(57)【要約】【課題】円筒部材を板金で肉厚が小さく形成するために重量を大きくすることがなく、立体リブにより円筒部材の剛性を高めることが可能となる円筒部材のリブ形状を提供する。【解決手段】立体リブ３１は、底面部３ｂと側面部３ｃとの交線上における第一の端点Ｐ１１と第二の端点Ｐ１２とを結んで底面部３ｂを通る第一の周線Ｌ１１と、第一の端点Ｐ１１と第二の端点Ｐ１２とを結んで側面部３Ｓを通る第二の周線Ｌ１２と、で囲まれる領域内に形成され、第一の端点Ｐ１１と第二の端点Ｐ１２とを結んだ線分を垂直に二等分する切断面で立体リブ３１を切断した切断線ＬＣ１は、第一の周線Ｌ１１上で最も内周側に位置する底面部端点Ｂ１と、第二の周線Ｌ１２上で最も底面部３ｂから離れて位置する側面部端点Ｓ１と、を結んだ線分ＢＳ１よりも第一フランジ部材３の内側に位置する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
板金により形成される円筒部材において底面部と側面部とが交わる部分において前記円筒部材の内側に立体リブが突出して形成される、円筒部材のリブ形状であって、
前記立体リブは、前記底面部と前記側面部との交線上における第一の端点と第二の端点とを結んで前記底面部を通る第一の周線と、前記第一の端点と前記第二の端点とを結んで前記側面部を通る第二の周線と、で囲まれる領域内に形成され、
前記底面部と前記側面部との交線のうち前記立体リブによって消失した部分における前記第一の端点と前記第二の端点との中点と、前記第一の周線上で最も内周側に位置する底面部端点と、前記第二の周線上で最も前記底面部から離れて位置する側面部端点と、の三点を通る切断面で前記立体リブを切断した切断線は、前記底面部端点と前記側面部端点とを結んだ線分よりも前記円筒部材の内側に位置する、円筒部材のリブ形状。
【請求項２】
前記第一の周線が内周側に向かって膨らむ曲線で形成され、
前記第二の周線が前記底面部から離れる方向に向かって膨らむ曲線で形成され、
前記切断線が前記円筒部材の内側に向かって膨らむ曲線で形成される、請求項１に記載の円筒部材のリブ形状。
【請求項３】
前記立体リブが連続する曲面で形成される、請求項１又は請求項２に記載の円筒部材のリブ形状。
【請求項４】
前記円筒部材の前記底面部と前記側面部とが交わる部分において複数個の前記立体リブが形成される、請求項１から請求項３の何れか１項に記載の円筒部材のリブ形状。
【請求項５】
前記円筒部材が歯付プーリにおける軸方向の一側面に取付けられ、
前記円筒部材には、請求項１から請求項４の何れか１項に記載の円筒部材のリブ形状が形成される、歯付プーリ組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、板金により形成される円筒部材にリブを形成して剛性を向上させる技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ベルト駆動に用いられる歯付プーリ等を構成する部材として円筒部材が採用される場合がある。また、このような円筒部材を板金により形成する技術が知られている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実公平５−４８９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記の特許文献に記載の技術の如く円筒部材を板金により形成した場合は、円筒部材の肉厚を小さくして形成することができる。即ち、板金で形成した円筒部材は鋳造等により肉厚を大きく形成した場合と比較して重量を小さくすることができるため、製品の軽量化を計ることが可能となる。しかし、円筒部材の肉厚を小さくした場合は剛性が低下し、外部から径方向に加わる荷重に対して変形量が大きくなるという課題があった。
【０００５】
本発明の目的は、円筒部材の重量を大きくすることなく、剛性を高めることを可能とする、円筒部材のリブ形状、及び、歯付プーリ組立体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、以下の発明を包含する。
（１）板金により形成される円筒部材において底面部と側面部とが交わる部分において前記円筒部材の内側に立体リブが突出して形成される、円筒部材のリブ形状であって、前記立体リブは、前記底面部と前記側面部との交線上における第一の端点と第二の端点とを結んで前記底面部を通る第一の周線と、前記第一の端点と前記第二の端点とを結んで前記側面部を通る第二の周線と、で囲まれる領域内に形成され、前記底面部と前記側面部との交線のうち前記立体リブによって消失した部分における前記第一の端点と前記第二の端点との中点と、前記第一の周線上で最も内周側に位置する底面部端点と、前記第二の周線上で最も前記底面部から離れて位置する側面部端点と、の三点を通る切断面で前記立体リブを切断した切断線は、前記底面部端点と前記側面部端点とを結んだ線分よりも前記円筒部材の内側に位置する、円筒部材のリブ形状。
【０００７】
上記の円筒部材のリブ形状によれば、円筒部材を板金で肉厚を小さくして形成するために重量を大きくすることがなく、立体リブにより円筒部材の剛性を高めることが可能となる。
【０００８】
（２）前記第一の周線が内周側に向かって膨らむ曲線で形成され、前記第二の周線が前記底面部から離れる方向に向かって膨らむ曲線で形成され、前記切断線が前記円筒部材の内側に向かって膨らむ曲線で形成される、（１）に記載の円筒部材のリブ形状。
【０００９】
上記の円筒部材のリブ形状によれば、立体リブにより円筒部材の剛性をより高めることが可能となる。
【００１０】
（３）前記立体リブが連続する曲面で形成される、（１）又は（２）に記載の円筒部材のリブ形状。
【００１１】
上記の円筒部材のリブ形状によれば、立体リブにより円筒部材の剛性をさらに高めることが可能となる。
【００１２】
（４）前記円筒部材の前記底面部と前記側面部とが交わる部分において複数個の前記立体リブが形成される、（１）から（３）の何れか一に記載の円筒部材のリブ形状。
【００１３】
上記の円筒部材のリブ形状によれば、立体リブにより円筒部材の剛性を全周に亘って高めることが可能となる。
【００１４】
（５）前記円筒部材が歯付プーリにおける軸方向の一側面に取付けられ、前記円筒部材には、（１）から（４）の何れか一に記載の円筒部材のリブ形状が形成される、歯付プーリ組立体。
【００１５】
上記の歯付プーリ組立体によれば、肉厚の小さい板金部材を組み合わせることにより中空形状とすることができるために歯付プーリ組立体全体の重量を大きくすることがなく、立体リブにより歯付プーリ組立体に取付けられる円筒部材の剛性を高めることが可能となる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係る円筒部材のリブ形状によれば、円筒部材を板金で肉厚を小さくして形成するために重量を大きくすることがなく、立体リブにより円筒部材の剛性を高めることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】歯付プーリ組立体の後方斜視図。
【図２】歯付プーリ組立体の後方分解斜視図。
【図３】歯付プーリ組立体の前方分解斜視図。
【図４】第一実施形態に係る円筒部材における立体リブの拡大正面図。
【図５】第一実施形態に係る円筒部材における立体リブの拡大斜視図。
【図６】第二実施形態に係る円筒部材における立体リブの拡大斜視図。
【図７】第三実施形態に係る円筒部材における立体リブの拡大斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
＜歯付プーリ組立体１＞
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。図１から図３に示すように、歯付プーリ組立体１は、歯付プーリ２と、その両側にロウ付けなどにより固定された第１フランジ部材３及び第２フランジ部材４とを備えている。第１フランジ部材３は本発明に係る円筒部材の第一実施形態であり、歯付プーリ２における軸方向の一側面（本実施形態においては後側面）に取付けられる。本実施形態においては図１から図３中の矢印ｆに示す如く、歯付プーリ２に対して第２フランジ４が組付けられている側を歯付プーリ組立体１の前方とし、第１フランジ３が組付けられている側を歯付プーリ組立体１の後方として記載する。
【００１９】
歯付プーリ２は、図１から図３に示すように、外周部に歯部１０を形成した略円筒形状に形成される。歯付プーリ２は、自動二輪車における動力伝達用や、自動車用エンジンのカムシャフトへの動力伝達用など、任意の機器の動力伝達用の構成部材として用いられる。歯付プーリ２は、ステンレス鋼や軟鉄や鋼鉄などの鉄系金属や、アルミニウム合金などの非鉄金属などからなる板金をプレス成形して形成される。
【００２０】
第１フランジ部材３、及び、第２フランジ部材４は、ステンレス鋼や軟鉄や鋼鉄などの鉄系金属や、アルミニウム合金板などの非鉄金属などからなる板金をプレス成形して製作した円筒部材である。第１フランジ部材３及び第２フランジ部材４の外周部には歯付プーリ２の外径よりも多少大径の環状のフランジ部３ａ、４ａがそれぞれ形成され、両フランジ部３ａ、４ａにより、歯付プーリ２に巻き掛けられる不図示の歯付ベルトの軸方向への移動を規制して、歯付ベルトが歯付プーリ２から脱落しないように構成されている。
【００２１】
図１から図３に示す如く、第１フランジ部材３は底面部３ｂと側面部３ｃとを備える。底面部３ｂは歯付プーリ２の底部に重ね合わされる。また、第２フランジ部材４の内周部には歯付プーリ２の底部に重ね合わされる重合部４ｂが形成されている。歯付プーリ２の底部、底面部３ｂ、及び重合部４ｂの重ね合わせ部分には、複数の固定孔６が周方向に間隔をあけて貫通状に形成され、これら複数の固定孔６にボルトなどの固定具を挿通させて、歯付プーリ組立体１をホイールなどの組付対象物に組み付け可能に構成されている。
【００２２】
＜立体リブ３１（第一実施形態）＞
本実施形態に係る第１フランジ部材３は図１から図５に示す如く、底面部３ｂと側面部３ｃとが交わる部分において、第１フランジ部材３の内側（本実施形態においては内周側かつ後側）に十個の立体リブ３１が突出して形成されている。以下、立体リブ３１の形状について詳細に説明する。
【００２３】
図４及び図５に示す如く、立体リブ３１は、第一の周線Ｌ１１と第二の周線Ｌ１２とで囲まれる領域内に、連続する曲面で形成される。第一の周線Ｌ１１は底面部３ｂと側面部３ｃとの交線上における第一の端点Ｐ１１と第二の端点Ｐ１２とを結んで底面部３ｂを通る曲線である。第一の周線Ｌ１１は内周側に向かって膨らむ曲線で形成されている。第二の周線Ｌ１２は第一の端点Ｐ１１と第二の端点Ｐ１２とを結んで側面部３ｃを通る曲線である。第二の周線Ｌ１２は底面部３ｂから離れる方向（後方）に向かって膨らむ曲線で形成されている。
【００２４】
図４に示す如く、立体リブ３１は第１フランジ部材３の周方向に対称となる形状（対称の軸が第１フランジ部材３の軸方向となる形状）に形成されている。詳細には、立体リブ３１は第一の端点Ｐ１１と第二の端点Ｐ１２とを結ぶ線分を垂直に二等分する面を中心として対称となるように形成されている。
【００２５】
なお、立体リブ３１を第１フランジ部材３の周方向に非対称に、即ち立体リブ３１を何れか一方の周方向が大きく又は長くなるように形成することも可能である。ただし、第１フランジ部材３に荷重が加わった際に立体リブ３１の周辺で生じる応力を分散させるという観点によれば、立体リブ１３を第１フランジ部材３の周方向に対称に形成することが好ましい。
【００２６】
図４及び図５において、底面部端点Ｂ１は第一の周線Ｌ１１上で最も内周側に位置する点である。また、側面部端点Ｓ１は第二の周線Ｌ１２上で最も底面部３ｂから離れて位置する点である。また、中点Ｘ１は、図４中の二点鎖線に示すように、底面部３ｂと側面部３ｃとの交線のうち立体リブ３１によって消失した部分（以下、「仮想交線」と記載する）上における第一の端点Ｐ１１と第二の端点Ｐ１２との中点である。
【００２７】
上記の如く、本実施形態において立体リブ３１は周方向に対称に形成されているため、第一の端点Ｐ１１と第二の端点Ｐ１２とを結ぶ線分を垂直に二等分する面は、底面部端点Ｂ１、側面部端点Ｓ１、及び、中点Ｘ１の三点を通る。換言すれば、図４及び図５に示す如く底面部端点Ｂ１、側面部端点Ｓ１、及び、中点Ｘ１の三点を通る平面は立体リブ３１を周方向に二等分する。
【００２８】
図５中に示す切断面は、底面部端点Ｂ１、側面部端点Ｓ１、及び、中点Ｘ１の三点を通る面（第一の端点Ｐ１１と第二の端点Ｐ１２とを結ぶ線分を垂直に二等分する面）によるものである。切断線ＬＣ１は前記の切断面により立体リブ３１を切断して現れる線である。本実施形態においては図５に示す如く、切断線ＬＣ１が第１フランジ部材３の内側に向かって膨らむ曲線で形成されている。また、線分ＢＳ１は底面部端点Ｂ１と側面部端点Ｓ１とを結んだ線分である。
【００２９】
図５に示す如く、切断線ＬＣ１は、線分ＢＳ１よりも第１フランジ部材３の内側（本実施形態においては内周側かつ後側）に位置する。このように、本実施形態に係る円筒部材である第１フランジ部材３によれば、線分ＢＳ１を含む面よりも内側に窪んだ形状に立体リブ３１が形成されている。このため、線分ＢＳ１を含む面で立体リブを形成する構成と比較して、第１フランジ部材３に荷重が加わった際に立体リブ３１の周辺で生じる応力を分散させることができ、径方向の剛性を高めることが可能となる。また、本実施形態において第１フランジ部材３は板金により肉厚が小さく形成されているため、第１フランジ部材３の重量増を抑制することが可能となる。
【００３０】
上記の如く、本実施形態に係る歯付プーリ組立体１によれば、肉厚の小さい板金部材である歯付プーリ２及び第１フランジ部材３等を組み合わせることにより、内部を中空形状とすることができる。このため、歯付プーリ組立体１の全体の重量を大きくすることがない。さらに、立体リブ３１により、歯付プーリ組立体１に取付けられる第１フランジ部材３の剛性を高めることが可能となる。
【００３１】
また、立体リブ３１は、第一の周線Ｌ１１が内周側に向かって膨らむ曲線で形成され、第二の周線Ｌ１２が底面部３ｂから離れる方向に向かって膨らむ曲線で形成され、切断線ＬＣ１が第１フランジ部材３の内側に向かって膨らむ曲線で形成されている。本実施形態においては上記の如く構成することにより、第１フランジ部材３に荷重が加わった際に立体リブ３１の周辺で生じる応力をより分散させることができるため、円筒部材である第１フランジ部材３の剛性をより高めることが可能となる。
【００３２】
また、立体リブ３１は連続する曲面で形成されている。これにより、第１フランジ部材３に荷重が加わった際に立体リブ３１の周辺で生じる応力をさらに分散させることができるため、円筒部材である第１フランジ部材３の剛性をさらに高めることが可能となる。
【００３３】
また、本実施形態に係る第１フランジ部材３では、底面部３ｂと側面部３ｃとが交わる部分において立体リブ３１が複数個（本実施形態においては十個）形成されている。これにより、立体リブ３１により第１フランジ部材３の剛性を全周に亘って高めることが可能となる。
【００３４】
本願出願人は、第一フランジ部材３と同様のフランジ部材で立体リブが形成されていないものを比較例として設定した。そして、比較例に係るフランジ部材と第一フランジ部材３とに対して、径方向内側に向かって荷重を同様に加える解析を行い、それぞれに生じる変形量を比較した。その結果、径方向の変形量については、比較例に係るフランジ部材に対して第一フランジ部材３は約３７％低下した。また、軸方向の変形量については、比較例に係るフランジ部材に対して第一フランジ部材３は約５８％低下した。このように、本願出願人が行った解析によっても、立体リブが形成されていないフランジ部材に対して第一フランジ部材３の剛性を高めることができることが確認されたのである。
【００３５】
＜立体リブ１３１（第二実施形態）＞
次に、第二実施形態に係る円筒部材である第１フランジ部材１０３について、図６を用いて説明する。本実施形態以降に記載する第１フランジ部材１０３・２０３は、第一実施形態に係る第１フランジ部材３に対して立体リブ１３１・２３１の形状が異なるのみである。このため、本実施形態以降においては立体リブ１３１・２３１の形状を中心に説明する。
【００３６】
図６に示す如く、本実施形態においては底面部１０３ｂと側面部１０３ｃとが交わる部分において、第１フランジ部材１０３の内側（本実施形態においては内周側かつ後側）に立体リブ１３１が突出して形成されている。
【００３７】
図６に示す如く、立体リブ１３１は、第一の周線Ｌ２１と第二の周線Ｌ２２とで囲まれる領域内に、四個の曲面が交わった形状で形成される。第一の周線Ｌ２１は底面部１０３ｂと側面部１０３ｃとの交線上における第一の端点Ｐ２１と第二の端点Ｐ２２とを結んで底面部１０３ｂを通る曲線である。第一の周線Ｌ２１は内周側に向かって膨らみ、先端に頂点として底面部端点Ｂ２を有する曲線で形成されている。第二の周線Ｌ２２は第一の端点Ｐ２１と第二の端点Ｐ２２とを結んで側面部１０３ｃを通る曲線である。第二の周線Ｌ２２は底面部１０３ｂから離れる方向（後方）に向かって膨らみ、先端に頂点として側面部端点Ｓ２を有する曲線で形成されている。
【００３８】
図６に示す如く、立体リブ１３１は第１フランジ部材１０３の周方向に対称となる形状に形成されている。詳細には、立体リブ１３１は第一の端点Ｐ２１と第二の端点Ｐ２２とを結ぶ線分を垂直に二等分する面を中心として対称となるように形成されている。
【００３９】
図６において、底面部端点Ｂ２は第一の周線Ｌ２１上で最も内周側に位置する点である。また、側面部端点Ｓ２は第二の周線Ｌ２２上で最も底面部１０３ｂから離れて位置する点である。また、中点Ｘ２は、仮想交線上における第一の端点Ｐ２１と第二の端点Ｐ２２との中点である。
【００４０】
上記の如く、立体リブ１３１は周方向に対称に形成されているため、第一の端点Ｐ２１と第二の端点Ｐ２２とを結ぶ線分を垂直に二等分する面は、底面部端点Ｂ２、側面部端点Ｓ２、及び、中点Ｘ２の三点を通る。換言すれば、図６に示す如く底面部端点Ｂ２、側面部端点Ｓ２、及び、中点Ｘ２の三点を通る平面は立体リブ１３１を周方向に二等分する。
【００４１】
図６中に示す切断面は、底面部端点Ｂ２、側面部端点Ｓ２、及び、中点Ｘ２の三点を通る面（第一の端点Ｐ２１と第二の端点Ｐ２２とを結ぶ線分を垂直に二等分する面）によるものである。切断線ＬＣ２は前記の切断面により立体リブ１３１を切断して現れる線である。本実施形態においては図６に示す如く、切断線ＬＣ２が第１フランジ部材１０３の内側に向かって膨らむ曲線で形成されている。また、線分ＢＳ２は底面部端点Ｂ２と側面部端点Ｓ２とを結んだ線分である。
【００４２】
図６に示す如く、切断線ＬＣ２は、線分ＢＳ２よりも第１フランジ部材１０３の内側（本実施形態においては内周側かつ後側）に位置する。このように、本実施形態に係る円筒部材である第１フランジ部材１０３によれば、線分ＢＳ２を含む面よりも内側に窪んだ形状に立体リブ１３１が形成されている。このため、線分ＢＳ２を含む面で立体リブを形成する構成と比較して、第１フランジ部材１０３に荷重が加わった際に立体リブ１３１の周辺で生じる応力を分散させることができ、径方向の剛性を高めることが可能となる。また、本実施形態において第１フランジ部材１０３は板金により肉厚が小さく形成されているため、第１フランジ部材１０３の重量増を抑制することが可能となる。
【００４３】
また、立体リブ１３１は、第一の周線Ｌ２１が内周側に向かって膨らむ曲線で形成され、第二の周線Ｌ２２が底面部１０３ｂから離れる方向に向かって膨らむ曲線で形成され、切断線ＬＣ２が第１フランジ部材１０３の内側に向かって膨らむ曲線で形成されている。本実施形態においては上記の如く構成することにより、第１フランジ部材１０３に荷重が加わった際に立体リブ１３１の周辺で生じる応力を分散させることができるため、円筒部材である第１フランジ部材１０３の剛性をより高めることが可能となる。
【００４４】
本願出願人は、第一実施形態における比較例に係るフランジ部材と第一フランジ部材１０３とに対して、径方向内側に向かって荷重を同様に加える解析を行い、それぞれに生じる変形量を比較した。その結果、径方向の変形量については、比較例に係るフランジ部材に対して第一フランジ部材１０３は約２６％低下した。また、軸方向の変形量については、比較例に係るフランジ部材に対して第一フランジ部材１０３は約５０％低下した。このように、本願出願人が行った解析によっても、立体リブが形成されていないフランジ部材に対して第一フランジ部材１０３の剛性を高めることができることが確認されたのである。
【００４５】
＜立体リブ２３１（第三実施形態）＞
次に、第三実施形態に係る円筒部材である第１フランジ部材２０３について、図７を用いて説明する。図７に示す如く、本実施形態においては底面部２０３ｂと側面部２０３ｃとが交わる部分において、第１フランジ部材２０３の内側（本実施形態においては内周側かつ後側）に立体リブ２３１が突出して形成されている。
【００４６】
図７に示す如く、立体リブ２３１は、第一の周線Ｌ３１と第二の周線Ｌ３２とで囲まれる領域内に、四個の平面が交わった形状で形成される。第一の周線Ｌ３１は底面部２０３ｂと側面部２０３ｃとの交線上における第一の端点Ｐ３１と第二の端点Ｐ３２とを結んで底面部２０３ｂを通る曲線である。第一の周線Ｌ３１は内周側に向かって膨らみ、先端に頂点として底面部端点Ｂ３を有し、一部に曲線部分を含む直線で形成されている。第二の周線Ｌ３２は第一の端点Ｐ３１と第二の端点Ｐ３２とを結んで側面部２０３ｃを通る曲線である。第二の周線Ｌ３２は底面部２０３ｂから離れる方向（後方）に向かって膨らみ、先端に頂点として側面部端点Ｓ３を有し、一部に曲線部分を含む直線で形成されている。
【００４７】
図７に示す如く、立体リブ２３１は第１フランジ部材２０３の周方向に対称となる形状に形成されている。詳細には、立体リブ２３１は第一の端点Ｐ３１と第二の端点Ｐ３２とを結ぶ線分を垂直に二等分する面を中心として対称となるように形成されている。
【００４８】
図７において、底面部端点Ｂ３は第一の周線Ｌ３１上で最も内周側に位置する点である。また、側面部端点Ｓ３は第二の周線Ｌ３２上で最も底面部２０３ｂから離れて位置する点である。また、中点Ｘ３は、仮想交線上における第一の端点Ｐ３１と第二の端点Ｐ３２との中点である。
【００４９】
上記の如く、立体リブ２３１は周方向に対称に形成されているため、第一の端点Ｐ３１と第二の端点Ｐ３２とを結ぶ線分を垂直に二等分する面は、底面部端点Ｂ３、側面部端点Ｓ３、及び、中点Ｘ３の三点を通る。換言すれば、図７に示す如く底面部端点Ｂ３、側面部端点Ｓ３、及び、中点Ｘ３の三点を通る平面は立体リブ２３１を周方向に二等分する。
【００５０】
図７中に示す切断面は、底面部端点Ｂ３、側面部端点Ｓ３、及び、中点Ｘ３の三点を通る面（第一の端点Ｐ３１と第二の端点Ｐ３２とを結ぶ線分を垂直に二等分する面）によるものである。切断線ＬＣ３は前記の切断面により立体リブ２３１を切断して現れる線である。本実施形態においては図７に示す如く、切断線ＬＣ３は第１フランジ部材２０３の内側に向かって突出する三角形状に形成されている。また、線分ＢＳ３は底面部端点Ｂ３と側面部端点Ｓ３とを結んだ線分である。
【００５１】
図７に示す如く、切断線ＬＣ３は、線分ＢＳ３よりも第１フランジ部材２０３の内側（本実施形態においては内周側かつ後側）に位置する。このように、本実施形態に係る円筒部材である第１フランジ部材２０３によれば、線分ＢＳ３を含む面よりも内側に窪んだ形状に立体リブ２３１が形成されている。このため、線分ＢＳ３を含む面で立体リブを形成する構成と比較して、第１フランジ部材２０３に荷重が加わった際に立体リブ２３１の周辺で生じる応力を分散させることができ、径方向の剛性を高めることが可能となる。また、本実施形態において第１フランジ部材２０３は板金により肉厚が小さく形成されているため、第１フランジ部材２０３の重量増を抑制することが可能となる。
【００５２】
本願出願人は、第一実施形態における比較例に係るフランジ部材と第一フランジ部材２０３とに対して、径方向内側に向かって荷重を同様に加える解析を行い、それぞれに生じる変形量を比較した。その結果、径方向の変形量については、比較例に係るフランジ部材に対して第一フランジ部材２０３は約１６％低下した。また、軸方向の変形量については、比較例に係るフランジ部材に対して第一フランジ部材２０３は約２５％低下した。このように、本願出願人が行った解析によっても、立体リブが形成されていないフランジ部材に対して第一フランジ部材２０３の剛性を高めることができることが確認されたのである。
【００５３】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲においてその構成を変更し得ることは勿論である。特に、本発明に係るリブ形状は、歯付プーリ組立体に用いられるフランジ部材に限定されず、板金により形成された底面部と側面部を有する円筒部材であれば本発明に係るリブ形状を適用することが可能である。
【符号の説明】
【００５４】
１          歯付プーリ組立体       ２          歯付プーリ       
３          第１フランジ部材（円筒部材）
３ａ        フランジ部             ３ｂ        底面部           
３ｃ        側面部                 ４          第２フランジ部材 
４ａ        フランジ部             ４ｂ        重合部           
６          固定孔               １０          歯部             
３１          立体リブ           １０３          第１フランジ部材（円筒部材）
１０３ｂ        底面部             １０３ｃ        側面部           
１３１          立体リブ           ２０３          第１フランジ部材（円筒部材）
２０３ｂ        側面部             ２０３ｃ        側面部           
２３１          立体リブ               ｆ          前方             
Ｐ１１      第一の端点             Ｐ１２      第二の端点       
Ｌ１１      第一の周線             Ｌ１２      第二の周線       
Ｂ１        底面部端点             Ｓ１        側面部端点       
Ｘ１        仮想交線上における第一の端点と第二の端点との中点
ＢＳ１      底面部端点と側面部端点とを結んだ線分  
ＬＣ１      切断線                 Ｐ２１      第一の端点       
Ｐ２２      第二の端点             Ｌ２１      第一の周線       
Ｌ２２      第二の周線             Ｂ２        底面部端点       
Ｓ２        側面部端点       
Ｘ２        仮想交線上における第一の端点と第二の端点との中点
ＢＳ２      底面部端点と側面部端点とを結んだ線分  
ＬＣ２      切断線                 Ｐ３１      第一の端点       
Ｐ３２      第二の端点             Ｌ３１      第一の周線       
Ｌ３２      第二の周線             Ｂ３        底面部端点       
Ｓ３        側面部端点       
Ｘ３        仮想交線上における第一の端点と第二の端点との中点
ＢＳ３      底面部端点と側面部端点とを結んだ線分  
ＬＣ３      切断線    
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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