロキャビティ
Ｃ２      第２マイクロキャビティ
Ｚ１      第１領域
Ｚ２      第２領域
１００    機械的結合装置
１１０    時計機構
１２０    時計ムーブメント
１３０    時計
【図１】
2019023616.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2019023616.tif 000019
【図１８】
2019023616.tif 000020
【図１９】
2019023616.tif 000021
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
2019023616.tif 000024
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
2019023616.tif 000027
【図２６】
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【図２７】
2019023616.tif 000029
【図２８】
2019023616.tif 000030
【外国語明細書】
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2019023616000002.pdf
2019023616000003.pdf
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