(57)【要約】【課題】カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤由来のアルカリ土類金属原子の含有量が低減されながらも、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる潤滑油組成物を提供する。【解決手段】ホウ酸エステル（Ａ）、無灰系酸化防止剤（Ｂ）、及び無灰系分散剤（Ｃ）、並びに、潤滑油基油（Ｄ）を含有する潤滑油組成物であって、  金属系清浄剤（Ｅ）由来のカルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が該潤滑油組成物の全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以下である、潤滑油組成物とした。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ホウ酸エステル（Ａ）、無灰系酸化防止剤（Ｂ）、及び無灰系分散剤（Ｃ）、並びに、潤滑油基油（Ｄ）を含有する潤滑油組成物であって、
金属系清浄剤（Ｅ）由来のカルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が該潤滑油組成物の全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以下である、潤滑油組成物。
【請求項２】
窒素原子とホウ素原子との含有比率（窒素原子／ホウ素原子）が、質量比で１／５〜１００／１である、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
金属系清浄剤（Ｅ）由来のカルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子を含まない、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
リン原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、８００質量ｐｐｍ以下である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
内燃機関に用いられる、請求項１〜４のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
地球環境問題への意識の高まりから、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの削減は喫緊の課題とされている。かかる状況下、機械装置や自動車等の車両からの排出ガスの削減において、潤滑油組成物が果たす役割は大きい。
【０００３】
ところで、潤滑油組成物には、金属系清浄剤等の添加剤が一般的に用いられる。
ここで、「清浄剤」とは、主に高温運転において劣化物の沈積を予防及び抑制する機能を有する添加剤である。
従来、金属系清浄剤としては、カルシウム、マグネシウム、及びバリウムから選択される１種以上のアルカリ土類金属のスルホネート、フェネート、サリシレート、ホスホネート、及びこれらの過塩基価物等が一般に用いられている。
しかし、上記のアルカリ土類金属を含む添加剤は、機械装置や自動車等の車両に備えられる排ガス浄化装置に対して問題を引き起こし得る。具体的には、排ガス中の煤等の微粒子を捕集及び除去するパティキュレートトラップ等のフィルター類を閉塞させ得る。
【０００４】
このような問題を回避すべく、金属系清浄剤の使用量を低減することが検討されている。
例えば、特許文献１には、潤滑油基油に、コハク酸イミド系無灰分散剤とフェノール系無灰酸化防止剤とを特定の割合で配合することにより、金属系清浄剤の使用量を低減する技術が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−２５６６９０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１の実施例に記載されている潤滑油組成物は、金属系清浄剤由来のカルシウム原子を、潤滑油組成物の全量基準で１１００質量ｐｐｍ含んでいる。上記排ガス浄化装置のフィルター類の閉塞を抑えるためには、金属系清浄剤由来のカルシウム原子の潤滑油組成物中の含有量をさらに低減することが望まれる。また、カルシウム原子以外にも、上記排ガス浄化装置のフィルター類を閉塞し得る原子であるマグネシウム原子やバリウム原子の潤滑油組成物中の含有量も十分に低減することが望まれる。
つまり、上記排ガス浄化装置のフィルター類の閉塞を抑えるためには、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤由来のアルカリ土類金属原子の潤滑油組成物中の含有量を十分に低減することが望まれる。
その一方で、潤滑油組成物中の前記金属原子を低減するため、例えば前記金属系清浄剤の使用量を低減すると、潤滑油組成物の高温清浄性や塩基価維持性が低下し、潤滑油組成物の寿命が短くなるという問題が生じる。このため、潤滑油組成物中の金属原子量を低減する際は、潤滑油組成物の高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性も十分に確保することも求められる。
【０００７】
本発明は、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤由来のアルカリ土類金属原子の含有量が低減されながらも、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、ホウ酸エステル、無灰系酸化防止剤、及び無灰系分散剤を併用した潤滑油組成物が、上記課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００９】
すなわち、本発明は、以下の［１］に関する。
［１］ホウ酸エステル（Ａ）、無灰系酸化防止剤（Ｂ）、及び無灰系分散剤（Ｃ）、並びに、潤滑油基油（Ｄ）を含有する潤滑油組成物であって、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤（Ｅ）由来のアルカリ土類金属原子の含有量が該潤滑油組成物の全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以下である、潤滑油組成物。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤由来のアルカリ土類金属原子の含有量を低減しながらも、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる潤滑油組成物を提供することが可能となる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本明細書において、好ましい数値範囲（例えば、含有量等の範囲）について、段階的に記載された下限値及び上限値は、それぞれ独立して組み合わせることができる。例えば、「好ましくは１０〜９０、より好ましくは３０〜６０」という記載から、「好ましい下限値（１０）」と「より好ましい上限値（６０）」とを組み合わせて、「１０〜６０」とすることもできる。
【００１２】
［潤滑油組成物の実施態様］
本発明の潤滑油組成物は、ホウ酸エステル（Ａ）、無灰系酸化防止剤（Ｂ）、及び無灰系分散剤（Ｃ）、並びに、潤滑油基油（Ｄ）を含有する潤滑油組成物であって、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤（Ｅ）由来のアルカリ土類金属原子の含有量が該潤滑油組成物の全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以下である。
このように、本発明の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｅ）由来の前記アルカリ土類金属原子の含有量が潤滑油組成物の全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以下であるため、排ガス浄化装置のフィルター類の閉塞の問題を引き起こし難く、排ガス浄化装置を長期に亘り安定に機能させ続けることができる。しかも、本発明の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｅ）由来の前記アルカリ土類金属原子の含有量が少ないにもかかわらず、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる。
【００１３】
ここで、排ガス浄化装置をより長期に亘って安定に機能させ続ける観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物は、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤（Ｅ）由来のアルカリ土類金属原子の含有量が極力少ないことが好ましい。
かかる観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｅ）由来の前記アルカリ土類金属原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５００質量ｐｐｍ以下であり、より好ましくは３００質量ｐｐｍ以下であり、更に好ましくは１００質量ｐｐｍ以下であり、より更に好ましくは５０質量ｐｐｍ以下であり、更になお好ましくは５０質量ｐｐｍ未満である。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、このように金属系清浄剤（Ｅ）由来のアルカリ土類金属原子の含有量が極めて少ない状況下でも、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる。
【００１４】
更に言えば、排ガス浄化装置を更に長期に亘って安定に機能させ続ける観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物は、前記アルカリ土類金属原子を実質的に含有しないことが好ましい。
本明細書において、「前記アルカリ土類金属原子を実質的に含有しない」とは、「ある特定の動機をもって、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子を含む金属系清浄剤（Ｅ）を意図的に配合してなる潤滑油組成物」を除外することを意味している。したがって、本発明の一態様の潤滑油組成物は、不純物として含有し得る程度の金属系清浄剤（Ｅ）由来の前記アルカリ土類金属原子の含有は許容される。この場合の金属系清浄剤（Ｅ）由来の前記アルカリ土類金属原子の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、通常１０質量ｐｐｍ未満、好ましくは５質量ｐｐｍ未満、更に好ましくは１質量ｐｐｍ未満である。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、このように金属系清浄剤（Ｅ）由来のアルカリ土類金属原子が実質的に存在しない状況下でも、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる。換言すれば、本発明の一態様の潤滑油組成物は、アルカリ土類金属原子を含む金属系清浄剤（Ｅ）に依拠することなく、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を発揮し得る。
【００１５】
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物は、排ガス浄化装置をより更に長期に亘って安定に機能させ続ける観点から、低灰分の潤滑油組成物であることが好ましく、無灰分の潤滑油組成物であることが好ましい。
したがって、本発明の一態様の潤滑油組成物は、少なくとも、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下であり、より好ましくは５００質量ｐｐｍ以下であり、更に好ましくは３００質量ｐｐｍ以下であり、より更に好ましくは１００質量ｐｐｍ以下であり、更になお好ましくは質量５０ｐｐｍ以下である。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物のより好ましい態様としては、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５０質量ｐｐｍ未満、より好ましくは１０質量ｐｐｍ未満、更に好ましくは５質量ｐｐｍ未満、より更に好ましくは１質量ｐｐｍ未満である。
【００１６】
なお、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子の含有量は、ＪＩＳ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定することができる。
【００１７】
加えて、本発明の一態様の潤滑油組成物は、排ガス浄化装置の触媒の被毒等を抑制する観点から、低リン型の潤滑油組成物であることが好ましく、無リン型の潤滑油組成物であることがより好ましい。
なお、低リン型の潤滑油組成物とは、潤滑油組成物中のリン原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、通常８００質量ｐｐｍ以下、好ましくは３００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１００質量ｐｐｍ以下である。
【００１８】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、上記成分（Ａ）〜（Ｅ）以外の他の成分を含んでいてもよい。
【００１９】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、上記成分（Ａ）〜（Ｅ）の合計含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは６５質量％以上、更に好ましくは７０質量％以上、より更に好ましくは７５質量％以上、更になお好ましくは８０質量％以上である。
なお、本発明の潤滑油組成物における成分（Ｅ）の含有量は微量であることから、上記合計含有量の好適な範囲は、上記成分（Ａ）〜（Ｄ）の合計含有量についても同様に適用することができる。
【００２０】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、成分（Ａ）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、０．１〜５．０質量％であることが好ましく、０．２〜４．０質量％であることがより好ましく、０．３〜３．５質量％であることが更に好ましい。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、成分（Ａ）由来のホウ素原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、５０〜２，０００質量ｐｐｍであることが好ましく、１００〜１，５００質量ｐｐｍであることがより好ましく、２００〜９００質量ｐｐｍであることが更に好ましく、３００〜９００質量ｐｐｍであることがより更に好ましく、３５０〜９００質量ｐｐｍであることが更になお好ましい。
【００２１】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ｂ）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、０．１〜５．０質量％であることが好ましく、０．３〜３．０質量％であることがより好ましく、０．５〜２．０質量％であることが更に好ましい。
【００２２】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ｃ）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、０．１〜３５質量％であることが好ましく、３〜３０質量％であることがより好ましく５〜２５質量％であることが更に好ましい。
【００２３】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ａ）と成分（Ｂ）との含有比率［（Ａ）／（Ｂ）］が、質量比で、０．０２〜５０であることが好ましく、０．１〜１０であることがより好ましく、０．２〜８であることが更に好ましい。
【００２４】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ａ）と成分（Ｃ）との含有比率［（Ａ）／（Ｃ）］が、質量比で、０．００４〜０．４であることが好ましく、０．０１〜０．３０であることがより好ましく、０．０２〜０．２５であることが更に好ましい。
【００２５】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ｂ）と成分（Ｃ）との含有比率［（Ｂ）／（Ｃ）］が、質量比で、０．０１〜２．５であることが好ましく、０．０２〜０．６であることがより好ましく、０．０２〜０．４であることが更に好ましく、０．０２〜０．１であることがより更に好ましい。
【００２６】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ａ）のホウ素含有量と成分（Ｂ）との比［（成分（Ａ）のホウ素含有量）／（Ｂ）］が、質量比で、０．０５〜０．５であることが好ましく、０．０６〜０．３であることがより好ましく、０．０７〜０．２であることが更に好ましい。
【００２７】
ここで、本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、潤滑油組成物中の窒素原子とホウ素原子との含有比率（Ｎ／Ｂ）が、モル比で、１／５〜１００／１であることが好ましく、１／１〜２０／１であることがより好ましく、３／２〜１５／１であることが更に好ましく、３／２〜１０／１であることがより更に好ましく、３／２〜５／１とすることが更になお好ましい。
【００２８】
以下、本発明の潤滑油組成物に配合される各成分について説明する。
【００２９】
［ホウ酸エステル（Ａ）］
本発明の潤滑油組成物は、ホウ酸エステル（Ａ）を含む。
本発明の潤滑油組成物は、ホウ酸エステル（Ａ）を含むことによって、潤滑油組成物中の無灰系酸化防止剤（Ｂ）及び無灰系分散剤（Ｃ）の機能を向上させることができ、その結果、金属系清浄剤（Ｅ）由来のアルカリ土類金属元素の含有量が潤滑油組成物の全量基準で１，０００ｐｐｍ以下であっても、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる潤滑油組成物を提供し得るものと推察される。
【００３０】
本発明の潤滑油組成物に用いられるホウ酸エステル（Ａ）は、特に限定されないが、例えば、１以上のＢ−Ｏ結合を含み、当該Ｂ−Ｏ結合の酸素原子に有機基が結合したエステル化合物であればよく、環状構造を有するホウ酸エステル等であってもよい。
ここで、本発明の一態様の潤滑油組成物に用いるホウ酸エステル（Ａ）は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、以下に示すホウ酸エステル（Ａ１）、ホウ酸エステル（Ａ２）、ホウ酸エステル（Ａ３）、ホウ酸エステル（Ａ４）、ホウ酸エステル（Ａ５）、及びホウ酸エステル（Ａ６）から選択される１種以上であることが好ましい。
以下、ホウ酸エステル（Ａ１）〜（Ａ６）について説明する。
【００３１】
＜ホウ酸エステル（Ａ１）＞
ホウ酸エステル（Ａ１）は、下記一般式（１）で表される化合物である。
【００３２】
【化１】
2019178313.tif 000002
【００３３】
上記一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、それぞれ独立して、炭素数１〜２４の炭化水素基である。
炭素数１〜２４の炭化水素基としては、例えば、アルキル基及びアルケニル基等の脂肪族炭化水素基、アリール基等の芳香族炭化水素基、アルキルアリール基、アルケニルアリール基が挙げられる。アルキル基及びアルケニル基（アルキルアリール基が有するアルキル基とアルケニルアリール基が有するアルケニル基とを含む）は、直鎖状又は分岐状のいずれであってもよい。
これらの中でも、炭素数１〜２４の炭化水素基としては、アルキル基が好ましく、直鎖状のアルキル基がより好ましい。
また、当該炭化水素基の炭素数は、好ましくは１〜２０であり、より好ましくは１〜１０であり、更に好ましくは１〜６である。
なお、上記一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。
【００３４】
ホウ酸エステル（Ａ１）の具体例としては、トリメチルボレート、トリエチルボレート、トリ−ｎ−プロピルボレート、トリ−イソプロピルボレート、トリ−ｎ−ブチルボレート、トリ−ｓｅｃ−ブチルボレート、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルボレート、トリ−イソブチルボレート、トリ−ｎ−ペンチルボレート、トリ−イソペンチルボレート、トリ−ｎ−ヘキシルボレート、トリ−イソヘキシルボレート、トリ−ｎ−ヘプチルボレート、トリ−イソヘプチルボレート、トリ−ｎ−オクチルボレート、トリ−イソオクチルボレート、トリス（２−エチルヘキシル）ボレート、トリ−デシルボレート、トリ−ドデシルボレート、トリ−テトラデシルボレート、トリ−ヘキサデシルボレート、トリ−オクタデシルボレート、トリ−フェニルボレート、トリス（２−メチルフェニル）ボレート、トリス（３−メチルフェニル）ボレート、トリス（４−メチルフェニル）ボレート、トリス（２−エチルフェニル）ボレート、トリス（３−エチルフェニル）ボレート、トリス（４−エチルフェニル）ボレート、トリス（２−プロピルフェニル）ボレート、トリス（３−プロピルフェニル）ボレート、トリス（４−プロピルフェニル）ボレート、トリス（２−ｎ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（３−ｎ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（４−ｎ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（２−ｔ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（３−ｔ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（４−ｔ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（３，５−ジメチルフェニル）ボレート、トリス（２，４−ジメチルフェニル）ボレート、トリス（２，６−ジメチルフェニル）ボレート、トリス（２−ｔ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（２，６−ジメチルフェニル）ボレート、トリス（２，３，５−トリメチルフェニル）ボレート、トリス（３，４−ジメチルフェニル）ボレート、トリス（２，６−ジイソプロピルフェニル）ボレート、トリス（４−オクチルフェニル）ボレート、及びトリス（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−クレジル）ボレート）等が挙げられる。
これらの中でも、上記一般式（１）におけるＲ１、Ｒ２、及びＲ３が、メチル基、エチル基、各種プロピル基、各種ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基である化合物が好ましい。
なお、本明細書中、前記の炭化水素基名に併記した「各種」は、ｎ−、ｓｅｃ−、ｔｅｒｔ−、ｉｓｏ−等を含む各種異性体を意味する。
好ましい化合物の具体例としては、トリメチルボレート、トリ−イソプロピルボレート、トリ−ｎ−ブチルボレート、トリ−ｎ−ヘキシルボレート、トリス（２−エチルヘキシル）ボレートが挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３５】
＜ホウ酸エステル（Ａ２）＞
ホウ酸エステル（Ａ２）は、下記一般式（２）で表される化合物である。
【００３６】
【化２】
2019178313.tif 000003
【００３７】
上記一般式（２）中、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ独立して、炭素数１〜２４の炭化水素基である。
炭素数１〜２４の炭化水素基としては、例えば、アルキル基及びアルケニル基等の脂肪族炭化水素基、アリール基等の芳香族炭化水素基、アルキルアリール基、アルケニルアリール基が挙げられる。アルキル基及びアルケニル基（アルキルアリール基が有するアルキル基とアルケニルアリール基が有するアルケニル基とを含む）は、直鎖状又は分岐状のいずれであってもよい。
これらの中でも、炭素数１〜２４の炭化水素基としては、アルキル基が好ましく、直鎖状のアルキル基がより好ましい。
また、当該炭化水素基の炭素数は、好ましくは１〜２０であり、より好ましくは１〜１０であり、更に好ましくは１〜６である。より更に好ましくは１〜３であり、更になお好ましくは１である。
なお、上記一般式（２）中、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。
【００３８】
ホウ酸エステル（Ａ２）の具体例としては、２，４，６−トリメトキシボロキシン、２，４，６−トリエトキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｎ−プロポキシボロキシン、２，４，６−トリイソプロキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｎ−ブトキシボロキシン、２，４，６−トリイソブトキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｓｅｃ−ブトキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｔ−ブトキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｎ−ペンチルボロキシ、２，４，６−トリペンチルボロキシン、２，４，６−トリイソペンチルボロキシン、２，４，６−トリ−ｎ−ヘキソキシボロキシン、２，４，６−トリ−イソヘキソキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｎ−オクトキシボロキシン、２，４，６−トリイソオクトキシボロキシン、２，４，６−トリス（２−エチルヘキソキシ）ボロキシン、２，４，６−トリデトキシボロキシン、２，４，６−トリドデトキシボロキシン、２，４，６−トリテトラデトキシボロキシン、２，４，６−トリヘキサデトキシボロキシン、及び２，４，６−トリオクタデトキシボロキシンなどが挙げられる。
これらの中でも、上記一般式（２）におけるＲ４、Ｒ５、及びＲ６が、メチル基、エチル基、各種プロピル基、各種ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基である化合物が好ましく、メチル基、エチル基、各種プロピル基、各種ブチル基であることがより好ましい。
好ましい化合物の具体例としては、２，４，６−トリメトキシボロキシンが挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３９】
＜ホウ酸エステル（Ａ３）＞
ホウ酸エステル（Ａ３）は、下記一般式（３）で表される化合物である。
【００４０】
【化３】
2019178313.tif 000004
【００４１】
上記一般式（３）中、Ｒ７は、炭素数１〜２４の炭化水素基である。
炭素数１〜２４の炭化水素基は、上記一般式（１）中のＲ１、Ｒ２、及びＲ３と同様である。
【００４２】
上記一般式（３）中、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、及びＲ１３は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基であり、好ましくは水素原子又は炭素数１〜２のアルキル基であり、より好ましくは水素原子又はメチル基である。
【００４３】
ホウ酸エステル（Ａ３）の具体例としては、２−メトキシー１，３，２−ジオキサボリナン、２−エトキシー１，３，２−ジオキサボリナン、２−プロポキシー１，３，２−ジオキサボリナン、２−ブトキシー１，３，２−ジオキサボリナン、２−メトキシ−５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−エトキシ−５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−プロポキシ−５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−イソプロポキシ−５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−ブトキシ−５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−メトキシ−４，４，６−トリメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−エトキシ−４，４，６−トリメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、及び２−イソプロポキシ−４，４，６−トリメチル−１，３，２−ジオキサボリナン等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４４】
＜ホウ酸エステル（Ａ４）＞
ホウ酸エステル（Ａ４）は、下記一般式（４）で表される化合物である。
【００４５】
【化４】
2019178313.tif 000005
【００４６】
上記一般式（４）中、Ｒ１４は、炭素数１〜２４の炭化水素基である。
炭素数１〜２４の炭化水素基は、上記一般式（１）中のＲ１、Ｒ２、及びＲ３と同様である。
【００４７】
上記一般式（４）中、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基であり、好ましくは水素原子又は炭素数１〜２のアルキル基であり、より好ましくは水素原子又はメチル基である。
【００４８】
ホウ酸エステル（Ａ４）の具体例としては、２−メトキシー４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン、２−エトキシ−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン、２−イソプロピル−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４９】
＜ホウ酸エステル（Ａ５）＞
ホウ酸エステル（Ａ５）は、下記一般式（５）で表される化合物である。
【００５０】
【化５】
2019178313.tif 000006
【００５１】
上記一般式（５）中、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２５、Ｒ２６、Ｒ２７、Ｒ２８、Ｒ２９、及びＲ３０は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基であり、好ましくは水素原子又は炭素数１〜２のアルキル基であり、より好ましくは水素原子又はメチル基である。
【００５２】
ホウ酸エステル（Ａ５）の具体例としては、２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４’−ジメチル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４’−ジ−ｎ−プロピル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４’−ジイソプロピル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４，４’，４’−テトラメチル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，５，４’，５’−テトラメチル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、５，５，５’，５’−テトラメチル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，６，４’，６’−テトラメチル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４，６，４’，４’，６’−ヘキサメチル−２，２’ −オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４，６，６，４’，４’，６’ ６’−オクタメチル−２，２’ −オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、５，５’−ジエチル−４，４’−ジイソプロピル−２，２’ −オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４’−ジイソプロピル−５，５，５’，５’−テトラメチル−２，２’ −オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、２−フェニルエチルオキシ−［１，３，２］ジオキサボリナン等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５３】
＜ホウ酸エステル（Ａ６）＞
ホウ酸エステル（Ａ６）は、下記一般式（６）で表される化合物である。
【化６】
2019178313.tif 000007
【００５４】
上記一般式（５）中、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ３３、Ｒ３４、Ｒ３５、Ｒ３６、Ｒ３７、Ｒ３８、Ｒ３９、Ｒ４０、Ｒ４１、Ｒ４２、Ｒ４３、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７、Ｒ４８は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基であり、好ましくは水素原子又は炭素数１〜２のアルキル基であり、より好ましくは水素原子又はメチル基である。
【００５５】
ホウ酸エステル（Ａ６）の具体例としては、２，２’−プロパン−１，３−ジイル−ジオキシ−ビス［１，３，２］ジオキサボリナン、５，５，５’，５’−テトラメチル−２，２’−（２，２−ジメチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、５，５，５’，５’−テトラエチル−２，２’−（２，２−ジエチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，６，４’，６’−テトラメチル−２，２’−（１，３−ジメチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４，４’，４’−テトラメチル−２，２’−（１，１−ジメチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４’−ジメチル−２，２’−（１−メチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４，６，４’，４’，６’−ヘキサメチル−２，２’−（１，３，３−トリメチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５６】
本発明の潤滑油組成物に用いるホウ酸エステル（Ａ）は、市販品を用いてもよいし、例えば、Industrial and Engineering Chemistry.,vol49, 1957, p174-181に記載の方法等、公知の方法により適宜合成してもよい。
【００５７】
［無灰系酸化防止剤（Ｂ）］
本発明の潤滑油組成物は、無灰系酸化防止剤（Ｂ）を含む。
本発明の潤滑油組成物に用いられる無灰系酸化防止剤（Ｂ）は、潤滑油組成物に一般的に用いられる無灰系酸化防止剤であれば特に限定されず、例えば、「（１）自動酸化により潤滑油組成物中に生成した連鎖担体ラジカルを捕捉する無灰系酸化防止剤」及び「（２）自動酸化の開始を抑制する無灰系酸化防止剤」から選択される１種以上を用いることができる。
【００５８】
「（１）自動酸化により潤滑油組成物中に生成した連鎖担体ラジカルを捕捉する無灰系酸化防止剤」は、例えば、ラジカル捕捉剤等から選ばれる１種以上である。
「（２）自動酸化の開始を抑制する無灰系酸化防止剤」は、例えば、過酸化物分解剤、光安定剤、金属イオン捕捉剤、及び金属不活性化剤から選ばれる１種以上である。
したがって、本発明の一態様の潤滑油組成物においては、ラジカル捕捉剤、過酸化物分解剤、光安定剤、金属イオン捕捉剤、及び金属不活性化剤から選ばれる１種以上の無灰系酸化防止剤を用いることができる。
ここで、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物においては、無灰系酸化防止剤（Ｂ）としてラジカル捕捉剤を用いることが好ましい。
以下、ラジカル捕捉剤、過酸化物分解剤、光安定剤、金属イオン捕捉剤、及び金属不活性化剤について説明する。
【００５９】
＜ラジカル捕捉剤＞
ラジカル捕捉剤の具体例としては、フェノール系酸化防止剤及びアミン系酸化防止剤等が挙げられる。
【００６０】
（フェノール系酸化防止剤）
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−アミル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、ステアリル−β−（３，５−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルベンジル）スルフィド、ビス（３，５‐ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、ｎ−オクチル−３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオネート、（４−ドデシルフェニル）５−ドデシル−２−ヒドロキシベンゾエート、ｎ−オクタデシル−３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオネート、２，２’−チオ［ジエチル−ビス−３（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］等が挙げられる。
これらの中でも、特にビスフェノール系酸化防止剤及びエステル基含有フェノール系酸化防止剤を用いることが好ましい。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６１】
（アミン系酸化防止剤）
アミン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルジフェニルアミン、モノノニルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン系；４，４’−ジブチルジフェニルアミン、４，４’−ジペンチルジフェニルアミン、４，４’−ジヘキシルジフェニルアミン、４，４’−ジヘプチルジフェニルアミン、４，４’−ジオクチルジフェニルアミン、４，４’−ジノニルジフェニルアミンなどのジアルキルジフェニルアミン系；テトラブチルジフェニルアミン、テトラヘキシルジフェニルアミン、テトラオクチルジフェニルアミン、テトラノニルジフェニルアミンなどのポリアルキルジフェニルアミン系、α−ナフチルアミン、フェニル−α−ナフチルアミンなどのナフチルアミン系、ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ノニルフェニル−α−ナフチルアミンなどのアルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン；ジフェニルアミン、モノブチルフェニルモノオクチルフェニルアミン、Ｎ−ｐ−ｔ−オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、４，４’−ビス（α，α−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン、ヒドロキシルアミン、アニリン、Ｎ−メチルアニリン、Ｎ−フェニルベンゼンアミンと２，４，４−トリメチルペンテンの反応生成物、及び（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）ドデカノエートが挙げられる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６２】
（その他のラジカル捕捉剤）
上記フェノール系酸化防止剤及び上記アミン系酸化防止剤以外のラジカル捕捉剤としては、例えば、アルキルラジカル捕捉剤が挙げられる。
アルキルラジカル捕捉剤としては、例えば、５，７−ｔ−ブチル−３−（３，４−ジメチルフェニル）−３Ｈ−ベンゾフラン−２−オン、５，７，８−トリメチルトコール、５，８−ジメチルトコール、７，８−ジメチルトコール、８−メチルトコール、２−（１−（２−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ペンチルフェニル）エチル）−４，６−ジ−ｔ−ペンチルフェニルアクリレート）等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６３】
＜過酸化物分解剤＞
過酸化物分解剤は、生成したハイドロパーオキサイド化合物を分解するものであり、具体例としては、リン系酸化防止剤及び硫黄系酸化防止剤等が挙げられる。
【００６４】
（リン系酸化防止剤）
リン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルフォスフェート、トリブチルフォスフェート、トリフェニルフォスファイト、トリブチルフォスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）フォスファイト、トリフェニルフォスファイト、ジフェニルイソデシルフォスファイト、フェニルジイソデシルフォスファイト、４，４’−ブチリデン−ビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルジトリデシル）フォスファイト、サイクリックネオペンタンテトライルビス（オクタデシルホスファイト）、トリス（ノニルフェニル）フォスファイト、ジイソデシルペンタエリスリトールジフォスファイト、９，１０−ジヒドロ−９−オキサ−１０−フォスファフェナントレン１０−オキサイド、１０−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−９，１０−ジヒドロ−９−オキサ−１０−フォスファフェナントレン−１０−オキサイド、１０−デシロキシ−９，１０−ジヒドロ−９−オキサ−１０−フォスファフェナントレン、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）フォスファイト、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル）フォスファイト、２，２−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）オクチルフォスファイト、トリス（モノ及び／又はジノニルフェニル）フォスファイト、トリス（モノニルフェニル）フォスファイト、トリス（ジノニルフェニル）フォスファイト、及びチオリン酸エステル等を挙げることができる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６５】
（硫黄系酸化防止剤）
硫黄系酸化防止剤としては、アルキルスルフィド系、チアジアゾール系、チオカーバメート系化合物等が挙げられる。
アルキルスルフィド系の硫黄系酸化防止剤としては、例えば、ジドデシルスルフィド、ジドデシルジスルフィド、ジオクタデシルスルフィド、ジオクタデシルジスルフィド、ジドデシルチオジプロピオネート、ジドデシルジチオジプロピオネート、ジオクタデシルチオジプロピオネート、ジオクタデシルジチオジプロピオネート、ジラウリルチオジプロピオネート、ジラウリルジチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート、ジステアリルジチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジミリスチルジチオジプロピオネート、ドデシルオクタデシルチオジプロピオネート、ドデシルオクタデシルジチオジプロピオネート、ペンタエリスリトール−テトラキス−（３−ラウリルチオプロピオネート）、及びペンタエリスリトール−テトラキス−（３−ラウリルジチオプロピオネート）等が挙げられる。
チアジアゾール系の硫黄系酸化防止剤としては、例えば、２，５−ビス（ｔ−ノニルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（２−エチルヘキシルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（ｔ−ノリルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，４−ビス（２−エチルヘキシルジチオ）チアゾール、２，５−ビス（ｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（２−エチルヘキシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（ｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔ−ノニルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２−アミノ−５−（２−エチルヘキシルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２−アミノ−５−（ｔ−ノリルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔ−ノリル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニル）−１，３，４−チアジアゾール、２−オクチル−チアゾリン、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチル）−１，３，４−チアジアゾール、２−（２−エチルヘキシル）−１，３，４−チアジアゾール、及び２−（ｔ−ノリル）−１，３，４−チアジアゾール等が挙げられる。
チオカーバメート系の硫黄系酸化防止剤としては、例えば、ビス（ジメチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジブチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジメチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジブチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジアミルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジオクチルチオカルバモイル）モノスルフィド、及びメチレンビス（ジブチルジチオカーバメイト）等が挙げることができる。
その他硫黄系酸化防止剤として、例えば、フェノチアジン、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノール、及び２−メルカプトベンゾイミダゾール等の硫黄原子及び窒素原子を含有する化合物も挙げられる。
さらに、ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、及び４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）等の硫黄原子を含有するフェノール系化合物も挙げられる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６６】
＜光安定剤＞
光安定剤は、光により生成した過酸化物の励起又は励起分解を抑制するものであり、具体例としては、ヒンダードアミン系酸化防止剤、以下に例示する紫外線吸収剤等が挙げられる。
【００６７】
（紫外線吸収剤）
紫外線吸収剤としては、例えば、トリアジン系化合物、ベンゾトリアゾール系化合物、ベンゾフェノン系化合物、サリチレート系化合物、アクリロニトリル系化合物などが挙げられる。
これらの中でも、紫外線吸収能が高く、また紫外線などの高エネルギーに対しても劣化しにくい、トリアジン系化合物、ベンゾトリアゾール系化合物、及びベンゾフェノン系化合物がより好ましい。
トリアジン系化合物としては、例えば２−（２−ヒドロキシ−４−［１−オクチルオキシカルボニルエトキシ］フェニル）−４，６−ビス（４−フェニルフェニル）−１，３，５−トリアジン、２−［４−［（２−ヒドロキシ−３−ドデシルオキシプロピル）オキシ］−２−ヒドロキシフェニル］−４，６−ビス（２，４−ジメチルフェニル）−１，３，５−トリアジン、２，４−ビス［２−ヒドロキシ−４−ブトキシフェニル］−６−（２，４−ジブトキシフェニル）−１，３，５−トリアジン、２−［４−［（２−ヒドロキシ−３−トリデシルオキシプロピル）オキシ］−２−ヒドロキシフェニル］−４，６−ビス（２，４−ジメチルフェニル）−１，３，５−トリアジン、及び２−［４−［（２−ヒドロキシ−３−（２'−エチル）ヘキシル）オキシ］−２−ヒドロキシフェニル］−４，６−ビス（２，４−ジメチルフェニル）−１，３，５−トリアジン等が挙げられる。
ベンゾトリアゾール系化合物としては、例えば、２−（２−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミルフェニル）ベンゾトリアゾール、及びポリエチレングリコールの３−［３−（ベンゾトリアゾール−２−イル）−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル］プロピオン酸エステル等が挙げられる。
ベンゾフェノン系としては、例えば２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノン、及び２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６８】
＜金属イオン捕捉剤＞
金属イオン捕捉剤は、金属の触媒作用により過酸化物が増幅することを抑制するものであり、具体例としては、エチレンジアミン四酢酸、エチレンジアミン、トリエタノールアミン、アミノ酸、及びジチオリン酸等の、ヘテロ原子を有し、かつキレート形成能のある化合物が挙げられる。
より詳細には、例えば、エチレンジアミン―４酢酸、ヒドロキシエチルイミノ―２酢酸、ニトリロ―３酢酸、ヒドロキシエチルエチレンジアミン―３酢酸、ジエチレンジアミン―５酢酸、及び、トリエチレンテトラミン―６酢酸、テトラキス（２−ヒドロキシプロピル）エチレンジアミン、マロン酸、コハク酸、リンゴ酸、ジグリコール酸、酒石酸、クエン酸、モノ−（２−メチルプロピル）ジチオリン酸、モノ−（アミル）ジチオリン酸、モノ−（１，３−ジメチルブチル）ジチオリン酸、モノ−（ヘプチル）ジチオリン酸、モノ−（オクチル）ジチオリン酸、モノ−（２−エチルヘキシル）ジチオリン酸、モノ−（ノニル）ジチオリン酸、モノ−（デシル）ジチオリン酸、モノ−（ドデシル）ジチオリン酸、モノ−（ドデシルフェニル）ジチオリン酸、モノ−（ヘプチルフェニル）ジチオリン酸、ジ−（２−メチルプロピル）ジチオリン酸、ジ−（アミル）ジチオリン酸、ジ−（１，３−ジメチルブチル）ジチオリン酸、ジ−（ヘプチル）ジチオリン酸、ジ−（オクチル）ジチオリン酸、ジ−（２−エチルヘキシル）ジチオリン酸、ジ−（ノニル）ジチオリン酸、ジ−（デシル）ジチオリン酸、ジ−（ドデシル）ジチオリン酸、ジ−（ドデシルフェニル）ジチオリン酸、ジ−（ヘプチルフェニル）ジチオリン酸、ヒドロカルビルホスフェート、及びジヒドロカルビルホスフェート等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６９】
＜金属不活性化剤＞
金属不活性剤は、金属イオン捕捉剤と同様、金属の触媒作用により過酸化物が増幅することを抑制するものであり、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピリミジン系化合物等、ヘテロ原子を有し、かつキレート形成能のある化合物が挙げられる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７０】
［無灰系分散剤（Ｃ）］
本発明の潤滑油組成物は、無灰系分散剤（Ｃ）を含む。
「分散剤」とは、比較的低温で発生するスラッジ等を油中に分散するための添加剤である。
本発明の潤滑油組成物に用いられる無灰系分散剤（Ｃ）は、潤滑油組成物に一般的に用いられる無灰系分散剤であれば特に限定されないが、高温清浄性により優れる潤滑油組成物とする観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物に用いる無灰系分散剤（Ｃ）は、コハク酸イミド系化合物（Ｃ１）であることが好ましい。
以下、コハク酸イミド系化合物（Ｃ１）について詳述する。
【００７１】
＜コハク酸イミド系化合物（Ｃ１）＞
本発明の一態様の潤滑油組成物に用いられるコハク酸イミド系化合物（Ｃ１）は、アルケニル又はアルキルコハク酸モノイミド及びそのホウ素誘導体（Ｃ１−１）、並びに、アルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミド及びそのホウ素誘導体（Ｃ１−２）から選ばれる１種以上である。
【００７２】
（Ｃ１−１）成分として用いられるアルケニル又はアルキルコハク酸モノイミドとしては、下記一般式（７）で表される化合物が挙げられる。
また、（Ｃ１−２）成分として用いられるアルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミドとしては、下記一般式（８）で表される化合物が挙げられる。
なお、下記一般式（７）で表される化合物、又は下記一般式（８）で表される化合物と、アルコール、アルデヒド、ケトン、アルキルフェノール、環状カーボネート、エポキシ化合物、及び有機酸等からなる群から選択される１種の化合物とを反応させた変性アルケニルコハク酸イミド又は変性アルキルコハク酸イミドを用いることもできる。
【００７３】
【化７】
2019178313.tif 000008
【００７４】
【化８】
2019178313.tif 000009
【００７５】
上記一般式（７）において、Ｒ５１はアルケニル基又はアルキル基であり、Ｒ５２は炭素数１〜６のアルキレン基であり、ｍは１〜２０の整数である。また、ｍが２以上の場合、複数のＲ５２は同一であってもよいし、異なっていてもよい。
上記一般式（８）において、Ｒ６１及びＲ６４は各々独立にアルケニル基又はアルキル基であり、Ｒ６２及びＲ６３は炭素数１〜６のアルキレン基であり、ｎは０〜２０の整数である。また、ｎが２以上の場合、複数のＲ６２は同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【００７６】
Ｒ５１、Ｒ６１、及びＲ６４として選択され得るアルケニル基又はアルキル基は、数平均分子量が５００〜３，０００のものが好ましく、７００〜２，７００のものがより好ましく、９００〜２，５００のものが更に好ましい。このようなアルケニル基又はアルキル基を採用すると、上記一般式（７）及び（８）で表されるコハク酸イミド系化合物の基油への溶解性が向上し、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性が得られる。
【００７７】
Ｒ５１、Ｒ６１、及びＲ６４として選択され得るアルケニル基としては、ポリブテニル基、ポリイソブテニル基、エチレン−プロピレン共重合体を挙げることができ、アルキル基としてはこれらを水添したものが挙げられる。ポリブテニル基は、１−ブテンとイソブテンの混合物あるいは高純度のイソブテンを重合させたものが好ましく用いられる。中でも、アルケニル基としてはポリブテニル基、イソブテニル基が好ましく、アルキル基としてはポリブテニル基、イソブテニル基を水添したものが挙げられる。
本発明の一態様の潤滑油組成物においては、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を得る観点から、アルケニル基が好ましい、すなわち、アルケニルコハク酸イミドが好ましい。
【００７８】
Ｒ５２、Ｒ６１、及びＲ６４として選択され得る炭素数１〜６のアルキレン基としては、上記一般式（７）及び（８）で表されるコハク酸イミド系化合物の基油への溶解度の向上、並びに、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を得る観点から、メチレン基、１，１−エチレン基、１，２−エチレン基、１，３−プロピレン、１，２−プロピレン、２，２−プロピレン等の各種プロピレン基、各種ブチレン基、各種ペンチレン基、各種ヘキシレン基が好ましい。
また、同様の観点から、Ｒ５２、Ｒ６１、及びＲ６４として選択され得るアルキレン基の炭素数は、２〜５であることが好ましく、２〜４であることがより好ましく、２又は３であることが更に好ましい。
【００７９】
上記一般式（７）中のｍは、上記一般式（７）で表されるコハク酸イミド系化合物の基油への溶解度の向上、並びに、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を得る観点から、２〜１５であることが好ましく、３〜１０であることがより好ましく、３〜５であることが更に好ましく、３又は４であることがより更に好ましい。
上記一般式（８）中のｎは、上記一般式（８）で表されるコハク酸イミド系化合物の基油への溶解度の向上、並びに、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を得る観点から、１〜１５であることが好ましく、２〜１０であることがより好ましく、２〜５であることが更に好ましく、３又は４であることがより更に好ましい。
【００８０】
アルケニル又はアルキルコハク酸モノイミド、及びアルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミドは、通常、ポリオレフィンと無水マレイン酸との反応で得られるアルケニルコハク酸無水物、又はそれを水添して得られるアルキルコハク酸無水物を、ポリアミンと反応させることによって製造することができる。コハク酸モノイミド及びコハク酸ビスイミドはそれぞれ、アルケニルコハク酸無水物若しくはアルキルコハク酸無水物とポリアミンとの反応比率を変えることによって製造することができる。
上記ポリオレフィンを形成するオレフィン単量体としては、炭素数２〜８のα−オレフィンから選ばれる１種以上を混合して用いることができるが、イソブテンと１−ブテンの混合物を好適に用いることができる。
一方、ポリアミンとしては、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ブチレンジアミン、ペンチレンジアミン等のジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ジ（メチルエチレン）トリアミン、ジブチレントリアミン、トリブチレンテトラミン、ペンタペンチレンヘキサミン等のポリアルキレンポリアミンを挙げることができる。
【００８１】
また、コハク酸イミド系化合物（Ｃ１）は、ホウ素化コハク酸イミドであってもよい。ホウ素化コハク酸イミドは、上記コハク酸イミドに、例えば、酸化ホウ素、ハロゲン化ホウ素、ホウ酸、ホウ酸塩、ホウ酸無水物、ホウ酸エステル等のホウ素化合物を反応させて得られるものである。
【００８２】
ホウ素化コハク酸イミドにおけるホウ素原子と窒素原子との質量比（Ｂ／Ｎ）は、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を得る観点から、０．１〜３であることが好ましく、０．２〜２であることがより好ましく、０．５〜１．５であることが更に好ましい。
【００８３】
コハク酸イミド系化合物（Ｃ１）の含有量は、組成物全量基準で、０．１〜３５質量％であることが好ましく、３〜３０質量％であることがより好ましく、５〜２５質量％であることが更に好ましい。
【００８４】
［潤滑油基油（Ｄ）］
本発明の潤滑油組成物に用いられる潤滑油基油（Ｄ）は、特に制限はなく、潤滑油基油として使用可能な鉱油及び合成油から選択される１種以上を用いることができる。
【００８５】
＜鉱油＞
鉱油としては、例えば、パラフィン系原油、中間基系原油、ナフテン系原油等の原油を常圧蒸留して得られる常圧残油；これらの常圧残油を減圧蒸留して得られる留出油；当該留出油を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の精製処理を１つ以上施して得られる鉱油；フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス（Gas To Liquids WAX））を異性化することで得られる鉱油等が挙げられる。
これらの鉱油は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００８６】
また、鉱油としては、ＡＰＩ（米国石油協会）の基油カテゴリーにおいて、グループ１、２、及び３のいずれに分類されるものでもよいが、スラッジ生成をより抑制することができ、また粘度特性及び酸化劣化等に対する安定性をより向上させる観点から、グループ２、３に分類されるものが好ましい。
【００８７】
合成油としては、例えば、ポリブテン、α−オレフィン単独重合体、及びα−オレフィン共重合体（例えば、エチレン−α−オレフィン共重合体等）等のポリα−オレフィン類；ポリオールエステル、二塩基酸エステル、リン酸エステル等の各種エステル油；ポリフェニルエーテル等の各種エーテル；ポリグリコール；アルキルベンゼン；アルキルナフタレンなどが挙げられる。
【００８８】
潤滑油基油（Ｄ）は、上記の鉱油を単独で、又は複数種を組み合わせて用いてもよい。また、上記の合成油を単独で、又は複数種組み合わせて用いてもよい。さらには、上記の鉱油を１種以上と上記の合成油を１種以上とを組み合わせて用いてもよい。
【００８９】
潤滑油基油（Ｄ）の動粘度及び粘度指数については特に制限はないが、潤滑油組成物の高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性をより優れたものとし、潤滑油基油の取扱性をより良好なものとする観点から、動粘度及び粘度指数は、以下の範囲とすることが好ましい。
すなわち、潤滑油基油（Ｄ）の１００℃動粘度は、１〜５０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、２〜２０ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、３〜１０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。
潤滑油基油（Ｄ）の４０℃動粘度は、１〜８０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、５〜５０ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、１０〜３０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。
潤滑油基油（Ｄ）の粘度指数は、１００以上が好ましく、１１０以上がより好ましく、１２０以上が更に好ましい。
本明細書において、動粘度、及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３：２０００に準拠し、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定した値である。
【００９０】
［金属系清浄剤（Ｅ）］
カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート、カルシウムフェネート、マグネシウムサリシレート、マグネシウムスルホネート、マグネシウムフェネート、バリウムサリシレート、バリウムスルホネート、バリウムフェネート等が挙げられる。
上記のとおり、本発明の一態様の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｅ）由来のアルカリ土類金属原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５００ｐｐｍ以下であり、より好ましくは３００ｐｐｍ以下であり、更に好ましくは１００ｐｐｍ以下であり、より更に好ましくは５０ｐｐｍ以下であり、更になお好ましくは５０ｐｐｍ未満である。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物のより好ましい態様としては、金属系清浄剤（Ｅ）を含有しないことである。
【００９１】
［その他の添加剤］
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、他の添加剤を含有してもよい。
当該他の添加剤としては、消泡剤、粘度指数向上剤、耐摩耗剤、極圧剤、上記の無灰系酸化防止剤（Ｂ）には分類されない酸化防止剤、上記の無灰系分散剤（Ｃ）には分類されない他の分散剤、上記の金属不活性化剤には分類されない他の金属不活性化剤等が挙げられる。
これらは１種を単独で又は２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９２】
＜消泡剤＞
消泡剤としては、例えば、シリコーン油、フルオロシリコーン油、及びフルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
【００９３】
＜粘度指数向上剤＞
粘度指数向上剤としては、例えば、非分散型ポリメタクリレート、分散型ポリメタクリレート、オレフィン系共重合体（例えば、エチレン−プロピレン共重合体等）、分散型オレフィン系共重合体、スチレン系共重合体（例えば、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体等）等の重合体が挙げられる。
【００９４】
＜耐摩耗剤及び極圧剤＞
耐摩耗剤又は極圧剤としては、例えば、リン酸エステル及びそのアミン塩、ポリスルフィド、硫黄及びリン含有耐摩耗剤、チオカーボネート類、チアジアゾール類等の硫黄含有化合物、ジチオリン酸亜鉛、リン酸亜鉛、ジチオカルバミン酸亜鉛等の金属含有化合物等が挙げられる。
ところで、ジチオリン酸亜鉛のように、亜鉛等の金属と硫黄とリンとを含む化合物は、耐摩耗剤としての機能に加え、酸化防止剤としての機能も有する添加剤であり、従来、耐摩耗性と酸化防止性の双方の機能を考慮してその配合量が決定されている。
本発明者らが検討した結果、前記化合物をホウ酸エステル（Ａ）と組み合わせた場合にも、前記化合物の酸化防止剤としての機能が向上することが確認された。したがって、前記化合物の配合量を減らしても、十分な酸化防止性を見込めると共に、耐摩耗性も維持され得ることから、本発明の潤滑油組成物に前記化合物を配合する場合、その配合量を従来よりも低減することができる。
前記化合物の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．０５〜５質量％、より好ましくは０．０７〜４質量％、更に好ましくは０．１〜３質量％である。配合量が０．０５質量％以上ではあれば、十分な耐摩耗性を得られ、５質量％以下では腐食の恐れが無い。
【００９５】
［潤滑油組成物の各種物性］
本発明の一態様の潤滑油組成物は、潤滑油組成物の高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性をより優れたものとする観点から、１００℃動粘度、４０℃動粘度、及び粘度指数が、以下に説明する範囲であることが好ましい。なお、当該潤滑油組成物の４０℃動粘度、１００℃動粘度、及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３−２０００に準じて測定及び算出される値である。
【００９６】
＜潤滑油組成物の１００℃動粘度＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、１００℃動粘度１００℃動粘度は、１〜５０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、２〜２０ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、３〜１０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。
【００９７】
＜潤滑油組成物の４０℃動粘度＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、１〜８０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、５〜５０ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、１０〜３０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。
【００９８】
＜潤滑油組成物の粘度指数＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、１００以上が好ましく、１１０以上がより好ましく、１２０以上が更に好ましい。
【００９９】
［潤滑油組成物の用途］
本発明の一態様の潤滑油組成物は、ガソリンエンジンやディーゼルエンジン等の内燃機関に使用されることが好ましい。本発明の一態様の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｅ）由来のカルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が該潤滑油組成物の全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以下である。そのため、排ガス浄化装置のフィルター類の閉塞の問題を回避することができ、排ガス浄化装置の長寿命化を図りつつも、潤滑油組成物の清浄性を長期に亘り維持して、内燃機関を長期に亘り良好に作動させ得る。
当該潤滑油組成物は、内燃機関以外にも、ガソリン自動車、ハイブリッド自動車、電気自動車等の自動車用ギヤ油、その他一般機械等の工業用ギヤ油等のギヤ油、更には、油圧機械、タービン、圧縮機、工作機械、切削機械、歯車（ギヤ）、流体軸受け、転がり軸受けを備える機械等にも好適に用いられる。
【０１００】
したがって、本発明の一態様としては、当該潤滑油組成物を充填した内燃機関が挙げられる。内燃機関としては、ガソリンエンジン及び／又はディーゼルエンジンが挙げられる。
さらに、本発明の一態様としては、当該潤滑油組成物を充填した駆動系機構、工業設備等が挙げられる。
【０１０１】
したがって、本発明の一態様としては、当該潤滑油組成物を充填した内燃機関が挙げられる。内燃機関としては、ガソリンエンジン及び／又はディーゼルエンジンが挙げられる。
さらに、本発明の一態様としては、当該潤滑油組成物を充填した工業設備、駆動系機構等が挙げられる。
【実施例】
【０１０２】
本発明について、以下の実施例により具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【０１０３】
まず、実施例及び比較例において用いたホウ酸エステル、無灰系酸化防止剤、無灰系分散剤、潤滑油基油、及びその他の添加剤について以下に説明する。
【０１０４】
［ホウ酸エステル］
以下に示すホウ酸エステル（Ａ１−１）、ホウ酸エステル（Ａ１−２）、ホウ酸エステル（Ａ１−３）、ホウ酸エステル（Ａ１−４）、ホウ酸エステル（Ａ１−５）、及びホウ酸エステル（Ａ２−１）を用いた。
【０１０５】
＜ホウ酸エステル（Ａ１−１）＞
ホウ酸エステル（Ａ１−１）として、トリメチルボレートを用いた。
トリメチルボレートは、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がいずれもメチル基であるホウ酸エステルである。
＜ホウ酸エステル（Ａ１−２）＞
ホウ酸エステル（Ａ１−２）として、トリイソプロピルボレートを用いた。
トリイソプロピルボレートは、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がいずれもイソプロピル基であるホウ酸エステルである。
＜ホウ酸エステル（Ａ１−３）＞
ホウ酸エステル（Ａ１−３）として、トリ−ｎ−ブチルボレートを用いた。
トリ−ｎ−ブチルボレートは、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がいずれもｎ−ブチル基であるホウ酸エステルである。
＜ホウ酸エステル（Ａ１−４）＞
ホウ酸エステル（Ａ１−４）として、トリ−ｎ−ヘキシルボレートを用いた。
トリ−ｎ−ブチルボレートは、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がいずれもｎ−ヘキシル基であるホウ酸エステルである。
＜ホウ酸エステル（Ａ１−５）＞
ホウ酸エステル（Ａ１−５）として、トリス（２−エチルヘキシル）ボレートを用いた。
トリス（２−エチルヘキシル）ボレートは、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がいずれも２−エチルヘキシル基であるホウ酸エステルである。
＜ホウ酸エステル（Ａ２−１）＞
ホウ酸エステル（Ａ２−１）として、２，４，６−トリメトキシボロキシンを用いた。
２，４，６−トリメトキシボロキシンは、上記一般式（２）において、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６がいずれもメチル基であるホウ酸エステルである。
【０１０６】
なお、ホウ酸エステル（Ａ１−１）、ホウ酸エステル（Ａ１−２）、ホウ酸エステル（Ａ１−３）、ホウ酸エステル（Ａ１−４）、及びホウ酸エステル（Ａ２−１）は、市販品（東京化成工業株式会社製）を用いた。
ホウ酸エステル（Ａ１−５）は、以下に説明する製造例１により調製した。
【０１０７】
＜製造例１：トリス（２−エチルヘキシル）ボレートの調製＞
１口１Ｌフラスコに、ディーンスターク管とジムロート冷却器とを取り付け、ホウ酸を６０．００ｇ（０．９７０ｍｏｌ）、２−エチルヘキサノールを３７９．１２ｇ（２．９１１ｍｏｌ）、トルエンを３００ｍＬ仕込んだ。次いで、加熱還流下、共沸脱水により水を除去しながら６時間反応させた。反応終了後、溶媒を減圧留去し、トリス（２−エチルヘキシル）ボレートを得た。
【０１０８】
［無灰系酸化防止剤］
以下に示すアミン系酸化防止剤及びフェノール系酸化防止剤を用いた。
【０１０９】
＜アミン系酸化防止剤＞
・アミン系酸化防止剤１：ジアルキルジフェニルアミン（ジアルキル基の一方は炭素数４のアルキル基（ｎ−ブチル基）であり、他方は炭素数８のアルキル基（ｎ−オクチル基）である）。
・アミン系酸化防止剤２：Ｎ−フェニルベンゼンアミンと２，４，４−トリメチルペンテンの反応生成物
・アミン系酸化防止剤３：（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）ドデカノエート
＜フェノール系酸化防止剤＞
・フェノール系酸化防止剤１：  ３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸オクタデシル
・フェノール系酸化防止剤２：  ２，２’−チオジエチルビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオナート］
・フェノール系酸化防止剤３：  オクチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナメート
・フェノール系酸化防止剤４：  （４−ドデシルフェニル）５−ドデシル−２−ヒドロキシベンゾエート
・フェノール系酸化防止剤５：  ４−［［４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イル］アミノ］−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール
・フェノール系酸化防止剤６：  （４−ドデシルフェニル）５−ドデシル−２−ヒドロキシベンゾエート
・フェノール系酸化防止剤７：  ４−オクチルフェニルサリシレート
【０１１０】
［無灰系分散剤］
無灰系分散剤として、非ホウ素化コハク酸ビスイミド化合物であるポリブテニルコハク酸ビスイミド（コハク酸イミド化合物１）を用いた。
ポリブテニルコハク酸ビスイミドは、上記一般式（８）において、Ｒ６１及びＲ６４がポリブテニル基であり、Ｒ６２及びＲ６３がエチレン基である非ホウ素化コハク酸イミド化合物である。
また、当該ポリブテニルコハク酸ビスイミドのポリブテニル基の数平均分子量は２，３００であり、過塩素酸法による塩基価は１１．９ｍｇＫＯＨ／ｇであり、窒素原子含有量は１質量％である。
なお、非ホウ素化コハク酸イミド化合物のポリブテニル基の数平均分子量は、東ソー株式会社製のＨＬＣ−８２２０型に、東ソーカラム：ＴＳＫｇｅｌＧＭＨ−ＸＬ ２本＋Ｇ２０００Ｈ−ＸＬ１本を取り付け、検出器：屈折率検出器、測定温度：４０℃、移動相：テトラヒドロフラン、流速：１．０ｍｌ／分、濃度１．０ｍｇ／ｍｌの条件で測定し、標準ポリスチレン換算にて求めた。
非ホウ素化コハク酸イミド化合物の塩基価は、ＪＩＳ Ｋ−２５０１−２００３に準拠して過塩素酸法で測定した値である。
【０１１１】
［潤滑油基油］
鉱油（１５０ニュートラル留分の水素化精製鉱油、４０℃動粘度：３５．６ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度：６．４ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１３４、硫黄含有量：５質量ｐｐｍ未満）
なお、潤滑油基油の４０℃動粘度、１００℃動粘度、及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３−２０００に準じて測定及び算出した。具体的には、ガラス製毛管式粘度計を用いて４０℃動粘度及び１００℃動粘度を測定し、これらの動粘度の測定値から、粘度指数を算出した。
【０１１２】
［その他の添加剤］
以下に示す金属系清浄剤を用いた。
・金属系清浄剤１：カルシウムフェネート（カルシウム原子含有量：９．２５質量％）
・金属系清浄剤２：カルシウムサリシレート（カルシウム原子含有量：８．０質量％）
カルシウム含有量は、ＡＳＴＭ  Ｄ５１８５に準拠して測定した値である。
【０１１３】
［実施例Ａ−１〜Ｃ−６及び比較例Ａ−１〜Ｃ−３］
上記ホウ酸エステル、上記無灰系酸化防止剤、上記無灰系分散剤、上記潤滑油基油、及び上記金属系清浄剤を、以下の表１〜６に示す割合で混合して潤滑油組成物を調製し、ホットチューブ試験を実施した。
【０１１４】
＜評価方法＞
ＪＰＩ−５Ｓ−５５−９９に準拠してホットチューブ試験を行った。具体的には、内径２ｍｍのガラス管に、ガラス管の温度を２７０℃に保ちながら、該ガラス管内に各実施例及び比較例の潤滑油組成物を０．３ｍＬ／時間で、空気を１０ｍＬ／分で１６時間流し続けた。その後、以下の評価を行った。
（１）ホットチューブ試験評点
上記ホットチューブ試験後、ガラス管中に付着したラッカーと色見本とを比較し、無色透明の場合は１０点、黒の場合は０点として１１段階の評点をつけた。透明度が高いほど評点が高く、高温における清浄性及び安定性が高いことを示す。
ホットチューブ試験評点は、ホウ酸エステルを含有しない比較例と比べて高くなっていればよく、好ましくは４以上、より好ましくは５以上、更に好ましくは６以上、より更に好ましくは７以上、更になお好ましくは８以上、特に好ましくは９以上である。
【０１１５】
（２）デポジット量
上記ホットチューブ試験後、試験前後のガラス管質量の増加量をガラス管内に付着したデポジット量とした。デポジット量が少ないほど、高温における清浄性及び安定性が高いことを示す。
デポジット量は、ホウ酸エステルを含有しない比較例と比べて小さくなっていればよく、好ましくは２．０ｍｇ以下、より好ましくは１．５ｍｇ以下、更に好ましくは１．０ｍｇ以下、より更に好ましくは０．７ｍｇ以下、更になお好ましくは０．５ｍｇ以下、特に好ましくは０．３ｍｇ以下である。
【０１１６】
（３）塩基価維持性の評価
上記ホットチューブ試験後の潤滑油組成物を回収し、ＪＩＳ  Ｋ２５０１  ２００３に基づく塩酸法により塩基価を測定した。試験後の塩基価（残存塩基価）と、試験前の塩基価（初期塩基価）とを比較し、残存塩基価率（％）として示し、以下の式により塩基価維持性を評価した。残存塩基価率が高いほど、高温における塩基価維持性及び長寿命性が高く、また、清浄性が高いことを示す。
残存塩基価率（％）＝（残存塩基価／初期塩基価）×１００
塩基価残存率は、ホウ酸エステルを含有しない比較例と比べて高ければよく、好ましくは５０％以上、より好ましくは５５％以上、更に好ましくは６０％以上、より更に好ましくは６５％以上、更になお好ましくは７０％以上である。
【０１１７】
【表１】
2019178313.tif 000010
【０１１８】
【表２】
2019178313.tif 000011
【０１１９】
【表３】
2019178313.tif 000012
【０１２０】
【表４】
2019178313.tif 000013
【０１２１】
【表５】
2019178313.tif 000014
【０１２２】
【表６】
2019178313.tif 000015
【０１２３】
表１〜表６より、以下のことがわかる。
表１、表３、及び表５に示されるように、ホウ酸エステル、無灰系酸化防止剤、及び無灰系分散剤を含む実施例Ａ１〜Ａ６、Ｂ１〜Ｂ１０、Ｃ１〜Ｃ６の潤滑油組成物は、表２、表４、及び表６に示されるホウ酸エステルを含有しない潤滑油組成物である比較例Ａ１、Ｂ１〜Ｂ１０、無灰系酸化防止剤を含有しない潤滑油組成物である比較例Ａ２、Ｃ１〜Ｃ３と比較し、ホットチューブ試験における評点、デポジット量、及び塩基価残存率のいずれも優れており、高温清浄性及び塩基価維持性に優れることが確認された。
特に、実施例Ａ１〜Ａ６、Ｂ１〜Ｂ１０の潤滑油組成物は、金属系清浄剤を全く含んでいないにもかかわらずホットチューブ試験における評点、デポジット量、及び塩基価残存率のいずれも優れていることがわかる。
一方、表２、表４、及び表６に示されるホウ酸エステルを含有しない潤滑油組成物である比較例Ａ１、Ｂ１〜Ｂ１０、無灰系酸化防止剤を含有しない潤滑油組成物である比較例Ａ２、Ｃ１〜Ｃ３は、ホットチューブ試験における評点、デポジット量、及び塩基価残存率の少なくとも一つが低く、高温清浄性及び塩基価維持性に優れる、潤滑油組成物とはいえないことがわかる。