(57)【要約】      （修正有）【課題】変倍光学系では、良好な光学性能を備えつつ、Ｆ値の明るい光学系であることが求められている。【解決手段】物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなり、各群の間隔を変化させることにより変倍を行い、変倍の際、４つの群が光軸に沿って移動し、第１レンズ群は４枚のレンズからなり、第１レンズ群は４つのレンズ成分からなり、第２レンズ群は５枚のレンズからなり、第３レンズ群は２つのレンズ成分からなり、第３レンズ群の少なくとも一部は、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能であり、以下の条件式を満足する。０．４００＜ｆ４／ｆ２＜１．３００。但し、ｆ４：第４レンズ群の焦点距離、ｆ２：第２レンズ群の焦点距離【選択図】図１
2019215565.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔と、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔と、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔を変化させることにより変倍を行い、
前記変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群とが光軸に沿って移動し、
前記第１レンズ群は４枚のレンズからなり、
前記第１レンズ群は４つのレンズ成分からなり、
前記第２レンズ群は５枚のレンズからなり、
前記第３レンズ群は２つのレンズ成分からなり、
前記第３レンズ群の少なくとも一部は、防振レンズ群として像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能であり、
以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。
０．４００  ＜  ｆ４／ｆ２  ＜  １．３００
但し、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項２】
前記第４レンズ群は３つのレンズ成分からなることを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
【請求項３】
前記第３レンズ群は２つのレンズ成分からなり、
前記第４レンズ群は３つのレンズ成分からなることを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
【請求項４】
前記レンズ成分は、１つの単レンズまたは１つの接合レンズからなる請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．６００  ＜  ｆ４／ｆ２  ＜  １．２００
【請求項６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
１．０００  ≦  ｆ４／ｆ２  ＜  １．２００
【請求項７】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．７００  ＜  ｆ３２／ｆ３  ＜  ２．５００
但し、
ｆ３２：前記防振レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離。
【請求項８】
前記第３レンズ群は、非球面を有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項９】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項８に記載の変倍光学系。
１．１００  ＜  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＜  ５．０００
但し、
Ａ（Ｔ３．５）：望遠端状態においてＦ／３．５のＦ値に対応する軸上光線が、前記非球面を通る点での非球面量、
Ａ（Ｔ４．０）：望遠端状態においてＦ／４．０のＦ値に対応する軸上光線が、前記非球面を通る点での非球面量。
なお、前記非球面量とは、非球面の光軸上での、近似球面に対する非球面のサグ量を光軸に沿って測った量をいう。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の変倍光学系を搭載することを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、及び光学機器に関する。
本願は、２０１５年０１月３０日に出願された日本国特許出願２０１５−０１７９１２号に基づき優先権を主張し、その内容をここに援用する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、手振れ補正機構を備えた広画角の変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２３１２２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、変倍光学系では、良好な光学性能を備えつつ、Ｆ値の明るい光学系であることが求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一態様に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔と、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔と、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔を変化させることにより変倍を行い、前記変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群とが光軸に沿って移動し、前記第１レンズ群は４枚のレンズからなり、前記第１レンズ群は４つのレンズ成分からなり、前記第２レンズ群は５枚のレンズからなり、前記第３レンズ群は２つのレンズ成分からなり、前記第３レンズ群の少なくとも一部は、防振レンズ群として像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能であり、以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。
０．４００  ＜  ｆ４／ｆ２  ＜  １．３００
但し、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【０００６】
本発明の別の一態様に係る光学機器は、上述の変倍光学系を搭載する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図５】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図９】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図１２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図１３】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図１６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図１７】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図２０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２１】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図２４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２５】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図２８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２９】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図３０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図３２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図３３】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図３４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図３６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図３７】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図３８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図４０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図４１】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図４２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図４３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図４４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図４５】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図４６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図４７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図４８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図４９】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図５０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図５１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における至近距離合焦時の諸収差図である。
【図５２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図５３】変倍光学系を搭載したカメラの構成の一例を示す図である。
【図５４】変倍光学系の製造方法の一例の概略を示す図である。
【図５５】変倍光学系の製造方法の一例の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。図１は、変倍光学系ＺＬの構成の一例を示す。他の例において、レンズ群の数、各レンズ群におけるレンズ構成等は適宜変更可能である。
【０００９】
一実施形態において、変倍光学系ＺＬは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔を変化させることにより変倍を行い、第３レンズ群Ｇ３は、防振レンズ群（ＶＲ）として像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第３２レンズ群Ｇ３２と、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に配置された第３１レンズ群Ｇ３１とを有し、第３２レンズ群Ｇ３２は、負の屈折力を有する。
【００１０】
代替的に、変倍光学系ＺＬは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第３レンズ群Ｇ３は、防振レンズ群（ＶＲ）として像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第３２レンズ群Ｇ３２と、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に配置され像ブレ補正時に光軸と垂直方向における位置が不動の第３１レンズ群Ｇ３１とを有し、第３１レンズ群Ｇ３１は、正もしくは負の屈折力を有し、第３２レンズ群Ｇ３２は、負の屈折力を有する。
【００１１】
このように、負正負正のレンズ群を有し、各群の間隔を変化させることにより、広画角の変倍光学系を実現することができる。また、負の第３レンズ群Ｇ３を、第３１レンズ群Ｇ３１と、負の第３２レンズ群Ｇ３２とを有するように構成し、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて像ブレ補正を行うことにより、像ブレ補正時の偏心コマ収差の発生及び片ボケの発生を抑え、良好な結像性能を実現することができる。ここで、第３レンズ群Ｇ３以外のレンズ群（例えば第２レンズ群Ｇ２）の少なくとも一部を防振レンズ群にしようとすると、Ｆ値を小さく（明るく）しかつ像高も大きくした場合に製造敏感度が増してしまい、製造が困難になるという問題がある。しかしながら、負正負正を有する光学系において、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群にすると、Ｆ値を小さくまたは像高を大きくした場合でも製造敏感度が増すことを回避することができるという効果を有する。第３レンズ群Ｇ３の一部を防振レンズ群とし、該防振レンズ群より物体側であって、第３レンズ群Ｇ３内に防振時に固定のレンズを配置すると、Ｆ値を小さくしても防振性能が低下しないという効果を有する。
【００１２】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１）を満足する。
０．４００  ＜  ｆ４／ｆ２  ＜  １．３００  …（１）
但し、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００１３】
条件式（１）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離と、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離との適切な比を規定するための条件式である。条件式（１）を満足することにより、（Ｆ２．８〜Ｆ３．５程度の）明るいＦ値と、球面収差をはじめとする諸収差の良好な補正を実現しつつ、レンズ全長の小型化を図ることができる。
【００１４】
条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離に比べて短くなり、球面収差の補正が困難となる。そのため、（Ｆ２．８〜Ｆ３．５程度の）明るいＦ値の達成が難しい可能性がある。
【００１５】
効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を１．２００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を１．１００とすることが好ましくは可能である。
【００１６】
条件式（１）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離に比べて長くなり、レンズ全長の小型化が困難となる。
【００１７】
効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．５００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を０．６００とすることが好ましくは可能である。
【００１８】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（２）を満足することが好ましくは可能である。
０．７００  ＜  ｆ３２／ｆ３  ＜  ２．５００  …（２）
但し、
ｆ３２：第３２レンズ群Ｇ３２の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
【００１９】
条件式（２）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離に対する、防振レンズ群（ＶＲ）である第３２レンズ群Ｇ３２の焦点距離を規定するための条件式である。条件式（２）を満足することにより、像ブレ補正時において、結像性能を良好としつつ、第３２レンズ群Ｇ３２の移動量を適切なものにすることができる。
【００２０】
条件式（２）の上限値を上回ると、第３２レンズ群Ｇ３２の焦点距離が長くなり、像ブレ補正時の第３２レンズ群Ｇ３２の移動量が大きくなる。このため、像ブレ補正の機構が大型化する可能性がある。
【００２１】
効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を２．１００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を１．７００とすることが好ましくは可能である。
【００２２】
条件式（２）の下限値を下回ると、第３２レンズ群Ｇ３２の焦点距離が短くなり、像ブレ補正時に発生する偏心コマ収差、あるいは片ボケの発生が増大し、像ブレ補正時に良好な結像性能を維持するのが難しい。
【００２３】
効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．８００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を０．９００とすることが好ましくは可能である。
【００２４】
変倍光学系ＺＬにおいて、第３２レンズ群Ｇ３２は、正レンズと負レンズとの接合レンズからなることが好ましくは可能である。
【００２５】
この構成によれば、像ブレ補正のために第３２レンズ群Ｇ３２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。また、像ブレ補正のために移動するレンズを小型軽量にすることができ、像ブレ補正機構及びレンズ全体の小型化にも有効である。
【００２６】
変倍光学系ＺＬにおいて、第３１レンズ群Ｇ３１は、負レンズと、正レンズとを有することが好ましくは可能である。
【００２７】
この構成によれば、像ブレ補正のために第３２レンズ群Ｇ３２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。
【００２８】
変倍光学系ＺＬにおいて、第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、負レンズと、正レンズとからなることが好ましくは可能である。
【００２９】
この構成によれば、像ブレ補正のために第３２レンズ群Ｇ３２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。
【００３０】
変倍光学系ＺＬにおいて、第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、負レンズと正レンズとの接合レンズからなることが好ましくは可能である。
【００３１】
この構成によれば、像ブレ補正のために第３２レンズ群Ｇ３２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。
【００３２】
変倍光学系ＺＬにおいて、第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズとからなることが好ましくは可能である。
【００３３】
この構成によれば、像ブレ補正のために第３２レンズ群Ｇ３２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。
【００３４】
変倍光学系ＺＬにおいて、第３１レンズ群３１は、物体側から順に並んだ、正レンズと負レンズとの接合レンズからなることが好ましくは可能である。
【００３５】
この構成によれば、像ブレ補正のために第３２レンズ群Ｇ３２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。
【００３６】
変倍光学系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなり、第２１レンズ群Ｇ２１を合焦レンズ群として光軸方向に移動させることにより合焦を行うことが好ましくは可能である。
【００３７】
この構成によれば、合焦の際に移動するレンズ群を小型軽量にすることができ、レンズ全系の小型化と、オートフォーカス時の合焦速度を高速化することができる。
【００３８】
変倍光学系ＺＬにおいて、第３２レンズ群Ｇ３２の最も像側のレンズ面は、非球面であることが好ましくは可能である。
【００３９】
この構成によれば、像ブレ補正のために第３２レンズ群Ｇ３２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケの補正に有効である。
【００４０】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（３）を満足することが好ましくは可能である。
１．１００  ＜  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＜  ５．０００  …（３）
但し、
Ａ（Ｔ３．５）：望遠端状態においてＦ／３．５のＦ値に対応する軸上光線が、第３２レンズ群Ｇ３２の最も像側のレンズ面に形成された非球面を通る点での非球面量、
Ａ（Ｔ４．０）：望遠端状態においてＦ／４．０のＦ値に対応する軸上光線が、第３２レンズ群Ｇ３２の最も像側のレンズ面に形成された非球面を通る点での非球面量。
なお、前記非球面量とは、非球面の光軸上での、近似球面に対する非球面のサグ量を光軸に沿って測った量をいう。
【００４１】
条件式（３）は、第３２レンズ群Ｇ３２の最も像側の非球面における非球面量の適切な値を規定するための条件式である。条件式（３）を満足することにより、像ブレ補正のために第３２レンズ群Ｇ３２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケを良好に補正することができる。
【００４２】
条件式（３）の上限値を上回ると、第３２レンズ群Ｇ３２の非球面量が過大となり、像ブレ補正のために第３２レンズ群Ｇ３２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケを補正することが困難となる。
【００４３】
効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を４．０００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を３．０００とすることが好ましくは可能である。
【００４４】
条件式（３）の下限値を下回ると、第３２レンズ群Ｇ３２の非球面量が不足し、像ブレ補正のために第３２レンズ群Ｇ３２を移動させた時の偏心コマ収差及び片ボケを補正することが困難となる。
【００４５】
効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を１．２５０とすることが好ましくは可能である。効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を１．４００とすることが好ましくは可能である。
【００４６】
以上のように、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系ＺＬを実現することができる。
【００４７】
次に、上述の変倍光学系ＺＬを備えたカメラ（光学機器）について、図面を参照しながら説明する。図５３は、変倍光学系を搭載したカメラの構成の一例を示す。
【００４８】
カメラ１は、図５３に示すように、撮影レンズ２として上述の変倍光学系ＺＬを備えたレンズ交換式のカメラ（所謂ミラーレスカメラ）である。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリーに記憶される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００４９】
カメラ１に撮影レンズ２として搭載した変倍光学系ＺＬは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有している。したがって、カメラ１によれば、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【００５０】
なお、カメラ１として、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００５１】
続いて、上述の変倍光学系ＺＬの製造方法の一例について概説する。図５４及び図５５は、変倍光学系ＺＬの製造方法の一例を示す。
【００５２】
図５４に示す例において、まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１）。第３レンズ群Ｇ３は、防振レンズ群（ＶＲ）として像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第３２レンズ群Ｇ３２と、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に配置された第３１レンズ群Ｇ３１とを有し、第３２レンズ群Ｇ３２は、負の屈折力を有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２）。以下の条件式（１）を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ３）。
０．４００  ＜  ｆ４／ｆ２  ＜  １．３００…（１）
但し、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【００５３】
図５５に示す例において、まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。第３レンズ群Ｇ３は、防振レンズ群（ＶＲ）として像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成した第３２レンズ群Ｇ３２と、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に配置され像ブレ補正時に光軸と垂直方向における位置が不動の第３１レンズ群Ｇ３１とを有し、第３１レンズ群Ｇ３１は、正もしくは負の屈折力を有し、第３２レンズ群Ｇ３２は、負の屈折力を有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。次の条件式（１）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３０）。
０．４００  ＜  ｆ４／ｆ２  ＜  １．３００  …（１）
但し、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００５４】
レンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズと、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズとを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凹レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２と、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸レンズＬ４１と、両凹レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５とを配置して第４レンズ群Ｇ４とする。また、第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ３１から両凸レンズＬ３２までを第３１レンズ群Ｇ３１とし、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズを第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群ＶＲ）とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬを製造する。
【００５５】
上記の製造方法によれば、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系ＺＬを製造することができる。
【実施例】
【００５６】
以下、各実施例について、図面に基づいて説明する。
【００５７】
図１、図５、図９、図１３、図１７、図２１、図２５、図２９、図３３、図３７、図４１、図４５、及び図４９は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ１３）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ１３の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示す。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ１３の断面図の上部には、無限遠から近距離物体に合焦する際の合焦レンズ群の移動方向を矢印で示すとともに、像ブレを補正する際の防振レンズ群ＶＲの様子も示している。
【００５８】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【００５９】
以下に表１〜表１３を示すが、これらは第１実施例〜第１３実施例における各諸元の表である。
【００６０】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.562nm）、ｇ線（波長435.835nm）を選んでいる。
【００６１】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数をそれぞれ示す。また、（Ｄｉ）は第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔、（開口絞り）は開口絞りＳをそれぞれ示す。光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【００６２】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数をそれぞれ示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省略する。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10＋Ａ12×ｙ12＋Ａ14×ｙ14＋Ａ16×ｙ16＋Ａ18×ｙ18  …（ａ）
【００６３】
表中の［各種データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：°）、Ｙは最大像高、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離を空気換算長により表記したもの、ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えたものをそれぞれ示す。
【００６４】
表中の［可変間隔データ］において、Ｄｉは第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔、Ｄ０は物体面と第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面との軸上空気間隔、ｆはレンズ全系の焦点距離、βは撮影倍率をそれぞれ示す。
【００６５】
表中の［レンズ群データ］において、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
【００６６】
表中の［条件式対応値］には、上記の条件式（１）〜（３）に対応する値を示す。
【００６７】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われる。しかし、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００６８】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００６９】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図４及び表１を用いて説明する。第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【００７０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【００７１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【００７２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【００７３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５との接合レンズとからなる。なお、両凹レンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【００７４】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【００７５】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【００７６】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【００７７】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【００７８】
第１実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．７３であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３２mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．８５であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３３mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．１４であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２９mmである。
【００７９】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜３２が、図１に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【００８０】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     141.63094      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640     12.038      1.00000
＊3    -163.31283      1.700      1.76690      46.9
4     106.92575      2.420      1.00000
5    -163.11816      1.700      1.49700      81.7
6      54.83939      1.200      1.00000
7      48.77184      5.134      1.75520      27.6
8    -212.53934      (D8)       1.00000
9      45.70675      3.974      1.64769      33.7
10   -288.07145      0.100      1.00000
11     48.60693      1.000      1.84666      23.8
12     19.56306      4.835      1.60342      38.0
13     60.48377      (D13)      1.00000
14     50.48320      5.971      1.49700      81.7
15    -36.76255      1.400      1.84666      23.8
16    -56.36078      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -44.67424      1.300      1.90366      31.3
19    136.86704      0.100      1.00000
20     78.75412      3.763      1.84666      23.8
21    -61.79495      2.000      1.00000
22    -66.55193      1.300      1.80400      46.6
23     33.85946      3.577      1.80518      25.4
＊24    166.11512      (D24)      1.00000
25     32.35576      7.398      1.49700      81.7
26    -47.64507      0.100      1.00000
27     44.76173      8.068      1.49700      81.7
28    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
29    112.87980      0.500      1.00000
30     62.06564      6.433      1.49700      81.7
31    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊32   1756.27000      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面      κ           A4          A6            A8          A10
1  1.00000e+00  2.39893e-06 -3.02265e-09 -3.98490e-12  7.49728e-15
2  0.00000e+00  1.03248e-05 -2.60887e-09  1.01418e-10 -3.52377e-13
3  1.00000e+00 -2.78891e-06  8.09697e-10  3.72105e-11 -1.98773e-13
24  1.00000e+00 -1.69763e-06 -2.10001e-10  9.14225e-12 -1.74272e-14
32  1.00000e+00  1.63396e-05  8.55710e-09  1.48907e-11  9.87697e-15
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.84        2.89        2.90
ω    53.9        40.5        30.1
Y     20.00       20.00       20.00
TL   159.619     155.850     159.619
BF    27.560      34.986      50.202
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                 至近距離合焦時
W         M        T           W         M         T
D0     ∞        ∞       ∞        334.20    337.97    334.20
β     -       -          -        -0.0459    -0.0653   -0.0958
f   16.40     23.50     34.00        -          -          -
D8   25.600    11.753     2.000     27.098     13.374     3.831
D13   5.686     5.686     5.686      4.188      4.065     3.855
D16   3.000    11.057    14.758      3.000     11.057     14.758
D24  12.000     6.595     1.200     12.000      6.595      1.200
D32  27.560    34.986    50.202     27.571     35.009     50.252
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -23.08
第2レンズ群        9       40.97
第21レンズ群     9       79.53
第22レンズ群    14       66.09
第3レンズ群       17      -51.06
第31レンズ群    17     -617.47
第32レンズ群    22      -58.65
第4レンズ群       25       37.98
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.927
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.149
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.740
【００８１】
表１から、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【００８２】
図２は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【００８３】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ａは各像高に対する半画角（単位:°）、Ｈ０は物体高を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線における収差を示す。また、これらの記載のないものは、ｄ線における収差を示す。但し、無限遠合焦時の球面収差図では、最大口径に対応するＦナンバーの値を示す。至近距離合焦時の球面収差図では、最大口径に対応する開口数の値を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。
【００８４】
後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００８５】
図２〜図４から、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【００８６】
（第２実施例）
第２実施例について、図５〜図８及び表２を用いて説明する。第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ２）は、図５に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【００８７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【００８８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【００８９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【００９０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５との接合レンズとからなる。なお、両凹レンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【００９１】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【００９２】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【００９３】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【００９４】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【００９５】
第２実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６４であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．７２であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３９mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．９５であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３５mmである。
【００９６】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜３２が、図５に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【００９７】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     150.10753      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640     11.635      1.00000
＊3    -200.00000      1.700      1.76690      46.9 
4     110.26615      3.043      1.00000
5     -91.18897      1.700      1.49700      81.7
6      92.62695      1.200      1.00000
7      59.51795      4.893      1.75520      27.6
8    -144.55653      (D8)       1.00000
9      54.17771      3.853      1.57957      53.7
10   -168.15683      0.100      1.00000
11     48.15476      1.400      1.84666      23.8
12     20.82567      4.835      1.60342      38.0
13     71.98010      (D13)      1.00000
14     58.01895      5.140      1.51680      63.9
15    -52.48261      1.400      1.84666      23.8
16    -74.41904      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -43.11863      1.300      1.90265      35.7
19  -3362.00370      0.100      1.00000
20    104.17981      3.392      1.84666      23.8
21    -70.96939      2.000      1.00000
22   -123.26792      1.300      1.80400      46.6
23     39.25731      2.900      1.80518      25.4
＊24     97.15002      (D24)      1.00000
25     33.14690      7.392      1.49700      81.7
26    -45.99196      0.100      1.00000
27     42.33821      8.071      1.49700      81.7
28    -28.00000      1.500      1.80100      34.9
29     51.31589      0.526      1.00000
30     39.34858      5.507      1.49700      81.7
31   -147.88723      2.000      1.80610      41.0
＊32    527.01174      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4          A6          A8            A10
1  1.00000e+00  1.26673e-06 -8.06378e-10 -5.17432e-12   6.92202e-15
2  0.00000e+00  7.39970e-06 -1.69408e-09  8.62137e-11  -2.76050e-13
3  1.00000e+00 -3.24223e-06 -1.82950e-09  4.19496e-11  -1.68279e-13
24  1.00000e+00 -1.72282e-06 -2.38905e-09  2.61824e-11  -6.18766e-14
32  1.00000e+00  1.58498e-05  1.18507e-08 -1.55976e-11   3.21472e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.86        2.79        2.81
ω    53.8        40.1        29.9
Y     20.00       20.00       20.00
TL   159.618     154.244     156.368
BF    25.145      31.652      45.295
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                       至近距離合焦時
W         M         T           W         M         T
D0     ∞        ∞        ∞       340.38     345.76    343.63
β     -         -         -       -0.0449    -0.0637     -0.0931
f   16.40     23.50     34.00        -          -          -
D8   28.281    12.865     2.000     29.898     14.571     3.902
D13   5.918     5.918     5.918      4.301      4.212     4.016
D16   3.000    12.629    18.705      3.000     12.629    18.705
D24  14.025     7.930     1.200     14.025      7.930     1.200
D32  25.145    31.652    45.295     25.145     31.652    45.295
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -24.25
第2レンズ群        9       42.48
第21レンズ群     9       79.22
第22レンズ群    14       72.35
第3レンズ群       17      -64.54
第31レンズ群    17   -99999.00
第32レンズ群    22      -67.09
第4レンズ群       25       42.46
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  1.000
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.039
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.755
【００９８】
表２から、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【００９９】
図６は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図７は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図８は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１００】
図６〜図８から、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０１０１】
（第３実施例）
第３実施例について、図９〜図１２及び表３を用いて説明する。第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ３）は、図９に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０１０２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１０３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２４からなる。
【０１０４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１０５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５との接合レンズとからなる。なお、両凹レンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１０６】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０１０７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０１０８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１０９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【０１１０】
第３実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６３であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３７mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．７３であり、焦点距離は２３．９５mmであるので、０．６７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３８mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．９５であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３５mmである。
【０１１１】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜３１が、図９に示すｍ１〜ｍ３１の各光学面に対応している。
【０１１２】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     163.30041      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640     11.632      1.00000
＊3    -200.00000      1.722      1.76690      46.9
4     119.78033      3.168      1.00000
5     -79.22706      1.700      1.49700      81.7
6     124.43920      1.200      1.00000
7      62.39960      4.890      1.75520      27.6
8    -133.86420      (D8)       1.00000
9      48.51093      4.118      1.58313      59.4
10   -176.87394      0.100      1.00000
11     49.08121      1.400      1.84666      23.8
12     19.98762      4.835      1.60342      38.0
13     63.37128      (D13)      1.00000
14     52.68721      4.196      1.49700      81.7
15   -113.72899      (D15)      1.00000
16    (開口絞り)     3.263      1.00000
17    -41.35615      1.000      1.90265      35.7
18  -2033.84380      0.100      1.00000
19     95.41351      3.529      1.84666      23.8
20    -68.05697      2.000      1.00000
21   -115.66704      1.000      1.80400      46.6
22     41.08343      2.888      1.80518      25.4
＊23    107.26614      (D23)      1.00000
24     33.80083      7.404      1.49700      81.7
25    -44.75974      0.100      1.00000
26     42.35968      8.006      1.56883      56.0
27    -28.00000      1.500      1.90366      31.3
28     37.91033      0.500      1.00000
29     36.97974      8.146      1.70000      48.1
30    -29.64467      2.000      1.80604      40.7
＊31  60381.93200      (D31)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4          A6           A8          A10
1  1.00000e+00  1.11419e-06  2.52394e-10 -5.86932e-12  7.15071e-15
2  0.00000e+00  6.59539e-06 -1.62162e-09  8.28640e-11 -2.56086e-13
3  1.00000e+00 -3.78859e-06 -3.13736e-09  3.84551e-11 -1.62364e-13
23  1.00000e+00 -1.68070e-06 -2.52180e-09  2.06388e-11 -4.27009e-14
31  1.00000e+00  1.51955e-05  9.57967e-09 -1.60225e-13 -1.30459e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.95       34.00
FNo    2.83        2.81        2.87
ω    53.8        39.6        30.0
Y     20.00       20.00       20.00
TL   159.621     153.085     154.372
BF    24.417      31.945      45.425
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  至近距離合焦時
W        M        T            W        M        T
D0      ∞       ∞       ∞         340.38    346.92   345.63
β      -        -        -         -0.0449   -0.0647   -0.0926
f    16.40     23.95    34.00         -         -         -
D8    29.641    12.756   2.000       31.359    14.586    4.042
D13    6.286     6.286   6.286        4.569     4.456    4.245
D15    3.000    11.881  16.064        3.000    11.881   16.064
D23   12.880     6.820   1.200       12.880     6.820    1.200
D31   24.417    31.945  45.425       24.417    31.945   45.425
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -24.96
第2レンズ群        9       43.65
第21レンズ群     9       83.13
第22レンズ群    14       73.06
第3レンズ群       16      -68.79
第31レンズ群    16     1918.75
第32レンズ群    21      -68.77
第4レンズ群       24       43.59
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.999
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.000
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.770
【０１１３】
表３から、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０１１４】
図１０は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１２は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１１５】
図１０〜図１２から、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０１１６】
（第４実施例）
第４実施例について、図１３〜図１６及び表４を用いて説明する。第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ４）は、図１３に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０１１７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１１８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２４からなる。
【０１１９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１２０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３と両凸レンズＬ４４との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４５とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１２１】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０１２２】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０１２３】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１２４】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【０１２５】
第４実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６４であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．７７であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３７mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．９９であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４mmである。
【０１２６】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜３１が、図１３に示すｍ１〜ｍ３１の各光学面に対応している。
【０１２７】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     158.26471      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640     12.506      1.00000
＊3    -100.68692      1.700      1.76690      46.9
4     294.38156      2.036      1.00000
5    -112.13035      1.700      1.49700      81.7
6      85.46589      1.795      1.00000
7      62.15225      4.834      1.75520      27.6
8    -152.76455      (D8)       1.00000
9      51.34147      5.247      1.57957      53.7
10   -148.40876      0.100      1.00000
11     52.00686      1.400      1.84666      23.8
12     20.66855      4.835      1.60342      38.0
13     70.71894      (D13)      1.00000
14     43.27867      4.209      1.49700      81.7
15   -204.02511      (D15)      1.00000
16    (開口絞り)     3.263      1.00000
17    -48.97633      1.000      1.80400      46.6
18   -483.47840      0.100      1.00000
19    123.68660      2.687      1.84666      23.8
20   -137.51585      2.000      1.00000
21   -144.72303      1.000      1.80400      46.6
22     31.48383      3.234      1.80518      25.4
＊23     87.19368      (D23)      1.00000
24     29.45649      7.615      1.49700      81.7
25    -43.56074      0.100      1.00000
26     57.11501      6.954      1.51680      63.9
27    -29.46690      2.000      1.90200      25.3
28    475.53687      5.530      1.58144      41.0
29    -30.77992      0.113      1.00000
30    -30.54254      2.000      1.80604      40.7
＊31   -129.81226      (D31)      1.00000
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8          A10
1  1.00000e+00  3.21819e-09  2.61986e-09 -6.79605e-12  7.09724e-15
2  0.00000e+00  5.03399e-06  1.70596e-10  4.14609e-11 -1.35933e-13
3  1.00000e+00 -3.36707e-06 -3.58580e-09  1.66952e-11 -1.07642e-13
23  1.00000e+00 -2.16204e-06 -4.20097e-10  7.89073e-13  2.88415e-14
31  1.00000e+00  1.52012e-05  1.66306e-08 -6.37611e-12  6.87116e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       24.50       34.00
FNo    2.87        2.89        2.86
ω    53.8        39.5        30.3
Y     20.00       20.00       20.00
TL   159.618     152.183     154.500
BF    27.995      37.306      50.547
［可変間隔データ］
無限遠合焦時               至近距離合焦時
W       M       T          W         M          T
D0      ∞      ∞      ∞      340.38    347.82      345.50
β      -       -       -      -0.0449   -0.0661     -0.0926
f    16.40   24.50   34.00        -         -          -
D8    28.962  11.435   2.000    30.607    13.196      3.948
D13    6.055   6.055   6.055     4.410     4.294      4.107
D15    3.148  10.508  13.742     3.148    10.508     13.742
D23   12.502   5.922   1.200    12.502     5.922      1.200
D31   27.995  37.306  50.547    27.995    37.306     50.547
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -24.41
第2レンズ群        9       43.07
第21レンズ群     9       82.23
第22レンズ群    14       72.25
第3レンズ群       16      -59.50
第31レンズ群    16     -654.26
第32レンズ群    21      -67.24
第4レンズ群       24       40.98
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.951
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.130
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.770
【０１２８】
表４から、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０１２９】
図１４は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１６は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１３０】
図１４〜図１６から、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０１３１】
（第５実施例）
第５実施例について、図１７〜図２０及び表５を用いて説明する。第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ５）は、図１７に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０１３２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１３３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と、両凹レンズＬ２５とからなる。
【０１３４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１３５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と両凸レンズＬ４４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４５との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４６とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ４６は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１３６】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０１３７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０１３８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１３９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【０１４０】
第５実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６４であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．７５であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３７mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．００であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３３mmである。
【０１４１】
下記の表５に、第５実施例における各諸元の値を示す。表５における面番号１〜３４が、図１７に示すｍ１〜ｍ３４の各光学面に対応している。
【０１４２】
（表５）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     214.03011      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640     11.176      1.00000
＊3    -149.10992      1.788      1.76690      46.9
4     166.28713      1.900      1.00000
5    -178.76254      1.700      1.49700      81.7
6      70.87126      1.200      1.00000
7      54.15316      5.068      1.75520      27.6
8    -156.77207      (D8)       1.00000
9      65.37596      4.042      1.57957      53.7
10    -86.40087      0.100      1.00000
11     32.87197      1.400      1.84666      23.8
12     18.04495      4.835      1.60342      38.0
13     43.87059      (D13)      1.00000
14     54.51621      4.209      1.62299      58.1
15    -64.87306      0.100      1.00000
16    -89.18990      1.000      1.84666      23.8
17    358.37492      (D17)      1.00000
18    (開口絞り)     3.263      1.00000
19    -36.39076      1.000      1.80400      46.6
20    437.40063      0.100      1.00000
21     79.71445      3.263      1.84666      23.8
22    -81.04803      2.000      1.00000
23    -98.92231      1.000      1.80400      46.6
24     45.07100      2.162      1.80518      25.4
＊25     97.54115      (D25)      1.00000
26     27.56072      9.635      1.49700      81.7
27    -31.58623      1.500      1.90200      25.3
28    -39.39114      0.100      1.00000
29     38.11576      1.500      1.90366      31.3
30     37.86683      10.551     1.48749      70.3
31    -23.33658      1.500      1.95000      29.4
32    -64.06913      1.309      1.00000
33    -35.25758      2.000      1.80604      40.7
＊34    -66.66667      (D34)      1.00000
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8          A10
1  1.00000e+00 -2.89628e-06  4.72674e-09 -4.61029e-12  5.30730e-15
2  0.00000e+00 -9.24789e-07 -4.40603e-09  4.08078e-11 -1.12994e-13
3  1.00000e+00 -2.38367e-06 -3.53563e-09  1.63815e-11 -1.35114e-13
25  1.00000e+00 -1.99178e-06 -6.94424e-09  4.45213e-11 -8.23905e-14
34  1.00000e+00  1.62225e-05  1.55144e-08 -2.37565e-11  6.72404e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.80        2.84        2.85
ω    53.3        40.0        29.8
Y     20.00       20.00       20.00
TL   153.337     148.994     152.660
BF    23.319      30.400      43.801
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                    至近距離合焦時
W           M          T          W          M          T
D0       ∞         ∞         ∞        346.66    351.01     347.34
β       -           -         -        -0.0438    -0.0625   -0.0917
f      16.40     23.50       34.00        -          -          -
D8    27.207      12.364       2.000      29.043    14.128    3.870
D13    6.261       6.261       6.261      4.424      4.496     4.391
D17    3.000      11.348      16.997      3.000     11.348    16.997
D25   11.150       6.221       1.200     11.150      6.221     1.200
D34   23.319      30.400      43.801     23.319     30.400    43.801
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -25.73
第2レンズ群        9       43.16
第21レンズ群     9       62.62
第22レンズ群    14      107.74
第3レンズ群       18      -51.17
第31レンズ群    18     -428.29
第32レンズ群    23      -60.70
第4レンズ群       26       33.85
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.784
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.186
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.801
【０１４３】
表５から、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０１４４】
図１８は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１９は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２０は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１４５】
図１８〜図２０から、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０１４６】
（第６実施例）
第６実施例について、図２１〜図２４及び表６を用いて説明する。第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ６）は、図２１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０１４７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１４８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２４からなる。
【０１４９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１５０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と両凸レンズＬ４４との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４５とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１５１】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０１５２】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０１５３】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１５４】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【０１５５】
第６実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６４であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．７５であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３７mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．９９であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４mmである。
【０１５６】
下記の表６に、第６実施例における各諸元の値を示す。表６における面番号１〜３１が、図２１に示すｍ１〜ｍ３１の各光学面に対応している。
【０１５７】
（表６）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     137.45565      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640     13.249      1.00000
＊3    -200.00000      1.800      1.76690      46.9
4     140.79042      2.774      1.00000
5     -91.00641      1.700      1.49782      82.6
6     130.91139      1.200      1.00000
7      57.71328      4.309      1.75520      27.6
8    -391.18420      (D8)       1.00000
9      57.45469      3.759      1.57957      53.7
10   -136.04620      0.100      1.00000
11     63.50444      1.400      1.84666      23.8
12     22.40727      4.835      1.60342      38.0
13    125.90248      (D13)      1.00000
14     62.30210      4.178      1.49782      82.6
15    -89.59040      (D15)      1.00000
16    (開口絞り)     3.263      1.00000
17    -44.41333      1.000      1.80400      46.6
18    364.43292      0.100      1.00000
19     88.64581      3.070      1.84666      23.8
20   -128.41166      2.000      1.00000
21   -105.41745      1.000      1.80400      46.6
22     31.47150      3.668      1.80518      25.4
＊23    117.62838      (D23)      1.00000
24     32.80510      9.246      1.49782      82.6
25    -24.51709      1.500      1.80440      39.6
26    -41.14254      0.100      1.00000
27     29.14204      1.500      1.80100      34.9
28     16.11298     14.456      1.49782      82.6
29    -33.61990      1.759      1.00000
30    -29.20249      2.000      1.80604      40.7
＊31   -200.00000      (D31)      1.00000
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8          A10
1  1.00000e+00  7.98258e-07  1.75025e-09 -7.04385e-12  6.72581e-15
2  0.00000e+00  6.66652e-06  7.09047e-10  7.33490e-11 -2.47224e-13
3  1.00000e+00 -4.11933e-06 -1.72136e-09  1.46976e-11 -1.21272e-13
23  1.00000e+00 -1.67444e-06 -3.26939e-09  3.01005e-11 -7.44169e-14
31  1.00000e+00  9.56902e-06 -6.32519e-09  1.02300e-11 -1.47998e-13
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.83        2.84        2.90
ω    53.7        40.5        30.2
Y     20.00       20.00       20.00
TL   159.619     156.147     159.217
BF    26.814      33.896      48.769
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                    至近距離合焦時
W          M          T          W          M        T
D0       ∞         ∞         ∞       340.38     343.85   340.78
β       -          -          -       -0.0449    -0.0640  -0.0937
f     16.40      23.50      34.00         -          -        -
D8     25.331     11.804      2.000     26.896     13.464    3.841
D13     5.722      5.722      5.722      4.157      4.061    3.881
D15     3.000     11.367     14.560      3.000     11.367   14.560
D23    11.785      6.392      1.200     11.785      6.392    1.200
D31    26.814     33.896     48.769     26.814     33.896   48.769
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -23.77
第2レンズ群        9       42.52
第21レンズ群     9       79.65
第22レンズ群    14       74.50
第3レンズ群       16      -52.47
第31レンズ群    16     -265.76
第32レンズ群    21      -69.99
第4レンズ群       24       37.73
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.887
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.308
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.769
【０１５８】
表６から、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０１５９】
図２２は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２３は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２４は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１６０】
図２２〜図２４から、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０１６１】
（第７実施例）
第７実施例について、図２５〜図２８及び表７を用いて説明する。第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ７）は、図２５に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０１６２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ１３は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１６３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸レンズＬ２１とからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２３からなる。
【０１６４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１６５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と両凸レンズＬ４４との接合レンズと、両凹レンズＬ４５とからなる。なお、両凹レンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１６６】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０１６７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０１６８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１６９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【０１７０】
第７実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６５であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．７５であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３７mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．９８であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４mmである。
【０１７１】
下記の表７に、第７実施例における各諸元の値を示す。表７における面番号１〜３０が、図２５に示すｍ１〜ｍ３０の各光学面に対応している。
【０１７２】
（表７）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1      89.53266      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.72432     10.787      1.00000
3    -103.42713      1.784      1.80400      46.6
4     266.92556      4.198      1.00000
5     -43.32498      1.700      1.80400      46.6
＊6    -166.61981      1.200      1.00000
7      48.05321      4.547      1.76182      26.6
8   -1018.15300      (D8)       1.00000
9      66.55625      1.400      1.84666      23.8
10     33.15012      0.277      1.00000
11     35.08798      5.384      1.61720      54.0
12    -90.24468      (D12)      1.00000
13     58.23067      4.702      1.49782      82.6
14    -78.69518      (D14)      1.00000
15    (開口絞り)     3.263      1.00000
16    -39.33451      1.699      1.78590      44.2
17   -379.78453      0.207      1.00000
18    250.67620      4.217      1.79504      28.7
19    -69.00176      2.000      1.00000
20   -119.36962      1.000      1.80400      46.6
21     29.64048      3.618      1.84666      23.8
＊22     95.54478      (D22)      1.00000
23     42.27347      8.607      1.49782      82.6
24    -21.43355      1.500      1.79504      28.7
25    -33.97007      0.100      1.00000
26     29.11675      1.500      1.79952      42.1
27     16.33858     13.950      1.49782      82.6
28    -35.02520      0.709      1.00000
29    -37.48375      2.000      1.80604      40.7
＊30    282.56902      (D30)      1.00000
［非球面データ］
面      κ           A4           A6          A8           A10
1  1.08800e+00 -2.64980e-06  4.63837e-09 -3.36654e-12  1.72396e-15
A12          A14         A16          A18
0.00000e+00  0.00000e+00  0.00000e+00  0.00000e+00
面      κ           A4           A6           A8           A10
2  0.00000e+00 -3.94168e-06 -3.42246e-08  2.20742e-10 -1.84647e-12
A12          A14          A16          A18
8.17320e-15 -2.21930e-17  2.97840e-20 -1.43740e-23
面      κ           A4           A6           A8           A10
6 -1.26790e+00  1.17182e-05  2.20164e-08 -4.11096e-11  3.46520e-13
A12          A14          A16          A18
-7.77500e-16   7.88800e-19   0.00000e+00   0.00000e+00
面      κ           A4           A6           A8           A10
22  8.87400e-01 -2.07608e-06  4.69073e-09 -5.95702e-12  0.00000e+00
A12          A14          A16          A18
0.00000e+00   0.00000e+00   0.00000e+00   0.00000e+00
面      κ           A4           A6           A8           A10
30 -1.15047e+01  9.28220e-06 -1.69110e-08  6.56290e-11 -3.16077e-13
A12          A14          A16          A18
0.00000e+00   0.00000e+00   0.00000e+00   0.00000e+00
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.89        2.90        2.91
ω    53.5        40.1        29.8
Y     20.00       20.00       20.00
TL   159.504     155.699     159.556
BF    47.304      54.495      68.721
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W           M           T          W           M         T
D0     ∞          ∞          ∞      340.50      344.30      340.44
β     -           -           -        -0.0450    -0.0640    -0.0938
f   16.40       23.50       34.00        -           -           -
D8   48.548      34.984      25.548     50.022      36.571      27.315
D12  10.234      10.234      10.234      8.760       8.647       8.466
D14  11.330      19.385      24.208     11.330      19.385      24.208
D22  14.667       9.180       3.424     14.667       9.180       3.424
D30  47.304      54.495      68.721     47.304      54.495      68.721
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -22.87
第2レンズ群        9       40.73
第21レンズ群     9       86.25
第22レンズ群    13       68.00
第3レンズ群       15      -56.62
第31レンズ群    15     -408.50
第32レンズ群    20      -70.04
第4レンズ群       23       41.18
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  1.011
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.237
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.676
【０１７３】
表７から、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０１７４】
図２６は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２７は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２８は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１７５】
図２６〜図２８から、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０１７６】
（第８実施例）
第８実施例について、図２９〜図３２及び表８を用いて説明する。第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ８）は、図２９に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０１７７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１７８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【０１７９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１８０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４５との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１８１】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０１８２】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０１８３】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１８４】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【０１８５】
第８実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．９４であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２５mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−１．０９であり、焦点距離は２４．５０mmであるので、０．６７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２６mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．３９であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２４mmである。
【０１８６】
下記の表８に、第８実施例における各諸元の値を示す。表８における面番号１〜３２が、図２９に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【０１８７】
（表８）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     118.11493      3.000      1.76690      46.9
＊2      18.50197     15.261      1.00000
＊3    -116.47550      1.700      1.76690      46.9
4      99.79733      2.879      1.00000
5    -111.98406      1.700      1.49700      81.7
6      50.34852      1.200      1.00000
7      48.79982      5.385      1.75520      27.6
8    -178.95096      (D8)       1.00000
9      65.28171      4.673      1.64769      33.7
10   -174.54058      0.100      1.00000
11     48.60726      1.000      1.84666      23.8
12     21.59175      4.835      1.60342      38.0
13     70.71902      (D13)      1.00000
14     52.04753      6.934      1.49700      81.7
15    -32.71006      1.400      1.84666      23.8
16    -47.15395      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -39.13637      1.300      1.90366      31.3
19     45.27882      0.100      1.00000
20     44.76406      4.806      1.84666      23.8
21    -47.87829      2.000      1.00000
22    -52.76760      1.300      1.80400      46.6
23     37.74504      3.318      1.80518      25.4
＊24    146.86303      (D24)      1.00000
25     37.72449      7.793      1.49700      81.7
26    -39.14542      0.100      1.00000
27     98.93544      7.448      1.49700      81.7
28    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
29    206.14892      0.500      1.00000
30     59.16975      6.270      1.49700      81.7
31    -61.60359      2.000      1.80610      41.0
＊32   -100.28613      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4            A6           A8            A10
1  1.00000e+00  2.40178e-06 -8.95764e-13 -3.96805e-12  4.67920e-15
2  0.00000e+00  7.02698e-06  3.10152e-09  4.96276e-11 -1.36720e-13
3  1.00000e+00 -4.79760e-06  4.18425e-09 -2.12106e-11 -4.47103e-14
24 1.00000e+00 -2.30912e-06  3.28341e-10  7.64754e-12 -1.27403e-14
32 1.00000e+00  8.57278e-06  4.99626e-09  2.15301e-12  9.13336e-15
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       24.50       34.00
FNo    2.82        2.94        2.87
ω    53.7        39.4        30.2
Y     20.00       20.00       20.00
TL   174.752     173.397     179.619
BF    39.319      46.677      60.163
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W           M           T          W           M           T
D0     ∞          ∞          ∞      325.25      326.60      320.38
β     -           -           -        -0.0468     -0.0700     -0.0991
f    16.40       24.50       34.00        -           -           -
D8   24.760      10.384       2.515     26.284      12.053       4.367
D13   5.472       5.472       5.472      3.948       3.803       3.621
D16   3.000      13.194      18.503      3.000      13.194      18.503
D24  10.436       5.904       1.200     10.436       5.904       1.200
D32  39.319      46.677      60.163     39.319      46.677      60.163
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -22.80
第2レンズ群        9       39.76
第21レンズ群     9       82.98
第22レンズ群    14       60.60
第3レンズ群       17      -35.94
第31レンズ群    17     -203.19
第32レンズ群    22      -47.84
第4レンズ群       25       35.84
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.901
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.331
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.738
【０１８８】
表８から、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０１８９】
図３０は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３１は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３２は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１９０】
図３０〜図３２から、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０１９１】
（第９実施例）
第９実施例について、図３３〜図３６及び表９を用いて説明する。第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ９）は、図３３に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０１９２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１９３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【０１９４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２と、正の屈折力を有する第３３レンズ群Ｇ３３とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。第３３レンズ群Ｇ３３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５からなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１９５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４５との接合レンズとからなる。なお、負メニスカスレンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１９６】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０１９７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０１９８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１９９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の両側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１と、第３３レンズ群Ｇ３３とは、像ブレ補正時に固定である。
【０２００】
第９実施例では、広角端状態において、防振係数は−１．１０であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２１mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−１．３０であり、焦点距離は２４．５０mmであるので、０．６７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２２mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．６７であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２０mmである。
【０２０１】
下記の表９に、第９実施例における各諸元の値を示す。表９における面番号１〜３４が、図３３に示すｍ１〜ｍ３４の各光学面に対応している。
【０２０２】
（表９）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     120.11174      3.000      1.76690      46.9
＊2      18.42119     13.635      1.00000
＊3    -200.00000      1.800      1.76690      46.9
4     150.83577      3.187      1.00000
5     -71.42255      1.700      1.49700      81.7
6      48.32790      1.200      1.00000
7      47.89535      5.085      1.75520      27.6
8    -307.69627      (D8)       1.00000
9      78.39566      3.691      1.64769      33.7
10   -136.82539      0.100      1.00000
11     51.47266      1.000      1.84666      23.8
12     22.82138      4.835      1.60342      38.0
13     80.58386      (D13)      1.00000
14     49.88728      6.745      1.49700      81.7
15    -33.90595      1.400      1.84666      23.8
16    -49.81662      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -39.95312      1.300      1.90366      31.3
19     64.01831      0.100      1.00000
20     63.23831      4.284      1.84666      23.8
21    -44.37778      2.000      1.00000
22    -46.75918      1.300      1.80400      46.6
23     31.68983      3.419      1.80518      25.4
＊24    114.35109      1.500      1.00000
25     63.56480      1.500      1.51680      63.9
26     86.50782      (D26)      1.00000
27     36.38921      7.703      1.49700      81.7
28    -41.41376      0.100      1.00000
29    124.18153      7.172      1.49700      81.7
30    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
31    342.75794      0.500      1.00000
32     55.54397      6.114      1.49700      81.7
33    -70.97654      2.000      1.80610      41.0
＊34   -134.68679      (D34)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4            A6           A8            A10
1  1.00000e+00   2.01132e-06   2.29749e-10  -3.77587e-12   4.80583e-15
2  0.00000e+00   6.00527e-06   7.03155e-09   1.86429e-11  -6.86773e-14
3  1.00000e+00  -4.66953e-06   2.82914e-09  -1.27985e-11  -4.47305e-14
24  1.00000e+00  -2.84048e-06  -2.44667e-11   8.10427e-12   8.75587e-16
34  1.00000e+00   9.32637e-06   4.56571e-09   4.94800e-12   6.31371e-15
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       24.50       34.00
FNo    2.89        2.90        2.89
ω    53.7        39.7        30.5
Y     20.00       20.00       20.00
TL   175.322     172.751     179.617
BF    39.318      49.232      65.386
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W           M           T          W           M           T
D0     ∞          ∞          ∞      324.68      327.25      320.38
β     -           -           -        -0.0469     -0.0698     -0.0992
f    16.40       24.50       34.00        -           -           -
D8   26.346      10.812       2.000     27.875      12.502       3.913
D13   5.609       5.609       5.609      4.079       3.918       3.695
D16   3.000      10.824      14.289      3.000      10.824      14.289
D26   9.915       5.142       1.200      9.915       5.142       1.200
D34  39.318      49.232      65.386     39.318      49.232      65.386
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -22.80
第2レンズ群        9       39.72
第21レンズ群     9       83.67
第22レンズ群    14       61.18
第3レンズ群       17      -37.17
第31レンズ群    17     -353.13
第32レンズ群    22      -40.79
第33レンズ群    25      453.66
第4レンズ群       27       36.44
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.917
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.098
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.741
【０２０３】
表９から、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０２０４】
図３４は、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３５は、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３６は、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０２０５】
図３４〜図３６から、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０２０６】
（第１０実施例）
第１０実施例について、図３７〜図４０及び表１０を用いて説明する。第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１０）は、図３７に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０２０７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２０８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【０２０９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２と、負の屈折力を有する第３３レンズ群Ｇ３３とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。第３３レンズ群Ｇ３３は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５からなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２１０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５との接合レンズとからなる。なお、両凹レンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２１１】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０２１２】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０２１３】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０２１４】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の両側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１と、第３３レンズ群Ｇ３３とは、像ブレ補正時に固定である。
【０２１５】
第１０実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．７１であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３３mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．８３であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．１０であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３０mmである。
【０２１６】
下記の表１０に、第１０実施例における各諸元の値を示す。表１０における面番号１〜３４が、図３７に示すｍ１〜ｍ３４の各光学面に対応している。
【０２１７】
（表１０）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1     129.36523      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.79076     12.080      1.00000
＊3    -168.11497      1.700      1.76690      46.9
4     102.22883      2.549      1.00000
5    -153.79234      1.700      1.49700      81.7
6      54.95054      1.200      1.00000
7      49.28856      5.114      1.75520      27.6
8    -214.29260      (D8)       1.00000
9      48.24357      3.936      1.64769      33.7
10   -231.49667      0.100      1.00000
11     54.48877      1.000      1.84666      23.8
12     20.36996      4.835      1.60342      38.0
13     71.07354      (D13)      1.00000
14     50.70089      6.202      1.49700      81.7
15    -35.23054      1.400      1.84666      23.8
16    -52.85379      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -42.64729      1.300      1.90366      31.3
19    144.87770      0.100      1.00000
20     79.01871      3.987      1.84666      23.8
21    -53.45918      2.000      1.00000
22    -59.87966      1.300      1.80400      46.6
23     32.05790      3.858      1.80518      25.4
＊24    262.22395      1.000      1.00000
25    305.22046      1.200      1.84666      23.8
26    142.86447      (D26)      1.00000
27     32.29080      7.434      1.49700      81.7
28    -47.77121      0.100      1.00000
29     46.02060      8.089      1.49700      81.7
30    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
31    155.18418      0.500      1.00000
32     64.16805      6.127      1.49700      81.7
33    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊34    683.11096      (D34)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4            A6           A8            A10
1  1.00000e+00   1.98429e-06  -2.63184e-09  -4.14768e-12   7.44360e-15
2  0.00000e+00   1.01727e-05  -3.85488e-09   9.89275e-11  -3.32301e-13
3  1.00000e+00  -2.57886e-06   7.52581e-10   3.57367e-11  -1.88585e-13
24  1.00000e+00  -1.77103e-06   3.37823e-10   8.82760e-12  -1.58340e-14
34  1.00000e+00   1.50115e-05   7.78737e-09   7.83699e-12   3.12873e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.86        2.87        2.87
ω    53.9        40.4        30.1
Y     20.00       20.00       20.00
TL   163.366     159.714     163.819
BF    28.480      35.847      51.082
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W           M           T          W           M           T
D0     ∞          ∞          ∞      336.63      340.29      336.18
β     -           -           -        -0.0455     -0.0648     -0.0952
f    16.40       23.50       34.00        -           -           -
D8   25.600      11.684       2.000     27.112      13.329       3.862
D13   5.713       5.713       5.713      4.201       4.068       3.851
D16   3.000      11.142      15.251      3.000      11.142      15.251
D26  12.000       6.756       1.200     12.000       6.756       1.200
D34  28.480      35.847      51.082     28.480      35.847      51.082
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -23.03
第2レンズ群        9       40.62
第21レンズ群     9       81.58
第22レンズ群    14       63.92
第3レンズ群       17      -47.73
第31レンズ群    17    16447.87
第32レンズ群    22      -60.32
第33レンズ群    25     -318.30
第4レンズ群       27       37.41
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.921
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.264
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.727
【０２１８】
表１０から、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０２１９】
図３８は、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３９は、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４０は、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０２２０】
図３８〜図４０から、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０２２１】
（第１１実施例）
第１１実施例について、図４１〜図４４及び表１１を用いて説明する。第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１１）は、図４１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０２２２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２２３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【０２２４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２２５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５との接合レンズとからなる。なお、両凹レンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２２６】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０２２７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０２２８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０２２９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【０２３０】
第１１実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．７０であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３３mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．８４であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３３mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．１１であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３０mmである。
【０２３１】
下記の表１１に、第１１実施例における各諸元の値を示す。表１１における面番号１〜３２が、図４１に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【０２３２】
（表１１）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1      76.25229      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.79439     13.642      1.00000
＊3    -200.00000      1.700      1.76690      46.9
4      75.03729      3.177      1.00000
5    -125.54845      1.700      1.49700      81.7
6      49.12256      1.200      1.00000
7      47.85420      5.237      1.75520      27.6
8    -213.44096      (D8)       1.00000
9      52.27459      3.866      1.64769      33.7
10   -201.45526      0.100      1.00000
11     47.65640      1.000      1.84666      23.8
12     20.62433      4.835      1.60342      38.0
13     51.97288      (D13)      1.00000
14     36.30851      6.943      1.49700      81.7
15    -40.01236      1.400      1.84666      23.8
16    -69.69258      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -66.13207      3.276      1.84666      23.8
19    -27.82464      0.125      1.00000
20    -27.46907      1.300      1.90366      31.3
21    -76.81907      1.500      1.00000
22    -75.57149      1.300      1.80400      46.6
23     27.59368      4.056      1.80518      25.4
＊24    140.34715      (D24)      1.00000
25     32.39018      7.345      1.49700      81.7
26    -47.59659      0.100      1.00000
27     43.47080      8.151      1.49700      81.7
28    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
29    204.99155      0.500      1.00000
30     91.74629      5.029      1.49700      81.7
31    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊32    738.89001      (D32)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4            A6           A8            A10
1  1.00000e+00   1.17818e-06  -3.05356e-09  -5.29641e-12   7.81141e-15
2  0.00000e+00   1.43376e-05  -6.00725e-09   1.01780e-10  -3.85607e-13
3  1.00000e+00  -1.46582e-06   3.27408e-09   1.79731e-11  -1.64353e-13
24  1.00000e+00  -1.60481e-06   1.85520e-09  -5.72587e-12   3.09532e-14
32  1.00000e+00   1.48992e-05   5.55835e-09   1.79775e-11  -2.72544e-15
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.87        2.87        2.89
ω    53.9        41.0        30.4
Y     20.00       20.00       20.00
TL   161.620     155.892     159.779
BF    27.863      36.595      51.713
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W           M           T          W           M           T
D0     ∞          ∞          ∞      338.38      344.11      340.22
β     -           -           -        -0.0452     -0.0640     -0.0939
f    16.40       23.50       34.00        -           -           -
D8   25.600      11.386       2.000     27.124      13.079       3.938
D13   5.914       5.914       5.914      4.390       4.221       3.976
D16   3.000       8.552      11.709      3.000       8.552      11.709
D24  12.000       6.202       1.200     12.000       6.202       1.200
D32  27.863      36.595      51.713     27.863      36.595      51.713
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -22.78
第2レンズ群        9       40.42
第21レンズ群     9       89.17
第22レンズ群    14       59.41
第3レンズ群       17      -49.31
第31レンズ群    17     -319.89
第32レンズ群    22      -60.56
第4レンズ群       25       37.74
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.934
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.228
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.717
【０２３３】
表１１から、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０２３４】
図４２は、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４３は、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４４は、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０２３５】
図４２〜図４４から、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０２３６】
（第１２実施例）
第１２実施例について、図４５〜図４８及び表１２を用いて説明する。第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１２）は、図４５に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０２３７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２３８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【０２３９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２４０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５との接合レンズとからなる。なお、両凹レンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２４１】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０２４２】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０２４３】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０２４４】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【０２４５】
第１２実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６７であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３５mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．８０であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３５mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．０６であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３２mmである。
【０２４６】
下記の表１２に、第１２実施例における各諸元の値を示す。表１２における面番号１〜３１が、図４５に示すｍ１〜ｍ３１の各光学面に対応している。
【０２４７】
（表１２）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1      73.02420      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640     13.599      1.00000
＊3    -200.00000      1.700      1.76690      46.9
4      73.09691      3.347      1.00000
5    -108.14702      1.700      1.49700      81.7
6      51.28745      1.200      1.00000
7      49.11741      5.183      1.75520      27.6
8    -189.76183      (D8)       1.00000
9      56.47818      3.732      1.64769      33.7
10   -178.32704      0.100      1.00000
11     49.11563      1.000      1.84666      23.8
12     21.22809      4.835      1.60342      38.0
13     54.71456      (D13)      1.00000
14     36.94523      6.983      1.49700      81.7
15    -38.41319      1.400      1.84666      23.8
16    -64.26981      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -68.05346      3.817      1.84666      23.8
19    -23.99004      1.300      1.90366      31.3
20    -88.38043      1.500      1.00000
21    -87.17709      1.300      1.80400      46.6
22     29.35808      3.856      1.80518      25.4
＊23    129.21902      (D23)      1.00000
24     32.43952      7.387      1.49700      81.7
25    -47.46555      0.100      1.00000
26     46.53091      8.006      1.49700      81.7
27    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
28    220.75671      0.500      1.00000
29     83.84132      5.139      1.49700      81.7
30    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊31    717.42318      (D31)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4            A6           A8            A10
1  1.00000e+00   1.32066e-06  -2.90839e-09  -6.61517e-12   8.98619e-15
2  0.00000e+00   1.50281e-05  -5.84806e-09   1.11035e-10  -4.24353e-13
3  1.00000e+00  -1.65518e-06   3.70661e-09   1.62176e-11  -1.68192e-13
23  1.00000e+00  -1.77911e-06   2.96559e-09  -9.96675e-12   3.84312e-14
31  1.00000e+00   1.45699e-05   4.88540e-09   2.17942e-11  -6.47982e-15
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.90        2.90        2.92
ω    53.9        40.9        30.4
Y     20.00       20.00       20.00
TL   162.518     156.790     160.637
BF    28.551      37.243      52.408
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W           M           T          W           M           T
D0     ∞          ∞          ∞      337.48      343.21      339.36
β     -           -           -        -0.0453     -0.0642     -0.0941
f    16.40       23.50       34.00        -           -           -
D8   25.600     11.376       2.000     27.126      13.075       3.946
D13   5.921       5.921       5.921      4.395       4.222       3.975
D16   3.000       8.539      11.662      3.000       8.539      11.662
D23  12.000       6.266       1.200     12.000       6.266       1.200
D31  28.551      37.243      52.408     28.551      37.243      52.408
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -22.68
第2レンズ群        9       40.15
第21レンズ群     9       91.07
第22レンズ群    14       58.08
第3レンズ群       17      -48.55
第31レンズ群    17     -233.28
第32レンズ群    21      -64.20
第4レンズ群       24       38.12
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.949
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.322
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.704
【０２４８】
表１２から、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０２４９】
図４６は、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４７は、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４８は、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０２５０】
図４６〜図４８から、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０２５１】
（第１３実施例）
第１３実施例について、図４９〜図５２及び表１３を用いて説明する。第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１３）は、図４９に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【０２５２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とからなる。なお、負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ１２は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２５３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズからなる。
【０２５４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２とからなる。第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と両凸レンズＬ３２との接合レンズからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４との接合レンズからなる。なお、正メニスカスレンズＬ３４は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２５５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５との接合レンズとからなる。なお、両凹レンズＬ４５は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２５６】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられ、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３を構成する。
【０２５７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔と、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０２５８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０２５９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。なお、第３２レンズ群Ｇ３２の物体側に位置する、第３１レンズ群Ｇ３１は、像ブレ補正時に固定である。
【０２６０】
第１３実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．７０であり、焦点距離は１６．４０mmであるので、０．８１度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３３mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．８３であり、焦点距離は２３．５０mmであるので、０．６８度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４mmである。望遠端状態において、防振係数は−１．１１であり、焦点距離は３４．００mmであるので、０．５７度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３０mmである。
【０２６１】
下記の表１３に、第１３実施例における各諸元の値を示す。表１３における面番号１〜３１が、図４９に示すｍ１〜ｍ３１の各光学面に対応している。
【０２６２】
（表１３）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
＊1      74.98920      3.000      1.76690      46.9
＊2      16.71640     13.914      1.00000
＊3    -200.00000      1.700      1.76690      46.9
4      74.41837      3.254      1.00000
5    -113.97279      1.700      1.49700      81.7
6      51.25758      1.218      1.00000
7      48.46513      5.220      1.75520      27.6
8    -196.30825      (D8)       1.00000
9      51.66521      3.926      1.64769      33.7
10   -186.59307      0.100      1.00000
11     53.65429      1.000      1.84666      23.8
12     20.79244      4.835      1.60342      38.0
13     64.81668      (D13)      1.00000
14     39.17548      6.856      1.49700      81.7
15    -37.89813      1.400      1.84666      23.8
16    -61.51660      (D16)      1.00000
17    (開口絞り)     3.263      1.00000
18    -44.13789      1.300      1.90366      31.3
19     70.52747      4.187      1.84666      23.8
20    -53.20362      1.500      1.00000
21    -87.83350      1.300      1.80400      46.6
22     30.11849      3.688      1.80518      25.4
＊23    116.01616      (D23)      1.00000
24     33.04611      7.402      1.49700      81.7
25    -46.18687      0.100      1.00000
26     45.89714      8.060      1.49700      81.7
27    -28.00000      1.500      1.74950      35.2
28    186.58716      0.500      1.00000
29     75.28743      5.930      1.49700      81.7
30    -60.00000      2.000      1.80610      41.0
＊31    605.98400      (D31)      1.00000
［非球面データ］
面      κ            A4            A6           A8            A10
1  1.00000e+00   1.05350e-06  -2.11331e-09  -6.68909e-12   8.48966e-15
2  0.00000e+00   1.45018e-05  -7.42095e-09   1.15879e-10  -4.19276e-13
3  1.00000e+00  -1.74349e-06   2.25437e-09   1.87840e-11  -1.73570e-13
23  1.00000e+00  -1.88970e-06   2.64440e-09  -8.43108e-12   3.31091e-14
31  1.00000e+00   1.40217e-05   4.02684e-09   2.45025e-11  -1.18730e-14
［各種データ］
W           M           T
f     16.40       23.50       34.00
FNo    2.87        2.85        2.90
ω    53.8        40.8        30.3
Y     20.00       20.00       20.00
TL   163.819     157.979     161.332
BF    28.666      36.898      51.921
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                      至近距離合焦時
W           M           T          W           M           T
D0     ∞          ∞          ∞      336.18      342.02      338.67
β     -           -           -        -0.0454     -0.0643     -0.0942
f    16.40       23.50       34.00        -           -           -
D8   25.600      11.405       2.000     27.104      13.047       3.854
D13   5.699       5.699       5.699      4.195       4.058       3.845
D16   3.000       8.714      11.658      3.000       8.714      11.658
D23  12.000       6.408       1.200     12.000       6.408       1.200
D31  28.666      36.898      51.921     28.666      36.898      51.921
［レンズ群データ］
レンズ群          始面    焦点距離
第1レンズ群        1      -22.86
第2レンズ群        9       39.48
第21レンズ群     9       85.05
第22レンズ群    14       59.11
第3レンズ群       17      -45.83
第31レンズ群    17     -227.86
第32レンズ群    21      -61.62
第4レンズ群       24       37.86
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ４／ｆ２  ＝  0.959
条件式（２）  ｆ３２／ｆ３  ＝  1.344
条件式（３）  Ａ（Ｔ３．５）／Ａ（Ｔ４．０）  ＝  1.711
【０２６３】
表１３から、第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１３は、条件式（１）〜（３）を満足することが分かる。
【０２６４】
図５０は、第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１３の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図５１は、第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１３の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図５２は、第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１３の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０２６５】
図５０〜図５２から、第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１３は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０２６６】
以上の各実施例によれば、広角端状態から望遠端状態までＦ３．５程度よりＦ値が小さく（好ましくは、Ｆ２．８より小さく）、また広角端状態から望遠端状態までＦ値を略一定とし、半画角で５０程度以上の広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系を実現することができる。
【０２６７】
ここまで本発明の態様を分かりやすくするために、実施形態の要素の符号を付して説明したが、本発明の態様がこれに限定されるものではない。以下の内容は、変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０２６８】
変倍光学系ＺＬの数値実施例として、４群構成のものを示したが、これに限定されず、他の群構成（例えば、５群等）にも適用可能である。具体的には、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時または合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０２６９】
変倍光学系ＺＬにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として、光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ（例えば、超音波モータ等）による駆動にも適している。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましくは可能である。
【０２７０】
変倍光学系ＺＬにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レンズ群を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましくは可能である。また、第３２レンズ群Ｇ３２の像側に、防振時に固定のレンズを配置することとしてもよい。
【０２７１】
変倍光学系ＺＬにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げる。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ない。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０２７２】
変倍光学系ＺＬにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましくは可能である。開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０２７３】
変倍光学系ＺＬにおいて、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの良好な光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【０２７４】
変倍光学系ＺＬは、例えば、変倍比が２倍程度にできる。
【符号の説明】
【０２７５】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ１３）  変倍光学系
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ２１  第２１レンズ群（合焦レンズ群）
Ｇ２２  第２２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ３１  第３１レンズ群
Ｇ３２  第３２レンズ群（防振レンズ群）
Ｇ３３  第３３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
１  カメラ（光学機器）
【図１】
2019215565.tif 000003
【図２】
2019215565.tif 000004
【図３】
2019215565.tif 000005
【図４】
2019215565.tif 000006
【図５】
2019215565.tif 000007
【図６】
2019215565.tif 000008
【図７】
2019215565.tif 000009
【図８】
2019215565.tif 000010
【図９】
2019215565.tif 000011
【図１０】
2019215565.tif 000012
【図１１】
2019215565.tif 000013
【図１２】
2019215565.tif 000014
【図１３】
2019215565.tif 000015
【図１４】
2019215565.tif 000016
【図１５】
2019215565.tif 000017
【図１６】
2019215565.tif 000018
【図１７】
2019215565.tif 000019
【図１８】
2019215565.tif 000020
【図１９】
2019215565.tif 000021
【図２０】
2019215565.tif 000022
【図２１】
2019215565.tif 000023
【図２２】
2019215565.tif 000024
【図２３】
2019215565.tif 000025
【図２４】
2019215565.tif 000026
【図２５】
2019215565.tif 000027
【図２６】
2019215565.tif 000028
【図２７】
2019215565.tif 000029
【図２８】
2019215565.tif 000030
【図２９】
2019215565.tif 000031
【図３０】
2019215565.tif 000032
【図３１】
2019215565.tif 000033
【図３２】
2019215565.tif 000034
【図３３】
2019215565.tif 000035
【図３４】
2019215565.tif 000036
【図３５】
2019215565.tif 000037
【図３６】
2019215565.tif 000038
【図３７】
2019215565.tif 000039
【図３８】
2019215565.tif 000040
【図３９】
2019215565.tif 000041
【図４０】
2019215565.tif 000042
【図４１】
2019215565.tif 000043
【図４２】
2019215565.tif 000044
【図４３】
2019215565.tif 000045
【図４４】
2019215565.tif 000046
【図４５】
2019215565.tif 000047
【図４６】
2019215565.tif 000048
【図４７】
2019215565.tif 000049
【図４８】
2019215565.tif 000050
【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
2019215565.tif 000053
【図５２】
2019215565.tif 000054
【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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