(57)【要約】【課題】支持部材の回転に伴って揺動する復元力発生部材と当該復元力発生部材に連動して揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置の振動減衰性能をより向上させる。【解決手段】振動減衰装置は、エンジンからのトルクが伝達される回転要素の回転中心の周りに当該回転要素と一体に回転する支持部材と、支持部材との間でトルクを授受するように該支持部材に連結されると共に支持部材の回転に伴って揺動可能な復元力発生部材と、復元力発生部材を介して支持部材に連結されると共に該支持部材の回転に伴って該復元力発生部材に連動して回転中心の周りに揺動する慣性質量体とを含み、支持部材、復元力発生部材および慣性質量体のうちの軸方向に隣り合う２つの間には、摺動抵抗低減部材が配置されている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
エンジンからのトルクが伝達される回転要素の回転中心の周りに該回転要素と一体に回転する支持部材と、前記支持部材との間でトルクを授受するように該支持部材に連結されると共に前記支持部材の回転に伴って揺動可能な復元力発生部材と、前記復元力発生部材を介して前記支持部材に連結されると共に該支持部材の回転に伴って該復元力発生部材に連動して前記回転中心の周りに揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置において、
前記支持部材、前記復元力発生部材および前記慣性質量体のうちの軸方向に隣り合う２つの間には、摺動抵抗低減部材が配置されている振動減衰装置。
【請求項２】
請求項１に記載の振動減衰装置において、
前記支持部材は、前記復元力発生部材の少なくとも一部と前記慣性質量体の少なくとも一部との前記軸方向における間に配置され、
前記支持部材と前記復元力発生部材との軸方向における間および前記支持部材と前記慣性質量体との軸方向における間に前記摺動抵抗低減部材が配置される振動減衰装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の振動減衰装置において、
前記復元力発生部材および前記慣性質量体の一方は、前記軸方向に間隔をおいて対向するように互いに連結される２つのプレート部材を含み、
前記支持部材は、前記２つのプレート部材の間に前記軸方向に並べて配置される２つの支持プレートを含み、
前記復元力発生部材および前記慣性質量体の他方は、前記２つの支持プレートの前記軸方向における間に配置され、
前記２つの支持プレートの各々には、前記摺動抵抗低減部材が前記２つのプレートの対応する一方と前記前記復元力発生部材および前記慣性質量体の前記他方とに摺接するように取り付けられている振動減衰装置。
【請求項４】
請求項３に記載の振動減衰装置において、
前記復元力発生部材は、前記２つのプレート部材を含み、
前記慣性質量体は、前記２つの支持プレートの前記軸方向における間に配置される振動減衰装置。
【請求項５】
請求項３に記載の振動減衰装置において、
前記慣性質量体は、前記２つのプレート部材を含み、
前記復元力発生部材は、前記２つの支持プレートの前記軸方向における間に配置される振動減衰装置。
【請求項６】
請求項１から５の何れか一項に記載の振動減衰装置において、
前記復元力発生部材に設けられた第１ガイド面と、
前記慣性質量体に設けられた第２ガイド面と、
互いに一体化された第１転動部と第２転動部とを有し、前記第１転動部が前記第１ガイド面を転動すると共に前記第２転動部が前記第２ガイド面を転動するように配置される連結部材とを更に備え、
前記第１および第２ガイド面は、前記支持部材の回転に伴って前記第１転動部が前記第１ガイド面を転動すると共に前記第２転動部が前記第２ガイド面を転動することで、前記復元力発生部材が前記回転中心に対して前記支持部材の径方向に沿って揺動し、かつ前記慣性質量体が前記回転中心の周りに揺動するように形成され、
前記支持部材が回転する際に、前記復元力発生部材に作用する遠心力の分力が前記連結部材を介して前記第１ガイド面から前記第２ガイド面に伝達される振動減衰装置。
【請求項７】
請求項１から６の何れか一項に記載の振動減衰装置において、
前記支持部材、前記復元力発生部材および前記慣性質量体が油中に配置されない乾式装置である振動減衰装置。
【請求項８】
請求項１から７の何れか一項に記載の振動減衰装置において、
前記支持部材は、少なくとも入力要素および出力要素を含む複数の回転要素と、前記入力要素と前記出力要素との間でトルクを伝達する弾性体とを含むダンパ装置の何れかの回転要素と同軸かつ一体に回転する振動減衰装置。
【請求項９】
請求項８に記載の振動減衰装置において、
前記弾性体は、前記復元力発生部材および前記慣性質量体の径方向外側に配置される振動減衰装置。
【請求項１０】
請求項８または９に記載の振動減衰装置において、前記出力要素は、変速機の入力軸に作用的に連結される振動減衰装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の発明は、支持部材の回転に伴って揺動可能な復元力発生部材と、復元力発生部材を介して支持部材に連結されると共に当該支持部材の回転に伴って復元力発生部材に連動して揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、エンジンからのトルクが入力される回転体のトルク変動を抑制するトルク変動抑制装置として、回転体と軸方向に並べて配置されると共に当該回転体に対して相対回転自在に配置された質量体と、回転体および質量体の回転による遠心力を受けるように当該回転体に形成された凹部内に径方向に移動可能に配置された遠心子と、遠心子または回転体および質量体の何れかに設けられたカムおよび回転体および質量体の何れかまたは遠心子に設けられたカムフォロアを有するカム機構とを含むものが知られている（例えば、特許文献１参照）。このトルク変動抑制装置において、質量体は、回転体を挟んで対向するように配置される第１イナーシャリングおよび第２イナーシャリングを有し、第１および第２イナーシャリングは、回転体を軸方向に貫通するピンあるいは両者の外周端同士を連結する連結部により互いに連結されている。また、第１および第２イナーシャリングの間には、複数の遠心子が周方向に間隔をおいて配設されている。そして、カム機構は、遠心子に作用する遠心力を受けて、回転体と質量体との間に回転方向における相対変位が生じたときに、遠心力を相対変位が小さくなる方向の円周方向力に変換する。これにより、遠心子に作用する遠心力がトルク変動を抑えるための力として利用され、回転体の回転数に応じてトルク変動を抑制する特性が変化する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−５３４６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１に記載されたトルク変動抑制装置では、複数の遠心子が質量体の第１および第２イナーシャリングの軸方向における間に配置されており、各遠心子は、回転体の回転に伴って径方向に移動する際に、第１および第２イナーシャリングに摺接することになる。このため、上記トルク変動抑制装置の振動減衰性能は、回転体の径方向に移動する遠心子と、回転体と同軸に揺動する第１および第２イナーシャリングとの間で発生する摺動抵抗（摩擦力）の影響を受けることになる。このような遠心子と第１および第２イナーシャリングとの間の摺動抵抗は振動減衰性能に大きく影響し、当該振動減衰性能を悪化させる要因となる。従って、上記従来のトルク変動抑制装置では、所望の振動減衰効果が得ることが困難となる。
【０００５】
そこで、本開示の発明は、支持部材の回転に伴って揺動する復元力発生部材と当該復元力発生部材に連動して揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置の振動減衰性能をより向上させることを主目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の振動減衰装置は、エンジンからのトルクが伝達される回転要素の回転中心の周りに該回転要素と一体に回転する支持部材と、前記支持部材との間でトルクを授受するように該支持部材に連結されると共に前記支持部材の回転に伴って揺動可能な復元力発生部材と、前記復元力発生部材を介して前記支持部材に連結されると共に該支持部材の回転に伴って該復元力発生部材に連動して前記回転中心の周りに揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置において、前記支持部材、前記復元力発生部材および前記慣性質量体のうちの軸方向に隣り合う２つの間に、摺動抵抗低減部材が配置されているものである。
【０００７】
本開示の振動減衰装置では、支持部材、復元力発生部材および慣性質量体のうちの軸方向に隣り合う２つの間に、摺動抵抗低減部材が配置される。これにより、支持部材、復元力発生部材および慣性質量体のうちの軸方向に隣り合う２つの間の摺動抵抗を低減することができる。この結果、支持部材の回転に伴って揺動する復元力発生部材と当該復元力発生部材に連動して揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置の振動減衰性能をより向上させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本開示の振動減衰装置を含む動力伝達装置を示す概略構成図である。
【図２】本開示の振動減衰装置およびそれと組み合わされたダンパ装置を示す断面図である。
【図３】本開示の振動減衰装置を示す拡大図である。
【図４】本開示の他の振動減衰装置およびそれと組み合わされたダンパ装置を示す断面図である。
【図５】本開示の他の振動減衰装置を示す拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
次に、図面を参照しながら、本開示の発明を実施するための形態について説明する。
【００１０】
図１は、本開示の振動減衰装置２０を含む動力伝達装置１を示す概略構成図である。同図に示す動力伝達装置１は、例えば駆動装置としてのエンジン（内燃機関）ＥＧを備えた車両に搭載されてエンジンＥＧからの動力を車両のドライブシャフトＤＳに伝達するためのものである。動力伝達装置１は、振動減衰装置２０に加えて、当該振動減衰装置２０と組み合わされたダンパ装置１０と、変速機ＴＭと、ダンパ装置１０と変速機ＴＭとの間に配置されたクラッチＣとを含む。変速機ＴＭは、入力軸ＩＳに連結された図示しない電動機と、入力部材Ｉｍに連結された図示しない変速機構と、ドライブシャフトＤＳに連結される出力部材Ｏｍとを含むものである。変速機構は、遊星歯車や摩擦係合要素を含むものであってもよく、デュアルクラッチ式の変速機や無段変速機であってもよい。クラッチＣは、ダンパ装置１０の出力軸ＯＳと変速機の入力部材Ｉｍとを接続すると共に両者の接続を解除するものである。クラッチＣは、単板あるいは多板式の油圧クラッチまたは乾式クラッチであってもよく、ドグクラッチであってもよく、電磁クラッチ等であってもよい。
【００１１】
ダンパ装置１０は、乾式ダンパとして構成されており、図１および図２に示すように、回転要素として、ドライブ部材（入力要素）１１とドリブン部材（出力要素）１５とを含む。更に、ダンパ装置１０は、トルク伝達要素として、同一円周上に配設される複数のスプリング（弾性体）ＳＰを含む。スプリングＳＰとしては、荷重が加えられてないときに円弧状に延びる軸心を有するように巻かれた金属材からなるアークコイルスプリングや、荷重が加えられてないときに真っ直ぐに延びる軸心を有するように螺旋状に巻かれた金属材からなるストレートコイルスプリングが採用される。また、スプリングＳＰとしては、いわゆる二重バネが採用されてもよい。
【００１２】
ダンパ装置１０のドライブ部材１１は、複数のスプリングＳＰやドリブン部材１５、振動減衰装置２０が配置される空間１２を画成するように形成された金属製の環状部材であり、図示しないドライブプレート等を介してエンジンＥＧの図示しないクランクシャフトに連結される。また、ドライブ部材１１の上記空間１２内の外周側領域には、図示しない複数のスプリング当接部が２個ずつ対をなすように周方向に間隔をおいて形成されている。ドリブン部材１５は、図２に示すように、上記出力軸ＯＳに一体に回転するように固定（連結）される出力部材としてのダンパハブ１６と、内周部がダンパハブ１６に固定される環状の第１ドリブンプレート（支持プレート）１７と、内周部がダンパハブ１６に固定される環状の第２ドリブンプレート（支持プレート）１８とを含む。ダンパハブ１６，第１および第２ドリブンプレート１７，１８は、何れも金属により形成されている。
【００１３】
第１ドリブンプレート１７の外周部には、それぞれ周方向に間隔をおいて径方向外側に突出すると共に２個ずつ対をなすように複数のスプリング当接部１７ｃが形成されており、第２ドリブンプレート１８の外周部には、それぞれ周方向に間隔をおいて径方向外側に突出すると共に２個ずつ対をなすように複数のスプリング当接部１８ｃが形成されている。そして、第１および第２ドリブンプレート１７，１８は、軸方向に間隔をおいて互いに対向するようにダンパハブ１６に固定され、第１ドリブンプレート１７の各スプリング当接部１７ｃは、第２ドリブンプレート１８の対応するスプリング当接部１８ｃと軸方向に間隔をおいて対向する。また、第１ドリブンプレート１７は、第２ドリブンプレート１８よりもエンジンＥＧに近接し、第２ドリブンプレート１８は、第１ドリブンプレート１７よりも変速機ＴＭに近接する。更に、本実施形態において、第１および第２ドリブンプレート１７，１８の厚みは、互いに同一に定められている。
【００１４】
ダンパ装置１０の取付状態において、各スプリングＳＰの両端は、ドライブ部材１１の互いに対をなす２個のスプリング当接部の対応する一方に当接する。また、各スプリングＳＰの両端は、第１ドリブンプレート１７の互いに対をなす２個のスプリング当接部１７ｃの対応する一方に当接すると共に、第２ドリブンプレート１８の互いに対をなす２個のスプリング当接部１８ｃの対応する一方に当接する。これにより、ドライブ部材１１とドリブン部材１５とが複数のスプリングＳＰを介して回転方向に連結される。また、複数のスプリングＳＰは、ドライブ部材１１により画成される空間１２の外周側領域に周方向に並ぶように配列されることになる。
【００１５】
振動減衰装置２０は、図２および図３に示すように、支持部材（支持プレート）としての第１および第２ドリブンプレート１７，１８と、第１および第２ドリブンプレート１７，１８との間でトルクを授受するように当該第１および第２ドリブンプレート１７，１８に連結される復元力発生部材としての複数（本実施形態では、例えば３個）の錘体２２と、各錘体２２に連結される１体の環状の慣性質量体２３と、複数（本実施形態では、例えば６個）の連結部材２５（図３参照）とを含む。
【００１６】
第１ドリブンプレート１７は、図３に示すように、隣り合うスプリング当接部１７ｃの周方向における間の小径部から周方向に間隔をおいて（等間隔に）径方向外側に突出すると共に当該スプリング当接部１７ｃよりも回転中心ＲＣに近接するように形成された複数（本実施形態では、例えば３個）の突出部１７２を有する。各突出部１７２には、第１ドリブンプレート１７の径方向に延在する１つのスリット（開口部）１７３が形成されている。各スリット１７３は、それぞれ第１ドリブンプレート１７の径方向に延在すると共に第１ドリブンプレート１７の周方向に間隔をおいて対向する一対の平坦な内面１７４を有し、一対の内面１７４は、それぞれ錘体２２との間でトルクを授受するトルク伝達面として機能する。本実施形態において、スリット１７３は、図３に示すように、径方向外側の端部が開口するように形成されているが、スリット１７３は、径方向外側の端部が開口しないように形成されてもよい。
【００１７】
また、第２ドリブンプレート１８は、隣り合うスプリング当接部１７ｃの周方向における間の小径部から周方向に間隔をおいて（等間隔に）径方向外側に突出するように形成された複数（本実施形態では、例えば３個）の突出部（図示省略）を有する。各第２ドリブンプレート１８の突出部にも、径方向に延在する図示しない１つのスリット（開口部）が形成されている。各スリットは、それぞれ第２ドリブンプレート１８の径方向に延在すると共に第２ドリブンプレート１８の周方向に間隔をおいて対向する一対の平坦な内面を有し、当該一対の内面も、それぞれ錘体２２との間でトルクを授受するトルク伝達面として機能する。第２ドリブンプレート１８の当該スリットも、径方向外側の端部が開口するように形成されるが、当該スリットも径方向外側の端部が開口しないように形成されてもよい。
【００１８】
各錘体２２は、図２および図３からわかるように、互いに同一の形状を有する２つのプレート部材（質量体）２２０と、１本の金属製の連結軸２２１と、連結軸２２１により回転自在に支持された外輪２２２とを有する。図３に示すように、各プレート部材２２０は左右対称かつ円弧状の平面形状を有するように金属板により形成されており、２つのプレート部材２２０は、１本の連結軸２２１を介して第１および第２ドリブンプレート１７，１８の軸方向に間隔をおいて対向するように両者の内周部で互いに連結される。図３に示すように、各プレート部材２２０は、それぞれ円柱面により形成された外周面および内周面を有する。
【００１９】
更に、各プレート部材２２０は、幅方向（周方向）に間隔をおいて並ぶように配設された２個の第１ガイド部２２５を有する。２個の第１ガイド部２２５は、プレート部材２２０に対して、錘体２２の重心を通る当該プレート部材２２０の幅方向における中心線ＣＬに関して対称に形成されている。各第１ガイド部２２５は、弓なりに延びる開口部であり、図３に示すように、プレート部材２２０の内周側で第１および第２ドリブンプレート１７，１８（ドリブン部材１５）の回転中心ＲＣ側に窪む凹球面である第１ガイド面２２６と、当該第１ガイド面２２６に連続すると共にプレート部材２２０の外周側で第１ガイド面２２６と対向する第１支持面２２７とを含む。
【００２０】
連結軸２２１は、中実（あるいは中空）の丸棒状に形成されており、図３および図４に示すように、その軸心が錘体２２（プレート部材２２０）の幅方向（周方向）における中心線ＣＬ（錘体２２の取付状態で第１および第２ドリブンプレート１７，１８の回転中心ＲＣを通る直線）上の錘体２２の重心Ｇを通るように２つのプレート部材２２０に固定（連結）される。外輪２２２は、第１および第２ドリブンプレート１７，１８の一対の内面１７４等同士の間隔（スリット１７３等の幅）および内面１７４等の径方向長さよりも短い外径を有する。外輪２２２は、第１ドリブンプレート１７の各突出部１７２のスリット１７３内に一対の内面１７４の何れか一方を転動するように配置されると共に、第２ドリブンプレート１８の各突出部のスリット内に一対の内面の何れか一方を転動するように配置される。
【００２１】
これにより、各錘体２２は、支持部材としての第１および第２ドリブンプレート１７，１８に対して径方向に移動自在となるように連結され、第１および第２ドリブンプレート１７，１８とすべり対偶をなす。更に、連結軸２２１と、対応するスリット１７３等の内面１７４等の何れか一方を転動する外輪２２２とは、第１および第２ドリブンプレート１７，１８との間でトルクを授受するトルク伝達部として機能する。なお、連結軸２２１は、複数のコロやボール（転動体）を介して円筒状の外輪２２２を回転自在に支持するものであってもよく、転動体を介することなく外輪２２２を回転自在に支持するものであってもよい。更に、外輪２２２を省略して連結軸２２１を内面１７４等で摺動させてもよい。
【００２２】
慣性質量体２３は、金属板により形成された環状部材である。慣性質量体２３の厚みは、上記第１および第２ドリブンプレート１７，１８の軸方向における間隔よりも小さく、慣性質量体２３の重量は、１個の錘体２２の重量よりも十分に重く定められている。また、図３に示すように、慣性質量体２３は、２個ずつ対をなして周方向に間隔をおいて並ぶように配設された複数（本実施形態では、例えば６個）の第２ガイド部２３５を有する。本実施形態において、対をなす２個の第２ガイド部２３５は、慣性質量体２３に対して、当該慣性質量体２３を中心周りに３等分する径方向に延びる直線（錘体２２の個数分だけ慣性質量体２３を等分する直線）に関して対称に形成されている。各第２ガイド部２３５は、弓なりに延びる開口部であって、図３に示すように、慣性質量体２３の外周側で上記回転中心ＲＣとは反対側、すなわち径方向外側に窪む凹球面である第２ガイド面２３６と、当該第２ガイド面２３６に連続すると共に慣性質量体２３の内周側で第２ガイド面２３６と対向する第２支持面２３７とを含む。なお、慣性質量体２３は、複数のプレート部材を重ね合わせたものであってもよい。
【００２３】
連結部材２５は、金属により形成されており、図３に示すように、互いに一体化されて同軸に延在する丸棒状の２つの第１転動部（コロ）２５１および１つの第２転動部（コロ）２５２を有する。本実施形態では、第１転動部２５１の外径が第２転動部２５２の外径よりも小さく定められており、２つの第１転動部２５１は、第２転動部２５２の両端から軸方向外側に突出する。なお、連結部材２５は、中実に形成されてもよく、中空に形成されてもよい。また、連結部材２５は、第２転動部２５２を形成する管材に、第１転動部２５１を形成する棒材または管材が嵌め込まれたものであってもよい。
【００２４】
支持部材としての第１および第２ドリブンプレート１７，１８は、錘体２２を構成する２つのプレート部材２２０の間に軸方向に並べて配置される。また、慣性質量体２３は、第１および第２ドリブンプレート１７，１８の軸方向における間に回転中心ＲＣの周りに回転自在となるようにドリブン部材１５によって支持され、当該第１および第２ドリブンプレート１７，１８と回り対偶をなす。また、錘体２２の２つのプレート部材２２０は、第１および第２ドリブンプレート１７，１８（突出部１７２等）と慣性質量体２３とを軸方向における両側から挟み込むように連結軸２２１によって両者の内周部で互いに連結される。更に、慣性質量体２３の内周部には、図３に示すように、外輪２２２との干渉をなくすための切欠部２３９が形成されている。また、慣性質量体２３には、各錐体２２の連結軸２２１や外輪２２２との干渉をなくすための図示しない開口が形成されている。
【００２５】
更に、図３からわかるように、各錘体２２の各プレート部材２２０の第１ガイド部２２５および慣性質量体２３の第２ガイド部２３５は、連結軸２２１よりも径方向外側に位置する。そして、各連結部材２５は、各プレート部材２２０の対応する第１ガイド部２２５および慣性質量体２３の対応する第２ガイド部２３５内に配置される。すなわち、各連結部材２５は、各第１転動部２５１が対応する第１ガイド面２２６を転動すると共に第２転動部２５２が対応する第２ガイド面２３６を転動するように対応する錘体２２の第１ガイド部２２５と慣性質量体２３の第２ガイド部２３５との間に配置され、それにより各錘体２２と慣性質量体２３とが連結される。
【００２６】
ここで、錘体２２の第１ガイド部２２５の第１ガイド面２２６と、慣性質量体２３の第２ガイド部２３５の第２ガイド面２３６とは、第１および第２ドリブンプレート１７，１８の回転に伴って連結部材２５の第１転動部２５１が第１ガイド面２２６を転動すると共に第２転動部２５２が第２ガイド面２３６を転動することで、錘体２２の重心Ｇが当該第１および第２ドリブンプレート１７，１８の回転中心ＲＣに対して径方向に沿って揺動（接近離間）すると共に慣性質量体２３に対する相対位置が不変となるように定められた図示しない仮想軸との軸間距離Ｌ１を一定に保ちながら当該仮想軸の周りに揺動するように形成されている。仮想軸は、慣性質量体２３を中心周りに３等分する径方向に延びる直線（錘体２２の個数分だけ慣性質量体２３を等分する直線）上の点であって当該慣性質量体２３の中心（回転中心ＲＣ）から予め定められた軸間距離Ｌ２だけ離間した点を通って慣性質量体２３に直交する直線である。
【００２７】
上述のように、振動減衰装置２０では、各錘体２２と第１および第２ドリブンプレート１７，１８とがすべり対偶をなし、第１および第２ドリブンプレート１７，１８と慣性質量体２３とが回り対偶をなす。更に、連結部材２５の第１転動部２５１が第１ガイド面２２６を転動可能となり、かつ第２転動部２５２が第２ガイド面２３６を転動可能となることで、各錘体２２と慣性質量体２３とがすべり対偶をなす。これにより、第１および第２ドリブンプレート１７，１８、複数の錘体２２、慣性質量体２３および連結部材２５は、スライダクランク機構（両スライダクランク連鎖）を構成する。そして、振動減衰装置２０の平衡状態は、各錘体２２の重心Ｇが対応する仮想軸と回転中心ＲＣとを通る直線上に位置する状態となる（図３参照）。
【００２８】
また、本実施形態において、各錘体２２のプレート部材２２０と慣性質量体２３とは、支持部材としての第１および第２ドリブンプレート１７，１８の軸方向にオフセットして配置され、第１および第２ドリブンプレート１７，１８は、各錘体２２のプレート部材２２０と慣性質量体２３との軸方向における間に配置される。すなわち、第１ドリブンプレート１７は、各錘体２２の一方のプレート部材２２０と慣性質量体２３との軸方向における間に配置され、第２ドリブンプレート１８は、各錘体２２の他方のプレート部材２２０と慣性質量体２３との軸方向における間に配置される。そして、各錘体２２および慣性質量体２３は、図２に示すように、ダンパ装置１０の複数のスプリングＳＰの径方向内側に配置され、径方向からみて複数のスプリングＳＰと少なくとも部分的に軸方向に重なり合う。
【００２９】
更に、第１および第２ドリブンプレート１７，１８の各々には、図２および図３に示すように、低い静摩擦係数および動摩擦係数を有する例えばナイロン等のポリアミド樹脂やフッ素樹脂等（低μ材）により形成された複数の摺動抵抗低減部材９０が取り付けられている。各摺動抵抗低減部材９０は、図２に示すように、対応する錘体２２のプレート部材２２０の内側表面に摺接して第１または第２ドリブンプレート１７，１８に対する当該プレート部材２２０の軸方向における移動を規制する第１摺接部９１と、慣性質量体２３の一方の表面に摺接して第１または第２ドリブンプレート１７，１８に対する当該慣性質量体２３の軸方向における移動を規制する第２摺接部９２とを含む。すなわち、第１および第２ドリブンプレート１７，１８の各々には、各錘体２２の２つのプレート部材２２０の対応する一方に第１摺接部９１が常時対向して摺接可能となると共に慣性質量体２３に第２摺接部９２が常時対向して摺接可能となるように複数の摺動抵抗低減部材９０が取り付けられている。加えて、第１ドリブンプレート１７には、ドライブ部材１１の変速機ＴＭ側（図２における左側）への軸方向における移動を規制する移動規制部材９５が取り付けられ、第２ドリブンプレート１８には、ドライブ部材１１のエンジンＥＧ側（図２における右側）への軸方向における移動を規制する移動規制部材９６が取り付けられる。本実施形態において、移動規制部材９５，９６のドライブ部材１１との摺接部も低い静摩擦係数および動摩擦係数を有する例えばナイロン等のポリアミド樹脂やフッ素系樹脂（低μ材）により形成される。
【００３０】
続いて、動力伝達装置１のダンパ装置１０や振動減衰装置２０の動作について説明する。動力伝達装置１では、原動機としてのエンジンＥＧが始動されると、エンジンＥＧからのトルク（動力）がドライブ部材１１に伝達され、当該エンジンＥＣからのトルクは、図１からわかるように、ドライブ部材１１、複数のスプリングＳＰ、ドリブン部材１５という経路を介して出力軸ＯＳへと伝達される。これにより、エンジンＥＧからのトルクの変動は、ダンパ装置１０のスプリングＳＰにより減衰（吸収）される。
【００３１】
更に、エンジンＥＧからのトルク（動力）がドライブ部材１１に伝達されると、ダンパ装置１０の第１および第２ドリブンプレート１７，１８（ドリブン部材１５）も回転中心ＲＣの周りに回転し、各錘体２２の連結軸２２１により支持された外輪２２２は、第１および第２ドリブンプレート１７，１８の回転方向に応じて対応するスリット１７３等の一対の内面１７４等の何れか一方に当接する。また、各連結部材２５の各第１転動部２５１は、対応する錘体２２への遠心力の作用により当該錘体２２の対応する第１ガイド部２２５の第１ガイド面２２６に押し付けられる。更に、第２転動部２５２は、第１転動部２５１を介して対応する錘体２２により押圧されて慣性質量体２３の対応する第２ガイド部２３５の第２ガイド面２３６に押し付けられる。そして、各連結部材２５の第２転動部２５２は、慣性質量体２３の慣性モーメント（回りにくさ）による力を受けて対応する第２ガイド面２３６上を第２ガイド部２３５の周方向における一方の端部に向けて転動する。これに伴い、各連結部材２５の各第１転動部２５１は、対応する第１ガイド面２２６上を第１ガイド部２２５の周方向における他方の端部に向けて転動する。
【００３２】
これにより、第１および第２ドリブンプレート１７，１８が回転中心ＲＣの周りの一方向に回転すると、各錘体２２（重心Ｇ）は、２組の第１および第２ガイド面２２６，２３６並びに連結部材２５により案内されて自転を規制されながら第１および第２ドリブンプレート１７，１８の径方向に沿って回転中心ＲＣに接近する。更に、各連結部材２５の第１転動部２５１が第１ガイド面２２６を転動すると共に第２転動部２５２が第２ガイド面２３６を転動することで、各錘体２２の重心Ｇは、上記仮想軸の周りに上記軸間距離Ｌ１を一定に保ちながら回転し、それに伴って慣性質量体２３が回転中心ＲＣの周りに第１および第２ドリブンプレート１７，１８に対して逆方向に相対回転する。
【００３３】
また、各錘体２２の重心Ｇに作用する遠心力の分力は、第１ガイド面２２６、連結部材２５の第１および第２転動部２５１，２５２並びに第２ガイド面２３６を介して慣性質量体２３に伝達され、当該慣性質量体２３を平衡状態での位置に戻そうとする復元力となる。かかる復元力は、エンジンＥＧから第１および第２ドリブンプレート１７，１８（ドリブン部材１５）に伝達される振動の振幅（振動レベル）に応じて定まる錘体２２の揺動範囲の端部で、慣性質量体２３をそれまでの回転方向に回転させようとする力（慣性モーメント）に打ち勝つようになる。これにより、各錘体２２は、２組の第１および第２ガイド面２２６，２３６並びに連結部材２５により案内されて自転を規制されながら第１および第２ドリブンプレート１７，１８の径方向に沿って回転中心ＲＣから離間するようにそれまでとは逆方向に移動する。更に、慣性質量体２３は、各錘体２２からの復元力すなわち上記遠心力の分力の作用により各錘体２２に連動しながら回転中心ＲＣの周りに平衡状態での位置に向けてそれまでとは逆方向に回転する。
【００３４】
第１および第２ドリブンプレート１７，１８が上記一方向に回転した状態で慣性質量体２３が平衡状態での位置に達した際、当該慣性質量体２３は、慣性モーメント（止まりにくさ）により同じ方向に更に回転しようとする。また、各連結部材２５の第２転動部２５２は、慣性質量体２３の慣性モーメント（止まりにくさ）による力を受けて対応する第２ガイド面２３６上を第２ガイド部２３５の周方向における他方の端部に向けて転動する。これに伴い、各連結部材２５の第１転動部２５１は、対応する第１ガイド面２２６上を第１ガイド部２２５周方向における一方の端部に向けて転動する。これにより、各錘体２２（重心Ｇ）は、２組の第１および第２ガイド面２２６，２３６並びに連結部材２５により案内されて自転を規制されながら第１および第２ドリブンプレート１７，１８の径方向に沿って回転中心ＲＣに再度接近する。更に、各連結部材２５の第１転動部２５１が第１ガイド面２２６を転動すると共に第２転動部２５２が第２ガイド面２３６を転動することで、各錘体２２の重心Ｇは上記仮想軸の周りに上記軸間距離Ｌ１を一定に保ちながら回転し、それに伴って慣性質量体２３が回転中心ＲＣの周りに第１および第２ドリブンプレート１７，１８に対して同方向に相対回転する。
【００３５】
この場合も、各錘体２２の重心Ｇに作用する遠心力の分力は、第１ガイド面２２６、連結部材２５の第１および第２転動部２５１，２５２並びに第２ガイド面２３６を介して慣性質量体２３に上記復元力として伝達され、上記揺動範囲の端部で、慣性質量体２３をそれまでの回転方向に回転させようとする力（慣性モーメント）に打ち勝つようになる。これにより、各錘体２２は、２組の第１および第２ガイド面２２６，２３６並びに連結部材２５により案内されて自転を規制されながら第１および第２ドリブンプレート１７，１８の径方向に沿って回転中心ＲＣから離間するように移動する。また、慣性質量体２３は、各錘体２２からの復元力すなわち上記遠心力の分力の作用により各錘体２２に連動しながら回転中心ＲＣの周りに平衡状態での位置に向けて回転する。
【００３６】
このように、第１および第２ドリブンプレート１７，１８（ドリブン部材１５）が一方向に回転する際、振動減衰装置２０の復元力発生部材としての各錘体２２は、エンジンＥＧからドリブン部材１５に伝達される振動の振幅（振動レベル）に応じて定まる平衡状態での位置を中心とした揺動範囲内で第１および第２ドリブンプレート１７，１８の径方向に沿って回転中心ＲＣに対して揺動（往復運動）する。また、慣性質量体２３には、第１ガイド面２２６、連結部材２５の第１および第２転動部２５１，２５２並びに第２ガイド面２３６を介して各錘体２２に作用する遠心力の分力が復元力として伝達され、当該慣性質量体２３は、各錘体２２の揺動範囲に応じて定まる平衡状態での位置を中心とした揺動範囲内で回転中心ＲＣの周りに第１および第２ドリブンプレート１７，１８の振動と逆方向に揺動（往復回転運動）する。
【００３７】
これにより、揺動する慣性質量体２３から、エンジンＥＧからドライブ部材１１に伝達される変動トルク（振動）とは逆位相のトルク（慣性トルク）を第２ガイド面２３６、連結部材２５、第１ガイド面２２６を介して第１および第２ドリブンプレート１７，１８に付与することができる。この結果、エンジンＥＧから第１および第２ドリブンプレート１７，１８に伝達される振動の次数（励振次数：エンジンＥＧが３気筒エンジンである場合、１．５次、４気筒エンジンである場合、２次）に応じた次数を有するように振動減衰装置２０の諸元を定めることで、エンジンＥＧ（第１および第２ドリブンプレート１７，１８）の回転数に拘わらず、振動減衰装置２０によってエンジンＥＧからドリブン部材１５（第１および第２ドリブンプレート１７，１８）に伝達される振動を減衰することが可能となる。従って、クラッチＣが係合させられた際に、ダンパ装置１０および振動減衰装置２０によりエンジンＥＧからの振動が変速機ＴＭの入力部材Ｉｍに伝達されるのを良好に抑制することができる。
【００３８】
また、第１および第２ガイド面２２６、２３６を転動する連結部材２５により各錘体２２と慣性質量体２３とを連結することで、錘体２２の第１ガイド面２２６と連結部材２５の第１転動部２５１との間および慣性質量体２３の第２ガイド面２３６と連結部材２５の第２転動部２５２との間で発生する摩擦を低減化し、当該摩擦の振動減衰性能への影響をより小さくすることが可能となる。加えて、第１および第２転動部２５１，２５２を有する連結部材２５における形状変更の自由度は高く、連結部材２５の形状の適正化により当該連結部材２５と周辺の部材との接触を容易に抑制することができる。この結果、振動減衰装置２０の振動減衰性能をより向上させることが可能となる。加えて、振動減衰装置２０では、錘体２２の運動を中心線ＣＬに関して対称に配置される２組の第１および第２ガイド面２２６，２３６並びに連結部材２５により規定（拘束）することで、当該錘体２２と第１および第２ドリブンプレート１７，１８との間でのトルクの授受に際して当該中心線ＣＬ上の外輪２２２と第１および第２ドリブンプレート１７，１８との間で発生する摩擦力を低減させることが可能となる。この結果、振動減衰装置２０の振動減衰性能をより向上させることができる。
【００３９】
更に、振動減衰装置２０では、第１および第２ドリブンプレート１７，１８、各錘体のプレート部材２２０、慣性質量体２３のうちの軸方向に隣り合う２つの間、すなわち、第１ドリブンプレート１７と各錘体２２の一方のプレート部材２２０との間、第１ドリブンプレート１７と慣性質量体２３との間、第２ドリブンプレート１８と各錘体２２の他方のプレート部材２２０との間、第２ドリブンプレート１８と慣性質量体２３との間に各摺動抵抗低減部材９０の第１または第２摺接部９１，９２が配置される。これにより、第１および第２ドリブンプレート１７，１８、各錘体のプレート部材２２０、慣性質量体２３のうちの軸方向に隣り合う２つの間の摺動抵抗を低減させることができる。この結果、第１および第２ドリブンプレート１７，１８、各錘体２２および慣性質量体２３が油中に配置されない乾式の振動減衰装置２０の振動減衰性能をより向上させることが可能となる。
【００４０】
また、本発明者らの研究・解析によれば、各錘体２２と第１および第２ドリブンプレート１７，１８との間の摺動抵抗や慣性質量体２３と第１および第２ドリブンプレート１７，１８との摺動抵抗は、各錘体２２と慣性質量体２３との間の摺動抵抗に比べて、振動減衰装置２０の振動減衰性能に大きく影響を与えないことが判明している。従って、第１または第２ドリブンプレート１７，１８を各錐体２２の一方のプレート部材２２０と慣性質量体２３との軸方向における間に配置すると共に、第１および第２ドリブンプレート１７，１８に対して上述のような摺動抵抗低減部材９０を取り付けることで、振動減衰装置２０の振動減衰性能をより一層向上させることが可能となる。更に、第１および第２摺接部９１，９２を含む摺動抵抗低減部材９０を第１および第２ドリブンプレート１７，１８に取り付けることで、各錘体２２と慣性質量体２３とを互いに摺接させることなく、両者の重量を充分に確保して振動減衰性能をより向上させると共に、摺動抵抗低減部材９０の数を減らすことができる。加えて、ダンパ装置１０の複数のスプリングＳＰを各錘体２２および慣性質量体２３の径方向外側に配置することで、各スプリングＳＰの剛性をより低下させてダンパ装置１０の振動減衰性能をより向上させることが可能となる。
【００４１】
なお、上記振動減衰装置２０において、第１ドリブンプレート１７の各錘体２２のプレート部材２２０と常時対向する部分、第１ドリブンプレート１７の慣性質量体２３と常時対向する部分、第２ドリブンプレート１８の各錘体２２のプレート部材２２０と常時対向する部分、および第２ドリブンプレート１８の慣性質量体２３と常時対向する部分にポリアミド樹脂やフッ素樹脂といった低μ材のコーティングが施されてもよい。また、上記振動減衰装置２０において、各錘体２２のプレート部材に第１または第２ドリブンプレート１７，１８に摺接可能な摺接部を有する摺動抵抗低減部材が取り付けられてもよく、慣性質量体２３に第１または第２ドリブンプレート１７，１８に摺接可能な摺接部を有する摺動抵抗低減部材が取り付けられてもよい。
【００４２】
更に、第１ガイド面２２６は、回転中心ＲＣとは反対側すなわち径方向外側に窪んだ凹曲面であってもよく、第２ガイド面２３６は、第１ガイド面２２６とは反対側すなわち回転中心ＲＣ側に窪んだ凹曲面であってもよい。また、各錘体２２が連結軸２２１および外輪２２２並びにスリット１７３等の一対の内面１７４等を介してトルクを授受するように第１および第２ドリブンプレート１７，１８に連結される場合、外輪２２２および内面１７４等と、１組の第１および第２ガイド面２２６，２３６並びに連結部材２５により各錘体２２の自転を規制することができる。従って、第１および第２ガイド面２２６，２３６並びに連結部材２５は、１つの錘体２２に対してそれぞれ１つずつ設けられてもよい。
【００４３】
また、振動減衰装置２０の支持部材（２つの支持プレート）は、ダンパ装置１０のドライブ部材１１と一体に回転するものであってもよい。更に、振動減衰装置２０と組み合わされるダンパ装置１０は、中間要素と、ドライブ部材１１と当該中間要素との間でトルクを伝達する弾性体、および中間要素とドリブン部材１５との間でトルクを伝達する弾性体を含むものであってもよく、複数の中間要素を含むものであってもよい。これらの場合、振動減衰装置２０の支持部材（２つの支持プレート）は、ドライブ部材１１、ドリブン部材１５および中間要素の何れか１つと一体に回転するように構成されてもよい。そして、ダンパ装置１０は、ドライブ部材１１、ドリブン部材１５およびスプリングＳＰ等が油中に配置される湿式のダンパ装置として構成されてもよく、振動減衰装置２０は、第１および第２ドリブンプレート１７，１８、各錘体２２および慣性質量体２３等が油中に配置される湿式の振動減衰装置として構成されてもよい。
【００４４】
図４は、本開示の他の振動減衰装置２０Ｂおよびそれと組み合わされたダンパ装置１０Ｂを示す断面図であり、図５は、振動減衰装置２０Ｂを示す拡大図である。これらの図面に示す振動減衰装置２０Ｂの各錘体２２Ｂは、左右対称かつ円弧状の平面形状を有する金属製のプレート部材であり、各錘体２２Ｂには、両側に突出するように連結軸２２１Ｂが固定されている。連結軸２２１Ｂの両端部は、それぞれ外輪２２２を回転自在に支持し、当該連結軸２２１の軸心は、錘体２２Ｂの幅方向（周方向）における中心線上に位置する当該錘体２２Ｂの重心を通る。更に、各錘体２２Ｂは、幅方向（周方向）に間隔をおいて並ぶように配設された２個の第１ガイド部２２５（第１ガイド面２２６）を有する。２個の第１ガイド部２２５は、錘体２２Ｂの重心を通る当該プレート部材２２０の幅方向における中心線に関して対称に形成されている。振動減衰装置２０Ｂの慣性質量体２３Ｂは、軸方向に間隔をおいて対向するように図示しない連結部材を介して互いに連結される２つのプレート部材２３０を含む。各プレート部材２３０は、２個ずつ対をなして周方向に間隔をおいて並ぶように配設された複数の第２ガイド部２３５を有する。
【００４５】
また、振動減衰装置２０Ｂの各連結部材２５Ｂは、図５に示すように、互いに一体化されて同軸に延在する丸棒状の１つの第１転動部２５１および２つの第２転動部２５２を有する。図５の例では、第２転動部２５２の外径が第１転動部２５１の外径よりも小さく定められており、２つの第２転動部２５２は、第１転動部２５１の両端から軸方向外側に突出する。連結部材２５Ｂは、中実に形成されてもよく、中空に形成されてもよく、第１転動部２５１を形成する管材に、第２転動部２５２を形成する棒材または管材が嵌め込まれたものであってもよい。
【００４６】
図４に示すように、各錘体２２Ｂは、第１および第２ドリブンプレート１７，１８の軸方向における間に配置される。また、各錘体２２Ｂの連結軸２２１Ｂにより支持された一方の外輪２２２は、第１ドリブンプレート１７のスリット１７３内に一対の内面１７４の何れか一方を転動するように配置される。更に、連結軸２２１Ｂにより支持された他方の外輪２２２は、第２ドリブンプレート１８の図示しないスリット内に一対の内面（図示省略）の何れか一方を転動するように配置される。また、第１および第２ドリブンプレート１７，１８は、慣性質量体２３Ｂの２つのプレート部材２３０の間に軸方向に並べて配置される。更に、各連結部材２５Ｂは、錘体２２Ｂの対応する第１ガイド部２２５およびプレート部材２３０の対応する第２ガイド部２３５内に配置される。すなわち、各連結部材２５Ｂは、第１転動部２５１が対応する第１ガイド面２２６を転動すると共に第２転動部２５２が対応する第２ガイド面２３６を転動するように対応する錘体２２Ｂの第１ガイド部２２５と慣性質量体２３Ｂの第２ガイド部２３５との間に配置され、それにより各錘体２２Ｂと慣性質量体２３Ｂとが連結される。そして、第１および第２ドリブンプレート１７，１８の各々には、対応する錘体２２に第１摺接部９１が常時対向して摺接可能となると共に、慣性質量体２３Ｂの２つのプレート部材２３０の対応する一方に第２摺接部９２が常時対向して摺接可能となるように複数の摺動抵抗低減部材９０が取り付けられる。かかる振動減衰装置２０Ｂにおいても、上述の振動減衰装置２０と同様の作用効果を得ることができる。
【００４７】
以上説明したように、本開示の振動減衰装置は、本開示の振動減衰装置は、エンジン（ＥＧ）からのトルクが伝達される回転要素（１５）の回転中心（ＲＣ）の周りに該回転要素（１５）と一体に回転する支持部材（１７，１８）と、前記支持部材（１７，１８）との間でトルクを授受するように該支持部材（１７，１８）に連結されると共に前記支持部材（１７，１８）の回転に伴って揺動可能な復元力発生部材（２２，２２Ｂ）と、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）を介して前記支持部材（１７，１８）に連結されると共に該支持部材（１７，１８）の回転に伴って該復元力発生部材（２２，２２Ｂ）に連動して前記回転中心（ＲＣ）の周りに揺動する慣性質量体（２３，２３Ｂ）とを含む振動減衰装置（２０，２０Ｂ）において、前記支持部材（１７，１８）、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）および前記慣性質量体（２３，２３Ｂ）のうちの軸方向に隣り合う２つの間に、摺動抵抗低減部材（９０）が配置されているものである。
【００４８】
本開示の振動減衰装置では、支持部材、復元力発生部材および慣性質量体のうちの軸方向に隣り合う２つの間に、摺動抵抗低減部材が配置される。これにより、支持部材、復元力発生部材および慣性質量体のうちの軸方向に隣り合う２つの間の摺動抵抗を低減することができる。この結果、支持部材の回転に伴って揺動する復元力発生部材と当該復元力発生部材に連動して揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置の振動減衰性能をより向上させることが可能となる。
【００４９】
また、前記支持部材（１７，１８）は、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）の少なくとも一部と前記慣性質量体（２３，２３Ｂ）の少なくとも一部との前記軸方向における間に配置されてもよく、前記支持部材（１７，１８）と前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）との軸方向における間および前記支持部材（１７，１８）と前記慣性質量体（２３，２３Ｂ）との軸方向における間に前記摺動抵抗低減部材（９０）が配置されてもよい。すなわち、本発明者らの研究・解析によれば、復元力発生部材と支持部材との間の摺動抵抗や慣性質量体と支持部材との摺動抵抗は、復元力発生部材と慣性質量体との間の摺動抵抗に比べて、振動減衰装置の振動減衰性能に大きく影響を与えないことが判明している。従って、支持部材を復元力発生部材の少なくとも一部と慣性質量体の少なくとも一部との軸方向における間に配置すると共に、支持部材と復元力発生部材との軸方向における間および支持部材と慣性質量体との軸方向における間に摺動抵抗低減部材を配置することで、振動減衰装置の振動減衰性能をより一層向上させることが可能となる。
【００５０】
更に、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）および前記慣性質量体（２３，２３Ｂ）の一方は、前記軸方向に間隔をおいて対向するように互いに連結される２つのプレート部材（２２０，２３０）を含んでもよく、前記支持部材は、前記２つのプレート部材（２２０，２３０）の間に前記軸方向に並べて配置される２つの支持プレート（１７，１８）を含んでもよく、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）および前記慣性質量体（２３，２３Ｂ）の他方は、前記２つの支持プレート（１７，１８）の前記軸方向における間に配置されてもよく、前記２つの支持プレート（１７，１８）の各々には、前記摺動抵抗低減部材（９０）が前記２つのプレート（１７，１８）の対応する一方と前記前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）および前記慣性質量体（２３，２３Ｂ）の前記他方とに摺接するように取り付けられてもよい。これにより、復元力発生部材と慣性質量体とを互いに摺接させることなく、両者の重量を充分に確保して振動減衰性能をより一層向上させると共に、摺動抵抗低減部材の数を減らすことが可能となる。
【００５１】
また、前記復元力発生部材（２２）は、前記２つのプレート部材（２２０）を含んでもよく、前記慣性質量体（２３）は、前記２つの支持プレート（１７，１８）の前記軸方向における間に配置されてもよい。
【００５２】
更に、前記慣性質量体（２３Ｂ）は、前記２つのプレート部材（２３０）を含んでもよく、前記復元力発生部材（２２Ｂ）は、前記２つの支持プレート（１７，１８）の前記軸方向における間に配置されてもよい。
【００５３】
また、前記振動減衰装置（２０，２０Ｂ）は、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）に設けられた第１ガイド面（２２６）と、前記慣性質量体（２３，２３Ｂ）に設けられた第２ガイド面（２３６）と、互いに一体化された第１転動部（２５１）と第２転動部（２５２）とを有し、前記第１転動部（２５１）が前記第１ガイド面（２２６）を転動すると共に前記第２転動部（２５２）が前記第２ガイド面（２３６）を転動するように配置される連結部材（２５，２５Ｂ）とを更に含んでもよく、前記第１および第２ガイド面（２２６，２３６）は、前記支持部材（１７，１８）の回転に伴って前記第１転動部（２５１）が前記第１ガイド面（２２６）を転動すると共に前記第２転動部（２５２）が前記第２ガイド面（２３６）を転動することで、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）が前記回転中心（ＲＣ）に対して前記支持部材（１７，１８）の径方向に沿って揺動し、かつ前記慣性質量体（２３，２３Ｂ）が前記回転中心（ＲＣ）の周りに揺動するように形成されてもよく、前記支持部材（１７，１８）が回転する際に、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）に作用する遠心力の分力が前記連結部材（２５，２５Ｂ）を介して前記第１ガイド面（２２６）から前記第２ガイド面（２３６）に伝達されてもよい、このように、第１および第２ガイド面を転動する連結部材により復元力発生部材と慣性質量体とを連結することで、復元力発生部材（第１ガイド面）と連結部材（第１転動部）との間および慣性質量体(第２ガイド面）と連結部材（第２転動部）との間で発生する摩擦を低減化し、当該摩擦の振動減衰性能への影響をより小さくすることが可能となる。加えて、第１および第２転動部を有する連結部材における形状変更の自由度は高く、連結部材の形状の適正化により当該連結部材と周辺の部材との接触を容易に抑制することができる。
【００５４】
更に、前記振動減衰装置（２０，２０Ｂ）は、前記支持部材（１７，１８）、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）および前記慣性質量体（２３，２３Ｂ）が油中に配置されない乾式装置であってもよい。すなわち、支持部材、復元力発生部材および慣性質量体のうちの軸方向に隣り合う２つの間に摺動抵抗低減部材を配置することで、乾式の振動減衰装置の振動減衰性能をより向上させることが可能となる。ただし、振動減衰装置（２０，２０Ｂ）は、湿式装置であってもよい。
【００５５】
また、前記支持部材（１７，１８）は、少なくとも入力要素（１１）および出力要素（１５）を含む複数の回転要素と、前記入力要素（１１）と前記出力要素（１５）との間でトルクを伝達する弾性体（ＳＰ）とを含むダンパ装置（１０，１０Ｂ）の何れかの回転要素と同軸かつ一体に回転してもよい。
【００５６】
更に、前記弾性体（ＳＰ）は、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ）および前記慣性質量体（２３，２３Ｂ）の径方向外側に配置されてもよい。これにより、弾性体の剛性をより低下させてダンパ装置の振動減衰性能をより向上させることが可能となる。
【００５７】
また、前記出力要素（１５）は、変速機（ＴＭ）の入力部材（Ｉｍ）に作用的に連結されてもよい。
【００５８】
そして、本開示の発明は上記実施形態に何ら限定されるものではなく、本開示の外延の範囲内において様々な変更をなし得ることはいうまでもない。更に、上記発明を実施するための形態は、あくまで発明の概要の欄に記載された発明の具体的な一形態に過ぎず、発明の概要の欄に記載された発明の要素を限定するものではない。
【産業上の利用可能性】
【００５９】
本開示の発明は、回転要素の振動を減衰する振動減衰装置の製造分野等において利用可能である。
【符号の説明】
【００６０】
１  動力伝達装置、１０，１０Ｂ  ダンパ装置、１１  ドライブ部材、１２  空間、１５  ドリブン部材、１６  ダンパハブ、１７  第１ドリブンプレート、１７ｃ  スプリング当接部、１７２  突出部、１７３  スリット、１７４  内面、１８  第２ドリブンプレート、１８ｃ  スプリング当接部、２０，２０Ｂ  振動減衰装置、２２，２２Ｂ  錘体、２２０，２３０  プレート部材、２２１，２２１Ｂ  連結軸、２２２  外輪、２２５  第１ガイド部、２２６  第１ガイド面、２２７  第１支持面、２３，２３Ｂ  慣性質量体、２３５  第２ガイド部、２３６  第２ガイド面、２３７  第２支持面、２３９  切欠部、２５，２５Ｂ  連結部材、２５１  第１転動部、２５２  第２転動部、９０  摺動抵抗低減部材、９１  第１摺接部、９２  第２摺接部，９５，９６  移動規制部材、Ｃ  クラッチ、ＣＬ  中心線、ＤＳ  ドライブシャフト、ＥＧ  エンジン、Ｇ  重心、Ｉｍ  入力部材、Ｌ１，Ｌ２  軸間距離、Ｏｍ  出力部材、ＯＳ  出力軸、ＲＣ  回転中心、ＳＰ  スプリング、ＴＭ  変速機。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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