(57)【要約】【課題】めっき等の表面処理に用いるバレルにおいて、バレル本体に対するバレル蓋の結合離脱（開閉）作業を迅速且つ簡単に行えるようにして、被処理品の入れ替え作業の高効率化を図り、もって表面処理全体のサイクルタイムの短縮化が図れるようにする。【解決手段】互いに離反して設けられる一対の端壁３とこれら端壁３間の周囲を取り囲む状態で設けられる透水性の筒壁４とを有したバレルにおいて、筒壁４における周方向の一部に開口部１２が形成されたバレル本体１１と開口部１２を閉鎖するバレル蓋１０とに結合離脱自在とされており、バレル蓋１０には、揺動支軸２３と、揺動支軸２３の径方向一方側へ延伸したレバー部２４と、レバー部２４から揺動支軸２３を超えた配置で突出してレバー部２４の揺動時にバレル本体１１に設けられた被係合部２９に対して係合離脱自在となる係合突起２５とが設けられている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに離反して設けられる一対の端壁とこれら一対の端壁間の周囲を取り囲む状態で設けられる透水性の筒壁とを有したバレルにおいて、
前記筒壁における周方向の一部に処理品出し入れ用の開口部が形成されたバレル本体と前記バレル本体の前記開口部を閉鎖する大きさに形成されたバレル蓋とに結合離脱自在とされており、
前記バレル蓋には、
揺動支軸と、前記揺動支軸の径方向一方側へ延伸したレバー部と、前記レバー部から前記揺動支軸を超えた配置で突出して前記レバー部の揺動時に前記バレル本体に設けられた被係合部に対して係合離脱自在となる係合突起と、が設けられていることを特徴とするバレル。
【請求項２】
前記レバー部は、１／３回転を超えない揺動角を有して設けられていることを特徴とする請求項１に記載のバレル。
【請求項３】
前記バレル蓋には、前記係合突起が前記バレル本体の前記被係合部に対して係合しているときに前記レバー部に係合して揺動不可の状態に保持するレバーストッパーが設けられていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のバレル。
【請求項４】
前記バレル蓋には、前記レバー部が前記揺動支軸の軸方向に弾性変形による反りを生じる範囲内で当該レバー部の揺動軌跡レベルより突出するレバー干渉部と、前記レバー部が前記レバー干渉部を乗り越えた位置で当該レバー部の揺動軌跡レベルと同等以下の高さに形成されたレバー嵌合部と、前記レバー干渉部と前記レバー嵌合部との高低差で前記レバー部の揺動戻りを阻止する戻り止め部と、を有するレバーストッパーが設けられていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のバレル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、めっきなどに用いられるバレルに関する。
【背景技術】
【０００２】
電気めっき等の表面処理（色づけや研磨等を含めるものとする）に用いるバレルとして、処理槽内で揺りかご状に揺動させたり、水平な軸心まわりで回転させたりしながら使用するものは周知である。この種のバレルは、基本的には、互いに離反して設けられる一対の端壁とこれら一対の端壁間の周囲を取り囲む状態で設けられる透水性の筒壁とを有している。
【０００３】
ところで、筒壁における周方向の一部（筒壁が正六角形の筒であるときには隣接二斜面を含んだ山形部分とする等）を結合離脱自在にすることにより、離脱側のバレル蓋と、受け側のバレル本体と、を有する構成とされたものが知られている（特許文献１等参照）。この場合、バレル蓋を外すことでバレル本体に生じる開放部位が、被処理品を出し入れするための開口部とされる。
【０００４】
この種のバレルでは、バレル本体の開口部をバレル蓋で閉じたときに、バレルの揺動や回転時に生じる振動や遠心力はもとより被処理品による負荷等でもバレル蓋が外れないようにするために、バレル蓋に閉鎖状態を保持させるためのロック機構を採用したものがある。
例えば特許文献１では、バレル蓋に対し、その二斜面に沿うように山形に屈曲された締め付け部材（「く」字状に曲げた棒材）が３箇所設けられており、これら締め付け部材の両端をバレル本体のフック部へ噛み込ませた後、締め付け部材の中央（バレル蓋における二斜面の頂上位置に対応）に設けたネジ式のダイヤルを回転させることで、締め付け部材をバレル蓋から浮き上がらせ、その両端によるフックへの当接力（この当接力に対する反発でバレル蓋をバレル本体へ押し付ける作用）を生じさせる構造となっていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平６−４９６９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
バレルを用いた表面処理では、１サイクルの処理を終えるたびにバレル内の被処理品を入れ替えることになる。この被処理品の入れ替え作業は、表面処理全体の流れ（サイクルタイム）を大きく左右することになるので高効率で行うことが希求されるところである。
しかしながら、この種のバレルでは、特許文献１に例示されているようにネジ式のダイヤルを何回転も回転させる等の手間をかけなければ、バレル本体からバレル蓋を外すことができない。当然ながら、バレル本体をバレル蓋で閉鎖する場合にも、ネジ式ダイヤルを何回転もさせる等の手間が必要になる。すなわち、ダイヤルの回転操作等といった手間は、バレルに対する１サイクルの処理当たり少なくとも２回必要になっている。
【０００７】
それ故、このようなバレル蓋の開閉作業が表面処理のサイクルタイムを短縮化するうえで大きなネックになっていた。なお、前記したように、今日の表面処理では処理効率の高能率化が希求されていることから、処理工程もライン化され、多数のバレルを一斉に使用する傾向となっていきているため、バレル蓋の開閉作業はサイクルタイムの問題もさることながら、作業者にとって大きな労働負担ともなっている。
【０００８】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、めっき等の表面処理に用いるバレルにおいて、バレル本体に対するバレル蓋の結合離脱（開閉）作業を迅速且つ簡単に行えるようにして、被処理品の入れ替え作業の高効率化を図り、もって表面処理全体のサイクルタイムの短縮化が図れるようにするバレルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。
即ち、本発明に係るバレルは、互いに離反して設けられる一対の端壁とこれら一対の端
壁間の周囲を取り囲む状態で設けられる透水性の筒壁とを有したバレルにおいて、前記筒壁における周方向の一部に処理品出し入れ用の開口部が形成されたバレル本体と前記バレル本体の前記開口部を閉鎖する大きさに形成されたバレル蓋とに結合離脱自在とされており、前記バレル蓋には、揺動支軸と、前記揺動支軸の径方向一方側へ延伸したレバー部と、前記レバー部から前記揺動支軸を超えた配置で突出して前記レバー部の揺動時に前記バレル本体に設けられた係合突起に対して係合離脱自在となる係合突起と、が設けられていることを特徴とする。
【００１０】
前記レバー部は、１／３回転を超えない揺動角を有して設けられていることが好ましい。
前記バレル蓋には、前記係合突起が前記バレル本体の前記被係合部に対して係合しているときに前記レバー部に係合して揺動不可の状態に保持するレバーストッパーが設けられたものとすることができる。
【００１１】
また、前記バレル蓋には、前記レバー部が前記揺動支軸の軸方向に弾性変形による反りを生じる範囲内で当該レバー部の揺動軌跡レベルより突出するレバー干渉部と、前記レバー部が前記レバー干渉部を乗り越えた位置で当該レバー部の揺動軌跡レベルと同等以下の高さに形成されたレバー嵌合部と、前記レバー干渉部と前記レバー嵌合部との高低差で前記レバー部の揺動戻りを阻止する戻り止め部と、を有するレバーストッパーが設けられているものとするのが好適である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係るバレルは、バレル本体に対するバレル蓋の結合離脱（開閉）作業を迅速且つ簡単に行えるようにして、被処理品の入れ替え作業の高効率化が図られ、もって表面処理全体のサイクルタイムの短縮化が図れるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明に係るバレルの第１実施形態についてバレル本体とバレル蓋とに分離した状態を示した斜視図である。
【図２】本発明に係るバレルの第１実施形態について組み立て状態を示した斜視図である。
【図３】蓋止め機構を示した平面図である。
【図４】図３のＡ−Ａ線矢視に基づいてレバー部の揺動を説明した図である。
【図５】本発明に係るバレルの第１実施形態における使用状態を示した側面図である。
【図６】蓋止め機構の別例を示した平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。
図１乃至図５はバレル１の第１実施形態を示している。このバレル１は、互いに離反して設けられる一対の端壁３と、これら一対の端壁３間の周囲を取り囲む状態で設けられる透水性の筒壁４とを有して、内部が空洞に形成されて成る。この内部の空洞が、被処理品と処理液とを接触させるための被処理品収容部５として使用される。端壁３や筒壁４は、例えば塩化ビニル系樹脂等の絶縁材料により形成されている。
【００１５】
筒壁４（場合によっては端壁３を含む）には、被処理品は通過不能とするが処理液の流通は妨げない多くの小孔やスリット、網目等（いずれも図示略）が形成されており、これらによってバレル内外での透水性が確保されている。また端壁３には、筒軸が通る位置（揺動又は回転の軸心位置）に、陰極用の電極（図示略）を差し込むための電極孔７が形成されている。
【００１６】
このバレル１では、筒壁４における周方向の一部であり、且つ一対の端壁３間にわたる部位をその他の部位に対して結合離脱自在にしてある。ここにおいて離脱される側がバレル蓋１０とされる。また、離脱されたバレル蓋１０を元に戻して結合させる側（受け側となるもの）がバレル本体１１とされる。
すなわち、このバレル１は、バレル本体１１とバレル蓋１０とを有して構成されたものであり、バレル本体１１に対してバレル蓋１０が開閉自在となっている。
【００１７】
なお、端壁３については、その全てがバレル本体１１のみに設けられる場合と、分割されてバレル蓋１０及びバレル本体１１の両方に振り分けられる場合とがある。本第１実施形態は後者（振り分けの例）である。
本第１実施形態において、筒壁４は正六角形の筒形に形成されたものを示しており、この筒壁４における六面壁のうち、隣り合って山形を呈する一組の二斜面を含んで形成されるものをバレル蓋１０として離脱できるようにしてある。
【００１８】
このようなバレル蓋１０に対し、バレル本体１１は、当然の如く筒壁４においてバレル蓋１０を除いた部分である。そして、バレル本体１１においてバレル蓋１０を離脱した位置に生じる長方形状の開放部位が、バレル１に対して被処理品を投入したり排出したりする際に使用する開口部１２とされる。
言うまでもなく、バレル蓋１０は、バレル本体１１の開口部１２を閉鎖する大きさを有している。
【００１９】
このようなバレル本体１１に設けられた開口部１２は、筒壁４における周方向の一部であって且つ一対の端壁３間にわたる大きさで形成されたものである。そして、開口周部を形成する四辺の立壁（長辺壁及び短辺壁）が、開口平面（開口縁部で囲まれる仮想上面）に対して直交する垂直壁となるように形成してある。すなわち、開口部１２は、対向する長辺壁の相互間距離、及び対向する短辺壁の相互間距離が、開口側（開口平面）で最大幅になっている、と言うことができる。
【００２０】
そのため、バレル蓋１０を離脱させた状態のバレル本体１１につき、開口部１２が真下を向くような姿勢とさせた場合には、バレル本体１１内に形成される被処理品収容部５の内周面全てが鉛直方向に沿った姿勢となり、この被処理品収容部５に収容された被処理品は何ら引っ掛かりを受けることなく、残らず真下へ落下することになる。
バレル本体１１には一対の端壁３にそれぞれ重ねあわされるようにして、筒壁４の径方向外方へ円形板状に張り出す一対のフランジ部１５が設けられている。これらフランジ部１５の張り出し量は、バレル蓋１０をバレル本体１１に結合させたときに、フランジ部１５の外周部がこのバレル蓋１０を超える高さとなるようにしてある。
【００２１】
またこのバレル本体１１には、バレル蓋１０を被せた際における両者の相対的な位置決めをするために、開口部１２を挟んで互いに対向する筒軸方向（長辺側）の開口縁部に、一対（２本）の嵌合突堤２０が設けられている。これら一対の嵌合突堤２０により、バレル蓋１０の両サイドを嵌合状態にして位置決めできるようになっている。
このようなバレル１には、バレル本体１１に対するバレル蓋１０の結合状態をロック又はアンロックするための蓋止め機構２１が設けられている。
【００２２】
この蓋止め機構２１は、揺動支軸２３と、レバー部２４と、係合突起２５とを有している。また、バレル蓋１０には、レバー部２４の揺動を制限するためのレバーストッパー２６が設けられている。
このような蓋止め機構２１は、バレル蓋１０に対して少なくとも１個、設けられたものであればよい。しかし、筒壁４に設定される筒軸方向において、バレル蓋１０とバレル本体１１との結合向きは特に限定されないため、使用上の汎用性を持たせ、且つ、ロック作用の確実化及び安定化を図るために、本第１実施形態では、バレル蓋１０の筒軸方向両端寄りに各１個（計２個）設けられているものとした。
【００２３】
揺動支軸２３は、バレル蓋１０の径方向（筒軸に直交する方向）へ突出するように設けられている。本第１実施形態において、揺動支軸２３の配置はバレル蓋１０が有する二斜面の山頂位置としたが、斜面側に配置することも可能である。
レバー部２４は、揺動支軸２３に対してその径方向一方側へ延伸して設けられており、この揺動支軸２３のまわりで揺動自在となっている。
【００２４】
なお、バレル蓋１０に対して揺動支軸２３を回転自在で、且つ分離不能状態に保持させておいて、この揺動支軸２３とレバー部２４とが一体回転可能となる構造を採用してもよいし、或いは、バレル蓋１０に対して揺動支軸２３を非回転状態に固定しておいて、この揺動支軸２３に対してレバー部２４が回転自在で、且つ分離不能状態に保持させる構造を採用してもよい。
【００２５】
係合突起２５は、揺動支軸２３からレバー部２４が突出するのとは反対向きに突出して設けられたもので、言い換えれば、レバー部２４から見て、揺動支軸２３を超えるようにしてこの係合突起２５が延長状に設けられていることになる。そのため、図３に示すように、レバー部２４を揺動支軸２３のまわりで揺動操作することにより、この係合突起２５も逆位相状に揺動することになり、揺動支軸２３を中心とする係合突起２５の径方向への突出寸法が変位するようになる。
【００２６】
図１から明らかなように、バレル蓋１０をバレル本体１１から外した状況下では、蓋止め機構２１はアンロック状態であり、このときの係合突起２５は、バレル蓋１０から突出しない配置関係となっている。
これに対し、図２（図３も併せて参照）から明らかなように、バレル蓋１０をバレル本体１１に結合して蓋止め機構２１（レバー部２４）をロック状態に揺動操作すると、係合突起２５はバレル蓋１０から突出するようになっている。
【００２７】
なお、本第１実施形態において、係合突起２５は、揺動支軸２３の軸心に対して偏心させて設けた偏心円盤としてある。またバレル蓋１０の端壁３については、バレル蓋１０の二斜面を超えて外方へ張り出すように延長させることにより、補強リブ２７を兼ねる構造を採用してある。
そのため、この補強リブ２７に対し、そのリブ厚を貫通する横孔３０を設けて、この横孔３０内で係合突起２５の揺動を許容させるようにしてある。このようなＨＹ補強リブ２７や横孔３０を設ける構造は、レバー部２４の逆方向揺動を阻止することができる点でも優れている。
【００２８】
一方、バレル本体１１のフランジ部１５には、フランジ厚を貫通する長孔状の貫通孔を形成して、この貫通孔を、係合突起２５が係合するための被係合部２９としてある。
このようなことから、蓋止め機構２１のロック状態では、係合突起２５がバレル蓋１０から筒軸方向に沿った外側へ最も突出した状態となるので、バレル本体１１の被係合部２９と係合するようになっている。これにより、バレル本体１１からのバレル蓋１０の離脱が防止される。
【００２９】
また、蓋止め機構２１のアンロック状態では、係合突起２５がバレル蓋１０に対して最も引っ込んだ状態となってバレル蓋１０から非突出（格納状態）となるので、バレル本体１１の被係合部２９とは係合しない（係合状態から離脱する）ものとなる。これにより、バレル本体１１に対してバレル蓋１０を着脱自在になる。
この際、レバー部２４に許容された揺動角は、１／３回転を超えない範囲（本第１実施形態では１／４回転相当）としてある。
【００３０】
このようなことから、バレル本体１１に対するバレル蓋１０の結合離脱（開閉）作業を迅速且つ簡単に行えるようになり、被処理品の入れ替え作業の高効率化が図られ、もって表面処理全体のサイクルタイムの短縮化が図れるようになる。
なお、レバー部２４の揺動角において「１／３回転」としたのは厳密に１２０°を限定したものではなく、同様に「１/４回転」についても厳密に９０°を限定したものではない。いずれも、ある程度の数値幅を許容するものであり、要は、レバー部２４への操作が、持ち直しが不要な「ひねり操作」で済むようになっていればよい。
【００３１】
レバーストッパー２６は、レバー干渉部３２と、レバー嵌合部３３と、戻り止め３４と、を有して構成されている。
レバー干渉部３２は、レバー部２４が揺動支軸２３の軸方向に弾性変形による反りを生じる範囲内で、このレバー部２４が揺動する軌跡の中で軌跡レベルを超えるように（接触干渉する高さで）突出して設けられている。そのため、図４に示すように、レバー部２４を揺動操作することで、このレバー部２４はレバー干渉部３２に乗り上げるようになる。
【００３２】
図１及び図２に示すように、本第１実施形態では、このレバー干渉部３２が、バレル蓋１０の二斜面にわたって張り出すようになって、バレル蓋１０に対する補強リブ３６を兼ねる構造を採用してある。
また、このレバー干渉部３２に乗り上げる前のレバー部２４をロック方向へ揺動させた際には乗り上げ易くなり、反対にレバー干渉部３２に乗り上げているレバー部２４をアン
ロック方向へ揺動させた際には降り易くなるようにするために、レバー干渉部３２に隣接して緩傾斜の勾配部３７を付設してある。またこのような乗り降り動作を円滑に行わせるために、レバー部２４は樹脂製として、弾性変形が比較的容易に発現するようにしてある。
【００３３】
レバー嵌合部３３は、レバー部２４がレバー干渉部３２を乗り越えた位置でレバー部２４の揺動軌跡レベルと同等以下の高さに形成されている。このレバー嵌合部３３は、レバー干渉部３２に対して隣接した配置関係となるので、レバー干渉部３２から見れば凹部状に形成された部分であると言い換えることもできる。
このレバー嵌合部３３の深さ（レバー干渉部３２との高さ差）は、レバー部２４の厚さを超えないものとされており、レバー嵌合部３３内にレバー部２４が嵌合した状態でも、レバー部２４がレバー嵌合部３３内に埋没してしまうことがないようにするのが好ましい。このようにすることで、レバー嵌合部３３に嵌合しているレバー部２４を、レバー嵌合部３３から取り出すのが困難になるといった事態になるのを防止できる（嵌合度を適度に保つことができる）。
【００３４】
戻り止め３４は、レバー干渉部３２とレバー嵌合部３３との高低差によって形成された部分であって、レバー部２４の揺動戻りを阻止することができる。
このようなレバーストッパー２６が設けられていることで、蓋止め機構２１をロック状態にしたときに、レバー部２４を揺動不可の状態に保持することができ、もって、係合突起２８がバレル本体１１の被係合部２９に係合している状態を保持できるようになる。
【００３５】
ところで、図５は、処理槽４０でのめっき処理を行う場合の搬送の一例を示しているが、この図５では、複数（図例では２つ）のバレル１を筒壁４の筒軸方向（図５の左右方向）に連結した状態で例示してある。
このような場合、個々のバレル１は、それぞれ一対の端壁３（フランジ部１５）を有したものとなる。しかし、両バレル１相互間の連結部分を構成する端壁３については、両バレル１間に一つだけ設けて共用したり、或いは省略したりする（連結ではなく横長一体形にする）ことが可能である。
【００３６】
すなわち、図５に示すような連結タイプとする場合にあって、連結部分の端壁３は仕切り壁として機能するものであり、本来、「一対の端壁３」と呼べるものは、連結によって長くなる方向（筒壁４の筒軸方向に同じ）の両端側（図５の左端側と右端側）に配置される端壁３となる。
図６は蓋止め機構２１の別例を示している。図６に示した蓋止め機構２１は、係合突起２８が偏心円盤を利用したものではなく、揺動支軸２３を超えてレバー部２４の先端部を真っ直ぐ延長させたような四角端として形成させたものである。
【００３７】
このように、係合突起２８の形状は、特に限定されるものではない。
なお、図６では、バレル蓋１０の端壁３に補強リブ２７が設けられていない場合を例示している。
ところで、本発明は、前記各実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。
【００３８】
例えば、バレル１において、筒壁４は正多角形以外の多角形による筒形としたり円筒形としたりすることも可能である。なお、端壁３の形状は、筒壁４の端部を閉塞できるものであれば何ら限定されないものであり、またフランジ部１５の有無も限定されない。
表面処理がめっきである場合において、めっきの種類、被処理品の材質や形状などは何ら限定されるものではない。
【００３９】
レバー部２４は、揺動操作するものであると説明したが、その回転角は１／３回転未満とするのが好適である旨をも説明している通り、揺動角が小さければ小さいほど、その操作に要する作業者の負担は軽減される。このような小さな揺動角を採用する場合では、レバー部２４を円盤型などのダイヤル形に形成することも可能であり、この場合、レバー部２４の操作を「回転操作」と表現することも許容される。
【００４０】
レバー部２４の揺動操作は、人為作業によるものとすればよいが、処理槽４０などに付設した装置などによって機械化（自動化）することも可能である。
レバー嵌合部３３は、レバー部２４を嵌合した状況下において、レバー部２４と非接触となっていてもよい。要は、レバー干渉部３２や勾配部３７により、嵌合中のレバー部２４が故意に反してレバー嵌合部３３から脱出しない構造としてあればよい。
【符号の説明】
【００４１】
１  バレル
３  端壁
４  筒壁
５  被処理品収容部
７  電極孔
１０  バレル蓋
１１  バレル本体
１２  開口部
１５  フランジ部
２０  嵌合突堤
２１  蓋止め機構
２３  揺動支軸
２４  レバー部
２５  係合突起
２６  レバーストッパー
２７  補強リブ
２８  係合突起
２９  被係合部
３０  横孔
３２  レバー干渉部
３３  レバー嵌合部
３４  戻り止め
３６  補強リブ
３７  勾配部
４０  処理槽
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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