(57)【要約】【課題】良好な熱線吸収能を維持しつつ、高い可視光透過率を有するフタロシアニン系化合物を提供する。【解決手段】式（１）中、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、１０〜１４個は、それぞれ独立して、置換基（ａ）であり、この際、Ｚ１〜Ｚ１６のうち残部（ただし、前記残部は、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の中で、隣接する二つの置換基である）は、特定の構造である；または、式（１）中、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、少なくとも２組が特定の構造であり、この際、残りのＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、１〜３組は、特定の構造であり、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、残部は、それぞれ独立して、水素原子、または特定の置換基であり；Ｍは、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物である；で示される、フタロシアニン系化合物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）：
【化１】
2019006747.tif 000025
上記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、１０〜１４個は、それぞれ独立して、下記式（２）：
【化２】
2019006747.tif 000026
［上記式（２）中、Ｒは、それぞれ独立して、一価の置換基を表し、ｍは、０〜５の整数である］で示される置換基（ａ）であり、
この際、Ｚ１〜Ｚ１６のうち残部（ただし、前記残部は、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の中で、隣接する二つの置換基である）は、下記式（３）：
【化３】
2019006747.tif 000027
［上記式（３）中、Ｒ’は、それぞれ独立して、一価の置換基を表し、ｎは、０〜５の整数であり、＊は、上記式（１）で示される構造との結合部位を表す］で示される構造であり、
Ｍは、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物である；または、
上記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、少なくとも２組が下記式（４）：
【化４】
2019006747.tif 000028
［上記式（４）中、＊は、上記式（１）で示される構造との結合部位を表す］で示される構造であり、
この際、残りのＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、１〜３組は、上記式（３）で示される構造であり、
Ｚ１〜Ｚ１６のうち、残部は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、または上記式（２）で表される上記置換基（ａ）であり、
Ｍは、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物である；
で示されるフタロシアニン系化合物。
【請求項２】
前記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、１〜２組が前記式（３）で示される構造である、請求項１に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項３】
前記式（１）中、前記式（３）で示される構造により置換される、隣接する二つの置換基は、Ｚ２〜Ｚ３、Ｚ６〜Ｚ７、Ｚ１０〜Ｚ１１、Ｚ１４〜Ｚ１５の組み合わせから選択される、請求項１または２に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項４】
前記式（２）中、Ｒは、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のハロゲン化アルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜１４のアリール基、炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基（−Ｏ−Ｘ１、この際、Ｘ１は、炭素原子数６〜１４のアリール基を表わす）、および炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２、この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）からなる群から選択される、請求項１〜３のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項５】
前記式（２）中、Ｒは、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数６〜１４のアリール基および炭素原子数２〜２１のエステル基からなる群から選択される、請求項１〜４のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項６】
前記式（３）中、Ｒ’は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のハロゲン化アルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜１４のアリール基、炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基（−Ｏ−Ｘ１１、この際、Ｘ１１は、炭素原子数６〜１４のアリール基を表わす）、および炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ１２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ１２、この際、Ｘ１２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）からなる群から選択される、請求項１〜５のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項７】
前記式（３）中、Ｒ’は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基および炭素原子数２〜２１のエステル基からなる群から選択される、請求項１〜６のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項８】
前記式（１）中、Ｍは、銅、亜鉛、バナジウム、ならびにこれらの金属酸化物および金属ハロゲン化物から選択される、請求項１〜７のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物を含む、熱線吸収材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フタロシアニン系化合物およびこれを用いる熱線吸収材に関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽エネルギーの熱線遮蔽を目的として、建物や乗り物の窓などにおいて、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラス等が使用されている。一般に、太陽光のスペクトルは、紫外−可視−赤外領域に広く分布しており、上記熱線遮蔽効果を十分に得るためには、６７０ｎｍ以上、特に７５０〜８３０ｎｍの範囲の波長の熱線を選択的に吸収することが必要である。加えて、建物や乗り物といった用途においては、良好な視認性もまた求められることから、熱線遮蔽能を維持しつつ、十分な透明性（可視光透過率）が確保される必要がある。
【０００３】
従来、熱線吸収／遮蔽ガラスとしては、板ガラスの表面に反射率の高い金属酸化物の膜をコーティングしたものが知られている。この熱線吸収／遮蔽ガラスは、通常のガラス原料に微量の鉄、ニッケル、コバルト等の金属を加えて着色し、波長による光の選択透過性を持たせたものである。しかしながら、従来の熱線吸収／遮蔽剤として使用されている金属酸化物には、６７０〜８５０ｎｍ、特に７５０〜８３０ｎｍの範囲の近赤外領域を選択的に吸収できるものはなく、当該波長域の光を十分吸収するためには、添加量を増やす必要がある。しかし、このような場合には、ガラスの透明性の低下を引き起こす場合があり、また、コスト的にも好ましくない。また、金属酸化物を用いて大面積の金属薄膜層の表面を均一に被覆する技術が十分開発されるには至っていないため、従来の金属酸化物の被覆（塗布）方法では、大面積の表面に均一な塗布面を形成することが困難であった。
【０００４】
一方で、特定の波長域の光を選択的に吸収する近赤外吸収色素が種々開発されている。特に、フタロシアニン系化合物は、可視光透過率が高く、近赤外光線の吸収効率が高く、かつ近赤外域の選択吸収能に優れ、かつ溶媒溶解性に優れ、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐熱性、耐光性、耐候性にも優れるなど、諸特性に優れている。例えば、特許文献１には、基本骨格の四方のうち一方にナフタレン骨格を有するナフタロシアニン化合物に、置換または無置換のフェノキシ基を導入したナフタロシアニン化合物および当該ナフタロシアニン化合物を熱線吸収材に使用することが開示される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１４−１２２２０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、さらなる高機能化を目的として、良好な熱線吸収能を低下させることなく、より優れた透明性が得られるフタロシアニン系化合物が求められている。また、熱線遮蔽フィルム等の樹脂を併用する用途において、樹脂と混合した場合であっても高い可視光透過率が得られるフタロシアニン系化合物が求められている。
【０００７】
したがって、本発明の目的は、上記事情を鑑みてなされたものであり、良好な熱線吸収能を維持しつつ、高い可視光透過率を有するフタロシアニン系化合物を提供することである。また、本発明の他の目的は、樹脂中においても高い可視光透過率を有するフタロシアニン系化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記課題を解決すべく、鋭意研究を行った結果、以下の式（１）で表される構造を有するフタロシアニン系化合物は、近赤外領域の光を効率よく吸収すると共に、可視光透過率が高いことを見出した。このため、当該フタロシアニン系化合物を含む熱線吸収材は、良好な熱線吸収能と共に、優れた透明性（可視光領域における優れた透過率）を発揮できることを見出し、上記知見に基づいて本発明を完成した。
【０００９】
すなわち、上記目的は、下記式（１）：
【００１０】
【化１】
2019006747.tif 000002
【００１１】
上記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、１０〜１４個は、それぞれ独立して、下記式（２）：
【００１２】
【化２】
2019006747.tif 000003
【００１３】
［上記式（２）中、Ｒは、それぞれ独立して、一価の置換基を表し、ｍは、０〜５の整数である］で示される置換基（ａ）であり、
この際、Ｚ１〜Ｚ１６のうち残部（ただし、前記残部は、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の中で、隣接する二つの置換基である）は、下記式（３）：
【００１４】
【化３】
2019006747.tif 000004
【００１５】
［上記式（３）中、Ｒ’は、それぞれ独立して、一価の置換基を表し、ｎは、０〜５の整数であり、＊は、上記式（１）で示される構造との結合部位を表す］で示される構造であり、
Ｍは、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物である；または、
上記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、少なくとも２組が下記式（４）：
【００１６】
【化４】
2019006747.tif 000005
【００１７】
［上記式（４）中、＊は、上記式（１）で示される構造との結合部位を表す］で示される構造であり、
この際、残りのＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、１〜３組は、上記式（３）で示される構造であり、
Ｚ１〜Ｚ１６のうち、残部は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、または上記式（２）で表される上記置換基（ａ）であり、
Ｍは、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物である；
で示されるフタロシアニン系化合物によって達成される。
【発明の効果】
【００１８】
本発明のフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能を維持しつつ、優れた透明性（高い可視光透過率）を有する。また、本発明のフタロシアニン系化合物は、樹脂中においても高い可視光透過率を有する。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態を説明する。なお、本発明の構成要件及び実施の形態等について以下に詳細に説明するが、これらは本発明の実施態様の一例であり、これらの内容に限定されるものではない。
【００２０】
本発明の第一は、上記式（１）で示されるフタロシアニン系化合物に関する。なお、本明細書では、上記式（１）で示されるフタロシアニン系化合物を、単に「フタロシアニン系化合物」あるいは「本発明に係るフタロシアニン系化合物」とも称する。ここで、「フタロシアニン系化合物」とは、フタロシアニン化合物に加え、一部がナフタレン骨格に置換されたナフタロシアニン化合物も含む。
【００２１】
また、本明細書中、上記式（１）中、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３およびＺ１６の置換基を単に「α位の置換基」とも称する、またはＺ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３およびＺ１６を総称して「α位」とも称する。また、同様にして、上記式（１）中、Ｚ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４およびＺ１５の置換基を単に「β位の置換基」とも称する、またはＺ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４およびＺ１５を総称して「β位」とも称する。
【００２２】
本発明の一形態に係るフタロシアニン系化合物は、以下の（ｉ）または（ｉｉ）を満たす；
（ｉ）上記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、１０〜１４個は、置換または無置換のフェノキシ基（上記式（２）で表される置換基（ａ））であるとともに、Ｚ１〜Ｚ１６のうち残部（ただし、当該残部は、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の中で、隣接する二つの置換基である）が置換または無置換のカテコール骨格（上記式（３）で表される構造）を有する；
（ｉｉ）上記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、少なくとも２組が上記式（４）で表される構造によってナフタレン骨格を形成し、残りのＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、１〜３組は、置換または無置換のフェノキシ基（上記式（２）で表される置換基（ａ））であり、さらに、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、残部は、特定の置換基である。
【００２３】
上記（ｉ）または（ｉｉ）の構造を有するフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能を維持したまま、高い可視光透過率を有することが判明した。このように本発明に係るフタロシアニン系化合物が良好な熱線吸収能を低下させることなく、高い可視光透過率を示す理由は不明であるが、下記のように推測される。なお、本発明は、下記推測に限定されない。
【００２４】
本発明に係るフタロシアニン系化合物のうち、上記（ｉ）を満たす構造では、置換または無置換のフェノキシ基を１０〜１４個有し、また、残りの置換基が、置換または無置換のカテコール骨格を有する（すなわち、置換または無置換のカテコール骨格を１〜３個有する）ことで、共役系が拡張する。これにより、吸収波長が長波長側へシフトし、太陽光の熱線吸収能に大きく関与する波長領域（６７０〜８５０ｎｍ、特に７５０〜８３０ｎｍ）の吸収を選択的に大きくすることができるため、良好な熱線吸収能が得られる。また、置換または無置換のフェノキシ基を１０〜１４個有するフタロシアニン系化合物は、所謂「枝」となる置換基が多いことで、吸収スペクトル（吸収帯）がシャープになり、その吸収スペクトル（吸収帯）の幅が狭くなる。その結果、可視光領域の吸収は小さくなり、高い可視光透過率が得られる。
【００２５】
また、本発明に係るフタロシアニン系化合物のうち、上記（ｉｉ）を満たす構造では、ナフタレン骨格を２個以上有し、また、置換または無置換のカテコール骨格を１〜３個有することから、共役系が拡張する。これにより、吸収波長が長波長側へシフトし、太陽光の熱線吸収能に大きく関与する波長領域（６７０〜８５０ｎｍ、特に７５０〜８３０ｎｍ）の吸収を選択的に大きくすることができ、良好な熱線吸収能を示すことができる。一方で、上記のように、吸収波長が長波長側へシフトすることに伴い、その吸収スペクトル（吸収帯）の裾もまた、長波長側へシフトする。その結果、可視光領域の吸収は反対に小さくなり、高い可視光透過率が得られる。
【００２６】
より具体的には、上記（ｉ）または（ｉｉ）を満たすフタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）は長波長側へシフトし、最大吸収波長（λｍａｘ）は、好ましくは７４０〜８５０ｎｍ、より好ましくは７４５〜８３０ｎｍ、特に好ましくは７５０〜８００ｎｍの波長域に存在する。よって、かような範囲に最大吸収波長が存在することから、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能を有する。このため、本発明に係るフタロシアニン系化合物を含む熱線吸収材は、好ましくは７４０〜８５０ｎｍ、より好ましくは７４５〜８３０ｎｍ、特に好ましくは７５０〜８００ｎｍの波長域の光を選択的に吸収することができ、例えば、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の窓などの熱線吸収合わせガラス（合わせガラス遮熱中間膜）、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスに使用すると、車内や室内の温度の上昇を有効に抑制することができる。
【００２７】
加えて、上記（ｉ）または（ｉｉ）を満たすフタロシアニン系化合物は、可視光領域のうち、４００〜６００ｎｍにおける透過率が高く、特に、４６０ｎｍおよび５１０ｎｍ付近における透過率が高い。このように、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、特に人間の目の視感度の高い５１０ｎｍ付近の緑色の光の透過率に優れることから、熱線吸収合わせガラス等に用いた際、良好な視認性が得られる。より具体的な例としては、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、特に４６０ｎｍおよび５１０ｎｍ付近の波長の光（青色光〜緑色光）を透過させやすいことから、青色光〜緑色光を発するＬＥＤランプの視認性を向上させることができる。よって、例えば、ＬＥＤを用いたヘッドライトや外灯の視認性が向上するため、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、乗り物のフロントガラス（熱線吸収合わせガラス）の中間膜に好適に使用できる。
【００２８】
特に、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、従来技術によるフタロシアニン系化合物と比較して、樹脂と混合した場合であっても、可視光透過率が非常に高いことが判明した。この詳細な理由は不明であるが、従来のフタロシアニン系化合物は、樹脂中において吸収スペクトル（吸収帯）がブロード化することにより、可視光透過率が低下する傾向にあるが、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記（ｉ）または（ｉｉ）を満たす構造を有することにより、樹脂中における吸収スペクトル（吸収帯）のブロード化が抑制されるためであると考えられる。
【００２９】
さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、溶媒溶解性や樹脂との相溶性に優れ、耐光性、耐熱性、耐候性等の諸特性に優れる。このため、プラスチックフィルムなどへの塗布性に優れ、工業的に大面積への塗布（大量生産）が可能であると共に、また、窓などの熱線吸収ガラスに使用されても、耐久性に優れる。したがって、本発明に係るフタロシアニン系化合物を含む熱線吸収材は、高い透明性が要求される乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の窓などの熱線吸収（遮熱）塗料用に好適に使用できる。
【００３０】
［フタロシアニン系化合物］
本発明のフタロシアニン系化合物は、下記式（１）で示され、上記（ｉ）または（ｉｉ）を満たす。
【００３１】
【化５】
2019006747.tif 000006
【００３２】
以下、上記（ｉ）および（ｉｉ）の構造について、それぞれ説明する。
【００３３】
《（ｉ）フタロシアニン化合物》
本形態に係るフタロシアニン系化合物（以下、（ｉ）を満たす化合物を、単に「フタロシアニン化合物」とも称する）は、上記式（１）において、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、１０〜１４個は、それぞれ独立して、下記式（２）：
【００３４】
【化６】
2019006747.tif 000007
【００３５】
で示される置換基（ａ）（以下、単に「置換基（ａ）」とも称する）である。また、上記式（１）において、Ｚ１〜Ｚ１６のうち残部（ただし、当該残部は、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の中で、隣接する二つの置換基である）は、下記式（３）：
【００３６】
【化７】
2019006747.tif 000008
【００３７】
で示される構造（以下、単に「カテコール骨格」とも称する）である。
【００３８】
なお、本明細書中、「隣接する二つの置換基」とは、一つのベンゼン環上において、ある置換基と、当該置換基を基準として、オルト位（２位）に存在する他の置換基と、を指す。したがって、例えば、「隣接する二つの置換基」としては、Ｚ１とＺ２、Ｚ２とＺ３、Ｚ３とＺ４等である。
【００３９】
また、「Ｚ１〜Ｚ１６のうち残部（当該残部は、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の中で、隣接する二つの置換基である）は、下記式（３）で示される構造である」とは、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、一つのベンゼン環上において、隣り合う置換基の一方が上記式（３）で示される構造の一方の酸素原子に結合し、隣り合う置換基の他方が上記式（３）で示される構造の他方の酸素原子に結合する形態をいう。このとき、上記式（３）で示される構造（カテコール骨格）が形成される位置は特に制限されず、例えば、Ｚ１〜Ｚ４の中で、Ｚ１にカテコール骨格の一方の酸素原子が結合し、Ｚ２にカテコール骨格の他方の酸素原子が結合した形態（α位−β位）や、Ｚ２にカテコール骨格の一方の酸素原子が結合し、Ｚ３にカテコール骨格の他方の酸素原子が結合した形態（β位同士）等がある。
【００４０】
上記のように、上記置換基（ａ）を１０〜１４個有し、また、残部がカテコール骨格を形成する（すなわち、カテコール骨格を１〜３個有する）ことによって、フタロシアニン化合物の可視光透過率を高めることができる。よって、本形態に係るフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、優れた透明性を発揮できる。また、このような置換基の配置をとることによって、７４０〜８５０ｎｍの範囲にフタロシアニン化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）が存在できる。よって、本形態に係るフタロシアニン化合物は、上記特定の波長域の光を選択的に吸収することができ、優れた熱線遮蔽効果を発揮できる。また、このような置換基を有するフタロシアニン化合物は、特に、樹脂と混合した際の可視光透過率に優れる。さらに、本形態に係るフタロシアニン化合物は、耐光性、耐候性に優れるため、建物や自動車などの熱線吸収材に使用されても、優れた耐久性を発揮する。
【００４１】
上記式（１）において、置換基Ｚ１〜Ｚ１６のうち、１０〜１４個は置換基（ａ）であり、かつ、残部は、カテコール骨格を形成する。ここで、Ｚ１〜Ｚ１６は、それぞれ同一であってもあるいは異なるものであってもよい。良好な熱線吸収能を維持し、同時により高い可視光透過率を得るため、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、１２〜１４個が置換基（ａ）であると好ましい。これにより、共役系を拡張しながら、所謂「枝」となる置換基が増えるため、吸収スペクトル（吸収帯）をよりシャープにすることができ、可視光領域の透過率を向上させることができる。また、別の観点からは、カテコール骨格を形成する部位が減ることになるとも言えるため、カテコール骨格に起因する吸収スペクトル（吸収帯）の広がりを抑制し、可視光領域の透過率を向上させることができる。したがって、上記式（１）において、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、１２〜１４個が置換基（ａ）であると共に、１〜２個のカテコール骨格を有することが好ましい。すなわち、上記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、１〜２組が上記式（３）で示される構造であると好ましい。さらに、上記式（１）において、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、１２個が置換基（ａ）であると共に、２個のカテコール骨格を有することが特に好ましい。すなわち、上記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、２組が上記式（３）で示される構造であると特に好ましい。
【００４２】
このとき、上記置換基（ａ）の置換する位置、およびカテコール骨格を形成する置換基の位置は、上記定義を満たす限り特に制限されない。Ｚ１〜Ｚ１６への置換基（ａ）およびカテコール骨格の導入位置や種類は、均一であっても不均一であってもよいが、置換基（ａ）およびカテコール骨格が全体に均一に導入されることが好ましい。詳細には、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、およびＺ１３〜Ｚ１６を含む各構成単位を、それぞれ、構成単位Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとすると、Ａ〜Ｄは、それぞれ同じ置換基（ａ）を有していると好ましい。吸収スペクトル（吸収帯）をよりシャープにし、可視光透過率を向上させるという観点からは、ＡおよびＣがそれぞれ同じ組み合わせの置換基（ａ）およびカテコール骨格を有し、ＢおよびＤがそれぞれ同じ組み合わせの置換基（ａ）を有しているとより好ましい。さらに、ＡおよびＣがそれぞれ同じ組み合わせの２個の置換基（ａ）および１組のカテコール骨格を有し、ＢおよびＤがそれぞれ同じ組み合わせの４個の置換基（ａ）を有しているとより好ましい。かような構成とすることにより、上記波長域での光の吸収選択性の向上、耐久性の向上などが達成されうる。
【００４３】
以下、上記式（２）で示される置換基（ａ）、上記式（３）で示されるカテコール骨格および中心金属（Ｍ）について、それぞれ説明する。
【００４４】
（置換基（ａ））
上記式（１）における置換基（ａ）は、上記式（２）で示される、置換または無置換のフェノキシ基である。上記式（２）中、Ｒは、それぞれ独立して、一価の置換基を表す。
【００４５】
上記式（２）中のＲは、一価の置換基であれば特に制限されないが、例えば、以下の置換基が挙げられる。なお、本明細書中、「置換または（もしくは）無置換のフェノキシ基」における置換基としてもまた同様に、以下の置換基が挙げられる。
【００４６】
上記式（２）中のＲとしては、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のハロゲン化アルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜１４のアリール基、炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基（−Ｏ−Ｘ１、この際、Ｘ１は、炭素原子数６〜１４のアリール基を表わす）、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２、この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、アミノ基（−Ｎ（Ｘ３）２、この際、Ｘ３は、それぞれ独立して、水素原子または炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、炭素原子数１〜２０のチオアルコキシ基（−Ｓ−Ｘ４、この際、Ｘ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、−ＣＯＯ（Ｘ５Ｏ）ｐ−Ｘ６［この際、Ｘ５は、炭素原子数１〜３のアルキレン基を表わし；Ｘ６は、炭素原子数１〜６のアルキル基を表わし；ｐは、１〜５の整数である］等が挙げられる。なお、Ｒが同一のフェノキシ基中に複数存在する（ｍが２〜５の整数である）場合に、Ｒは、それぞれ、同じであってもあるいは異なるものであってもよい。
【００４７】
これらのうち、熱線吸収能、透明性および溶媒溶解性などを考慮すると、Ｒは、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のハロゲン化アルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜１４のアリール基、炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基、および炭素原子数２〜２１のエステル基からなる群から選択されると好ましい。
【００４８】
また、選択的に６７０〜８５０ｎｍ、特に７５０〜８３０ｎｍの範囲の近赤外領域の光を吸収すると共に、高い可視光透過率を得るという観点から、Ｒは、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数６〜１４のアリール基、および炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２、この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜８のアルキル基を表わす）からなる群から選択されることが好ましい。
【００４９】
これらの置換基のなかでも、Ｒとして、炭素原子数１〜２０のアルキル基または炭素原子数６〜１４のアリール基をフェノキシ基に導入すると、この導入による共役系の拡張により、フタロシアニン化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）を長波長側へシフトする。その結果、良好な熱線吸収能を維持しつつ、可視光透過率が向上する。さらに、上記のような共役系の拡張により、分子内における電子的な安定性が増す。これにより、熱線吸収材に樹脂等の媒体を使用した場合、紫外線の照射に起因する媒体とフタロシアニン化合物との相互作用が抑制でき、その結果、フタロシアニン化合物の分解を有効に抑制・防止できる。よって、このようなフタロシアニン化合物を用いた熱線吸収材は耐光性に優れる。
【００５０】
また、Ｒとして、ハロゲン原子または炭素原子数２〜２１のエステル基を導入すると、電気吸引性や立体障害性が高くなることなどから吸収スペクトル（吸収帯）がシャープになり、可視光透過率が向上する。加えて、溶剤や樹脂への相溶性が向上する。
【００５１】
さらに、同様の観点から、Ｒは、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、炭素原子数６〜１０のアリール基、および炭素原子数２〜９のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２、この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜８のアルキル基を表わす）からなる群から選択されることがより好ましく、ハロゲン原子、炭素原子数６〜１０のアリール基、および炭素原子数２〜９のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２、この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜８のアルキル基を表わす）からなる群から選択されることが特に好ましい。
【００５２】
さらにまた、熱線吸収能と可視光透過率とをバランスよく向上させるという観点から、少なくとも置換基（ａ）は、Ｒとして、炭素原子数６〜１０のアリール基を有していると特に好ましい。
【００５３】
また、上記式（２）において、ｍは、０〜５の整数であり、Ｒがフェノキシ基に導入される数は特に制限されない。より可視光透過率を向上させるという観点から、ｍは、０〜３の整数であると好ましく、０〜２の整数であるとより好ましく、０または１の整数であると特に好ましい。また、当該置換基Ｒのフェノキシ基への結合位置もまた特に制限されない。例えば、ｍが１である場合には、置換基は、フェノキシ基の酸素原子に対し、オルト位（２位）、メタ位（３位）またはパラ位（４位）のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、特定波長域への選択的な吸収、溶媒溶解性などを考慮すると、２位、４位が好ましく、２位がより好ましい。ｍが２である場合には、置換基は、フェノキシ基の酸素原子に対し、２，３位、２，４位、２，５位、２，６位、３，４位、３，５位のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、可視光透過率などを考慮すると、２，４位、２，５位、２，６位が好ましく、２，５位、２，６位がより好ましい。
【００５４】
ここで、Ｒで表されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子が挙げられる。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性を向上させるという観点から、フッ素原子または塩素原子が好ましく、フッ素原子がより好ましい。
【００５５】
Ｒで表される炭素原子数１〜２０のアルキル基としては、特に制限はないが、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、２−テトラオクチル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、２−ヘキシルデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、１−オクチルノニル基、ｎ−オクタデシル基、ｎ−ノナデシル基、ｎ−イコシル基などの直鎖または分岐鎖のアルキル基；シクロヘキシル基、シクロオクチル基等の環状のアルキル基などが挙げられる。これらのうち、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基が特に好ましい。これらの置換基を有することで、最大吸収波長が特定波長領域に存在しやすくなり、良好な熱線吸収能を発揮することができる。
【００５６】
Ｒで表される炭素原子数１〜２０のハロゲン化アルキル基としては、特に制限はないが、例えば、クロロメチル基、ブロモメチル基、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、トリクロロメチル基、トリブロモメチル基、クロロエチル基、ブロモエチル基、フルオロエチル基、２，２，２−トリクロロエチル基、ブロモエチル基、クロロプロピル基、ブロモプロピル基などの直鎖または分岐鎖のアルキル基の一部がハロゲン化されたものが挙げられる。これらのうち、可視光透過率を向上させる観点から、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のハロゲン化アルキル基が好ましい。
【００５７】
Ｒで表される炭素原子数１〜２０のアルコキシ基としては、特に制限はないが、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、１，２−ジメチル−プロポキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、１，３−ジメチルブトキシ基、１−イソプロピルプロポキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ｎ−デシルオキシ基、ｎ−ドデシルオキシ基、ｎ−ヘキサデシルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシ基、２−ヘキシルデシルオキシ基などの直鎖または分岐鎖のアルコキシ基が挙げられる。これらのうち、可視光透過率を向上させる観点から、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルコキシ基が好ましい。
【００５８】
Ｒで表される炭素原子数６〜１４のアリール基としては、特に制限はないが、例えば、フェニル基、ビフェニル基などの非縮合炭化水素基；ペンタレニル基、インデニル基、ナフチル基、アズレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、フルオレニル基、アセナフチレニル基などの縮合多環炭化水素基が挙げられる。これらのうち、フェニル基、ナフチル基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。これらの置換基を有することで、最大吸収波長が特定波長領域に存在しやすくなり、良好な熱線吸収能を発揮することができる。また、電子が非局在化することから、耐光性もまた向上する。
【００５９】
Ｒで表される炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基としては、特に制限はないが、例えば、式：−Ｏ−Ｘ１で表される。この際、Ｘ１は、炭素原子数６〜１４のアリール基を表わす。ここで、炭素原子数６〜１４のアリール基は、特に制限されず、上記と同様のアリール基が挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率を向上させる観点から、Ｘ１は、フェニル基、ナフチル基が好ましく、フェニル基がより好ましい。
【００６０】
Ｒで表される炭素原子数２〜２１のエステル基としては、特に制限はないが、例えば、式：−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２で表される。この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす。ここで、炭素原子数１〜２０のアルキル基は、特に制限されず、上記と同様のアルキル基が挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、Ｘ２は、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましく、メチル基が特に好ましい。
【００６１】
Ｒで表されるアミノ基としては、特に制限はないが、例えば、式：−Ｎ（Ｘ３）２で表される。この際、Ｘ３は、それぞれ独立して、水素原子または炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす。ここで、Ｘ３は、同じあっても異なるものであってもよい。また、炭素原子数１〜２０のアルキル基は、特に制限されず、上記と同様のアルキル基が挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率を向上させる観点から、Ｘ３は、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましい。
【００６２】
Ｒで表される炭素原子数１〜２０のチオアルコキシ基としては、特に制限はないが、例えば、式：−Ｓ−Ｘ４で表される。この際、Ｘ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす。ここで、炭素原子数１〜２０のアルキル基は、特に制限されず、上記と同様のアルキル基が挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率を向上させる観点から、Ｘ４は、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましい。
【００６３】
Ｒで表される式：−ＣＯＯ（Ｘ５Ｏ）ｐ−Ｘ６の置換基としては、特に制限はない。この際、Ｘ５は、炭素原子数１〜３のアルキレン基を表わす。ここで、炭素数１〜３のアルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基がある。これらのうち、耐久性等を考慮すると、Ｘ５は、エチレン基またはプロピレン基であることが好ましい。また、ｐは、オキシアルキレン基（Ｘ５Ｏ）の繰り返し単位数を表わし、１〜５の整数である。耐久性等を考慮すると、ｐは、１〜３の整数であることが好ましく、１または２であることがより好ましい。さらに、Ｘ６は、炭素原子数１〜６のアルキル基を表わす。ここで、炭素原子数１〜６のアルキル基としては、特に制限されず、炭素数１〜６の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基が挙げられる。
【００６４】
本形態に係るフタロシアニン化合物において、上記置換基（ａ）は、１０〜１４個がフタロシアニン骨格に導入される。これらのうち、少なくとも１個以上の置換基（ａ）は、２−フェニルフェノキシ基（すなわち、上記式（２）において、Ｒがフェニル基、ｍ＝１である置換基）であると好ましく、さらに、２−フェニルフェノキシ基は、４個以上であると好ましく、６個以上であるとより好ましく、８個以上であると特に好ましい。さらに好ましくは、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３およびＺ１６（α位）のいずれかに２−フェニルフェノキシ基が導入されることが好ましい。このような構造のフタロシアニン化合物では、可視光透過率をより高めることができ、当該フタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、優れた透明性を発揮できる。
【００６５】
（カテコール骨格）
上記式（１）におけるカテコール骨格は、上記式（３）で示される、置換または無置換のカテコール骨格である。上記式（３）中、Ｒ’は、それぞれ独立して、一価の置換基を表す。
【００６６】
上記式（３）中のＲ’は、一価の置換基であれば特に制限されないが、例えば、以下の置換基が挙げられる。なお、本明細書中、「置換または（もしくは）無置換のカテコール骨格」における置換基としてもまた同様に、以下の置換基が挙げられる。
【００６７】
上記式（３）中のＲ’としては、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のハロゲン化アルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜１４のアリール基、炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基（−Ｏ−Ｘ１１、この際、Ｘ１１は、炭素原子数６〜１４のアリール基を表わす）、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ１２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ１２、この際、Ｘ１２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、アミノ基（−Ｎ（Ｘ１３）２、この際、Ｘ１３は、それぞれ独立して、水素原子または炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、炭素原子数１〜２０のチオアルコキシ基（−Ｓ−Ｘ１４、この際、Ｘ１４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、−ＣＯＯ（Ｘ１５Ｏ）ｑ−Ｘ１６［この際、Ｘ１５は、炭素原子数１〜３のアルキレン基を表わし；Ｘ１６は、炭素原子数１〜６のアルキル基を表わし；ｑは、１〜５の整数である］等が挙げられる。なお、Ｒ’が同一のカテコール骨格中に複数存在する（ｎが２〜５の整数である）場合に、Ｒ’は、それぞれ、同じであってもあるいは異なるものであってもよい。
【００６８】
これらのうち、熱線吸収能、透明性および溶媒溶解性などを考慮すると、Ｒ’は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のハロゲン化アルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜１４のアリール基、炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基、および炭素原子数２〜２１のエステル基からなる群から選択されると好ましい。
【００６９】
これらの置換基のなかでも、Ｒ’として、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のハロゲン化アルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜１４のアリール基または炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基をカテコール骨格に導入すると、この導入による共役系の拡張により、フタロシアニン化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）を長波長側へシフトする。その結果、良好な熱線吸収能を維持しつつ、可視光透過率が向上する。さらに、上記のような共役系の拡張により、分子内における電子的な安定性が増す。これにより、熱線吸収材に樹脂等の媒体を使用した場合、紫外線の照射に起因する媒体とフタロシアニン化合物との相互作用が抑制でき、その結果、フタロシアニン化合物の分解を有効に抑制・防止できる。よって、このようなフタロシアニン化合物を用いた熱線吸収材は耐光性に優れる。
【００７０】
また、Ｒ’として、ハロゲン原子または炭素原子数２〜２１のエステル基を導入すると、電気吸引性や立体障害性が高くなることなどから吸収スペクトル（吸収帯）がシャープになり、可視光透過率が向上する。加えて、溶剤や樹脂への相溶性が向上する。
【００７１】
また、選択的に６７０〜８５０ｎｍ、特に７５０〜８３０ｎｍの範囲の近赤外領域の光を吸収すると共に、高い可視光透過率を得るという観点から、Ｒ’は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、および炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ１２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ１２、この際、Ｘ１２は、炭素原子数１〜８のアルキル基を表わす）からなる群から選択されることが好ましい。
【００７２】
さらに、同様の観点から、Ｒ’は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、および炭素原子数２〜９のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２、この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜８のアルキル基を表わす）からなる群から選択されることが好ましく、ハロゲン原子から選択されることが特に好ましい。
【００７３】
また、上記式（３）において、ｎは、０〜５の整数であり、Ｒ’がカテコール骨格に導入される数は特に制限されない。より可視光透過率を向上させるという観点から、ｎは、０〜３の整数であると好ましく、０〜２の整数であるとより好ましく、０または１の整数であると特に好ましく、０であると最も好ましい。また、当該置換基Ｒ’のカテコール骨格への結合位置もまた特に制限されない。例えば、ｎが１である場合には、置換基は、カテコール骨格の一方の酸素原子に対し、２位または３位に配置されうる。これらのうち、特定波長域への選択的な吸収、溶媒溶解性などを考慮すると、２位が好ましい。ｎが２である場合には、置換基は、カテコール骨格の一方の酸素原子に対し、２，３位、２，４位、２，５位、３，４位のいずれかの位置に配置されうる。
【００７４】
ここで、Ｒ’で表される各置換基（例えば、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のハロゲン化アルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜１４のアリール基、炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基、炭素原子数２〜２１のエステル基、アミノ基、炭素原子数１〜２０のチオアルコキシ基、−ＣＯＯ（Ｘ１５Ｏ）ｑ−Ｘ１６等）の具体例は、上記（置換基（ａ））の項において説明したＲと同様のものが挙げられるため、ここでは説明を省略する。
【００７５】
なかでも、Ｒ’としてのハロゲン原子は、可視光透過率、耐光性、耐久性を向上させるという観点から、フッ素原子または塩素原子が好ましく、塩素原子がより好ましい。また、Ｒ’としての炭素原子数１〜２０のアルキル基としては、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基が特に好ましい。これらの置換基を有することで、最大吸収波長が特定波長領域に存在しやすくなり、良好な熱線吸収能を発揮することができる。また、Ｒ’としての炭素原子数１〜２０のハロゲン化アルキル基としては、可視光透過率を向上させる観点から、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のハロゲン化アルキル基が好ましい。また、Ｒ’としての炭素原子数１〜２０のアルコキシ基としては、可視光透過率を向上させる観点から、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルコキシ基が好ましい。また、Ｒ’としての炭素原子数６〜１４のアリール基としては、熱線吸収能および耐光性を向上させる観点から、フェニル基、ナフチル基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。また、Ｒ’としての炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基としては、可視光透過率を向上させる観点から、式：−Ｏ−Ｘ１１において、Ｘ１１がフェニル基、ナフチル基であると好ましく、フェニル基であるとより好ましい。また、Ｒ’としての炭素原子数２〜２１のエステル基としては、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、式：−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ１２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ１２において、Ｘ１２が炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基であると好ましく、メチル基、エチル基であるとより好ましく、エチル基であると特に好ましい。また、Ｒ’としてのアミノ基としては、可視光透過率を向上させる観点から、式：−Ｎ（Ｘ１３）２において、Ｘ１３が炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基であると好ましい。また、Ｒ’としての炭素原子数１〜２０のチオアルコキシ基としては、可視光透過率を向上させる観点から、式：−Ｓ−Ｘ１４において、Ｘ１４が炭素原子数１〜２０のアルキル基であると好ましい。また、Ｒ’としての式：−ＣＯＯ（Ｘ１５Ｏ）ｑ−Ｘ１６の置換基において、Ｘ１５は、炭素原子数１〜３のアルキレン基を表わす。耐久性等を考慮すると、Ｘ１５がエチレン基またはプロピレン基であることが好ましい。また、ｑは、オキシアルキレン基（Ｘ１５Ｏ）の繰り返し単位数を表わし、１〜５の整数である。耐久性等を考慮すると、ｑは、１〜３の整数であることが好ましい。さらに、Ｘ１６は、炭素原子数１〜６のアルキル基を表わす。ここで、炭素原子数１〜６のアルキル基としては、特に制限されず、炭素数１〜６の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基が挙げられる。
【００７６】
本形態に係るフタロシアニン化合物において、上記カテコール骨格は、１〜３個導入される。当該カテコール骨格の導入位置は特に制限されない。例えば、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、互いに隣接するα位およびβ位においてカテコール骨格を形成してもよいし、互いに隣接するβ位同士の置換基がカテコール骨格を形成してもよい。なかでも、良好な熱線吸収能を維持し、同時により高い可視光透過率を得るため、カテコール骨格は、互いに隣接するβ位同士に架橋するように形成されると好ましい。すなわち、上記式（３）で示される構造により置換される、隣接する二つの置換基は、Ｚ２〜Ｚ３、Ｚ６〜Ｚ７、Ｚ１０〜Ｚ１１、Ｚ１４〜Ｚ１５の組み合わせから選択されると好ましい。
【００７７】
さらに好ましくは、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、互いに隣接するβ位同士の置換基がカテコール骨格を形成した形態のフタロシアニン化合物と共に、互いに隣接するα位およびβ位においてカテコール骨格を形成した形態のフタロシアニン化合物をさらに含む混合物の形態である。すなわち、上記式（３）で示される構造により置換される、隣接する二つの置換基は、少なくとも一組がＺ２〜Ｚ３、Ｚ６〜Ｚ７、Ｚ１０〜Ｚ１１、Ｚ１４〜Ｚ１５の組み合わせから選択され、少なくとも一組がＺ１〜Ｚ２、Ｚ３〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ６、Ｚ７〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１０、Ｚ１１〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１４、Ｚ１５〜Ｚ１６の組み合わせから選択されると好ましい。
【００７８】
（中心金属（Ｍ））
上記式（１）における中心金属を表すＭは、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物である。ここで、金属としては、鉄、マグネシウム、ニッケル、コバルト、銅、パラジウム、亜鉛、バナジウム、チタン、インジウム、錫等が挙げられる。金属酸化物としては、チタニル、バナジル（ＶＯ）等が挙げられる。金属ハロゲン化物としては、塩化アルミニウム、塩化インジウム、塩化ゲルマニウム、塩化錫（ＩＩ）、塩化錫（ＩＶ）、塩化珪素等が挙げられる。好ましくは、中心金属Ｍは、銅、亜鉛、バナジウムならびにこれらの金属酸化物およびハロゲン化物から選択される。なかでも、より高い可視光透過率を得るという観点から、中心金属Ｍは、銅、亜鉛およびバナジルから選択されると好ましい。これらからＭを選択することにより、吸収スペクトル（吸収帯）をよりシャープにし、可視光透過率をさらに向上させるという観点から、中心金属Ｍは、亜鉛またはバナジルであると好ましく、亜鉛であるとより好ましい。また、耐久性の観点からは、中心金属Ｍは、銅またはバナジルであると好ましく、銅であるとより好ましい。
【００７９】
《（ｉｉ）ナフタロシアニン化合物》
本形態に係るフタロシアニン系化合物（以下、（ｉｉ）を満たす化合物を、単に「ナフタロシアニン化合物」とも称する）は、上記式（１）において、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、少なくとも２組が下記式（４）：
【００８０】
【化８】
2019006747.tif 000009
【００８１】
で示される構造である。また、上記式（１）において、残りのＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、１〜３組は、上記式（３）で示される構造である。さらに、上記式（１）において、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、残部は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、または上記式（２）で表される上記置換基（ａ）である。
【００８２】
なお、「Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、少なくとも２組が下記式（４）で示される構造である」とは、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、一つのベンゼン環上において、隣り合う置換基の一方が上記式（４）で示される構造の一方の結合部位（「＊」で表される部分）に結合し、隣り合う置換基の他方が上記式（４）で示される構造の他方の結合部位に結合した形態が、少なくとも２組含まれる形態をいう。このとき、上記式（４）で示される構造が形成される位置は特に制限されず、例えば、Ｚ１〜Ｚ４の中で、Ｚ１に上記式（４）で示される構造の一方の結合部位が結合し、Ｚ２に上記式（４）で示される構造の他方の結合部位が結合した形態や、Ｚ２に上記式（４）で示される構造の一方の結合部位が結合し、Ｚ３に上記式（４）で示される構造の他方の結合部位が結合した形態等がある。本形態に係るフタロシアニン系化合物は、上記式（４）で示される構造を少なくとも２組有することにより、２個以上のナフタレン骨格を有する。すなわち、本形態に係るフタロシアニン系化合物は、少なくとも２個以上のナフタレン骨格を有する、ナフタロシアニン化合物である。
【００８３】
上記のように、ナフタレン骨格を２個以上およびカテコール骨格を１〜３個有することによって、ナフタロシアニン化合物の可視光透過率を高めることができる。よって、本形態に係るナフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、優れた透明性を発揮できる。また、このような置換基の配置をとることによって、７４０〜８５０ｎｍの範囲にナフタロシアニン化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）が存在できる。よって、本形態に係るナフタロシアニン化合物は、上記特定の波長域の光を選択的に吸収することができ、優れた熱線遮蔽効果を発揮できる。また、このような置換基を有するナフタロシアニン化合物は、耐光性、耐候性に優れるため、建物や自動車などの熱線吸収材に使用されても、優れた耐久性を発揮する。
【００８４】
上記式（１）において、置換基Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、少なくとも２組が上記式（４）で示される構造によってナフタレン骨格を形成する。良好な熱線吸収能を維持し、同時により高い可視光透過率を得るため、上記置換基のうち、３組が上記式（４）で示される構造によってナフタレン骨格を形成すると好ましい。上記式（４）で示される構造によって形成されるナフタレン骨格の数の上限は特に制限されないが、実質的に４個以下（上記式（４）で示される構造により置換される、隣接する置換基が４組以下）である。また、上記式（４）で示される構造によって置換される位置は特に制限されないが、合成上の観点から、β位の置換基（Ｚ２〜Ｚ３、Ｚ６〜７、Ｚ１０〜Ｚ１１、Ｚ１４〜Ｚ１５）によってナフタレン骨格が形成されると好ましい。
【００８５】
また、上記式（１）において、置換基Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、１〜３組は、上記式（３）で示されるカテコール骨格を形成する（すなわち、１〜３個のカテコール骨格を有する）。なお、上記式（３）で示されるカテコール骨格に係る説明は上記《（ｉ）フタロシアニン化合物》の項にて説明したものと同様であるため、ここでは詳細な説明は省略する。カテコール骨格に起因する吸収スペクトル（吸収帯）の広がりを抑制し、可視光領域の透過率を向上させることができるため、１〜２個のカテコール骨格を有すると好ましく、２個のカテコール骨格を有すると特に好ましい。すなわち、置換基Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、１〜２組が上記式（３）で示される構造であると好ましく、上記置換基の隣接する二つの置換基のうち、２組が上記式（３）で示される構造であると特に好ましい。
【００８６】
本形態に係るナフタロシアニン化合物において、上記カテコール骨格は、１〜３個導入される。当該カテコール骨格の導入位置は特に制限されないが。なかでも、良好な熱線吸収能を維持し、同時により高い可視光透過率を得るため、カテコール骨格は、互いに隣接するα位およびβ位に架橋するように形成されると好ましい。すなわち、上記式（３）で示される構造により置換される、隣接する二つの置換基は、Ｚ１〜Ｚ２、Ｚ３〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ６、Ｚ７〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１０、Ｚ１１〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１４、Ｚ１５〜Ｚ１６の組み合わせから選択されると好ましい。
【００８７】
さらに、上記式（１）において、置換基Ｚ１〜Ｚ１６のうち、残部は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、または上記式（２）で表される上記置換基（ａ）である。なお、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、および上記置換基（ａ）に係る説明は上記《（ｉ）フタロシアニン化合物》の項にて説明したものと同様であるため、ここでは詳細な説明は省略する。本形態において、良好な熱線吸収能を維持し、同時により高い可視光透過率を得るため、置換基Ｚ１〜Ｚ１６のうち、残部は、水素原子であると好ましい。
【００８８】
良好な熱線吸収能を維持し、同時により高い可視光透過率を得るため、本形態に係るナフタロシアニン化合物は、置換基Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、３組が上記式（４）で示される構造であり、１〜２組が上記式（３）で示される構造であると好ましく、これに加えて、さらに残部が、水素原子であると特に好ましい。
【００８９】
このとき、ナフタレン骨格およびカテコール骨格を形成する置換基の位置、ならびに上記置換基（ａ）の置換する位置は、上記定義を満たす限り特に制限されない。Ｚ１〜Ｚ１６へのナフタレン骨格、カテコール骨格および置換基（ａ）の導入位置や種類は、均一であっても不均一であってもよい。好ましい形態としては、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、およびＺ１３〜Ｚ１６を含む各構成単位を、それぞれ、構成単位Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとすると、Ａ〜Ｃは、それぞれナフタレン骨格を有しており、Ｄがカテコール骨格を有していると好ましい。
【００９０】
さらに、上記式（１）における中心金属を表すＭは、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物である。なお、中心金属Ｍに係る説明は上記《（ｉ）フタロシアニン化合物》の項にて説明したものと同様であるため、ここでは詳細な説明は省略する。
【００９１】
《好ましい形態》
本発明に係るフタロシアニン系化合物の好ましい例としては、下記化合物がある。以下のフタロシアニン系化合物の略称において、Ｐｈはフェニル基を、Ｅｔはエチル基を、Ｍｅはメチル基を、ＯＰｈＯはカテコール骨格を、Ｐｃはフタロシアニン核を、Ｎｐはナフタレン骨格を、それぞれ表わす。Ｐｃの直前の記載は中心金属を示す。なお、ナフタレン骨格はフタロシアニン核の一部を占めるものであり、厳密にはフタロシアニン核にナフタレン骨格が別途結合したものではないが、ナフタレン骨格が含まれていることを示すために、便宜上、中心金属の直前にＮｐとして記載する。
【００９２】
なお、以下の構造式に示した化合物は、置換位置の異なる異性体の中の代表例を表したものであり、以下の構造式に限定されるものではない。すなわち、フタロシアニン系化合物の各置換基の数が同数であれば、その置換位置は下記構造式に限定されるものではない。
【００９３】
【化９】
2019006747.tif 000010
【００９４】
【化１０】
2019006747.tif 000011
【００９５】
【化１１】
2019006747.tif 000012
【００９６】
【化１２】
2019006747.tif 000013
【００９７】
【化１３】
2019006747.tif 000014
【００９８】
［フタロシアニン系化合物の製造方法］
本発明に係るフタロシアニン系化合物の製造方法は、特に制限されず、例えば、特開２０００−２６７４８号公報、特開２００１−１０６６８９号公報、特開２００５−２２００６０号公報に記載の方法などの従来公知の方法を適宜修飾して適用することができる。すなわち、本発明に係るフタロシアニン系化合物の製造方法は、溶融状態または有機溶媒中で、フタロニトリル化合物および金属化合物を環化反応させる方法（上記（ｉ）の形態に対応）や、溶融状態または有機溶媒中で、フタロニトリル化合物、ジシアノナフタレン誘導体（ナフタロニトリル化合物）および金属化合物を環化反応させる方法（上記（ｉｉ）の形態に対応）が好ましく使用できる。以下、本発明に係るフタロシアニン系化合物の好ましい製造方法を記載する。しかしながら、本発明は、下記好ましい実施形態に制限されるものではない。
【００９９】
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、下記式（Ｉ）：
【０１００】
【化１４】
2019006747.tif 000015
【０１０１】
で示されるフタロニトリル化合物（１）、下記式（ＩＩ）：
【０１０２】
【化１５】
2019006747.tif 000016
【０１０３】
で示されるフタロニトリル化合物（２）、下記式（ＩＩＩ）：
【０１０４】
【化１６】
2019006747.tif 000017
【０１０５】
で示されるフタロニトリル化合物（３）、および下記式（ＩＶ）：
【０１０６】
【化１７】
2019006747.tif 000018
【０１０７】
で示されるフタロニトリル化合物（４）を、金属、金属酸化物、金属アルコキシド、金属カルボニル、金属ハロゲン化物または有機酸金属（本明細書中、一括して「金属化合物」とも称する）と環化反応させことによって製造できる。したがって、本発明の他の形態として、上記フタロニトリル化合物（１）〜（４）と、金属、金属酸化物、金属アルコキシド、金属カルボニル、金属ハロゲン化物または有機酸金属との環化反応によって得られる、フタロシアニン系化合物の混合物もまた提供されうる。
【０１０８】
なお、上記式（Ｉ）〜（ＩＶ）中、Ｚ１〜Ｚ１６は、所望のフタロシアニン系化合物の構造によって規定される。上記式（Ｉ）〜（ＩＶ）で示されるフタロニトリル化合物（１）〜（４）は、同じであっても異なっていてもよい。
【０１０９】
上記（ｉ）の形態のフタロシアニン化合物を製造する場合、上記式（Ｉ）〜（ＩＶ）において、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２およびＺ１３〜Ｚ１６のうち、１０〜１４個は、それぞれ独立して、上記式（２）で示される置換基（ａ）であり、Ｚ１〜Ｚ１６のうち残部（ただし、当該残部は、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の中で、隣接する二つの置換基である）は、上記式（３）で示される構造を表す。よって、上記式（Ｉ）〜（ＩＶ）で示されるフタロニトリル化合物（１）〜（４）のうち、少なくとも一つが、一組以上の隣接する置換基が上記式（３）で表される構造（カテコール骨格）を有し、残りの置換基が上記式（２）で示される置換基（ａ）であり、また、上記フタロニトリル化合物（１）〜（４）のうち、残りのフタロニトリル化合物（上記のカテコール骨格を有していないフタロニトリル化合物）が、上記式（２）で示される置換基（ａ）を有する。
【０１１０】
また、上記（ｉｉ）の形態のナフタロシアニン化合物を製造する場合、式中、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、少なくとも２組が上記式（４）で示される構造を表す。すなわち、上記式（Ｉ）〜（ＩＶ）で示されるフタロニトリル化合物（１）〜（４）のうち、少なくとも一つが、一組以上の隣接する置換基が上記式（４）で表される構造（ナフタレン骨格）を有するナフタロニトリル化合物である。また、残りのＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６の隣接する二つの置換基のうち、１〜３組は、上記式（３）で示される構造を表す。すなわち、上記式（Ｉ）〜（ＩＶ）で示されるフタロニトリル化合物（１）〜（４）のうち、少なくとも一つが、一組以上の隣接する置換基が上記式（３）で表される構造（カテコール骨格）を有するフタロニトリル化合物である。さらに、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、残部は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、または上記式（２）で表される上記置換基（ａ）である。
【０１１１】
なお、上記式（Ｉ）〜（ＩＶ）中のＺ１〜Ｚ１６は、上記式（１）中のＺ１〜Ｚ１６と同様であるため、その説明を省略する。
【０１１２】
出発原料である上記式（Ｉ）〜（ＩＶ）で示されるフタロニトリル化合物（１）〜（４）は、特開昭６４−４５４７４号公報、特開２００９−２４２７９１号公報、特開２０１１−１２１６７号公報等に開示されている従来既知の方法により合成でき、また、市販品を用いることもできる。好ましくは、ハロゲン化フタロニトリル化合物と、式（Ｖ）：Ａ１−Ｌ１（この際、Ａ１は炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わし；Ｌ１は、ヒドロキシル基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子またはヨウ素原子である）で表される化合物、下記式（ＶＩ）：
【０１１３】
【化１８】
2019006747.tif 000019
【０１１４】
で表される化合物、および下記式（ＶＩＩ）：
【０１１５】
【化１９】
2019006747.tif 000020
【０１１６】
で表される化合物からなる群から選択される化合物とを適宜反応させることによって得られる。なお、上記式（ＶＩ）および（ＶＩＩ）中のＲ、Ｒ’、ｍおよびｎは、上記式（１）中の定義と同様であるため、ここでは説明を省略する。
【０１１７】
上記ハロゲン化フタロニトリル化合物としては、以下に制限されないが、テトラフルオロフタロニトリル、テトラクロロフタロニトリル等が挙げられる。なかでも、置換基の位置選択性を考慮すると、テトラフルオロフタロニトリルが好ましい。
【０１１８】
また、上記フタロニトリル化合物として、ナフタロニトリル化合物（２，３−ジシアノナフタレン）を用いる場合には、従来既知の方法によって合成してもよいし、また、市販品を用いてもよい。
【０１１９】
環化反応において用いられる金属化合物としては、特に制限されないが、上記式（１）における（中心金属（Ｍ））の項で例示された金属；これら金属の金属酸化物；これら金属のアルコキシド；これら金属の金属カルボニル；これら金属の、塩化物、臭化物、ヨウ化物等の金属ハロゲン化物；これら金属の有機酸金属；これら金属の錯体化合物等が挙げられる。
【０１２０】
具体的には、鉄、マグネシウム、ニッケル、コバルト、銅、パラジウム、亜鉛、バナジウム、チタン、インジウム、錫等の金属；一酸化バナジウム、三酸化バナジウム、四酸化バナジウム、五酸化バナジウム、二酸化チタン、一酸化鉄、三二酸化鉄、四三酸化鉄、酸化マンガン、一酸化ニッケル、一酸化コバルト、三二酸化コバルト、二酸化コバルト、酸化第一銅、酸化第二銅、三二酸化銅、酸化バラジウム、酸化亜鉛、一酸化ゲルマニウム、及び二酸化ゲルマニウム等の金属酸化物；メトキシインジウム等の金属アルコキシド；コバルトカルボニル、鉄カルボニル、ニッケルカルボニル等の金属カルボニル；塩化バナジウム、塩化チタン、塩化銅、塩化亜鉛、塩化コバルト、塩化ニッケル、塩化鉄、塩化インジウム、塩化アルミニウム、塩化錫、塩化ガリウム、塩化ゲルマニウム、塩化マグネシウム、ヨウ化銅、ヨウ化亜鉛、ヨウ化コバルト、ヨウ化インジウム、ヨウ化アルミニウム、ヨウ化ガリウム、臭化銅、臭化亜鉛、臭化コバルト、臭化アルミニウム、臭化ガリウム等の金属ハロゲン化物；酢酸銅、酢酸亜鉛、酢酸コバルト、安息香酸銅、安息香酸亜鉛等の有機酸金属；上記金属のアセチルアセトナート錯体等の錯体化合物等が挙げられる。
【０１２１】
これらのうち、好ましくは金属、金属酸化物および金属ハロゲン化物であり、より好ましくは金属ハロゲン化物であり、さらに好ましくは、塩化バナジウム、ヨウ化バナジウム、塩化銅、ヨウ化銅、塩化亜鉛、ヨウ化亜鉛であり、より好ましくは、塩化バナジウム、塩化銅およびヨウ化亜鉛である。
【０１２２】
また、環化反応は、無溶媒中でも行なえるが、有機溶媒を使用して行なうのが好ましい。有機溶媒は、出発原料としてのフタロニトリル化合物およびナフタロニトリル化合物との反応性の低い、好ましくは反応性を示さない不活性な溶媒であればいずれでもよく、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、ニトロベンゼン、モノクロロベンゼン、ｏ−クロロトルエン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、ベンゾニトリル等の不活性溶媒；メタノール、エタノール、１−プロパノ−ル、２−プロパノ−ル、１−ブタノール、１−ヘキサノール、１−ペンタノール、１−オクタノール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル等のアルコール；ピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリジノン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトフェノン、トリエチルアミン、トリ−ｎ−ブチルアミン、ジメチルスルホキシド、スルホラン等の非プロトン性極性溶媒等が挙げられる。これらのうち、好ましくは、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、１−オクタノール、ジクロロベンゼン、ベンゾニトリルが、より好ましくは、１−オクタノール、ベンゾニトリルが使用される。これらの溶媒は１種単独で用いてもよいし、２種以上併用してもよい。有機溶媒を使用する際の有機溶媒の使用量は、特に制限されないが、式（Ｉ）〜（ＩＶ）で示されるフタロニトリル化合物（１）〜（４）の濃度が、当該フタロニトリル化合物（１）〜（４）の総量が、２〜８０質量％となる量であると好ましく、１０〜７０質量％となる量であるとより好ましく、１５〜６０質量％となる量であると特に好ましい。
【０１２３】
フタロニトリル化合物（１）〜（４）および金属化合物との反応条件は、当該反応が進行する条件であれば特に制限されるものではない。例えば、反応温度は、１００〜２４０℃であると好ましく、１３０〜２００℃であるとより好ましい。反応時間も特に制限はないが、１〜７２時間であると好ましく、３〜４８時間であるとより好ましく、５〜３０時間であると特に好ましい。また、添加される金属化合物の量は特に制限されないが、フタロニトリル化合物（１）〜（４）の総量４モルに対して０．８〜２モルであると好ましく、１．０〜１．５モルであるとより好ましい。
【０１２４】
また、上記反応は、大気雰囲気中で行なってもよいが、金属化合物の種類により、不活性ガスまたは酸素含有ガス雰囲気（例えば、窒素ガス、ヘリウムガス、アルゴンガス、または酸素／窒素混合ガスなどの流通下）で、行なわれることが好ましい。
【０１２５】
上記環化反応後は、従来公知の方法に従って、晶析、ろ過、洗浄、乾燥を行なってもよい。このような操作により、フタロシアニン系化合物を効率よく得ることができる。また、用いるフタロニトリル化合物（１）〜（４）の種類に応じて、置換基の位置や導入数が異なる副生成物が生じるが、所望のフタロシアニン系化合物と、それ以外のフタロシアニン系化合物とを分離する操作を行ってもよい。かような分離手段として、例えば、カラムクロマトグラフィー等が挙げられる。
【０１２６】
上記方法によって製造されるフタロシアニン系化合物および副生成物を含む混合物（以下、単に「フタロシアニン系化合物の混合物」または「混合物」とも称することがある）は、吸収スペクトル（吸収帯）の重ね合わせによって、混合物の吸収スペクトルの吸収帯の幅が広くなる。よって、上記方法によって製造されるフタロシアニン系化合物の混合物は、熱線吸収効果がさらに向上すると推測される。
【０１２７】
［熱線吸収材］
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能を有すると共に、高い可視光透過率を有する。すなわち、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、光強度の高い近赤外域の光を選択的に吸収し、可視光波長域での透過率を高くして（即ち、透明性を確保しつつ）、太陽光からの熱の吸収／遮断を効果的に行うという作用効果に優れる。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、従来のフタロシアニン系化合物と比較して、樹脂と併用した際、特に高い可視光透過率を示す。さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐光性、耐熱性、耐候性に優れ、その特性を損なうことなく熱線吸収材として優れた作用効果を奏する。
【０１２８】
したがって、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記作用効果を熱線吸収材に与えることができる。よって、本発明の他の形態として、上記式（１）で表されるフタロシアニン系化合物を含む、熱線吸収材が提供される。
【０１２９】
本発明に係る熱線吸収材は、熱線吸収能は維持しつつ非常に高い透明性を有する。ゆえに、本発明の熱線吸収材は、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の窓などの熱線吸収合わせガラス（合わせガラス遮熱中間膜）、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスに好適に用いることができる。例えば、自動車や建物の窓などの熱線吸収ガラスに使用すると、車内や室内の温度の上昇を有効に抑制することができると共に、良好な視界が確保できる。本発明に係る熱線吸収材は、４００〜６００ｎｍにおける透過率が高く、特に、４６０ｎｍおよび５１０ｎｍ付近の波長の光（青色光〜緑色光）を透過させやすい。ゆえに、青色光〜緑色光を発するＬＥＤランプの視認性を向上させることができる。よって、例えば、ＬＥＤを用いたヘッドライトの視認性が向上するため、本発明に係る熱線吸収材は、乗り物のフロントガラス（熱線吸収合わせガラス）の中間膜に好適に使用できる。
【０１３０】
本発明に係る熱線吸収材は、上記式（１）で表されるフタロシアニン系化合物を含む。したがって、当該フタロシアニン系化合物を使用する以外は、本発明に係る熱線吸収材は、従来と同様の熱線吸収材として適用できる。ここで、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、単独で使用されてもあるいは２種以上の混合物の形態で使用されてもよい。
【０１３１】
本発明に係る熱線吸収材の形態は、特に制限されず、公知のいずれの形態であってもよいが、用途を考慮すると、通常の形態として、上記式（１）で表されるフタロシアニン系化合物に加えて、樹脂を含む。よって、本発明に係る熱線吸収材は、上記式（１）で表されるフタロシアニン系化合物および樹脂を含んでいると好ましい。以下、フタロシアニン系化合物および樹脂を含む組成物を「樹脂組成物」とも称することがある。
【０１３２】
熱線吸収材におけるフタロシアニン系化合物の含有量は、用途または樹脂の厚みによって適宜選択されるが、樹脂の固形分１００質量部に対して、０．０００５〜２０質量部であると好ましく、０．００１〜１０質量部であるとより好ましい。このような範囲とすることにより、用途にあった熱線吸収能および可視光透過率を有する熱線吸収材を得ることができる。本発明に係る熱線吸収材の好ましい可視光線の透過率としては、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上である。また、好ましい４６０ｎｍの光の透過率としては、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上である。なお、当該透過率は、実施例記載の方法により測定される値を採用する。
【０１３３】
熱線吸収材に含まれる樹脂としては、一般に光学材料に使用しうるものであれば特に制限されないが、透明性の高いものが好ましく、具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレン、カルボキシル化ポリオレフィン、塩素化ポリオレフィン、シクロオレフィンポリマー等のポリオレフィン系樹脂；ポリスチレン系樹脂；（メタ）アクリル酸エステル系樹脂；酢酸ビニル系樹脂；ハロゲン化ビニル系樹脂；ポリビニルアルコール等のビニル系樹脂；ナイロン等のポリアミド系樹脂；ポリウレタン系樹脂；ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）やポリアリレート（ＰＡＲ）等のポリエステル系樹脂；ポリカーボネート系樹脂；エポキシ系樹脂；ポリビニルブチラール樹脂等のポリビニルアセタール系樹脂等が挙げられる。上記樹脂は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を混合して用いてもよい。
【０１３４】
これらのうち、溶融または溶液化が可能であるものが好ましく使用される。この際、溶融が可能な樹脂を使用し、フタロシアニン系化合物を練りこむことで成形加工が可能な樹脂組成物が得られる。ここで、本発明に係るフタロシアニン系化合物は耐熱性にも優れるため、熱可塑性樹脂を用いて、射出成形、押出成形等の生産性に優れた成形方法を採用することができる。
【０１３５】
なかでも、本発明に係る熱線吸収材に含まれる樹脂は、（メタ）アクリル酸エステル系樹脂；酢酸ビニル系樹脂；ポリエステル系樹脂；ポリカーボネート系樹脂；ポリビニルアセタール系樹脂から選択される少なくとも一種を含むと好ましい。さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物との相溶性に優れ、また、特に高い可視光透過率が得られることから、熱線吸収材に含まれる樹脂は、ポリビニルアセタール系樹脂を含んでいると特に好ましい。ポリビニルアセタール系樹脂に含まれるエーテル結合や水酸基が、フタロシアニン系化合物に含まれる置換または無置換のフェノキシ基およびカテコール骨格と相互作用しやすいため、上記効果が得られると推測される。
【０１３６】
また、溶液化が可能な樹脂にフタロシアニン系化合物を溶液化することで、コーティング可能な樹脂組成物を得ることができる。このような樹脂としては、（メタ）アクリル酸エステル系樹脂、ポリエステル系樹脂等が挙げられる。
【０１３７】
上記樹脂の分子量は特に制限されないが、ポリスチレン換算の重量平均分子量が１万以上であると好ましく、２万以上であるとより好ましい。ポリマー構造に制限はなく、直鎖型または分岐型であってもよいが、直鎖型よりも分岐型の方が樹脂は割れにくくなり耐久性が高くなるため好ましい。分岐構造にすると高分子量化した場合でも樹脂の粘度が低く、取り扱いが容易になる。分岐型の樹脂を得るためにはマクロモノマー、多官能モノマー、多官能開始剤、多官能連鎖移動剤が使用できる。
【０１３８】
また、上記樹脂は、粘着剤もしくは接着剤、またはこれらの混合物であってもよい。粘着剤や接着剤を用いた場合、他の機能性フィルムと貼りあわせることができるため、簡便かつ経済的に熱線吸収材を製造することができる。
【０１３９】
上記の粘着剤として好適な樹脂としては、アクリル系、シリコン系、ＳＢＲ系等が挙げられる。特に好ましくはエチルアクリレート、ブチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、ｎ−オクチルアクリレート等を主成分として重合したポリマーであり、具体的にはアクリセット（登録商標）ＡＳＴ（（株）日本触媒製）等が挙げられる。さらに、好適な粘着剤は、シクロヘキシル基、イソボルニル基等の脂環式アルキル基を有する（メタ）アクリル酸エステルを共重合したアクリル系樹脂である。また、カルボキシル基等の酸性基を有する（メタ）アクリル酸エステルを共重合することも可能である。
【０１４０】
上記の接着剤として好適な樹脂としては、一般的なシリコン系、ウレタン系、アクリル系、エチレン−酢酸ビニル共重合体、カルボキシル化ポリオレフィン、塩素化ポリオレフィン等のポリオレフィン系が挙げられる。
【０１４１】
熱線吸収材は、さらに溶剤を含んでいてもよい。かような溶剤としては、本発明に係るフタロシアニン系化合物および樹脂を溶解または分散できる溶剤であれば限定されない。例えば、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン等の脂肪族系；トルエン、キシレン等の芳香族系；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系；アセトニトリル等のニトリル系；メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、２−メトキシエタノール等のアルコール系；テトラヒドロフラン、ジブチルエーテル等のエーテル系；ブチルセロソルブ、プロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のグリコールエーテル系：トリエチレングリコールジ−（２−エチル）ブチレート、トリエチレングリコールジ−（２−エチル）ヘキサノエート等のエーテルエステル系；ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド系；塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン系が挙げられる。これらは、単独で使用されても、または混合して使用されてもよい。耐久性を向上させるためには、メチルエチルケトン、酢酸エチル等の沸点が１００℃以下の溶媒が好適である。また、コーティング時の塗膜外観を向上させるためには、トルエン、メチルイソブチルケトン、酢酸ブチル等沸点が１００〜１５０℃の溶媒が好適である。塗膜の耐クラック性を向上させるためには、ブチルセロソルブ、プロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等の沸点が１５０〜２００℃の溶媒が好適である。
【０１４２】
本発明に係る熱線吸収材は、可視光吸収色素、近赤外線吸収剤、紫外線吸収剤（以下、一括して、「他の吸収剤」とも称する）をさらに含んでいてもよい。このように他の吸収剤をさらに使用することによって、本発明に係るフタロシアニン系化合物が吸収できない、または吸収が十分でない波長域の光を吸収できる。なかでも、熱線吸収効率を向上させるため、近赤外線吸収剤を含むとより好ましい。
【０１４３】
ここで、可視光吸収色素としては、特に制限されず、シアニン系、テトラアザポルフィリン系、アズレニウム系、スクアリリウム系、ジフェニルメタン系、トリフェニルメタン系、オキサジン系、アジン系、チオピリリウム系、ビオローゲン系、アゾ系、アゾ金属錯塩系、ビスアゾ系、アントラキノン系、ペリレン系、インダンスロン系、ニトロソ系、金属チオール錯体系、インジコ系、アゾメチン系、キサンテン系、オキサノール系、インドアニリン系、キノリン系等従来公知の色素を広く使用することができる。例えば、アデカアークルズ（登録商標、以下同じ）ＴＷ−１３６７、アデカアークルズＳＧ−１５７４、アデカアークルズＴＷ１３１７、アデカアークルズＦＤ−３３５１、アデカアークルズＹ９４４（いずれも（株）ＡＤＥＫＡ製）、ＮＫ−５４５１、ＮＫ−５５３２、ＮＫ−５４５０（いずれも林原生物化学研究所製）等が挙げられる。可視光吸収色素は溶媒に溶解する染料であってもよいし、ヘイズが問題にならない程度に微粒化した顔料であってもよい。
【０１４４】
また、近赤外線吸収剤としては、特に制限されず、用途によって所望される最大吸収波長によって公知の近赤外線吸収剤が適宜選択されうる。ここで、近赤外線吸収剤の最大吸収波長は、７５０ｎｍ以上であると好ましく、８００ｎｍ以上であるとより好ましい。ここで、最大吸収波長の最大値は特に制限されないが、１５００ｎｍ以下であると好ましく、１０００ｎｍ以下であると特に好ましい。当該波長域の光を吸収する近赤外線吸収剤を使用することによって、本発明に係るフタロシアニン系化合物が吸収できない、または吸収が十分でない波長域の光を吸収できるため、熱線遮蔽効果をさらに向上できる。なお、他の吸収剤としての近赤外線吸収剤は、本発明に係るフタロシアニン系化合物とは異なる色素である。このような他の吸収剤としての近赤外線吸収色素としては、特に制限されず、所望の吸収スペクトルが得られるように適宜選択できる。より具体的には、特開２０００−２６７４８号公報、特開２００１−１０６６８９号公報、特開２００４−０１８５６１号公報、特開２００７−５６１０５号公報、特開２０１１−１１６９１８号公報等に記載されるフタロシアニン化合物を用いてなる近赤外吸収色素などが挙げられる。また、他の吸収剤としての近赤外線吸収色素は、市販品を用いてもよい。市販品としては、ＩＲ−９１５、ＩＲ−１２、ＩＲ−１４、ＩＲ−２０、ＨＡ−１（いずれも、株式会社日本触媒製のフタロシアニン化合物）等が挙げられる。
【０１４５】
また、紫外線吸収剤としては、特に制限されず、公知の紫外線吸収剤が使用できる。具体的には、サリチル酸系、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、シアノアクリレート系の化合物が好適に使用される。
【０１４６】
上記他の吸収剤は単独で使用してもよいし、あるいは２種以上を混合して使用してもよく、用途によって適宜選択することが出来る。好ましくは、本発明に係る熱線吸収材は、近赤外吸収色素をさらに含むことが好ましく、８００ｎｍ以上の最大吸収波長を有する近赤外吸収色素をさらに含むことがより好ましい。
【０１４７】
熱線吸収材中における上記他の吸収剤の含有量は特に制限されず、用途により要求される吸収波長域、可視光透過率および日射透過率が異なるため、一概には決定することはできない。上記他の吸収剤の含有量の一例としては、樹脂の固形分１００質量部に対して、好ましくは０．００１〜１０質量部、より好ましくは０．００５〜８質量部である。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物との混合比もまた、特に制限されないが、本発明に係るフタロシアニン系化合物１００質量部に対して、他の吸収剤は１〜１０００質量部含まれていると好ましく、１０〜５００質量部含まれているとより好ましい。かような範囲であれば、可視光線の透過率に影響することなく、日射透過率を下げることができる。好ましい可視光線の透過率としては、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上である。
【０１４８】
また、本発明に係る熱線吸収材は、８００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）をさらに含んでいてもよい。このように熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）を使用することによって、本発明に係るフタロシアニン系化合物による吸収能力の低い近赤外領域での熱線吸収能力を向上できる。すなわち、上記熱線吸収材において、８００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）をさらに含む形態も本発明の好ましい形態の一つである。また、熱線吸収材が８００ｎｍ以上の最大吸収波長を有する近赤外吸収色素および８００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の少なくとも一方をさらに含む形態も本発明の好ましい形態の一つである。
【０１４９】
上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）としては、熱線吸収能または紫外線吸収能を有するものが好ましい。具体的には、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化インジウム、酸化インジウムスズ、セシウムドープ酸化タングステン（ＣｓＷＯ３）等のアルカリ金属ドープ酸化タングステン、酸化アンチモン、アンチモンドープ酸化スズ（ＡＴＯ）、アンチモン酸亜鉛等が挙げられる。熱線吸収能を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）は本発明に係るフタロシアニン系化合物や有機色素では吸収することのできない波長域である９００ｎｍ以上、好ましくは１１００ｎｍ以上、より好ましくは１２００ｎｍ以上を吸収することができ、可視光透過率を維持したまま日射透過率を下げることができる。より好ましくは、アルカリ金属ドープ酸化タングステン、酸化インジウムスズまたはアンチモンドープ酸化スズである。具体的には、アルカリ金属ドープ酸化タングステンとしては、ＳＧ−ＩＲＣ９０ＳＰＭ（Ｓｕｋｇｙｕｎｇ社製）等がある。酸化インジウムスズとしては、ＰＩ−３（三菱マテリアル製）等がある。アンチモンドープ酸化スズとしては、ＳＮＳ−１０Ｍ、ＳＮＳ−１０Ｔ、ＳＮ１００Ｐ、ＳＮ−１００Ｄ、ＦＳ−１０Ｐ、ＦＳ−１０Ｄ（いずれも石原産業製）等がある。これらは微粒子状であり、平均分散粒子径は０．００１〜０．２μｍであると好ましく、０．００５〜０．１５μｍであるとより好ましい。かような範囲であると透明性を損なわないので好ましい。
【０１５０】
熱線吸収材中における上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の含有量は特に制限されず、用途により要求される吸収波長域、可視光透過率および日射透過率が異なるため、一概には決定することができない。上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の含有量の一例としては、本発明に係るフタロシアニン系化合物１００質量部に対して、好ましくは１〜１０００質量部、より好ましくは１０〜５００質量部である。かような範囲であれば、可視光線の透過率に影響することなく、日射透過率を下げることができる。
【０１５１】
さらに、熱線吸収材には、その性能を失わない範囲でイソシアネート化合物、チオール化合物、エポキシ化合物、アミン系化合物、イミン系化合物、オキサゾリン化合物、シランカップリング剤、ＵＶ硬化剤等の樹脂硬化剤を使用してもよい。ただし、硬化剤を使用しない樹脂組成物の方が、コーティング液のポットライフが長くエージングが不要になるため、より好ましい。
【０１５２】
さらにまた、熱線吸収材にはフィルムやコーティング剤等に使用される公知の添加剤を用いることができ、該添加材としては、分散剤、レベリング剤、消泡剤、粘性調整剤、つや消し剤、粘着付与剤、帯電防止剤、酸化防止剤、光安定化剤、消光剤、硬化剤、ブロッキング防止剤、可塑剤、滑り剤等が挙げられる。
【０１５３】
本発明に係る熱線吸収材の使用形態は、特に限定されず、公知のいずれの形態であってもよい。具体的には、熱線を吸収／遮蔽することが好ましい対象物（透明基材）上に、フタロシアニン系化合物を含む塗膜またはフィルムが形成されてなる形態（形態（ａ））；２枚の対象物（透明基材）の間にフタロシアニン系化合物含有中間層を設けてなる積層体の形態（形態（ｂ））；上記対象物中にフタロシアニン系化合物を含有してなる形態（形態（ｃ））などが挙げられる。これらのうち、上記形態（ａ）および（ｂ）が好ましく、上記形態（ｂ）が特に好ましい。さらに上記形態（ｂ）としては、樹脂組成物で２枚の透明基材を接着してなる形態が好ましい。
【０１５４】
本発明に係る熱線吸収材の厚みについて、特に制限はなく、目的、用途に応じて適宜決定される。好ましくは０．１μｍから２０ｍｍである。また熱線吸収材に含まれるフタロシアニン系化合物の含有量も目的、用途に応じて、適宜決定される。熱線吸収材の厚みに関係なく、フタロシアニン系化合物の含有量を表示するとすれば、上方からの投影面積中の質量と考えて、０．０１〜２．０ｇ／ｍ２の配合量であると好ましく、さらに好ましくは０．０５〜１．０ｇ／ｍ２である。かような範囲とすることにより、可視光線の透過率が高く、また、十分な熱線吸収効果が得られる。可視光透過率は用途により異なるが、好ましい可視光線の透過率としては、７０％以上である。より好ましくは８０％以上である。
【０１５５】
熱線を吸収／遮蔽することが好ましい対象物（透明基材）は、一般に光学材に使用しうるものであって、実質的に透明であれば特に制限はない。具体的な例としてはガラス、シクロポリオレフィン、非晶質ポリオレフィン等のオレフィン系ポリマー、ポリメチルメタクリレート等の（メタ）アクリル系エステル樹脂、ポリスチレン等のビニル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ＰＥＴやＰＡＲ等のポリエステル系樹脂、ポリエーテルスルホン系樹脂、ポリアリールエーテル系樹脂等が挙げられる。透明基材として、ガラス等の無機基材を使用する場合にはアルカリ成分が少ないものが色素の耐久性の観点から好ましい。
【０１５６】
透明基材として樹脂系材料を使用する場合には、樹脂に公知の添加剤、耐熱老化防止剤、滑剤、帯電防止剤等を配合することができ、公知の射出成形、Ｔダイ成形、カレンダー成形、圧縮成形等の方法や、有機溶剤に溶融させてキャスティングする方法等で所望の形状に成形される。かかる透明基材は、必要に応じて延伸したり、他の樹脂と積層したりしてもよい。また、透明基材は、コロナ放電処理、火炎処理、プラズマ処理、グロー放電処理、粗面化処理、薬品処理等の従来公知の方法による表面処理や、アンカーコート剤やプライマー等のコーティングを施してもよい。
【０１５７】
上記樹脂組成物を透明基材に塗布する際には公知の塗工機が使用できる。例えばコンマコーター等のナイフコーター、スロットダイコーター、リップコーター等のファウンテンコーター、マイクログラビアコーター等のキスコーター、グラビアコーター、リバースロールコーター等のロールコーター、フローコーター、スプレーコーター、バーコーター、スピンコーターが挙げられる。塗布前にコロナ放電処理、プラズマ処理等の公知の方法で基材の表面処理を行ってもよい。乾燥、硬化方法としは熱風、遠赤外線、ＵＶ硬化等公知の方法が使用できる。乾燥、硬化後は公知の保護フィルムとともに巻き取ってもよい。
【０１５８】
樹脂組成物を塗布する場合、その塗膜の厚みに制限はないが、目的に応じて適宜決定される。好ましくは０．１μｍから１０ｍｍである。
【０１５９】
上記形態（ａ）において、本発明に係る熱線吸収材がフィルム形態である場合、透明基材としてはＰＥＴフィルムが好ましく、特に易接着処理をしたＰＥＴフィルムが好適である。具体的にはコスモシャイン（登録商標）Ａ４３００（東洋紡績製）、ルミラーＵ３４（東レ製）、メリネックス７０５（帝人デュポン製）等が挙げられる。
【０１６０】
上記フィルム形態である場合は、熱線吸収材に使用する樹脂は粘着剤樹脂またはＵＶ硬化樹脂であると好ましい。粘着剤樹脂またはＵＶ硬化樹脂を使用した場合、塗膜はフィルムの片面に形成してもよいし、両面に形成してもよいが、好ましくは片面に塗布する。フィルムに塗膜を形成する場合は、樹脂組成物の塗工液を透明基材上に直接塗布してもよいし、離型性のある基材上に塗布した樹脂組成物の塗膜を透明基材上に転写してもよい。また、フィルムの反対面にＵＶ硬化性の塗膜を形成してもよい。その場合は、上記フタロシアニン系化合物、ＵＶ硬化性モノマーまたはオリゴマー、光重合開始剤を含む塗工液を透明基材上に塗布するのがよい。また、フィルムの反対面に粘着剤を塗布してもよい。
【０１６１】
上記形態（ｂ）において、熱線吸収材が、上記樹脂組成物で２枚の透明基材を接着させてなる形態である場合、透明基材としてはガラス、ＰＥＴフィルムが好ましい。２枚のガラス基材を接着する際の樹脂組成物に含まれる樹脂としては、接着性の観点から、ポリビニルブチラール樹脂を使用すると好ましい。また、ポリビニルブチラール樹脂は、上記のように、可視光透過率を向上させるという観点からも好ましい。
【０１６２】
熱線吸収材を作製する方法としては、特に限定されないが、例えば、（ア）樹脂組成物を混練、加熱成形する方法、（イ）フタロシアニン系化合物と、硬化性モノマーあるいはオリゴマーおよび重合開始剤とともに型枠の中で重合し、成形する方法等が利用できる。
【０１６３】
樹脂組成物を混練、加熱成形する際の成形条件は樹脂の種類により異なるが、通常、フタロシアニン系化合物を熱可塑性樹脂の粉体に溶融し混練後にペレット化してフタロシアニン系化合物濃度の高いマスターバッチとする。このマスターバッチをさらに該熱可塑性樹脂で希釈、溶融、混練、成形する方法が挙げられる。
【０１６４】
本発明に係る熱線吸収材に用いられるフタロシアニン系化合物は、従来の赤外線吸収剤と比較して、耐熱性に優れているため、熱可塑性樹脂を用いて、射出成形、押出成形といった、樹脂温度が２００〜３５０℃という高温まで上昇する成形方法を採用することが可能であり、透明性に優れ、熱線遮蔽性能に優れた成形品を得ることができる。
【０１６５】
上記熱可塑性樹脂としては、シクロポリオレフィン、非晶質ポリオレフィン等のオレフィン系樹脂、ポリメタクリル酸メチル等の（メタ）アクリル系樹脂、ポリスチレン等のビニル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ＰＥＴやＰＡＲ等のポリエステル系樹脂、ポリエーテルスルホン系樹脂、ポリアリールエーテル系樹脂等が挙げられる。
【０１６６】
また、フタロシアニン系化合物と、硬化性モノマーあるいはオリゴマー、および重合開始剤とともに型枠の中で重合し成形する方法で用いられる硬化性モノマーあるいはオリゴマーとしては、（メタ）アクリル酸エステル系樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、ポリイミド等を生成するモノマーまたはオリゴマー等が挙げられる。重合開始剤はモノマーやオリゴマーに応じて好適なものが使用できる。
【０１６７】
樹脂組成物を成形する際、上記熱線吸収材は形状に制限はなく、用途に応じて適宜形成できる。平板状、フィルム状、波板状、球面状、ドーム状等様々な形状のものが含有される。厚みは、特に制限されないが、０．０５〜２０ｍｍが好ましい。このような範囲であれば、熱線吸収材として十分な強度や安全性が得られる。
【０１６８】
本発明に係る熱線吸収材は、建築物や車輌用のウインドーフィルム、熱線吸収合わせガラス（合わせガラス遮熱中間膜）、熱線吸収樹脂グレージング、採光建材等に好適である。フィルム状の透明基材上に本発明に係る樹脂組成物の塗膜を形成してなる熱線吸収材は、ウインドーフィルムとして使用できる。ウインドーフィルムは建築物の内側に貼っても外側に貼ってもよい。ウインドーフィルムとして使用する場合は上記フタロシアニン系化合物を含む層の日射側に紫外線吸収層を設けることが好ましい。また、採光建材等のシート状の成形体として使用する場合は、多層押し出し方式により最外層に紫外線吸収材を添加し、内部層に本発明に係る熱線吸収材を使用するのが好ましい。
【実施例】
【０１６９】
本発明の効果を、以下の実施例および比較例を用いて説明する。ただし、本発明の技術的範囲が以下の実施例のみに制限されるわけではない。下記において、特記しない限り、室温は、２５±５℃を意味する。
【０１７０】
［合成例１：３，４−ジ（４−フルオロフェノキシ）−５，６−（４−エトキシカルボニルカテコキシ）フタロニトリル、および３，４，５，６−テトラ（４−フルオロフェノキシ））フタロニトリル混合物（フタロニトリル混合物（Ａ））の合成］
５０ｍｌの反応器に、テトラフルオロフタロニトリル７ｇ、フッ化カリウム２．２５ｇおよびアセトン３０ｇを投入し、０℃で撹拌した。そこに４−フルオロフェノール３．９ｇをアセトン５ｇと混合した溶液を滴下し、３０分間０℃に保った。その後２５℃に昇温後反応液を吸引濾過し、濾液から溶媒を減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。晶析物を濾取後、減圧乾燥により４−（４−フルオロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリル５．７２ｇ（テトラフルオロフタロニトリルに基づく収率５６モル％）を得た。得られた４−（４−フルオロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリル５ｇ、炭酸カリウム２．６１ｇ、３，４−ジヒドロキシ安息香酸エチル１．５６ｇおよびアセトニトリル５０ｇを１００ｍｌの反応器に入れ８０℃で２時間反応させた。その後４−フルオロフェノール３．８４ｇ、炭酸カリウム５．２１ｇを追加し、８０℃で約７時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去しフタロニトリル混合物（Ａ）９．２１ｇ（４−（４−フルオロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリルに基づく収率９８モル％）を得た。
【０１７１】
［合成例２：３−（２−フェニルフェノキシ）−４−（４−クロロフェノキシ）−５，６−（カテコキシ）フタロニトリル、および３，５，６−トリス（２−フェニルフェノキシ）−４−（４−クロロフェノキシ）フタロニトリル混合物（フタロニトリル混合物（Ｂ））の合成］
５０ｍｌの反応器に、テトラフルオロフタロニトリル７ｇ、フッ化カリウム２．２５ｇおよびアセトン３０ｇを投入し、０℃で撹拌した。そこに４−クロロフェノール４．５ｇをアセトン５ｇと混合した溶液を滴下し、３０分間０℃に保った。その後２５℃に昇温後反応液を吸引濾過し、濾液から溶媒を減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。晶析物を濾取後、減圧乾燥により４−（４−クロロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリル６．２４ｇ（テトラフルオロフタロニトリルに基づく収率５８モル％）を得た。得られた４−（４−クロロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリル５ｇ、炭酸カリウム２．４７ｇ、カテコール０．８９ｇおよびアセトニトリル５０ｇを１００ｍｌの反応器に入れ８０℃で２時間反応させた。その後炭酸カリウム４．９４ｇ、２−フェニルフェノール５．５６ｇを追加し、８０℃で約１０時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去しフタロニトリル混合物（Ｂ）１０．２ｇ（４−（４−クロロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリルに基づく収率９８モル％）を得た。
【０１７２】
［合成例３：３，５−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４−（４−クロロフェノキシ）−６−（２，６−ジメチルフェノキシ）フタロニトリル、および３−（２−フェニルフェノキシ）−４−（４−クロロフェノキシ）−５，６−（４−メチルカテコキシ）フタロニトリル混合物（フタロニトリル混合物（Ｃ））の合成］
合成例２と同様に操作し、４−（４−クロロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリルを得た。得られた４−（４−クロロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリル５ｇ、炭酸カリウム１．９７ｇ、４−メチルカテコール０．８ｇおよびアセトニトリル５０ｇを１００ｍｌの反応器に入れ８０℃で２時間反応させた。その後炭酸カリウム４．９ｇ、２，６−ジメチルフェノール１．１９ｇおよび２−フェニルフェノール４．４４ｇを追加し、８０℃で約１０時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去しフタロニトリル混合物（Ｃ）１０．１ｇ（４−（４−クロロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリルに基づく収率９７モル％）を得た。
【０１７３】
［合成例４：３−（２−フェニルフェノキシ）−４−（４−クロロフェノキシ）−５，６−（４−クロロカテコキシ）フタロニトリル、および３，５，６−トリス（２−フェニルフェノキシ）−４−（４−クロロフェノキシ）フタロニトリル混合物（フタロニトリル混合物（Ｄ））の合成］
合成例２のカテコール０．８９ｇを４−クロロカテコール１．１７ｇに変えた以外は合成例２と全く同様に操作し、フタロニトリル混合物（Ｄ）１０．４ｇ（４−（４−クロロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリルに基づく収率９７モル％）を得た。
【０１７４】
［合成例５：４−（４−メトキシカルボニルフェノキシ）−３−（２−フェニルフェノキシ）−５，６−（カテコキシ）フタロニトリル、および４−（４−メトキシカルボニルフェノキシ）−３，５，６−トリス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリル混合物（フタロニトリル混合物（Ｅ））の合成］
合成例２の４−クロロフェノール４．５ｇを４−ヒドロキシ安息香酸メチル５．３２ｇに変えた以外は合成例２と全く同様に操作し、４−（４−メトキシカルボニルフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリル６．４０ｇ（テトラフルオロフタロニトリルに基づく収率５５モル％）を得た。得られた４−（４−メトキシカルボニルフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリル５ｇ、炭酸カリウム２．２８ｇ、カテコール０．８３ｇおよびアセトニトリル５０ｇを１００ｍｌの反応器に入れ８０℃で２時間反応させた。その後炭酸カリウム４．５６ｇ、２−フェニルフェノール５．１３ｇを追加し、８０℃で約１０時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去しフタロニトリル混合物（Ｅ）９．５４ｇ（４−（４−メトキシカルボニルフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリルに基づく収率９５モル％）を得た。
【０１７５】
［合成例６：３−（２−フェニルフェノキシ）−４または６−（フェノキシ）−５，６または４，５−（カテコキシ）フタロニトリル、および３，５，６または３，４，５−トリス（２−フェニルフェノキシ）−４または６−（フェノキシ）フタロニトリル混合物（フタロニトリル混合物（Ｆ））の合成］
１００ｍｌ反応器に、テトラフルオロフタロニトリル４ｇ、フェノール１．８８ｇ、カテコール１．１０ｇおよびアセトニトリル６０ｇを投入し、撹拌下５℃に冷却しながら炭酸カリウム６．０８ｇを添加し１時間５℃に保った。その後８０℃まで昇温し２時間反応させた。その後、更に炭酸カリウム６．０８ｇ、２−フェニルフェノール６．８１ｇを追加し、８０℃で約１０時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去しフタロニトリル混合物（Ｆ）１１．７ｇ（テトラフルオロフタロニトリルに基づく収率９６モル％）を得た。
【０１７６】
［合成例７：３，４−（４−エトキシカルボニルカテコキシ）−５，６−（４−エトキシカルボニルカテコキシ）フタロニトリル（フタロニトリル化合物（Ｇ））の合成］
テトラフルオロフタロニトリル１．８ｇ、３，４−ジヒドロキシ安息香酸エチル３．２９ｇおよびアセトニトリル２８ｇを５０ｍｌの反応器に入れ、５℃に冷却してから炭酸カリウム５．５１ｇを添加し１時間撹拌した。その後ゆっくりと８０℃に昇温し２時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去しメタノールを加えて晶析を行った。晶析物を濾取後、減圧乾燥によりフタロニトリル化合物（Ｇ）４．２８ｇ（テトラフルオロフタロニトリルに基づく収率９８モル％）を得た。
【０１７７】
［合成例８：３−（２−フェニルフェノキシ）−４−（４−クロロフェノキシ）−５，６−（４−ｔ−ブチルピロカテコキシ）フタロニトリル（フタロニトリル化合物（Ｈ））の合成］
合成例２と同様に操作し、４−（４−クロロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリルを得た。得られた４−（４−クロロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリル５ｇ、炭酸カリウム２．４６ｇ、４−ｔ−ブチルカテコール２．６９ｇおよびアセトニトリル５０ｇを１００ｍｌの反応器に入れ８０℃で２時間反応させた。その後炭酸カリウム２．４６ｇ、２−フェニルフェノール２．７８ｇを追加し、８０℃で約１０時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去しフタロニトリル化合物（Ｈ）９．８ｇ（４−（４−クロロフェノキシ）−３，５，６−トリフルオロフタロニトリルに基づく収率９９モル％）を得た。
【０１７８】
＜実施例１−１：フタロシアニン化合物（ｉ−１）［(4-FPhO)12{(4-EtOOC)OPhO}2VOPc］の合成＞
５０ｍｌ反応器に上記合成例１で得られたフタロニトリル混合物（Ａ）５ｇ、塩化バナジウム（ＩＩＩ）０．４３ｇ、ベンゾニトリル５ｇおよび１−オクタノール０．３５ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で１２時間撹拌した。２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン化合物（ｉ−１）３．５ｇ（フタロニトリル混合物（Ａ）に基づく収率６８モル％）を得た。
【０１７９】
＜実施例１−２：フタロシアニン化合物（ｉ−２）［(4-ClPhO)4(2-PhPhO)8(OPhO)2CuPc］の合成＞
５０ｍｌ反応器に上記合成例２で得られたフタロニトリル混合物（Ｂ）５ｇ、塩化銅（Ｉ）０．２１ｇ、１−オクタノール７．５ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で６時間撹拌した。２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン化合物（ｉ−２）３．９ｇ（フタロニトリル混合物（Ｂ）に基づく収率７６モル％）を得た。
【０１８０】
＜実施例１−３：フタロシアニン化合物（ｉ−３）［(4-ClPhO)4(2-PhPhO)6.4{2,6-(Me)2PhO}2.4{(4-Me)OPhO}1.6CuPc］（［(4-ClPhO)4(2-PhPhO)6{2,6-(Me)2PhO}2{(4-Me)OPhO}2CuPc］）の合成
５０ｍｌ反応器に上記合成例３で得られたフタロニトリル混合物（Ｃ）５ｇ、塩化銅（Ｉ）０．２１ｇ、１−オクタノール７．５ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で６時間撹拌した。２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン化合物（ｉ−３）３．７ｇ（フタロニトリル混合物（Ｃ）に基づく収率７２モル％）を得た。
【０１８１】
＜実施例１−４：フタロシアニン化合物（ｉ−４）［(4-ClPhO)4(2-PhPhO)8{(4-Cl)OPhO}2CuPc］の合成＞
５０ｍｌ反応器に上記合成例４で得られたフタロニトリル混合物（Ｄ）５ｇ、塩化銅（Ｉ）０．２１ｇ、１−オクタノール７．５ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で６時間撹拌した。２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン化合物（ｉ−４）４．１ｇ（フタロニトリル混合物（Ｄ）に基づく収率８０モル％）を得た。
【０１８２】
＜実施例１−５：フタロシアニン化合物（ｉ−５）［(4-MeOOCPhO)4(2-PhPhO)8(OPhO)2CuPc］の合成＞
５０ｍｌ反応器に上記合成例５で得られたフタロニトリル混合物（Ｅ）５ｇ、塩化銅（Ｉ）０．２ｇ、１−オクタノール７．５ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で６時間撹拌した。２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン化合物（ｉ−５）４．０ｇ（フタロニトリル混合物（Ｅ）に基づく収率７８モル％）を得た。
【０１８３】
＜実施例１−６：フタロシアニン化合物（ｉ−６）［(OPhO)2(PhO)4(2-PhPhO)8CuPc］の合成＞
５０ｍｌ反応器に上記合成例６で得られたフタロニトリル混合物（Ｆ）５ｇ、塩化銅（Ｉ）０．２２ｇ、１−オクタノール７．５ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で６時間撹拌した。２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン化合物（ｉ−６）（フタロシアニン化合物（ｉ−６）−１〜（ｉ−６）−３）３．９ｇ（フタロニトリル混合物（Ｆ）に基づく収率７６モル％）を得た。
【０１８４】
＜実施例１−７：ナフタロシアニン化合物（ｉｉ−１）［{(4-EtOOC)OPhO}2Np3ZnPc］の合成
５０ｍｌ反応器に上記合成例７で得られたフタロニトリル化合物（Ｇ）２ｇ、２，３−ジシアノナフタレン２．２１ｇ、ヨウ化亜鉛１．４５ｇ、ベンゾニトリル４ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で１６時間撹拌した。２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりナフタロシアニン化合物（ｉｉ−１）３．２ｇ（フタロニトリル化合物（Ｇ）および２，３−ジシアノナフタレンに基づく収率７２モル％）を得た。
【０１８５】
＜比較例１−１：比較フタロシアニン化合物（１）［(4-ClPhO)4(2-PhPhO)4{(4-t-Bu)OPhO}4CuPc］の合成＞
５０ｍｌ反応器に上記合成例８で得られたフタロニトリル混合物（Ｈ）５ｇ、塩化銅（Ｉ）０．２３ｇ、１−オクタノール７．５ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で６時間撹拌した。２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により比較フタロシアニン化合物（１）４．１ｇ（フタロニトリル混合物（Ｈ）に基づく収率８０モル％）を得た。比較フタロシアニン化合物（１）の構造式を、以下に示す。
【０１８６】
【化２０】
2019006747.tif 000021
【０１８７】
＜比較例１−２：比較フタロシアニン化合物（２）の合成＞
特開２０１４−１２２２０５号公報の実施例１８に記載の方法に従い、比較フタロシアニン化合物（２）（［[4-(Cl)PhO]3[OPhO]3[2-(Ph)PhO]3NpCuPc］）を得た。比較フタロシアニン化合物（２）の構造式を、以下に示す。
【０１８８】
【化２１】
2019006747.tif 000022
【０１８９】
なお、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記のように、原料（フタロニトリル化合物またはナフタロニトリル化合物）を所望の割合において混合することによって製造するが、この際、製造されたフタロシアニン系化合物は、各置換基が異なる位置に導入された様々な構造を有する混合物の形態となりうる。このため、各置換基の数は、これらの平均値として記載されるため、小数となりうる。
【０１９０】
≪最大吸収波長（λｍａｘ）および可視光透過率の測定≫
上記実施例１−１〜１−７で得られたフタロシアニン化合物（ｉ−１）〜（ｉ−６）および（ｉｉ−１）ならびに比較例１−１〜１−２で得られた比較フタロシアニン化合物（１）〜（２）について、下記方法に従って、最大吸収波長（λｍａｘ）、４６０ｎｍ、５１０ｎｍおよび６１０ｎｍの可視光透過率を測定し、その結果を下記表１に示す。なお測定は、以下のように行った。
【０１９１】
各化合物のテトラヒドロフラン中での３８０〜１０００ｎｍの透過率を分光光度計（（株）日立ハイテクノロジーズ製：Ｕ−２９１０）を用いて、最大吸収波長における最小透過率が５％になるように調節して測定し、その際の４６０ｎｍ、５１０ｎｍおよび６１０ｎｍの可視光の透過率を測定した。
【０１９２】
【表１】
2019006747.tif 000023
【０１９３】
＜実施例２−１、２−２、比較例２−１、２−１：樹脂塗膜の作製および評価＞
上記実施例１−２で得たフタロシアニン化合物（ｉ−２）、実施例１−６で得たフタロシアニン化合物（ｉ−６）、比較例１−１で得た比較例フタロシアニン化合物（１）、および比較例１−２で得た比較例フタロシアニン化合物（２）について、以下の通り評価した。
【０１９４】
（塗料溶液の調製および塗膜の作製）
上記実施例および比較例に係る各フタロシアニン化合物を、それぞれ含有率が１．６質量％になるようにポリビニルブチラール樹脂（積水化学工業株式会社製：エスレック（登録商標）ＢＬ−Ｓ、重量平均分子量  約２３，０００）に加えた。さらに溶剤としてテトラヒドロフランを加え、固形分濃度が２０質量％になるように調節し溶解することで塗料溶液をそれぞれ得た。得られた各塗料溶液を、６０番のバーコーターを用いてガラスに塗布し室温で乾燥させた後、さらに１００℃で１０分乾燥させ色素含有ブチラール塗膜をそれぞれ得た。
【０１９５】
（吸光度の測定および透過率補正値の算出方法）
各色素含有ブチラール塗膜の吸光度を分光光度計（株式会社日立ハイテクノロジーズ製：Ｕ−２９１０）を用いて測定し、以下の算出方法を用いて最大吸収波長の透過率を０％に換算した際の透過率の補正値を求めた；
透過率の補正値（％）＝｛（Ｂ−Ａ）／Ｂ｝×１００
（各波長（４６０ｎｍ、５１０ｎｍ、６１０ｎｍ）の吸光度をＡ、最大吸収波長における吸光度をＢとする）。
【０１９６】
得られた色素含有ブチラール塗膜の透過率の補正値（％）の結果を下記表２に示す。
【０１９７】
また、上記で得られた色素含有ブチラール塗膜ガラス板を耐光性試験機（スガ試験機株式会社製：ＳＵＧＡキセノンウェーザーメーターＸ７５ＳＣ）を用いてガラス面から光を照射して耐光性を測定した。耐光性の評価は、最大吸収波長における初期吸光度と１００時間後の吸光度をそれぞれ測定し、初期吸光度に対する１００時間後の吸光度の残存率で評価した。その結果を併せて下記表２に示す。
【０１９８】
【表２】
2019006747.tif 000024
【０１９９】
上記表１および表２より、本発明に係るフタロシアニン系化合物では、吸収波長の長波長化による効果（熱線吸収能の向上）を維持しつつ、可視光透過率に優れることが示された。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、特に、４６０、５１０ｎｍ付近の光の透過率に優れるだけでなく、良好な耐光性も有していることが示された。さらに、上記のような可視光透過率の向上効果は、特に樹脂中において顕著に発揮されることから、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、熱線吸収合わせガラス（中間膜）等に好適に利用でき、より実用性が高いと言える。