(57)【要約】【課題】新たなビーム制御方式を提供する。【解決手段】無線通信機１０は、ビームの方向を離散的に変化させるために、位相を離散的に変化させる位相器ＰＳ１と、第１位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第１制御、及び、前記第１位相差とは異なる第２位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第２制御をするコントローラ８０と、を備える。【選択図】図１Ａ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ビームの方向を離散的に変化させるために、位相を離散的に変化させる位相器と、
第１位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第１制御、及び、前記第１位相差とは異なる第２位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第２制御をするコントローラと、
を備える無線通信機。
【請求項２】
第１位相差は、ビームを第１の方向から前記第１の方向に隣接する第２の方向に離散的に変化させるための位相量であり、
第２位相差は、ビームを第３の方向から前記第３の方向に隣接する第４の方向に離散的に変化させるための位相量であり、
前記第１の方向のビームの幅は、前記第３の方向のビームの幅より大きく、
前記第１位相差は、前記第２位相差よりも大きい
請求項１に記載の無線通信機。
【請求項３】
第１位相差は、ビームを第１の方向から前記第１の方向に隣接する第２の方向に離散的に変化させるための位相量であり、
第２位相差は、ビームを第３の方向から前記第３の方向に隣接する第４の方向に離散的に変化させるための位相量であり、
前記第３の方向から前記第４の方向の範囲は、前記第１の方向から前記第２の方向の範囲よりも、大きな利得が必要な方向であり、
前記第２位相差は、前記第１位相差よりも小さい
請求項１に記載の無線通信機。
【請求項４】
前記第３の方向は、前記第１の方向よりも、下方の方向である
請求項３に記載の無線通信機。
【請求項５】
移動可能な装置の移動中において姿勢が保たれるように前記移動可能な装置に取り付けられる移動局である
請求項３又は４に記載の無線通信機。
【請求項６】
前記移動可能な装置は、車両である
請求項５に記載の無線通信機。
【請求項７】
前記位相器は、一定間隔の位相差で複数の位相に離散的に変化させるよう構成され、
前記コントローラは、前記複数の位相のうち、少なくとも一つの位相をビーム形成に用いずに、残りの位相をビーム形成に用いるよう前記位相器を制御し、
前記第２位相差は、前記一定間隔の位相差であり、
前記第１位相差は、前記一定間隔の位相差の複数倍である
請求項１〜６のいずれか１項に記載の無線通信機。
【請求項８】
前記第１位相差と前記第２位相差との差は、前記位相器の位相制御の解像度のｎ倍であり、ｎは１以上の整数である
請求項１〜７のいずれか１項に記載の無線通信機。
【請求項９】
ビームの方向を離散的に変化させるために、位相を離散的に変化させる位相器を制御するコントローラであって、
第１位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第１制御、及び、前記第１位相差とは異なる第２位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第２制御を行うよう構成されている
コントローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信機及びコントローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信においては、特定の方向に向けて電波を送受信することがある。例えば、高い周波数を利用する通信方式では、低い周波数を利用する通信方式に比べて、電波が届きにくくなるため、通信相手が存在する特定の方向へ、アンテナが形成するビームが向けられる。ビームの指向性の制御は、例えば、特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−１１６０４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ビームの方向を制御する場合、ビームの方向を一定間隔で離散的に変化させることが考えられる。しかし、本発明者らは、ビームの方向によっては、一定間隔で変化させる制御よりも不等間隔で制御する方が有利であることを見出した。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示のある側面は、ビームの方向を離散的に変化させるために、位相を離散的に変化させる位相器と、第１位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第１制御、及び、前記第１位相差とは異なる第２位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第２制御をするコントローラと、を備える無線通信機に関する。
【０００６】
また、本開示の他の側面は、ビームの方向を離散的に変化させるために、位相を離散的に変化させる位相器を制御するコントローラであって、第１位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第１制御、及び、前記第１位相差とは異なる第２位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第２制御を行うよう構成されているコントローラに関する。
【発明の効果】
【０００７】
本開示によれば、方向によってビームの間隔を変えることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１Ａ】図１Ａは無線通信機の構成図である。
【図１Ｂ】図１ＢはビームＮｏ、ビーム角、位相ビット、位相量の関係を示す図である。
【図２】図２は無線通信機が搭載された車両の概略図である。
【図３】図３は位相ビットの位相量との対応を示す図である。
【図４】図４はビームＮｏと位相量との関係を示す図である。
【図５】図５はビーム配置の模式図である。
【図６】図６はビームパターンを示す図である。
【図７Ａ】図７Ａは基地局と車両の位置関係を示す図である。
【図７Ｂ】図７Ｂはビームの模式図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
［１．実施形態の概要］
【００１０】
（１）実施形態の無線通信機は、ビームの方向を離散的に変化させるために、位相を離散的に変化させる位相器と、第１位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第１制御、及び、前記第１位相差とは異なる第２位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第２制御をするコントローラと、を備える。異なる位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう位相器機を制御することで、方向によりビームの間隔を変えることができる。第１位相差は、第２位相差よりも大きくてもよいし、第２位相差よりも小さくてもよい。
【００１１】
（２）第１位相差は、ビームを第１の方向から前記第１の方向に隣接する第２の方向に離散的に変化させるための位相量であり、第２位相差は、ビームを第３の方向から前記第３の方向に隣接する第４の方向に離散的に変化させるための位相量であってもよい。前記第１の方向のビームの幅は、前記第３の方向のビームの幅より大きくすることができる。前記第１位相差は、前記第２位相差よりも大きくすることができる。ビーム幅の大きい第１の方向の付近のビーム間隔を大きくすることができる。
【００１２】
（３）第１位相差は、ビームを第１の方向から前記第１の方向に隣接する第２の方向に離散的に変化させるための位相量であり、第２位相差は、ビームを第３の方向から前記第３の方向に隣接する第４の方向に離散的に変化させるための位相量であってもよい。前記第３の方向から前記第４の方向の範囲は、前記第１の方向から前記第２の方向の範囲よりも、大きな利得が必要な方向であるのが好ましい。前記第２位相差は、前記第１位相差よりも小さいものとすることができる。この場合、大きな利得が必要な方向付近にビームを密に配置できる。
【００１３】
（４）前記第３の方向は、前記第１の方向よりも、下方の方向である。この場合、下方である第３の方向付近の利得を大きくすることができ、例えば、遠い位置にある通信相手との通信に好適である。
【００１４】
（５）移動可能な装置の移動中において姿勢が保たれるように前記移動可能な装置に取り付けられる移動局であるのが好ましい。移動中も無線通信機の姿勢が保たれることで、方向によりビームの間隔を異ならせることの効果を維持できる。
【００１５】
（６）前記移動可能な装置は、車両であるのが好ましい。無線通信機が車両に取り付けられている場合、車両の移動中も無線通信機の姿勢が維持される。
【００１６】
（７）前記位相器は、一定間隔の位相差で複数の位相に離散的に変化させるよう構成され、前記コントローラは、前記複数の位相のうち、少なくとも一つの位相をビーム形成に用いずに、残りの位相をビーム形成に用いるよう前記位相器を制御し、前記第２位相差は、前記一定間隔の位相差であり、前記第１位相差は、前記一定間隔の位相差の複数倍であるのが好ましい。この場合、一定間隔の位相差で位相が変化する位相器を用いて、不等間隔の位相調整を行える。
【００１７】
（８）前記第１位相差と前記第２位相差との差は、前記位相器の位相制御の解像度のｎ倍であり、ｎは１以上の整数であるのが好ましい。この場合、一定間隔の位相差で位相が変化する位相器を用いて、不等間隔の位相調整を行える。
【００１８】
（９）実施形態に係るコントローラは、ビームの方向を離散的に変化させるために、位相を離散的に変化させる位相器を制御する。コントローラは、第１位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第１制御、及び、前記第１位相差とは異なる第２位相差でビームの方向を離散的に変化させるよう前記位相器を制御する第２制御を行うよう構成されている。
【００１９】
［２  実施形態の詳細］
【００２０】
［２．１  無線通信機］
【００２１】
図１Ａは、実施形態に係る無線通信機１０を示している。無線通信機１０は、例えば、モバイル通信に用いられる移動局である。移動局は、無線通信機である基地局３０と通信する。図２に示すように、移動局としての無線通信機１０は、例えば、車両２０のような移動可能な装置に搭載される。車両２０に搭載された移動局を、車載移動局という。車両２０は、例えば、バス・電車などの交通機関における車両である。無線通信機１０は、移動可能な装置２０の移動中において姿勢が保たれるように、移動可能な装置２０に取り付けられる。より具体的には、無線通信機１０は、例えば、車両２０のルーフ部２０ａに取り付けられ、車両２０の走行中において、無線通信機１０の姿勢は変化せず保たれる。
【００２２】
基地局３０は、建物の屋上、鉄塔の上などの比較的高い場所に設置され、地上の移動局と通信する。モバイル通信は、高速通信の実現のため、ミリ波又は準ミリ波が利用される通信であるのが好ましい。ミリ波又は準ミリ波が利用されるモバイル通信は、例えば、第５世代モバイルネットワーク（５Ｇ）である。ミリ波又は準ミリ波が利用される通信は、高い周波数のため、伝搬損失が大きい、本実施形態では、伝搬損失の補償のため、ビームフォーミングが行われる。ビームフォーミングをすることで、特定の方向にビームの指向性を向けて、利得を向上させることができる。ビームフォーミングは、基地局及び移動局の両方が行うことができる。
【００２３】
実施形態に係る無線通信機１０は、無線ＬＡＮ無線部４０と接続されている。無線ＬＡＮ無線部４０は、無線ＬＡＮアクセスポイントであり、社内の無線ＬＡＮ端末５０に対して、無線ＬＡＮサービスを提供する。車内の無線ＬＡＮ端末５０は、例えば、車両２０の乗客が有する携帯電話、スマートフォン、タブレット、又はノートパソコンである。乗客が有する端末５０は、無線ＬＡＮ及びモバイル通信ネットワークを介して、インターネット接続が可能である。
【００２４】
図１Ａに示す無線通信機１０は、デジタルベースバンド信号処理を実行するベースバンドプロセッサ７０を備える。ベースバンドプロセッサ７０は、デジタル信号により、ベースバンド信号を送信し、送信のためにベースバンド信号をトランシーバ７２に出力する。また、ベースバンドプロセッサ７０は、ベースバンド信号をトランシーバ７２から受信する。
【００２５】
トランシーバ７２は、ベースバンドプロセッサ７０から受け取ったベースバンド信号に対して、変調・増幅などの送信ＲＦ信号処理を行い、アナログのＲＦ信号を出力する。また、トランシーバ７２は、受信したＲＦ信号の増幅・復調などの受信ＲＦ信号処理を行ってベースバンド信号を得る。
【００２６】
無線通信機１０は、ビームフォーミングを行うためアレイアンテナシステムを備える。アレイアンテナシステムは、複数のアンテナ素子Ａ０，Ａ１，Ａ２，・・ＡＮ−１を有するアレイアンテナ１００と、位相調整器７４と、を備える。アンテナ素子Ａ０、Ａ１，Ａ２，・・ＡＮ−１は、一次元的に配列されていてもよいし、２次元的に配列されていてもよいし、３次元的に配列されていてもよい。
【００２７】
位相調整器７４は、複数（Ｎ個）のアンテナ素子Ａ０，Ａ１，Ａ２，・・ＡＮ−１で送受信される複数の信号の位相を調整する。位相調整器７４は、複数のアンテナ素子Ａ０，Ａ１，Ａ２，・・ＡＮ−１に対応した数（Ｎ個）の位相器ＰＳ０，ＰＳ１，ＰＳ２，・・ＰＳＮ−１を備える。信号の位相の調整により、アレイアンテナ１００によって形成されるビームの方向を変化させることができる。なお、位相調整器７４は、アナログ信号に対して位相調整をするものであってもよいし、デジタル信号に対して位相調整をするものであってもよい。
【００２８】
位相調整器７４は、デジタルの位相器制御値の入力を受けて、各信号の位相を調整する。位相調整器７４において、各位相器ＰＳ０，ＰＳ１，ＰＳ２，・・ＰＳＮ−１の位相の調整量は、位相器制御値に応じて決まる。位相器制御値は、例えば、複数ビットのデジタル信号である。以下では、位相器制御値を位相ビットという。
【００２９】
無線通信機１０は、ビームの方向（ビーム角）を変化させるように位相調整器７４を制御するコントローラ８０を備える。コントローラ８０は、ビーム角を示す情報（例えば、ビームＮｏを示す情報）を出力するビーム制御部８２を有する。ビーム制御部８２は、基地局３０からの指示に応じたビーム角を出力してもよいし、ビーム制御部８２が自ら決定したビーム角を出力してもよい。ビーム制御部８２は、ベースバンドプロセッサ７０の一つの機能として設けられていてもよい。
【００３０】
コントローラ８０は、位相器制御値を出力する位相器制御部８４を備える。位相器制御部８４は、ビーム角を示す情報（例えば、ビームＮｏを示す情報）をビーム制御部８２から受け取り、ビーム角を示す情報を、位相器制御値（位相ビット）に変換して出力する。位相器制御部８４は、例えば、図１Ｂに示すビームＮｏと位相ビットの対応関係に従って、ビーム角に応じた位相ビットを出力する。
【００３１】
位相調整器７４は、位相ビットの値に応じて、各位相器ＰＳ０，ＰＳ１，ＰＳ２，・・ＰＳＮ−１により信号の位相を調整する。ここでは、位相ビットは、５ビットとする。したがって、各位相器により調整される位相量は３２種類あり、位相調整器７４は、３２の異なる方向にビームを形成することが可能であるように構成されている。ただし、実施形態においては、後述のように、３２よりも少ない方向のビームだけが形成される。
【００３２】
実施形態において、位相調整器７４に含まれる複数の位相器ＰＳ０，ＰＳ１，ＰＳ２，・・ＰＳＮ−１それぞれの位相量は、位相器ＰＳ１の位相量ａｉの整数倍として表すことができる。図１Ａに示すように、ある方向にビームを形成する場合において、位相器ＰＳ０の位相量は、０（０×ａｉ）°であり、位相器ＰＳ２の位相量は２×ａｉ°であり、位相器ＰＳＮ−１の位相量は（Ｎ−１）×ａｉ°である。このように、ある方向にビームを形成する場合において、各位相器ＰＳ０，ＰＳ１，ＰＳ２，・・ＰＳＮ−１における位相量は、位相器ＰＳ１の位相量ａｉによって表されるため、以下では、位相器ＰＳ１の位相量ａｉだけに着目して説明する。
【００３３】
実施形態の位相器ＰＳ１は、位相ビットの値に応じて、位相量を、一定間隔で、離散的に変化させることができるように構成されている。例えば、仮に、図３に示すように、０００００から１１１１１の位相ビットが位相調整器７４に与えられると、位相器ＰＳ１は、図３に示すように位相ビットの値に応じた位相量で信号の位相を変化させる。図３において、位相ビットが０００００である場合の位相量は０であり、位相ビットが００００１である場合の位相量はＣであり、位相ビットが０００１０である場合の位相量は２Ｃであり、以下同様に、位相ビットの値が１大きくなるにつれて、位相量もＣずつ大きくなる。このように、位相器ＰＳ１の位相量の変化量はＣであって、一定である。このＣは、位相器ＰＳ１の位相制御の解像度である。位相器ＰＳ１における位相量を、一定間隔Ｃで、離散的に変化させる制御は、ビームの方向を、位相量の変化量Ｃに対応する一定角度で、離散的に変化させることを意図したものと考えることができる。ただし、実際には、ビームの方向が一定角度で変化するとは限らない。この点については後述する。
【００３４】
［２．２  位相器制御］
【００３５】
位相器ＰＳ１は、上記のように、位相ビットの値に応じて、位相量を、一定間隔で、離散的に変化させることができるよう構成されているが、実施形態では、位相器ＰＳ１は、位相量が、不等間隔で、離散的に変化することを許容するように用いられる。
【００３６】
ここで、図１Ｂは、ビーム制御部８２が扱うビームのビームＮｏと、各ビームＮｏに対応するビーム角（ビームの方向）と、各ビームＮｏに対応する位相ビットと、各ビームＮｏに対応する位相器ＰＳ１の位相量と、を示しており、図４は、図１ＢにおけるビームＮｏと位相器ＰＳ１の位相量との関係を図示したものである。
【００３７】
ビーム制御部８２は、ビームの形成角度範囲（例えば、水平面における３６０°の範囲）内において、位相調整器７４が形成可能な３２方向のビームすべてを形成する制御を行うのではなく、３２方向のうち一部の方向を間引いて、３２方向よりも少ない方向数Ｍのビームを形成する制御を行う。例えば、図３に示すように、位相ビット０００１０が与えられると、位相器ＰＳ１における位相量は２Ｃに制御されるが、図１Ｂ及び図４に示すように、ビーム制御部８２が扱うビームには、位相ビット０００１０に対応するビームは存在しない。つまり、位相ビット０００１０に対応するビームは間引かれている。換言すると、各位相器により調整し得る３２種類の位相のうち、少なくとも一つの位相をビーム形成に用いずに、残りの位相をビーム形成に用いる。
【００３８】
ここで、例えば、ビームＮｏ＝Ｂ０に対応するビーム角を第０の方向とし、ビームＮｏ＝Ｂ１に対応するビーム角を第１の方向とし、ビームＮｏ＝Ｂ２に対応するビーム角を第２の方向とし、ビームＮｏ＝Ｂ３に対応するビーム角を第３の方向とし、ビームＮｏ＝Ｂ４に対応するビーム角を第４の方向として考える。
【００３９】
このとき、ビームを第０の方向に形成させるための位相器ＰＳ１の位相量ａ０は０°であり、ビームを第１の方向に形成させるための位相器ＰＳ１の位相量ａ１はＣ°であり、ビームを第２の方向に形成させるための位相器ＰＳ１の位相量ａ２は３Ｃ°であり、ビームを第３の方向に形成させるための位相器ＰＳ１の位相量ａ３は５Ｃ°であり、ビームを第４の方向に形成させるための位相器ＰＳ１の位相量ａ６は６Ｃ°である。
【００４０】
上記の場合、隣接する方向へビームを変化させる場合の位相差ｄ０，ｄ１，ｄ２，ｄ３は、次のとおりになる。
ｄ０＝ａ１−ａ０＝Ｃ
ｄ１＝ａ２−ａ１＝２Ｃ
ｄ２＝ａ３−ａ２＝２Ｃ
ｄ３＝ａ４−ａ３＝Ｃ
【００４１】
このように、ビームを第１の方向から第２の方向に離散的に変化させるための位相量ｄ１、及び、ビームを第２の方向から第３の方向に離散的に変化させるための位相量ｄ２は、２Ｃである。これら２Ｃの位相量ｄ１，ｄ２を第１位相差というものとする。この第１位相差でビームの方向を変化させる制御を第１制御という。また、ビームを第０の方向から第１の方向に離散的に変化させるための位相量ｄ０、及び、ビームを第３の方向から第４の方向に離散的に変化させるための位相量ｄ３は、Ｃである。これらＣの位相量を第２位相差ｄ０，ｄ３というものとする。この第２位相差でビームの方向を変化させる制御を第２制御という。コントローラ８０は、第１制御と第２制御を実行する。なお、コントローラ８０は、第１位相差及び第２位相差とは異なる第３位相差でビームの方向を変化させる第３制御をおこなってもよいし、第４位相差など４以上の位相差を扱ってもよい。
【００４２】
上記の場合、形成されるビームＢ０，Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３の角度間隔は、図５に示すように、不等間隔となる。つまり、ビームＢ１とビームＢ２との第１間隔は、ビームＢ３とビームＢ４との第２間隔よりも大きく、第２間隔の約２倍である。なお、ビームＢ０とビームＢ１との間隔は、第２間隔と概ね同じであり、ビームＢ２とビームＢ３との間隔は、第１間隔と概ね同じである。また、図５は、水平面におけるビーム方向を示すものとしてとらえてもよいし、垂直面におけるビーム方向を示すものとしてとらえてもよい。
【００４３】
上記の場合、第１位相差２Ｃは、第２位相差Ｃの２倍であるが、３倍以上であってもよい。また、第１位相差２Ｃと第２位相差Ｃとの差は、移相器の位相制御の解像度Ｃの１倍であるが、２倍以上であってもよい。
【００４４】
離散的に形成されるビームの間隔を不等間隔にすることは、例えば、ビームの方向によって、ビーム幅が変わる場合に有利である。本発明者らは、アンテナ素子間のカップリングによる影響で、ビームの方向によってビームの形状、特にビーム幅が変化することを見出した。図６は、信号の位相調整により、ビームの方向を変化させた場合のビーム形状を示している。図６に示すように、ビームの方向が２５°の場合、ビームの方向が０°の場合に比べて、ビーム幅がやや大きくなり、ビームの方向が４５°の場合、ビームの方向が０°の場合に比べて、ビーム幅がさらに大きくなる。
【００４５】
ビーム幅が大きくなると、隣接するビームとの間隔を大きくしても、利得の低下を抑えることができる。例えば、図５において、ビームＢ１，Ｂ２のビーム幅Ｗ１，Ｗ２は、ビームＢ０，Ｂ３，Ｂ４に比べて大きい。したがって、ビームＢ１とビームＢ２との間隔を大きくしても、ビームＢ１からビームＢ２までの角度範囲内における利得の落ち込みを少なくできる。一方、ビームＢ３及びビームＢ４のように、ビーム幅Ｗ３，Ｗ４が相対的に小さい場合には、ビームＢ３とビームＢ４との間隔を小さくすることで、ビームＢ３からビームＢ４までの角度範囲内における利得の落ち込みを少なくできる。このように、ビーム幅に応じてビーム間隔を異ならせることで、利得の落ち込みを抑えつつも、全体としてビーム数も抑えることができる。ビーム数を抑えることで、ビームスイーピングなどを効率化できる。
【００４６】
また、アンテナ素子間のカップリングによる影響によって、ビームの方向が意図した方向からややずれることがある。ここで、意図した方向とは、位相の調整量に応じて決まる理論的なビームの方向である。したがって、意図するビーム間隔が等間隔である場合であっても、アンテナ素子間のカップリングによる影響によって、実際に形成されるビームが不等間隔になることがある。この場合には、逆に、意図するビーム間隔を不等間隔にすることで、実際に形成されるビームを等間隔に近づけることができる。
【００４７】
離散的に形成されるビームの間隔を不等間隔にすることは、例えば、求められる利得が方向によって異なる場合に有利である。例えば、図７Ａに示すように、地上を走行する車両２０から高所にある基地局３０をみると、車両２０が基地局３０に近い位置（基地局３０からＬＤ１離れた位置）にあるときには、比較的上向きの方向のビームが必要とされ、車両２０が基地局３０から離れた位置（基地局３０からＬＤ２離れた位置）にあるときには、比較的下向きのビームが必要とされる。
【００４８】
車両２０が基地局３０に近い位置にあるときには、ビームの利得は小さくてもよいが、車両２０が基地局３０から離れた位置にあるときには、ビームの利得は大きいことが求められる。したがって、図７Ｂに示すように、遠方の基地局３０との通信に用いられる水平方向に近い下方範囲では、ビームの間隔を比較的小さくしてビームを密に配置して、ビームの間の範囲における利得の落ち込みを防止するのが有利である。また、近い基地局３０との通信に用いられる上方範囲では、ビームの間隔を比較的大きくしてビームを粗に配置してもよい。ビームを粗に配置することでビームの間の範囲における利得の落ち込みが大きくなっても、基地局３０が近いため、通信品質への悪影響を抑えることができる。
【００４９】
より具体的には、垂直面指向性を示す図７Ｂにおいて、ビームＢ１とビームＢ２とが含まれる上方範囲では、ビームが粗に配置され、ビームＢ３とビームＢ４とが含まれる下方範囲では、ビームが密に配置されている。なお、図７Ｂでは、ビームの配置は粗と密の２種類であるが、ビームの配置密度は３種類以上であってもよいし、ビーム間隔が連続的に変化してもよい。
【００５０】
［３．付記］
【００５１】
なお、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した意味ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味、及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００５２】
１０  無線通信機
２０  車両
２０ａ  ルーフ部
３０  基地局
４０  無線ＬＡＮ無線部
７０  ベースバンドプロセッサ
７２  トランシーバ
７４  位相調整器
８０  コントローラ
８２  ビーム制御部
８４  位相器制御部
ＰＳ０  位相器
ＰＳ１  位相器
ＰＳ２  位相器
ＰＳＮ−１  位相器
Ａ０  アンテナ素子
Ａ１  アンテナ素子
Ａ２  アンテナ素子
ＡＮ−１  アンテナ素子
１００  アレイアンテナ
【図１Ａ】
2019122015.tif 000003
【図１Ｂ】
2019122015.tif 000004
【図２】
2019122015.tif 000005
【図３】
2019122015.tif 000006
【図４】
2019122015.tif 000007
【図５】
2019122015.tif 000008
【図６】
2019122015.tif 000009
【図７Ａ】
2019122015.tif 000010
【図７Ｂ】
2019122015.tif 000011