(57)【要約】【課題】構造が簡素でありながら、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりすることを効率的に行うことができる。【解決手段】平面視略矩形形状の略板状の基板には、略棒状のガイド部が設けられている。ガイド部は支持面の第１短辺の近傍に設けられており、ガイド面はガイド部の第２短辺側に配置される。基板には第１円柱状空間部が支持面に対して略垂直に設けられており、また、ガイド部には第２円柱状空間部が設けられている。使用時には、第１円柱状空間部又は第２円柱状空間部に軸部を挿入する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
平面視略矩形形状の略板状の基板であって、２つの長辺を第１長辺及び第２長辺とし、２つの短辺を第１短辺及び第２短辺とし、厚さ方向と略直交する２つの面のうちの１つを支持面とする基板と、
前記支持面の前記第１短辺の近傍に設けられた略棒状のガイド部であって、前記第１長辺及び前記支持面と略直交するガイド面を有し、前記ガイド面が前記第２短辺側に配置されたガイド部と、
略棒状の軸部と、前記軸部の端部に設けられた略板状の保持部と、を有する第１のストッパーと、
前記軸部が挿入される円柱状空間部であって、前記基板に、前記支持面に対して略垂直に設けられ、周縁が前記ガイド面と略一致する第１円柱状空間部、及び、前記ガイド部に、前記ガイド面に対して略垂直に設けられた第２円柱状空間部の少なくとも１つである円柱状空間部と、
を備えたことを特徴とする建築用定規。
【請求項２】
前記第１円柱状空間部は、前記ガイド面に沿って複数設けられる
ことを特徴とする請求項１に記載の建築用定規。
【請求項３】
前記第２円柱状空間部は、前記ガイド部の長手方向に沿って複数設けられる
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の建築用定規。
【請求項４】
前記軸部と、前記軸部の端部に設けられ、前記第２円柱状空間部の直径より大きい直径を有し、かつ前記保持部と板厚が異なる略板状の第２保持部と、を有する第２のストッパーを備えたことを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の建築用定規。
【請求項５】
前記基板に、前記支持面に対して垂直に設けられており、前記軸部が挿入される第３円柱状空間部を備え、
前記第３円柱状空間部は、前記第２長辺の近傍に設けられている
ことを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の建築用定規。
【請求項６】
前記第３円柱状空間部が、前記第２長辺に沿って複数設けられる
ことを特徴とする請求項５に記載の建築用定規。
【請求項７】
平面視略矩形形状の略板状の基板であって、２つの長辺を第１長辺及び第２長辺とし、２つの短辺を第１短辺及び第２短辺とし、厚さ方向と略直交する２つの面のうちの１つを支持面とする基板と、
前記支持面の前記第１短辺の近傍に設けられた略棒状のガイド部であって、前記第１長辺及び前記支持面と略直交するガイド面を有し、前記ガイド面が前記第２短辺側に配置されたガイド部と、
前記支持面に回転可能に設けられた略円板形状の回転部材と、
を備え、
前記回転部材は、外周面から径方向に突出する突起部を有し、
前記ガイド部は、前記回転部材が内部に設けられる切り欠きと、前記切り欠きに沿って形成された前記突起部が通過可能な溝部と、を有し、
前記突起部が前記ガイド部よりも前記第１短辺側に位置するときは、前記回転部材の外周面が前記ガイド面から突出せず、
前記突起部が前記第２短辺に向けて突出しているときは、前記突起部が前記ガイド面から突出する
ことを特徴とする建築用定規。
【請求項８】
前記回転部材は、前記突起部として、高さが異なる第１突起部及び第２突起部を有する
ことを特徴とする請求項７に記載の建築用定規。
【請求項９】
平面視略矩形形状の略板状の基板であって、２つの長辺を第１長辺及び第２長辺とし、２つの短辺を第１短辺及び第２短辺とし、厚さ方向と略直交する２つの面のうちの１つを支持面とする基板と、
前記支持面の前記第１短辺の近傍に設けられた略棒状のガイド部であって、前記第１長辺及び前記支持面と略直交するガイド面を有し、前記ガイド面が前記第２短辺側に配置されたガイド部と、
前記基板に設けられており、突起部を有する移動部材と、
を備え、
前記基板には、内部に前記移動部材又は前記突起部が設けられる孔が設けられ、
前記移動部材は、前記突起部が前記支持面から突出する位置と、前記突起部が前記支持面から突出しない位置との間で移動可能に設けられている
ことを特徴とする建築用定規。
【請求項１０】
前記移動部材は、前記孔の内部で回転可能な回転部材であり、
前記突起部は、前記回転部材の外周面から径方向に突出し、
前記基板は、前記孔に沿って形成された前記突起部が通過可能な溝部を有し、
前記突起部が前記支持面側に位置するときは、前記突起部が前記支持面から突出し、
前記突起部が前記支持面側に位置しないときは、前記回転部材の外周面が前記支持面から突出しない
ことを特徴とする請求項９に記載の建築用定規。
【請求項１１】
前記移動部材は、前記基板の前記支持面と反対側の裏面に隣接して設けられた揺動部材であり、
前記揺動部材は、板状部材を略くの字形状に折り曲げて形成した部材であり、当該くの字の屈曲部の凸部が前記裏面側に位置し、
前記揺動部材は、前記凸部を挟んで隣接する第１面及び第２面を有し、
前記突起部は、略棒状又は略板状であり、前記第１面に揺動可能に設けられ、
前記揺動部材は、前記第１面が前記裏面と略平行になる第１位置と、前記第２面が前記裏面と略平行になる第２位置との間で揺動可能に設けられ、
前記突起部は、前記揺動部材が前記第１位置と前記第２位置との間で揺動すると、前記孔の内部を移動し、
前記揺動部材が前記第１位置に位置するときは、前記突起部が前記支持面から突出し、
前記揺動部材が前記第２位置に位置するときは、前記突起部が前記支持面から突出しない
ことを特徴とする請求項９に記載の建築用定規。
【請求項１２】
前記基板には、テンプレート用空間部が前記支持面に対して垂直に設けられた
ことを特徴とする請求項１から１１のいずれか一項に記載の建築用定規。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築用定規に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、建築用定規で直角以外の任意の角度で建築材料を切断する、あるいは線を引くなどの際に用いられるものとして、板状の定規板と、定規板上の一点を回転中心として回転自在に取り付けた宛て部材を設け、宛て部材の角度を定規板に対して任意の角度に位置決めするものがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−３５８８５２号公報
【特許文献２】特開２０１４−８６４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１、２に記載の発明では、目盛りを頼りに任意の角度を決定する。しかしながら、目盛りの細かさには限界があり、細かな角度設定を行うことが難しいという問題があった。特に、建築現場において、直角よりもわずか（例えば１度〜５度程度）に傾けた角度設定を行うことは困難であった。
【０００５】
また、特許文献１、２に記載の発明では、任意の角度を決めた後で角度を固定するためにねじが用いられているが、ねじを締め込む際に摩擦により当初設定した角度設定がずれてしまうことがあった。特に、微小な角度設定を行う場合には、固定の際に角度設定がずれてしまうことは致命的である。さらに、建築用定規を建築材料に当てるときに建築用定規に振動が加わると、ねじで固定されている部分がわずかにずれることがあり、これに関しても微小な角度設定の場合は致命的になるなどの問題があった。
【０００６】
本発明はこのような事情に鑑みてなされたもので、構造が簡素でありながら、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりすることを効率的に行うことができる建築用定規を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明に係る建築用定規は、平面視略矩形形状の略板状の基板であって、２つの長辺を第１長辺及び第２長辺とし、２つの短辺を第１短辺及び第２短辺とし、厚さ方向と略直交する２つの面のうちの１つを支持面とする基板と、前記支持面の前記第１短辺の近傍に設けられた略棒状のガイド部であって、前記第１長辺及び前記支持面と略直交するガイド面を有し、前記ガイド面が前記第２短辺側に配置されたガイド部と、略棒状の軸部と、前記軸部の端部に設けられた略板状の保持部と、を有する第１のストッパーと、前記軸部が挿入される円柱状空間部であって、前記基板に、前記支持面に対して略垂直に設けられ、周縁が前記ガイド面と略一致する第１円柱状空間部、及び、前記ガイド部に、前記ガイド面に対して略垂直に設けられた第２円柱状空間部の少なくとも１つである円柱状空間部と、を備えたことを特徴とする。
【０００８】
本発明に係る建築用定規によれば、平面視略矩形形状の略板状の基板には、略棒状のガイド部が設けられる。また、円柱状空間部は、第１のストッパーの軸部が挿入される第１円柱状空間部及び第２円柱状空間部の少なくとも１つを有する。第１円柱状空間部は、基板に、支持面に対して略垂直に設けられ、周縁がガイド面と略一致する。また、第２円柱状空間部は、ガイド部に、ガイド面に対して略垂直に設けられている。使用時には、第１円柱状空間部又は第２円柱状空間部に軸部を挿入し、ガイド部端（ガイド面の第１長辺側の端）及び第１のストッパーと、建築材料とを当接させる。これにより、構造が簡素でありながら、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりすることを効率的に行うことができる。
【０００９】
ここで、前記第１円柱状空間部は、前記ガイド面に沿って複数設けられてもよい。これにより、より多種類の角度に対応することもできる。
【００１０】
ここで、前記第２円柱状空間部は、前記ガイド部の長手方向に沿って複数設けられてもよい。これにより、より多種類の角度に対応することもできる。
【００１１】
ここで、前記軸部と、前記軸部の端部に設けられ、前記第２円柱状空間部の直径より大きい直径を有し、かつ前記保持部と板厚が異なる略板状の第２保持部と、を有する第２のストッパーを備えてもよい。使用時には、前記ガイド面に前記第２保持部が当接するように前記第２円柱状空間部に前記第２軸部が挿入され、前記ガイド部端及び前記第２保持部に前記建築材料が当接する。これにより、より多種類の角度に対応することもできる。
【００１２】
ここで、前記基板に、前記支持面に対して垂直に設けられた第３円柱状空間部を備え、前記第３円柱状空間部は、前記第２長辺の近傍に設けられてもよい。使用時には、前記第３円柱状空間部に軸部を挿入し、前記ガイド部端及び前記軸部と、前記建築材料とが当接する。これにより、直角からずらす角度を大きくすることができる。
【００１３】
ここで、前記第３円柱状空間部が、前記第２長辺に沿って複数設けられてもよい。これにより、より多種類の角度に対応することもできる。
【００１４】
上記課題を解決するために、本発明に係る建築用定規は、平面視略矩形形状の略板状の基板であって、２つの長辺を第１長辺及び第２長辺とし、２つの短辺を第１短辺及び第２短辺とし、厚さ方向と略直交する２つの面のうちの１つを支持面とする基板と、前記支持面の前記第１短辺の近傍に設けられた略棒状のガイド部であって、前記第１長辺及び前記支持面と略直交するガイド面を有し、前記ガイド面が前記第２短辺側に配置されたガイド部と、前記支持面に回転可能に設けられた略円板形状の回転部材と、を備え、前記回転部材は、外周面から径方向に突出する突起部を有し、前記ガイド部は、前記回転部材が内部に設けられる切り欠きと、前記切り欠きに沿って形成された前記突起部が通過可能な溝部と、を有し、前記突起部が前記ガイド部よりも前記第１短辺側に位置するときは、前記回転部材の外周面が前記ガイド面から突出せず、前記突起部が前記第２短辺に向けて突出しているときは、前記突起部が前記ガイド面から突出することを特徴とする。これにより、構造が簡素でありながら、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりすることを効率的に行うことができる。また、第１のストッパーや第２のストッパーを用いなくてもよいため、第１のストッパーや第２のストッパーの保管や紛失を気にする必要がなく、使い勝手がよい。
【００１５】
ここで、前記回転部材は、前記突起部として、高さが異なる第１突起部及び第２突起部を有してもよい。これにより、回転部材を回転させるだけで、直角に対してずらす角度を容易に変えることができる。
【００１６】
上記課題を解決するために、本発明に係る建築用定規は、平面視略矩形形状の略板状の基板であって、２つの長辺を第１長辺及び第２長辺とし、２つの短辺を第１短辺及び第２短辺とし、厚さ方向と略直交する２つの面のうちの１つを支持面とする基板と、前記支持面の前記第１短辺の近傍に設けられた略棒状のガイド部であって、前記第１長辺及び前記支持面と略直交するガイド面を有し、前記ガイド面が前記第２短辺側に配置されたガイド部と、前記基板に設けられており、突起部を有する移動部材と、を備え、前記基板には、内部に前記移動部材又は前記突起部が設けられる孔が設けられ、前記移動部材は、前記突起部が前記支持面から突出する位置と、前記突起部が前記支持面から突出しない位置との間で移動可能に設けられていることを特徴とする。これにより、構造が簡素でありながら、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりすることを効率的に行うことができる。また、第１のストッパーや第２のストッパーを用いなくてもよいため、第１のストッパーや第２のストッパーの保管や紛失を気にする必要がなく、使い勝手がよい。
【００１７】
ここで、前記移動部材は、前記孔の内部で回転可能な回転部材であり、前記突起部は、前記回転部材の外周面から径方向に突出し、前記基板は、前記孔に沿って形成された前記突起部が通過可能な溝部を有し、前記突起部が前記支持面側に位置するときは、前記突起部が前記支持面から突出し、前記突起部が前記支持面側に位置しないときは、前記回転部材の外周面が前記支持面から突出しない。この形態では、突起部等が基板から突出しているため、使用者が回転部材を回転させやすく、使い勝手がよい。
【００１８】
ここで、前記移動部材は、前記基板の前記支持面と反対側の裏面に隣接して設けられた揺動部材であり、前記揺動部材は、板状部材を略くの字形状に折り曲げて形成した部材であり、当該くの字の屈曲部の凸部が前記裏面側に位置し、前記揺動部材は、前記凸部を挟んで隣接する第１面及び第２面を有し、前記突起部は、略棒状又は略板状であり、前記第１面に揺動可能に設けられ、前記揺動部材は、前記第１面が前記裏面と略平行になる第１位置と、前記第２面が前記裏面と略平行になる第２位置との間で揺動可能に設けられ、前記突起部は、前記揺動部材が前記第１位置と前記第２位置との間で揺動すると、前記孔の内部を移動し、前記揺動部材が前記第１位置に位置するときは、前記突起部が前記支持面から突出し、前記揺動部材が前記第２位置に位置するときは、前記突起部が前記支持面から突出しない。この形態では、使用者が揺動部材をみることで、揺動部材が第１位置にあるか第２位置にあるかを容易に判断可能である。
【００１９】
ここで、前記基板には、テンプレート用空間部が前記支持面に対して垂直に設けられてもよい。これにより、建築材料に配管用などの穴を開けるためのガイド線を引くために用いることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、構造が簡素でありながら、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりすることを効率的に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態である建築用定規１を示す斜視図である。
【図２】建築用定規１の斜視図である。
【図３】建築用定規１の一部を下方向から見た図である。
【図４】（Ａ）は、図３のＡ−Ａ’断面図であり、（Ｂ）は図３のＢ−Ｂ’断面図である。
【図５】第１円柱状空間部に第１のストッパーを挿入した状態を上から見た平面図である
【図６】図５のＣ−Ｃ’断面図である。
【図７】第２円柱状空間部に第２のストッパーを挿入した状態を上方向から見た図である。
【図８】第３円柱状空間部のひとつに第３のストッパーを挿入した状態を第２のストッパーを挿入した状態を上方向から見た図方向から見た図である。
【図９】図８のＤ−Ｄ’断面図である。
【図１０】本発明の一実施形態である建築用定規３の斜視図である。
【図１１】建築用定規３の部分断面図である。
【図１２】建築用定規３の部分断面図でる。
【図１３】本発明の一実施形態である建築用定規４の斜視図である。
【図１４】建築用定規４の一部を下方向から見た図である。
【図１５】建築用定規４の一部を下方向から見た図である。
【図１６】本発明の一実施形態である建築用定規５の斜視図である。
【図１７】建築用定規５の部分断面図である。
【図１８】建築用定規５の部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の建築用定規を、図面を参照して詳細に説明する。本発明の建築用定規は、電動丸鋸などの電動切断工具を用いて、板材や柱材などの建築材料を切断したり、建築材料に切断用ガイド線を引いたりする際に用いられるものである。
【００２３】
＜第１の実施の形態＞
図１は、本発明の一実施形態である建築用定規１の概略を示す図である。図１は、建築材料に接する側（以下、支持面１０１と呼ぶ）から建築用定規１を俯瞰して見た外観図となっている。
【００２４】
建築用定規１は、主として、基板１００と、基板１００の手前側短辺端付近の支持面１０１側に設けられているガイド部１１０と、を有する。基板１００は、平面視略矩形形状であり、２つの長辺１０３、１０４と、２つの短辺１０２、１０５と、を有する。また、基板１００は、略板状であり、厚さ方向と略直交する２つの面のうちの１つを支持面１０１とする。
【００２５】
図１における奥側の短辺１０２には略台形形状の切欠き部１０２ａが設けられている。これは建築材料に対し建築用定規１を固定しやすくするための切欠きである。基板１００は、２つの長辺１０３、１０４のうちの一辺（ここでは、長辺１０３）を基準辺として用いる。したがって、基板１００には一定の硬度と耐久性が必要であり、長辺１０３には平面度が必要である。
【００２６】
ガイド部１１０は、略棒状であり、図１における手前側の短辺１０５の近傍に短辺１０５に略沿って設けられる。また、ガイド部１１０は、支持面１０１に設けられる。ガイド部１１０は、接着又はねじ止めなどの固定手段によって基板１００に対して固定されている。なお図１では、ガイド部１１０は基板１００の短辺１０５より距離を置いて設けられているが、ガイド部１１０を短辺１０５に隣接して設けてもよい。
【００２７】
ガイド部１１０は、長辺１０３及び支持面１０１と略直交するガイド面１１１を有する。ガイド面１１１は、短辺１０２側に（図１におけるガイド部１１０の奥側）に配置される。
【００２８】
建築用定規１はこのままで直角定規として用いることができる。直角定規として用いるときは、建築用定規１の支持面１０１を建築材料の一面に密着させると共に、建築材料の一辺にガイド面１１１を押し当てる。ガイド面１１１は、長辺１０３及び支持面１０１と略直交する。したがって、ガイド面１１１を建築材料の一辺に押し当てたときにこの一辺に対して長辺１０３が直角をなすため、この状態で建築材料の一辺に対し直角をなす線を引くことができるほか、建築用定規１を建築材料の直角切断用のガイドとして用いることもできる。
【００２９】
基板１００がアクリル板等の透明な素材であれば、実際に建築材料にガイド面１１１がきちんと押し当たっているかどうか直接視認できるので便利である。また、建築用定規１を建築材料に押し当てたときに建築用定規１がずれないように、支持面１０１の例えば長辺１０３の近傍に弾性シートなどを貼付してもよい。
【００３０】
また、建築材料に押し当てるガイド面１１１が建築材料によって傷付かないように、ガイド部１１０は、金属製であることが望ましい。また、例えば樹脂製のガイド部１１０に金属製の板材を取り付け、それをガイド面１１１としてもよい。
【００３１】
基板１００またはガイド部１１０には、第１円柱状空間部１２１ａ及び第２円柱状空間部１２２ａ（図１では図示省略、後に詳述）が設けられる。また、基板１００には、ガイド部１１０が設けられていない部分に、比較的大きめのテンプレート用空間部１５０（１５０ａ〜１５０ｆ）が支持面１０１に対して垂直に設けられている。これは配管用の定規として用いるためのテンプレート部であり、建築材料に配管用などの穴を開けるためのガイド線を引くために用いることができる。図１では、テンプレート用空間部１５０は平面視略円形状の円柱状空間部であるが、テンプレート用空間部の形状はこれに限られず、例えば四角柱状空間部であってもよい。
【００３２】
図２は、建築用定規１の本発明の機能を説明するための斜視図である。図２では、説明の便宜のため、ガイド部１１０を右上にした状態を図示している。以下、図２における上から下に向かう方向を＋ｚ方向とし、図２における左奥から右手前に向かう方向を＋ｘ方向とし、図２における右奥から左手前に向かう方向を＋ｙ方向とし、以後の説明ではこれを基準とする。また、図２以降、切欠き部１０２ａの図示を省略する。
【００３３】
建築用定規１は、建築材料の一辺に対し直角からわずかに傾いて線を引いたり、該線にそって切断したりするのに用いられる。基板１００には、支持面１０１に略直交する第１円柱状空間部１２１ａが設けられる。また、ガイド部１１０には、ガイド面１１１に略直交する第２円柱状空間部１２２ａが設けられている。以下、第１円柱状空間部１２１ａ及び第２円柱状空間部１２２ａについて説明する。
【００３４】
図３は、建築用定規１の一部（ガイド部１１０側付近の領域）を下方向から見た図である。基板１００には、第１円柱状空間部１２１ａが支持面１０１に対して略垂直に設けられる。第１円柱状空間部１２１ａは、基板１００の中心ｃよりも長辺１０４側に設けられる。第１円柱状空間部１２１ａはガイド部１１０に隣接しており、第１円柱状空間部１２１ａの周縁はガイド面１１１と略一致する。
【００３５】
図４（Ａ）は、図３のＡ−Ａ’断面図である。第１円柱状空間部１２１ａは、基板１００に設けられ、支持面１０１に略直交している。第１円柱状空間部１２１ａは、その端がガイド面１１１の延長線上に位置している。ガイド面１１１は支持面１０１と直交しているため、第１円柱状空間部１２１ａの内側壁面とガイド面１１１は図４（Ａ）において連続する。
【００３６】
図３の説明に戻る。ガイド部１１０には、第２円柱状空間部１２２ａはガイド面１１１に対して略垂直に設けられる。第２円柱状空間部１２２ａは、基板１００の中心ｃよりも長辺１０４側に設けられる。第２円柱状空間部１２２ａは、ガイド面１１１に対して略垂直であるため、図３では長方形形状の破線として表されている。
【００３７】
図４（Ｂ）は図３のＢ−Ｂ’断面図である。第２円柱状空間部１２２ａは、ガイド部１１０に設けられ、ガイド面１１１に略直交している。ガイド面１１１は支持面１０１と略直交しているため、第２円柱状空間部１２２ａの壁面（内周面）と支持面１０１は図４（Ｂ）において略平行である。
【００３８】
次に、第１円柱状空間部１２１ａと第１のストッパー２０１を用いて、前述した直角からわずかにずれた角度で線を引く使用状況を説明する。図５は、第１円柱状空間部１２１ａに第１のストッパー２０１を挿入した状態を上から（＋ｚ方向から）見た平面図である。図５では、説明を容易にするため、第２円柱状空間部１２２ａの図示を省略している。
【００３９】
基板１００上に設けられた第１円柱状空間部１２１ａに対し、上方向から第１のストッパー２０１が挿入されている。建築用定規１を直角定規として用いるときは、ガイド面１１１を建築材料の一辺に押し当てることで、該一辺に対して長辺１０３が直角をなしていた。それに対し、第１円柱状空間部１２１ａに第１のストッパー２０１が挿入された状態で、建築材料の一辺に建築用定規１のガイド面１１１を押し当てようとすると、建築材料の一辺（図５では一点鎖線１０で示す）は、第１のストッパー２０１の端部と、ガイド面１１１のガイド部端１１１ａに接することとなる。ここでガイド部端１１１ａとは、ガイド面１１１の長辺１０３側の端である。
【００４０】
図６は、図５のＣ−Ｃ’断面図である。図６では、建築材料９０を図示している。第１のストッパー２０１は、第１円柱状空間部１２１ａに挿入可能な略棒状の軸部２０１ａと、軸部２０１ａの端部に設けられ、第１円柱状空間部１２１ａの直径より大きい直径を有する略板状の抜止め防止部２０１ｂと、を有する。軸部２０１ａは、直径が第１円柱状空間部１２１ａの直径より細く、第１円柱状空間部１２１ａの内部に挿入される。
【００４１】
図６に示すように、第１円柱状空間部１２１ａに第１のストッパー２０１が挿入された状態では、建築材料９０の一辺９１に軸部２０１ａの端部が接している。第１のストッパー２０１は、軸部２０１ａが略円柱形状であれば機能を発揮するが、重力により下方向に落下することを防止するため、抜止め防止部２０１ｂがあるとよい。
【００４２】
図５の説明に戻る。直角からわずかにずれた角度で線を引く状況で建築用定規１を使用するときには、第１円柱状空間部１２１ａに軸部２０１ａを挿入する。第１円柱状空間部１２１ａに軸部２０１ａが挿入されると、ガイド部端１１１ａ及び軸部２０１ａと、建築材料とが当接する。例えば、第１円柱状空間部１２１ａの中心とガイド部端１１１ａとの距離Ｌ１を２００ｍｍ、軸部２０１ａの直径ｄを３．５ｍｍとすると、ガイド面１１１と建築材料の一辺１０とのなす角度θ１は約１°（＝ｔａｎ−１３．５／２００）となる。したがって、長辺１０３は、建築材料の一辺１０に対して８９°の角度をなす。また例えば、距離Ｌ１を２００ｍｍとし、軸部２０１ａの直径ｄを７．０ｍｍとすると、角度θ１は約２°（＝ｔａｎ−１７／２００）となり、長辺１０３は、建築材料の一辺１０に対して８８°の角度をなす。したがって、建築用定規１を用いることで、建築材料に対し、建築材料の一辺１０に対して直角より微小角度だけ小さい角度の線を引く等の作業をすることができる。
【００４３】
また、長辺１０３と対向する長辺１０４が長辺１０３と並行であれば、長辺１０４を用いることで、建築材料に対し、建築材料の一辺１０に対して直角より微小角度だけ大きい角度の線を引く等の作業をすることができる。
【００４４】
なお、第１のストッパー２０１を、必要に応じた種類を用意する（軸部２０１ａの直径は第１円柱状空間部１２１ａの直径以下であるとする）ことで、複数種類の角度に対応した作業をすることができる。
【００４５】
また、第１円柱状空間部１２１ａは、ガイド面１１１に沿って複数設けられていてもよい。つまり、第１円柱状空間部１２１ａを複数設ける場合には、第１円柱状空間部１２１ａ毎に長辺１０３との距離が異なる。すなわち、第１円柱状空間部１２１ａによって距離Ｌ１が変わり、所望の第１円柱状空間部１２１ａに第１のストッパー２０１を挿入することで、より多種類の角度に対応することもできる。
【００４６】
次に、第２円柱状空間部１２２ａと第２のストッパー２０２を用いて、前述した直角からわずかにずれた角度で線を引く使用状況を説明する。図７は、第２円柱状空間部１２２ａに第２のストッパー２０２を挿入した状態を上から見た平面図である。図７では、説明を容易にするため、第１円柱状空間部１２１ａの図示を省略している。
【００４７】
ガイド部１１０に設けられた第２円柱状空間部１２２ａに対し、＋ｙ方向から第２のストッパー２０２が挿入されている。第２のストッパー２０２は、略棒状の軸部２０２ａと、軸部２０２ａの端部に設けられ、前記第２円柱状空間部の直径より大きい直径を有する略板状の抜け止め防止部２０２ｂと、を有する。軸部２０２ａは、直径が第２円柱状空間部１２２ａの直径より細く、第２円柱状空間部１２２ａの内部に挿入可能である。
【００４８】
第２円柱状空間部１２２ａに第２のストッパー２０２が挿入された状態で、建築材料の一辺に建築用定規１のガイド面１１１を押し当てようとすると、建築材料の一辺（図５では一点鎖線１１で示す）は、ガイド部端１１１ａと抜け止め防止部２０２ｂとに当接する。
【００４９】
例えば、第２円柱状空間部１２２ａと長辺１０３の距離Ｌ２を２２９ｍｍ、抜け止め防止部２０２ｂの軸方向の厚み（板厚）ｔを１．０ｍｍとすると、ガイド面１１１と建築材料の一辺１１とのなす角度θ２は約０．２５°（＝ｔａｎ−１１．０／２２９）となる。したがって、長辺１０３は、建築材料の一辺１１に対して約８９．７５°の角度をなす。また例えば、距離Ｌ２を２２９ｍｍとし、抜け止め防止部２０２ｂの板厚ｔを１．６ｍｍとすると、角度θ２は約０．４°（＝ｔａｎ−１１．６／２２９）となり、長辺１０３は、建築材料の一辺１０に対して約８９．６°の角度をなす。したがって、建築用定規１を用いることで、建築材料に対し、建築材料の一辺１１に対して直角より微小角度（ここでは、例えば１度以下）だけ小さい角度の線を引く等の作業をすることができる。また、長辺１０３と対向する長辺１０４が長辺１０３と並行であれば、長辺１０４を用いることで、建築材料に対し、建築材料の一辺１１に対して直角より微小角度だけ大きい角度の線を引く等の作業をすることができる。
【００５０】
抜け止め防止部２０２ｂの板厚ｔは軸部２０１ａの直径より小さいため、角度θ２は、角度θ１より小さくすることが可能である。このように、第２円柱状空間部１２２ａと第２のストッパー２０２を用いることで、建築材料に対し、直角に対してより微小な角度だけ傾いた線を引く等の作業をすることができる。
【００５１】
なお、建築用定規１が抜け止め防止部２０２ｂと板厚が異なる略板状の抜け止め防止部を有する第３のストッパーを備えてもよい。第３のストッパーは第２のストッパー２０２と同様に用いることができる。つまり、第２円柱状空間部１２２ａに第３のストッパーが挿入されると、建築材料の一辺は、ガイド部端１１１ａと第３のストッパーの抜け止め防止部とに当接する。これにより、より多種類の角度に対応することもできる。
【００５２】
また、第２円柱状空間部１２２ａは、ガイド部１１０の長手方向に沿って複数設けられていてもよい。つまり、第２円柱状空間部１２２ａを複数設ける場合には、第２円柱状空間部１２２ａ毎に長辺１０３との距離が異なる。これにより、第２円柱状空間部１２２ａによって距離Ｌ２が変わり、所望の第２円柱状空間部１２２ａに第２のストッパー２０２を挿入することで、より多種類の角度に対応することもできる。
【００５３】
本実施の形態によれば、第１円柱状空間部１２１ａや第２円柱状空間部１２２ａに第１のストッパー２０１や第２のストッパー２０２を挿入するだけで、ガイド面１１１が当接する建築材料の一辺に対して直角より微小角度だけ異なる角度の線を引く等の作業をすることができる。このように、建築用定規１は、構造が簡素でありながら、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりすることを効率的に行うことができる。
【００５４】
なお、建築用定規１が有する円柱状空間部は図示した形態に限られない。建築用定規１が第１円柱状空間部１２１ａのみを備えていてもよいのは言うまでもないし、建築用定規１が第２円柱状空間部１２２ａのみを備えてもよいのも言うまでもない。また、建築用定規１が少なくとも１つの第１円柱状空間部１２１ａと少なくとも１つの第２円柱状空間部１２２ａとを同時に備えてもよいのも言うまでもない。第１円柱状空間部１２１ａと第１のストッパー２０１とを用いて設定できる設定角度（長辺１０３と被絶段材料の一辺である一点鎖線１０とのなす角度）を、第２円柱状空間部１２２ａと第２のストッパー２０２とを用いて設定できる設定角度と異ならせることで、より多くの種類の角度の設定が可能になる。
【００５５】
また、本実施の形態では長辺１０３と対向する長辺１０４の近傍に第１円柱状空間部１２１ａ及び第２円柱状空間部１２２ａを設けているが、長辺１０３の近傍に、図示しない第１円柱状空間部１２１ａ及び第２円柱状空間部１２２ａをさらに設けることも可能である。この場合、ここまでの説明はｙ軸に対して対称となるように考えればよく、基準となる辺は長辺１０４となる。例えば利き腕が左の作業者には便利である。
【００５６】
また、本実施の形態では、第１円柱状空間部１２１ａに第１のストッパー２０１を挿入し、第２円柱状空間部１２２ａに第２のストッパー２０２を挿入しているが、第１のストッパー２０１と第２のストッパー２０２とは共用することができる。
【００５７】
＜第２の実施の形態＞
第１の実施の形態では、直角から比較的小さい角度ずれた切断線を引くなどの作業の例を示したが、第２の実施の形態は、直角からより大きな角度（例えば、５度、１０度、１５度等）だけずれた切断線を引く作業を行うことができる形態である。
【００５８】
図８は、第２の実施の形態にかかる建築用定規２の一部（ガイド部１１０側付近の領域）を上方向から見た図である。第１の実施の形態にかかる建築用定規１と第２の実施の形態にかかる建築用定規２との差異は、有する円柱状空間部の差異のみである。
【００５９】
建築用定規２は、支持面１０１に対して垂直に設けられた第３円柱状空間部１３０を有する。第３円柱状空間部１３０は、長辺１０４の近傍に設けられ、長辺１０４に沿って設けられた複数の第３円柱状空間部１３１ａ、１３１ｂを有する。第３円柱状空間部１３０は、ガイド部１１０に隣接しておらず、ガイド部１１０から離れている。
【００６０】
図８では、第３円柱状空間部１３１ａに第１のストッパー２０１を上方向から挿入した場合を例示している。図８に示す形態では、建築用定規２の使用時には、第３円柱状空間部１３１ａに軸部２０１ａを挿入し、ガイド部端１１１ａ及び軸部２０１ａと、建築材料とを当接させる。その結果、建築材料の一辺（図８では一点鎖線１２で表す）は、軸部２０１ａの端部と、ガイド面１１１のガイド部端１１１ａに接することとなる。
【００６１】
図９は、図８のＤ−Ｄ’断面図である。点ｍは、ガイド面１１１の一点であり、点ｍ’は、点ｍと第３円柱状空間部１３１ａの中心を通る線上において第３円柱状空間部１３１ａのガイド面１１１から最も離れた点である。軸部２０１ａの端部は、図９において点ｍ’を通る線であり、ここに建築材料の一辺が当接する。
【００６２】
第３円柱状空間部１３１ａの直径は軸部２０１ａの直径以上であればよい。ただし、第３円柱状空間部１３１ａの直径が大きくなると点ｍ’と軸部２０１ａの端とがずれてしまうため、第３円柱状空間部１３１ａの直径は、軸部２０１ａの直径と略一致させることが望ましい。
【００６３】
図８の説明に戻る。ここで、点ｍから点ｍ’まで垂線を引き、その線を破線である補助線１３とする。ガイド部端１１１ａから補助線１３（点ｍ）までの距離Ｌ３を２０６ｍｍ、点ｍと点ｍ’との距離Ｄを１８ｍｍとすると、ガイド面１１１と建築材料の一辺１２とのなす角度θ３は約５°（＝ｔａｎ−１１８／２０６）となる。したがって、長辺１０３は、建築材料の一辺１２に対して８５°の角度をなす。また例えば、距離Ｌ３を２０９ｍｍ、距離Ｄを２９．５ｍｍとすると、角度θ３は約８°（＝ｔａｎ−１２９．５／２０９）となる。したがって、長辺１０３は、建築材料の一辺１２に対して８２°の角度をなす。
【００６４】
したがって、建築用定規２を用いることで、建築材料に対し、建築材料の一辺１２に対して直角より任意の角度だけ小さい角度の線を引く等の作業をすることができる。また、長辺１０３と対向する長辺１０４が長辺１０３と並行であれば、長辺１０４を用いることで、建築材料に対し、建築材料の一辺１１に対して直角より大きい角度の線を引く等の作業をすることができる。
【００６５】
本実施の形態によれば、使用時に第３円柱状空間部１３０に第１のストッパー２０１を挿入するだけでよく、構造が簡素でありながら、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりすることを効率的に行うことができる。また、第３円柱状空間部１３０がガイド部１１０に隣接していないため、直角からずらす角度を大きくすることができる。また、第３円柱状空間部１３０を長辺１０４に沿って複数設けることで、多くの種類の角度の設定が可能になる。
【００６６】
なお、本実施の形態では、第３円柱状空間部１３０を長辺１０４に沿って設けているが、図示しない第３円柱状空間部１３０を長辺１０３に沿って設けることも可能である。実施例１と同じく長辺１０３と長辺１０４が並行であれば、ここまでの説明をｙ軸に対して対称となるように考えればよい。例えば利き腕が左の作業者には便利である。
【００６７】
なお、建築用定規２が、第３円柱状空間部１３０に加えて、少なくとも１つの第１円柱状空間部１２１ａや少なくとも１つの第２円柱状空間部１２２ａを備えてもよいのは言うまでもない。これにより、より多くの種類の角度の設定が可能になる。
【００６８】
また、本実施の形態では第３円柱状空間部１３０に第１のストッパー２０１を挿入したが、第３円柱状空間部１３０に第２のストッパー２０２を挿入してもよい。また、第３円柱状空間部１３０に挿入するのは、棒状部材（例えば軸部２０１ａのみを有する部材）であってもよい。
【００６９】
また、本実施の形態では第３円柱状空間部１３０が２つの第３円柱状空間部１３１ａ、１３１ｂを有したが、第３円柱状空間部１３０は第３円柱状空間部１３１ａのみを有していてもよいし、第３円柱状空間部１３０が３個以上の第３円柱状空間部を有していてもよい。
【００７０】
また、例えば、第１の実施の形態及び第２の実施の形態において、第１のストッパー２０１及び第２のストッパー２０２として専用のストッパーを用いる場合を説明しているが、機能が実現できるのであれば、第１のストッパー２０１や第２のストッパー２０２に釘等を用いてもよい。また、ガイド部１１０のガイド面１１１と反対側は建築材料と接しないため、ここに第１のストッパー２０１や第２のストッパー２０２を保持するストッパー保持部を設けてもよい。また、基板１００上に、その円柱状空間部を使用すると何度の設定角が得られるか分かるような表示をしてもよいし、それぞれの円柱状空間部に番号を振り、設定一覧表等を基板上に記載してもよい。
【００７１】
＜第３の実施の形態＞
第１、２の実施の形態では、第１のストッパー２０１や第２のストッパー２０２を用いて角度の調整を行ったが、角度の調整が可能な建築用定規の形態はこれに限られない。
【００７２】
図１０は、第３の実施の形態にかかる建築用定規３の斜視図である。建築用定規３は、主として、基板１００と、基板１００の支持面１０１側に設けられているガイド部１１０と、回転部材２１０と、を有する。
【００７３】
回転部材２１０は、基板１００に設けられた略円板形状の部材である。回転部材２１０は、外周面から径方向に突出する突起部２１０ａを有する。回転部材２１０は、突起部２１０ａが支持面１０１から突出する位置と、突起部２１０ａが支持面１０１から突出しない位置との間で移動（ここでは、回転）可能に設けられている。
【００７４】
回転部材２１０の端面はｚ方向に略沿っており、軸２１１はｙ方向に略沿っている。回転部材２１０は、軸２１１を軸に回転可能である。
【００７５】
なお、突起部２１０ａの厚さは回転部材２１０の厚さより薄いが、突起部２１０ａの厚さはこれに限られない。例えば、回転部材２１０の厚さと突起部２１０ａの厚さとが略同一であってもよい。また、突起部２１０ａの形状もこれに限られない。
【００７６】
図１１は、建築用定規３の部分断面図であり、突起部２１０ａが支持面１０１側に位置しない（ここでは、突起部２１０ａが支持面１０１の反対側に位置する）ときの様子を示す図である。図１２は、建築用定規３の部分断面図であり、突起部２１０ａが支持面１０１側に位置するときの様子を示す図である。
【００７７】
基板１００には孔１２３が設けられており、孔１２３の内部に回転部材２１０が設けられる。回転部材２１０は、孔１２３の内部で回転可能である。孔１２３には、孔１２３に沿って形成された溝部１２４を有し、溝部１２４の内部を突起部２１０ａが通過可能である。回転部材２１０、孔１２３及び溝部１２４は、基板１００の中心ｃよりも長辺１０４側に設けられる。
【００７８】
図１１に示すように、突起部２１０ａが支持面１０１側に位置しないときは、回転部材２１０の外周面が支持面１０１から突出しない。したがって、ガイド面１１１を建築材料の一辺に押し当てることで、該一辺に対して長辺１０３が直角をなし、建築用定規３を直角定規として用いることができる。
【００７９】
図１１に示す状態から、軸２１１を中心にして回転部材２１０を略１８０度回転させると、図１２に示す状態になる。回転部材２１０は孔１２３内で回転し、突起部２１０ａが溝部１２４の内部を通過する。回転部材２１０又は突起部２１０ａが裏面１０６から突出しているため、使用者が回転部材２１０を回転させやすく、使い勝手がよい。
【００８０】
図１２に示すように、突起部２１０ａが支持面１０１から突出しているときは、突起部２１０ａが支持面１０１から突出する。図１０に示すように、この状態で建築材料の一辺に建築用定規３のガイド面１１１を押し当てようとすると、建築材料の一辺（図１０では一点鎖線で示す）は、突起部２１０ａの端部と、ガイド面１１１のガイド部端１１１ａに接する。
【００８１】
したがって、建築用定規３を用いることで、建築材料に対して、建築用定規３に押し当てた建築材料の一辺とのなす角度が直角より微小角度だけ小さい又は大きい角度の線を引く等の作業をすることができる。
【００８２】
本実施の形態によれば、回転部材２１０を回転させるだけで角度の調整が可能であるため、構造が簡素でありながら、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりする作業を効率的に行うことができる。また、第１のストッパー２０１、第２のストッパー２０２を用いなくてもよいため、第１のストッパー２０１、第２のストッパー２０２の保管や紛失を気にする必要がなく、使い勝手がよい。
【００８３】
なお、本実施の形態では、説明のため、ガイド部１１０と回転部材２１０とを離して図示しているが、回転部材２１０の位置はこれに限られない。例えば、ガイド部１１０と回転部材２１０とが隣接して設けられていてもよい。ガイド部１１０と回転部材２１０との距離が近くなれば、建築用定規３に押し当てた建築材料の一辺とガイド面１１１とのなす角度が小さくなる。
【００８４】
また、本実施の形態では、回転部材２１０、孔１２３及び溝部１２４がひとつずつ設けられているが、回転部材２１０、孔１２３及び溝部１２４が２つ以上設けられていてもよい。このとき、複数の回転部材２１０、孔１２３及び溝部１２４は、長辺１０４に沿って並んでいてもよいし、短辺１０５に沿って並んでいてもよいし、長辺１０４や短辺１０５に対して斜めに並んでいてもよい。
【００８５】
また、本実施の形態では、溝部１２４が２つ、孔１２３の両側に設けられていたが、溝部１２４は１つでもよい。
【００８６】
また、本実施の形態では、回転部材２１０に１つの突起部２１０ａが設けられていたが、回転部材２１０に厚さ（軸２１１に沿った方向の厚さ）の異なる突起部が複数設けられていてもよい。例えば、回転部材２１０に、突起部２１０ａと、突起部２１０ａより厚い突起部と、が設けられていてもよい。これにより、角度の調整が多段階で可能になる。
【００８７】
＜第４の実施の形態＞
第３の実施の形態では、回転部材２１０が基板１００に設けられていたが、回転部材が設けられる位置はこれに限られない。
【００８８】
図１３は、第４の実施の形態にかかる建築用定規４の斜視図である。建築用定規４は、主として、基板１００と、基板１００の支持面１０１側に設けられているガイド部１１０Ａと、回転部材２２０と、を有する。
【００８９】
ガイド部１１０Ａは、ガイド部１１０と同様、短辺１０５の近傍に短辺１０５に略沿って設けられた略棒状の部材である。ガイド部１１０Ａは、切り欠き１１１ｂ及び溝部１１１ｃを有する点でガイド部１１０と異なる。切り欠き１１１ｂの内部には、回転部材２２０が設けられる。溝部１１１ｃは、切り欠き１１１ｂに沿って形成されている。
【００９０】
回転部材２２０は、支持面１０１に設けられた略円板形状の部材である。回転部材２２０は、軸２２１を軸に回転可能である。
【００９１】
回転部材２２０は、外周面から径方向に突出する５つの突起部２２０ａ、２２０ｂ、２２０ｃ、２２０ｄ、２２０ｅ（図１４、１５参照）を有する。突起部２２０ａ、２２０ｂ、２２０ｃ、２２０ｄ、２２０ｅは、それぞれ高さが異なる。回転部材２２０が回転すると、溝部１１１ｃの内部を突起部２２０ａ〜２２０ｅが通過する。
【００９２】
なお、回転部材２２０の厚さはガイド部１１０Ａの高さと略同一であるが、回転部材２２０の厚さはこれに限られない。また、突起部２２０ａ〜２２０ｅの厚さは回転部材２１０の厚さより薄いが、突起部２２０ａ〜２２０ｅの厚さもこれに限られない。また、突起部２２０ａ〜２２０ｅは、支持面１０１にできるだけ近い位置、すなわち支持面１０１に隣接して設けられることが望ましい。さらに、２２０ａ〜２２０ｅの形状もこれに限られない。
【００９３】
回転部材２２０、切り欠き１１１ｂ及び溝部１１１ｃは、基板１００の中心ｃ（図１４、１５参照）よりも長辺１０４側に設けられる。
【００９４】
図１４は、建築用定規４の一部を下方向から見た図であり、突起部２２０ａ〜２２０ｅがガイド面１１１から突出していないときの様子を示す図である。図１５は、建築用定規４の一部を下方向から見た図であり、突起部２２０ｄが短辺１０２（図１３参照）側に位置するときの様子を示す図である。
【００９５】
回転部材２２０の面２２０ｆには、０〜５の数字が印字されている。０の数字に対応する位置には突起が設けられていない。１の数字に対応する位置には突起部２２０ａが設けられており、２の数字に対応する位置には突起部２２０ｂが設けられており、３の数字に対応する位置には突起部２２０ｃが設けられており、４の数字に対応する位置には突起部２２０ｄが設けられており、５の数字に対応する位置には突起部２２０ｅが設けられている。突起部２２０ｂは突起部２２０ａより高く、突起部２２０ｃは突起部２２０ｂより高く、突起部２２０ｄは突起部２２０ｃより高く、突起部２２０ｅは突起部２２０ｄより高い。言い換えれば、面２２０ｆに印字された数字が大きくなればなるほど、対応する突起の高さが高くなる。
【００９６】
図１４に示すように、０の数字が短辺１０２（図１３参照）側に位置するときは、回転部材２２０の外周面はガイド面１１１から突出しない。したがって、ガイド面１１１を建築材料の一辺に押し当てることで、該一辺に対して長辺１０３が直角をなし、建築用定規３を直角定規として用いることができる。
【００９７】
図１４に示す状態から、軸２２１を中心にして回転部材２２０を回転させると、回転部材２２０は切り欠き１１１ｂ内で回転し、突起部２２０ａ〜２２０ｅが溝部１１１ｃを通過する。使用者は、回転部材２２０を任意の角度だけ回転させて、任意の数字を短辺１０２側に配置することができる。１〜５の任意の数字が短辺１０２に向いているときは、突起部２１０ａ〜２２０ｅのいずれかがガイド面１１１から突出する。
【００９８】
図１５は、図１４に示す状態から、軸２２１を中心にして回転部材２２０を時計回りに略１２０度回転させた状態であり、突起部２２０ｄがガイド面１１１から突出している。この状態で建築材料の一辺に建築用定規のガイド面１１１を押し当てようとすると、建築材料の一辺（図１５では一点鎖線で示す）は、突起部２２０ｄの端部と、ガイド面１１１のガイド部端１１１ａに接する。
【００９９】
本実施の形態によれば、回転部材２２０を回転させるだけで、ガイド面１１１が当接する建築材料の一辺に対して直角より微小角度だけ異なる角度の線を引く等の作業をすることができる。また、回転部材２２０に高さが異なる複数の突起部２２０ａ〜２２０ｅが設けられているため、回転部材２２０を回転させるだけで、角度の調整が容易であり、かつ角度の調整が多段階で可能である。したがって、簡単な構成で、より多種類の角度に対応でき、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりすることを効率的に行うことができる。さらに、第１のストッパー２０１、第２のストッパー２０２を用いなくてもよいため、第１のストッパー２０１、第２のストッパー２０２の保管や紛失を気にする必要がなく、使い勝手がよい。
【０１００】
なお、本実施の形態では、回転部材２２０が突起部２２０ａ〜２２０ｅの５つの高さが異なる突起部を有したが、回転部材２２０が有する突起部の数はこれに限られない。回転部材２２０は、高さが異なる突起部を少なくとも１つ以上有すればよい。回転部材２２０が突起部を１つ有することで、建築材料に対して、建築用定規４に押し当てた建築材料の一辺とのなす角度が直角より微小角度だけ小さい又は大きい角度の線を引く等の作業をすることができる。ただし、高さが異なる突起部を２つ以上有することは、角度が多段階に調整可能になり、より好ましい。
【０１０１】
なお、建築用定規４は、回転部材２２０を図１４に示す位置や図１５に示す位置で停止させる回転止め機構を有してもよい。回転止め機構としては、例えば、公知のクリック機構を用いることができる。
【０１０２】
＜第５の実施の形態＞
第３、４の実施の形態では、回転部材を回転させることで角度の調整を行ったが、角度の調整に回転部材以外の構成を用いることも可能である。
【０１０３】
図１６は、第５の実施の形態にかかる建築用定規５の斜視図である。建築用定規５は、主として、基板１００と、基板１００の支持面１０１側に設けられているガイド部１１０と、揺動部材２３０と、を有する。
【０１０４】
揺動部材２３０は、基板１００の支持面１０１と反対側の裏面１０６（図１７、１８参照）に隣接して設けられている。揺動部材２３０は、板状部材を略くの字形状に折り曲げて形成した部材であり、隣接する２つの板状部２３０ａ、２３０ｂを有する。板状部２３０ａには、突起部２３３が設けられている。基板１００には、内部に突起部２３３が設けられる孔１２５が設けられている。
【０１０５】
揺動部材２３０は、突起部２３３が支持面１０１から突出する位置と、突起部２３３が支持面１０１から突出しない位置との間で移動（ここでは、揺動）可能に設けられている。
【０１０６】
揺動部材２３０及び孔１２５は、基板１００の中心ｃ（図１７、１８参照）よりも長辺１０４側に設けられる。
【０１０７】
図１７は、建築用定規５の部分断面図であり、突起部２３３が支持面１０１から突出しているときの様子を示す図である。図１８は、建築用定規５の部分断面図であり、突起部２３３が支持面１０１から突出していないときの様子を示す図である。
【０１０８】
揺動部材２３０は、くの字の屈曲部の凸部２３０ｅが裏面１０６側に位置する。揺動部材２３０は、凸部２３０ｅを挟んで隣接する面２３０ｃ及び面２３０ｄを有する。面２３０ｃは、板状部２３０ａの裏面１０６と対向する面であり、面２３０ｄは、板状部２３０ｂの裏面１０６と対向する面である。
【０１０９】
揺動軸２３１は、凸部２３０ｅの近傍に設けられている。揺動部材２３０は、揺動軸２３１を介して裏面１０６に設けられている。
【０１１０】
揺動部材２３０は、面２３０ｃが裏面１０６と略平行になる位置（図１７に示す状態）と、面２３０ｄが裏面１０６と略平行になる位置（図１８に示す状態）との間で揺動可能に設けられている。使用者は、板状部２３０ａ、２３０ｂの位置をみるだけで図１７に示す状態か図１８に示す状態かを容易に判断可能である。なお、図１７に示す状態では、面２３０ｃと裏面１０６とが当接してもよいし、図１８に示す状態では、面２３０ｄと裏面１０６とが当接してもよい。
【０１１１】
揺動部材２３０には、略棒状の突起部２３３が揺動可能に設けられている。突起部２３３は、軸２３２を介して面２３０ｃに設けられており、軸２３２を中心に揺動可能である。
【０１１２】
面２３０ｃが裏面１０６と略平行になる位置（図１７に示す状態）と、面２３０ｄが裏面１０６と略平行になる位置（図１８に示す状態）との間で揺動部材２３０が揺動すると、突起部２３３が孔１２５の内部を移動する。突起部２３３が軸２３２を軸に揺動するため、面２３０ｃと裏面１０６とのなす角度が変わっても、突起部２３３が孔１１ｄの内部を移動可能である。
【０１１３】
図１８に示す状態では、突起部２３３が支持面１０１から突出しない。したがって、ガイド面１１１を建築材料の一辺に押し当てることで、該一辺に対して長辺１０３が直角をなし、建築用定規５を直角定規として用いることができる。
【０１１４】
図１７に示す状態では、突起部２３３が支持面１０１から突出する。この状態で建築材料の一辺に建築用定規のガイド面１１１を押し当てようとすると、図１６に示すように、建築材料の一辺（図１６では一点鎖線で示す）は、突起部２３３の端部と、ガイド面１１１のガイド部端１１１ａに接する。したがって、建築用定規５を用いることで、建築材料に対し、建築材料の一辺に対して直角より微小角度だけ異なる角度の線を引く等の作業をすることができる。
【０１１５】
本実施の形態によれば、揺動部材２３０を揺動させるだけで角度の調整が可能であり、構造が簡素でありながら、任意の角度で建築材料を切断したり線を引いたりすることを効率的に行うことができる。また、第１のストッパー２０１、第２のストッパー２０２を用いなくてもよいため、第１のストッパー２０１、第２のストッパー２０２の保管や紛失を気にする必要がなく、使い勝手がよい。
【０１１６】
なお、本実施の形態では、揺動部材２３０に設けられた突起部２３３は略丸棒状であるが、揺動部材に設けられる突出部は角棒等の略棒状であってもよいし、略板状でもよい。また、本実施の形態では、突起部２３３は略丸棒状であり、孔１２５が丸穴であるが、突出部の形状に合わせて孔の形状を変えればよい。
【０１１７】
また、本実施の形態では、説明のため、ガイド部１１０と揺動部材２３０及び孔１２５とを離して図示しているが、揺動部材２３０及び孔１２５の位置はこれに限られない。例えば、ガイド部１１０と揺動部材２３０及び孔１２５とが隣接して設けられていてもよい。ガイド部１１０と揺動部材２３０との距離が近くなれば、建築用定規５に押し当てた建築材料の一辺とガイド面１１１とのなす角度を小さくなる。
【０１１８】
また、本実施の形態では、揺動部材２３０及び孔１２５がひとつずつ設けられているが、揺動部材２３０及び孔１２５が２つ以上設けられていてもよい。このとき、複数の揺動部材２３０及び孔１２５は、長辺１０４に沿って並んでいてもよいし、短辺１０５に沿って並んでいてもよいし、長辺１０４や短辺１０５に対して斜めに並んでいてもよい。
【０１１９】
以上、この発明の実施形態を、図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。また、上述した各実施形態や変形例として説明した構成を適宜組み合わせた構成を採用することが可能である。
【０１２０】
また、本発明において、「略」とは、厳密に同一である場合のみでなく、同一性を失わない程度の誤差や変形を含む概念である。また本発明において「近傍」とは、例えばＡの近傍であるときに、Ａの近くであって、Ａを含んでも含まなくてもよいことを示す概念である。
【符号の説明】
【０１２１】
１、２、３、４、５        ：建築用定規
１００                    ：基板
１０１                    ：支持面
１０２、１０５            ：短辺
１０２ａ                  ：切欠き部
１０３、１０４            ：長辺
１０６                    ：裏面
１１０、１１０Ａ          ：ガイド部
１１１                    ：ガイド面
１１１ａ                  ：ガイド部端
１１１ｂ                  ：切り欠き
１１１ｃ                  ：溝部
１１１ｄ                  ：空間部
１１２                    ：面
１２１ａ                  ：第１円柱状空間部
１２２ａ                  ：第２円柱状空間部
１２３                    ：孔
１２４                    ：溝部
１２５                    ：孔
１３０、１３１ａ、１３１ｂ：第３円柱状空間部
１５０                    ：テンプレート用空間部
２０１                    ：第１のストッパー
２０２                    ：第２のストッパー
２０１ａ、２０２ａ        ：軸部
２０１ｂ、２０２ｂ        ：抜け止め防止部
２１０、２２０            ：回転部材
２１０ａ、２２０ａ、２２０ｂ、２２０ｃ、２２０ｄ、２２０ｅ：突起部
２１１、２２１          ：軸
２２０ｆ                ：面
２３０                  ：揺動部材
２３０ａ、２３０ｂ      ：板状部
２３０ｃ、２３０ｄ      ：面
２３０ｅ                ：凸部
２３１                  ：揺動軸
２３２                  ：軸
２３３                  ：突出部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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