(57)【要約】【課題】大きな平面スペースを必要とせずに取り付けることができると共に、揺動車にかかる負荷を抑制した状態で揺動車を一方向に付勢すること。【解決手段】揺動方向Ｌに沿って第１位置Ｐ１と第２位置Ｐ２との間を揺動可能に配置された揺動車３２を、第１位置側から第２位置側に向けて付勢する復帰ばねであって、固定枠部７０と、基端部が固定枠部に連結された連結端部７２とされ、且つ先端部が揺動車に対して接触可能な自由端部７３とされた、弾性変形可能な片持ち状のばね本体７１とを備え、自由端部は、揺動車に対して、揺動車を第２位置側に向けて付勢した状態で接触可能とされ、ばね本体は、自由端部から連結端部に至るまでの間に、揺動車の軸方向から見て揺動車の中心軸Ｏ５に対して交差する径方向に、間隔をあけて隣り合う対向部７５、７６、７７、７８を少なくとも２段以上有する曲線状に形成されている復帰ばね３３を提供する。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
揺動方向に沿って第１位置と第２位置との間を揺動可能に配置された揺動車を、第１位置側から第２位置側に向けて付勢する復帰ばねであって、
固定枠部と、
基端部が前記固定枠部に連結された連結端部とされ、且つ先端部が前記揺動車に対して接触可能な自由端部とされた、弾性変形可能な片持ち状のばね本体と、を備え、
前記自由端部は、前記揺動車に対して、前記揺動車を前記第２位置側に向けて付勢した状態で接触可能とされ、
前記ばね本体は、前記自由端部から前記連結端部に至るまでの間に、前記揺動車の軸方向から見て前記揺動車の中心軸に対して交差する径方向に、間隔をあけて隣り合う対向部を少なくとも２段以上有する曲線状に形成されている、復帰ばね。
【請求項２】
請求項１に記載の復帰ばねにおいて、
前記自由端部は、前記揺動車よりも前記第１位置側に配置されると共に、前記揺動車に対して前記第１位置側から接触可能とされている、復帰ばね。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の復帰ばねにおいて、
前記ばね本体は、前記揺動車を径方向の外側から多段に囲む渦巻き状に形成されている、復帰ばね。
【請求項４】
請求項３に記載の復帰ばねにおいて、
前記ばね本体は、
前記揺動車の前記中心軸よりも付勢方向とは反対側において、互いに隣り合う前記対向部同士の間に形成される前記揺動方向に沿った各間隔のうちの少なくとも１箇所が、前記揺動車の前記中心軸よりも前記付勢方向側において、互いに隣り合う前記対向部同士の間に形成される前記揺動方向に沿った各間隔よりも広く形成されている、復帰ばね。
【請求項５】
請求項３又は４に記載の復帰ばねにおいて、
前記ばね本体は、前記揺動車の前記中心軸を中心としたアルキメデス曲線に沿うように湾曲した湾曲部と、前記揺動方向に沿って直線状に延びた直線部と、が前記ばね本体の長手方向に交互に並んだ渦巻き状に形成されている、復帰ばね。
【請求項６】
請求項３から５のいずれか１項に記載の復帰ばねにおいて、
前記連結端部は、前記揺動車の前記中心軸を通過し、且つ前記揺動方向に沿って延びる仮想軸線上から外れた位置に配置され、
前記ばね本体は、前記連結端部を基点として、全体が前記揺動方向に弾性変位可能とされている、復帰ばね。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか１項に記載の復帰ばねにおいて、
前記自由端部は、前記揺動車の車軸を径方向の外側から囲む環状に形成されている、復帰ばね。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１項に記載の復帰ばねにおいて、
前記固定枠部は、前記ばね本体を径方向の外側から囲む環状に形成されている、復帰ばね。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項に記載の復帰ばねを備えている、輪列機構。
【請求項１０】
請求項９に記載の輪列機構において、
巻真の回転操作により回転する丸穴車と、
回転によって香箱車の内部のぜんまいを巻き上げる角穴車に対して、動力を伝達する伝達車と、
前記丸穴車と前記伝達車との間に配置され、前記丸穴車から前記伝達車に前記動力を伝達すると共に、前記復帰ばねによって付勢された前記揺動車と、を備え、
前記第１位置は、前記伝達車に対する前記揺動車の噛み合いが解除されると共に、前記丸穴車側から前記揺動車を介した前記伝達車側への前記動力の伝達を遮断する解除位置とされ、
前記第２位置は、前記伝達車に対して前記揺動車が噛み合うと共に、前記丸穴車側から前記揺動車を介した前記伝達車側への前記動力の伝達を許容する噛合位置とされ、
前記揺動車は、前記解除位置と前記噛合位置との間を前記揺動方向に沿って揺動可能とされていると共に、前記復帰ばねによって前記噛合位置に向けて付勢されている、輪列機構。
【請求項１１】
請求項９又は１０に記載の輪列機構を備えている、時計用ムーブメント。
【請求項１２】
請求項１１に記載の時計用ムーブメントを備えている、機械式時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、復帰ばね、輪列機構、時計用ムーブメント及び機械式時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
時計用ムーブメントにおいて、第１車と第２車との間に配置される揺動車を揺動させることで、第１車と第２車との間の動力（回転トルク）の伝達を許容するモードと、第１車と第２車との間の動力の伝達を遮断するモード、とを切り替えることが知られている。
この場合、例えば揺動車は第１車に対して噛み合った状態で、第２車に対して噛み合う噛合位置と、第２車に対する噛み合いが解除される解除位置と、の間で揺動可能に配置されている。揺動車が噛合位置に位置している場合には、第１車から伝わってきた動力を、揺動車を介して第２車に伝達することが可能となる。これに対して揺動車が解除位置に位置している場合には、第１車から伝わってきた動力を、揺動車を介して第２車に伝達することを防止することが可能となる。
【０００３】
この種の揺動車を用いる場合において、横当てばねを利用して、揺動車をムーブメントの面内方向に沿って解除位置側から噛合位置側に向けて付勢する技術が知られている（例えば特許文献１参照）。横当てばねとしては、例えば板ばね、Ｕ字ばね或いは線ばね等が挙げられる。
また、揺動レバーを使用して、揺動車を噛合位置と解除位置との間で揺動可能に保持すると共に、噛合位置で揺動車を位置決めする技術も知られている（例えば特許文献２、３参照）。
さらには、押さえばね或いは針座を利用して揺動車をムーブメントの厚さ方向に押さえ込むことで、揺動車を噛合位置と解除位置との間で揺動可能に噛合位置に位置決めする技術も知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−１１４５０９号公報
【特許文献２】特開２０１４−４１１２４号公報
【特許文献３】特開２０１５−２１９２３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記従来の横当てばねの場合、揺動車を付勢するばね力（付勢力）が大きいと、第２車に対して揺動車が強く押し当たってしまうので、揺動車に対して大きな負荷がかかり易く、例えば噛み合い部分に摩耗等が生じ易くなってしまう。さらに、揺動車が噛合位置側から解除位置側に向けて揺動し難くなってしまうので、揺動車の適切な揺動を阻害し易い。
そのため、横当てばねの場合には揺動車を付勢するばね力を小さくすることが望まれる。しかしながら、この場合には、横当てばねを長く形成して、ばね長を長く確保する必要があり、横当てばねを設置するための平面スペースを大きく確保する必要があった。ところが多数の時計部品が密集して配置されているムーブメントにおいて、横当てばねを設置するための平面スペースを十分に確保することは難しく、改善の余地があった。
【０００６】
これに対して上記従来の揺動レバーの場合には、横当てばねに比べれば、必要とされる平面スペースを小さくすることが可能である。しかしながら、揺動レバーは、噛合位置側に向けて付勢されているわけではないので、噛合位置から解除位置に揺動した後、噛合位置側に向けて揺動レバーを自動的に復帰させることができず、改善の余地があった。
【０００７】
例えば、例えば第２車が香箱車の内部に収容されているぜんまいを巻き上げ可能な角穴車であり、且つ揺動車が巻真からの回転トルクを角穴車に伝える揺動伝え車の場合、揺動伝え車が揺動レバーによって解除位置に位置したままの状態になってしまうと、角穴車と揺動伝え車との噛み合いが解除された状態となってしまう。この状態において、例えばぜんまいの巻き解き作業を行うために、角穴車に対するこはぜの係合を解除してしまうと、ぜんまいが勢い良く巻き解かれてしまうといった不都合が生じるおそれがあった。そのため、上述したように改善の余地があった。
【０００８】
さらに上記従来の押さえばね或いは針座の場合には、揺動レバーと同様に、横当てばねに比べれば必要とされる平面スペースを小さくすることが可能であるが、揺動車が噛合位置から解除位置に揺動した後、噛合位置側に向けて揺動車を自動的に復帰させることができず、改善の余地があった。
それに加え、押さえばね或いは針座を、揺動車に対してムーブメントの厚さ方向に組み立てる必要があるので、例えば固定ねじ等で本締めする前の仮組みの間、各時計部品が浮き上がり等によってムーブメントの厚さ方向に離れ易い。そのため、組立性が悪く、改善の余地があった。
【０００９】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、大きな平面スペースを必要とせずに取り付けることができると共に、揺動車にかかる負荷を抑制した状態で揺動車を一方向に付勢することができる復帰ばね、輪列機構、時計用ムーブメント及び機械式時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
（１）本発明に係る復帰ばねは、揺動方向に沿って第１位置と第２位置との間を揺動可能に配置された揺動車を、第１位置側から第２位置側に向けて付勢する復帰ばねであって、固定枠部と、基端部が前記固定枠部に連結された連結端部とされ、且つ先端部が前記揺動車に対して接触可能な自由端部とされた、弾性変形可能な片持ち状のばね本体と、を備え、前記自由端部は、前記揺動車に対して、前記揺動車を前記第２位置側に向けて付勢した状態で接触可能とされ、前記ばね本体は、前記自由端部から前記連結端部に至るまでの間に、前記揺動車の軸方向から見て前記揺動車の中心軸に対して交差する径方向に、間隔をあけて隣り合う対向部を少なくとも２段以上有する曲線状に形成されている。
【００１１】
本発明に係る復帰ばねによれば、揺動車が第２位置側から第１位置側に向けて揺動した際、ばね本体が揺動車の揺動に応じて径方向に弾性変形する。このときばね本体は、間隔をあけて径方向に隣り合う対向部同士が揺動方向において互いに接近或いは離間するように弾性変形する。これにより、ばね本体の弾性復元力を利用して、揺動車を第１位置側から第２位置側に向けて自由端部を介して付勢することができ、揺動車を第２位置に復帰させることができる。
【００１２】
特にばね本体は、自由端部から連結端部に至るまでの間に、径方向に間隔をあけて隣り合う対向部を少なくとも２段以上有する曲線状に形成されているので、自由端部から連結端部までのばね有効長さを十分に確保しながら、平面的に小さく形成することができる。
ばね本体のばね有効長さを十分に確保することができるので、ばね本体が揺動車を付勢する付勢力（弾性復元力を利用したばね力）を小さくすることが可能となり、揺動車にかかる負荷を抑制した状態で揺動車を第２位置側に向けた一方向に付勢することができる。さらに、ばね本体を平面的に小さく形成することができるので、大きな平面スペースを必要とせずに復帰ばねを取り付けることができる。従って、従来の横当てばねよりも小さいスペースで復帰ばねを取り付けることが可能である。
【００１３】
（２）前記自由端部は、前記揺動車よりも前記第１位置側に配置されると共に、前記揺動車に対して前記第１位置側から接触可能とされても良い。
【００１４】
この場合には、揺動車に対して第１位置側から自由端部を接触させた状態で、揺動車を第２位置側に向けて付勢することができる。従って、揺動車に対して例えば自由端部を第１位置側から押し当てるだけの簡便な構成で、揺動車に対して復帰ばねを組み合わせることができる。そのため、復帰ばねを容易に取り付けることが可能である。
【００１５】
（３）前記ばね本体は、前記揺動車を径方向の外側から多段に囲む渦巻き状に形成されても良い。
【００１６】
この場合には、ばね本体が渦巻き状に形成されているので、ばね本体における自由端部から連結端部までのばね有効長さをさらに長くすることができるうえ、平面的にさらに小さく形成することができる。
【００１７】
（４）前記ばね本体は、前記揺動車の前記中心軸よりも付勢方向とは反対側において、互いに隣り合う前記対向部同士の間に形成される前記揺動方向に沿った各間隔のうちの少なくとも１箇所が、前記揺動車の前記中心軸よりも前記付勢方向側において、互いに隣り合う前記対向部同士の間に形成される前記揺動方向に沿った各間隔よりも広く形成されても良い。
【００１８】
この場合には、ばね本体が、互いに隣り合う対向部同士の間隔が例えば同等となるような渦巻き状に形成されているのではなく、揺動車の中心軸よりも付勢方向とは反対側における対向部同士の少なくとも１箇所の間隔が、揺動車の中心軸よりも付勢方向側における対向部同士の各間隔よりも広くなるような渦巻き状に形成されている。
揺動車がばね本体の弾性力（すなわち付勢力）に抗して第２位置側から第１位置側に向けて揺動したときに、ばね本体は、揺動車の揺動に伴って揺動車の中心軸よりも付勢方向とは反対側において対向部同士が互いに接近し、且つ揺動車の中心軸よりも付勢方向側において対向部同士が互いに離間するように弾性変形する。ばね本体は、上述のように揺動車の中心軸よりも付勢方向とは反対側における少なくとも１箇所の間隔が広く形成されているので、その分だけ対向部同士を互いに接触させ難くすることができる。従って、ばね本体における対向部同士の接触を防止しながら、ばね本体をより大きく弾性変形させることができる。従って、ばね本体のばね有効長さをさらに確保することができ、平面的にさらに小さく形成することが可能となる。
さらに、ばね本体における対向部同士の接触を防止しながら、ばね本体をより大きく弾性変形させることができるので、揺動車を第１位置と第２位置との間をより大きなストロークで揺動させることができ、揺動車を有効に利用することができる。
【００１９】
（５）前記ばね本体は、前記揺動車の前記中心軸を中心としたアルキメデス曲線に沿うように湾曲した湾曲部と、前記揺動方向に沿って直線状に延びた直線部と、が前記ばね本体の長手方向に交互に並んだ渦巻き状に形成されても良い。
【００２０】
この場合には、ばね本体が揺動方向に沿って直線状に延びた直線部を具備する渦巻き状に形成されているので、揺動車が第２位置側から第１位置側に揺動したときに、ばね本体の全体を揺動方向に積極的に弾性変形させ易い。これにより、揺動方向に沿って第１位置側から第２位置側に向かう方向に揺動車を効果的に付勢することができ、揺動車に対するばね本体の付勢力が小さい場合であっても、揺動車を第２位置に向けて適切に付勢することができる。
【００２１】
（６）前記連結端部は、前記揺動車の前記中心軸を通過し、且つ前記揺動方向に沿って延びる仮想軸線上から外れた位置に配置され、前記ばね本体は、前記連結端部を基点として、全体が前記揺動方向に弾性変位可能とされても良い。
【００２２】
この場合には、揺動車が第２位置側から第１位置側に揺動したときに、ばね本体を径方向に弾性変形させながら、さらにばね本体の全体を、連結端部を基点として揺動方向に沿う第１位置側に向けて弾性変位させることができる。従って、揺動車に対するばね本体の付勢力が小さい場合であっても、揺動車を第２位置に向けて効率良く付勢することができる。
【００２３】
（７）前記自由端部は、前記揺動車の車軸を径方向の外側から囲む環状に形成されても良い。
【００２４】
この場合には、ばね本体の自由端部が揺動車の車軸を囲む環状に形成されているので、例えば環状の自由端部の内側に車軸を挿通させるだけの簡便な方法で、確実且つ容易に揺動車に対して自由端部を接触させながら揺動車と復帰ばねとを組み合わせることができる。従って、復帰ばねをさらに容易に取り付けることが可能である。
さらに自由端部が環状に形成されているので、例えば自由端部が単なる板片状或いは棒状等に形成されている場合に比べて、復帰ばねの組み込み時に、自由端部が周辺の構造体に対して不意に接触或いは引っ掛かる等の不都合が生じ難いうえ、自由端部を意図せずに押し潰す等して例えば屈曲変形させてしまうような不都合が生じ難い。この点においても、復帰ばねを容易に取り付けることができる。
【００２５】
（８）前記固定枠部は、前記ばね本体を径方向の外側から囲む環状に形成されても良い。
【００２６】
この場合には、固定枠部が環状に形成されているので、ばね本体をがたつき少なく安定して片持ち状に支持することができ、ばね本体を利用した上述の作用効果をより一層適切に奏功することができる。さらに、固定枠部がばね本体を囲むので、例えばばね本体が他の時計部品と干渉する等の不都合が生じ難い。従って、ばね本体における作動の信頼性を向上することができる。
【００２７】
（９）本発明に係る輪列機構は、上記復帰ばねを備えている。
【００２８】
この場合には、復帰ばねを備えているので、輪列機構を小さな平面スペースを利用して構成することができる。
【００２９】
（１０）巻真の回転操作により回転する丸穴車と、回転によって香箱車の内部のぜんまいを巻き上げる角穴車に対して、動力を伝達する伝達車と、前記丸穴車と前記伝達車との間に配置され、前記丸穴車から前記伝達車に前記動力を伝達すると共に、前記復帰ばねによって付勢された前記揺動車と、を備え、前記第１位置は、前記伝達車に対する前記揺動車の噛み合いが解除されると共に、前記丸穴車側から前記揺動車を介した前記伝達車側への前記動力の伝達を遮断する解除位置とされ、前記第２位置は、前記伝達車に対して前記揺動車が噛み合うと共に、前記丸穴車側から前記揺動車を介した前記伝達車側への前記動力の伝達を許容する噛合位置とされ、前記揺動車は、前記解除位置と前記噛合位置との間を前記揺動方向に沿って揺動可能とされていると共に、前記復帰ばねによって前記噛合位置に向けて付勢されても良い。
【００３０】
この場合には、揺動車は復帰ばねによって伝達車に噛み合う噛合位置に付勢されているので、巻真を予め決められた方向に回転操作することで、丸穴車側から揺動車を介して伝達車側に動力（回転トルク）を伝えることができ、これにより該動力を角穴車に伝えることができる。その結果、香箱車の内部に収容されたぜんまいを巻き上げることができる。
【００３１】
これに対して、ぜんまいの巻き上げ時、例えば巻真を予め決められた方向とは逆方向に回転操作した場合には、丸穴車を介して揺動車に逆方向の動力が作用する。角穴車は、ぜんまいの巻き解き方向への回転が規制されているので、これに対応して伝達車もぜんまいの巻き解き方向への回転が規制されている。そのため、揺動車は、自身に伝わった動力を伝達車に伝えることができず、例えばぜんまいの巻き上げ時とは反対方向に回転しながら、噛合位置から解除位置に向けて揺動する。これより、丸穴車側から揺動車を介した伝達車側への動力の伝達を遮断することができ、該動力が角穴車側に伝わることを防止することができる。その後、巻真の逆方向への回転操作を停止することで、復帰ばねによる付勢力によって、揺動車を解除位置側から噛合位置側に向けて自動的に復帰させることができる。
【００３２】
このように、復帰ばねを利用したぜんまいの巻上に好適な輪列機構とすることができる。特に復帰ばねを利用するので、伝達車に対して揺動車が強く押し当たることを抑制できるので、伝達車と揺動車との間の噛み合い部分にかかる負荷を抑制することができる。さらには、復帰ばねの付勢力を小さくすることができるので、揺動車を解除位置にスムーズに揺動させ易い。
【００３３】
（１１）本発明に係る時計用ムーブメントは、上記輪列機構を備えている。
（１２）本発明に係る機械式時計は、上記時計用ムーブメントを備えている。
【００３４】
この場合には、輪列機構自体を小さな平面スペースを利用して構成することができるので、さらなる小型化、薄型化を図り易い時計用ムーブメント及び機械式時計とすることができる。
【発明の効果】
【００３５】
本発明によれば、大きな平面スペースを必要とせずに取り付けることができると共に、揺動車にかかる負荷を抑制した状態で揺動車を一方向に付勢することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明に係る第１実施形態を示す図であって、時計の外観図である。
【図２】図１に示すムーブメントのうち巻上輪列機構の周辺部分を拡大した斜視図である。
【図３】図２に示す巻上輪列機構の縦断面図である。
【図４】図２に示す揺動車が、噛合位置から解除位置に揺動した状態を示す斜視図である。
【図５】図２に示す復帰ばねの平面図であって、揺動車が噛合位置に位置している状態における復帰ばねの平面図である。
【図６】図４に示す復帰ばねの平面図であって、揺動車が解除位置に位置している状態における復帰ばねの平面図である。
【図７】復帰ばねの変形例を示す平面図である。
【図８】復帰ばねの別の変形例を示す平面図である。
【図９】復帰ばねの別の変形例を示す平面図である。
【図１０】復帰ばねの別の変形例を示す平面図である。
【図１１】復帰ばねの別の変形例を示す平面図である。
【図１２】本発明に係る第２実施形態を示す図であって、巻上輪列機構の周辺部分を拡大した斜視図である。
【図１３】図１２に示す巻上輪列機構の縦断面図である。
【図１４】図１２に示す揺動車が、噛合位置から解除位置に揺動した状態を示す斜視図である。
【図１５】図１２に示す復帰ばねの平面図であって、揺動車が噛合位置に位置している状態における復帰ばねの平面図である。
【図１６】図１５に示す状態における復帰ばねの自然状態を示す平面図である。
【図１７】図１４に示す復帰ばねの平面図であって、揺動車が解除位置に位置している状態における復帰ばねの平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
（第１実施形態）
以下、本発明に係る第１実施形態について図面を参照して説明する。
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側（すなわち、文字板のある方の側）をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側（すなわち、文字板と反対の側）をムーブメントの「表側」と称する。
なお本実施形態では、文字板からケース裏蓋に向かう方向を上側、その反対側を下側として説明する。
【００３８】
図１に示すように、本実施形態の機械式時計１は、図示しないケース裏蓋及びガラス２からなる時計ケース内に、ムーブメント（本発明に係る時計用ムーブメント）１０と、少なくとも時に関する情報を示す目盛りを有する文字板３と、目盛りを指す指針（すなわち時を示す時針４、分を示す分針５、及び秒を示す秒針６）と、を備えている。
【００３９】
図２及び図３に示すように、ムーブメント１０は、基板を構成する地板１１と、地板１１よりも表側に配置された輪列受１２と、を備えている。なお、図２では、輪列受１２の図示を省略している。
地板１１の裏側には、文字板３が配置されている。輪列受１２と地板１１との間には、表輪列、表輪列の回転を制御する脱進機、脱進機を調速する調速機が主に設けられていると共に、香箱車１３の内部に収容されたぜんまい１４を巻き上げる巻上輪列機構１５（本発明に係る輪列機構）が設けられている。なお、各図面では、表輪列、脱進機及び調速機の図示を省略している。
【００４０】
地板１１には、巻真案内穴１１ａが形成されており、巻真案内穴１１ａに巻真２０が第１軸線Ｏ１回りに回転可能に組み込まれている。巻真２０には、図１に示すりゅうず２１が連結されている。これにより、りゅうず２１を介して第１軸線Ｏ１回りに巻真２０を回転操作することができる。
なお本実施形態では、手動によって巻真２０を回転させてぜんまい１４を巻き上げる、いわゆる手動巻きの機械式時計１を例に挙げて説明する。
【００４１】
巻真２０は、おしどり、かんぬき、かんぬきばね等を有する図示しない切換装置により、軸方向の位置が決められている。巻真２０の案内軸部には、巻真２０に対して回転可能、且つ軸方向に移動不能にきち車２２が取り付けられている。巻真２０のうちきち車２２よりも先端側に位置する部分には、巻真２０に対して回転不能、且つ軸方向に移動可能に図示しないつづみ車が取り付けられている。
【００４２】
きち車２２とつづみ車とは、例えば巻真２０を、軸方向に沿ってムーブメント１０に最も近い巻真位置（０段位置）にセットしたときに、互いに噛合可能とされている。従って、この状態でりゅうず２１を介して巻真２０を回転操作することで、つづみ車を介してきち車２２を巻真２０と同軸の第１軸線Ｏ１回りに回転させることが可能とされている。
【００４３】
きち車２２が回転することで、巻上輪列機構１５を介して角穴車２３を回転させることが可能とされている。さらに角穴車２３が回転することで、香箱車１３の内部に収容された動力源であるぜんまい１４を巻き上げることが可能とされている。
【００４４】
なお、予め決められた第１回転方向Ｍ１に向けて巻真２０を第１軸線Ｏ１回りに回転させることで、ぜんまい１４を巻き上げることが可能とされている。また、巻真２０を第１回転方向Ｍ１とは反対の第２回転方向Ｍ２に向けて第１軸線Ｏ１回りに回転させた場合には、後述する揺動車３２の揺動によって、巻真２０から角穴車２３への動力伝達経路が切り離されるように構成されている。
【００４５】
表輪列は、香箱車１３、二番車、三番車及び四番車を主に備えている。なお、各図面では、二番車、三番車及び四番車の図示を省略している。これら二番車、三番車及び四番車は、巻き上げられたぜんまい１４の弾性復元力によって回転する香箱車１３の回転に伴って順に回転する。
【００４６】
なお、図１に示す秒針６は、四番車の回転に基づいて回転すると共に脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち１分間で１回転する。分針５は、二番車の回転、或いは二番車の回転に伴って回転する図示しない分車の回転に基づいて回転すると共に脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち１時間で１回転する。時針４は、図示しない日の裏車を介して、二番車の回転に伴って回転する図示しない筒車の回転に基づいて回転すると共に、脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち１２時間或いは２４時間で１回転する。
【００４７】
脱進機は、四番車に噛み合うと共にぜんまい１４から伝達される動力によって回転するがんぎ車、及びがんぎ車を脱進させて規則正しく回転させるアンクルを備え、てんぷからの規則正しい振動で表輪列を制御する。調速機は、主に図示しないひげぜんまいを動力源として、香箱車１３の出力トルクに応じた定常振幅（振り角）で往復回転（正逆回転）するてんぷを備えている。
【００４８】
図３に示すように、香箱車１３は、地板１１及び輪列受１２によって回転可能に軸支された図示しない香箱真と、香箱真に対して相対回転可能に組み合わされ、内部にぜんまい１４を収容する香箱ケース１３ａと、を備えている。香箱ケース１３ａには、二番車に噛み合う香箱歯車１３ｂが形成されている。
【００４９】
ぜんまい１４は、香箱真に対して渦巻状に巻き付けられた状態で香箱ケース１３ａ内に収容されている。ぜんまい１４は、香箱真の回転によって巻き上げられると共に、巻き解ける際の弾性復元力により香箱ケース１３ａを回転させて、二番車を介して表輪列に動力（回転トルク）を伝える。
【００５０】
図２及び図３に示すように、角穴車２３は、香箱ケース１３ａと輪列受１２との間に配置され、香箱真に対して例えば圧入等によって固定されている。角穴車２３は、後述する第２伝達車３６の第２伝達歯車３６ｄに噛み合う角穴歯車２３ａを有しており、第２伝達車３６の回転に伴って第３回転方向Ｍ３に香箱真と一体に回転することが可能とされている。これにより、第３回転方向Ｍ３への角穴車２３の回転によって、香箱真を介してぜんまい１４を巻き上げることが可能とされている。
【００５１】
図２に示すように、角穴車２３には、巻き上げたぜんまい１４の巻き解けを防止するために、角穴車２３の逆転を規制するこはぜ２４が係合している。このこはぜ２４によって、角穴車２３は第３回転方向Ｍ３への回転が許容され、且つその反対の第４回転方向Ｍ４への回転が規制されている。なお、図２では、各歯車の図示を簡略化している。
【００５２】
（巻上輪列機構）
図２及び図３に示すように、巻上輪列機構１５は、巻真２０の回転によって回転する丸穴車３０と、揺動車３２を有し、丸穴車３０から角穴車２３に動力を伝達する手動巻輪列３１と、揺動車３２を一方向に付勢する復帰ばね３３と、を備えている。
【００５３】
丸穴車３０は、巻真２０と輪列受１２との間に配置され、案内リング４０を介して第２軸線Ｏ２回りに回転可能に輪列受１２に支持されている。
輪列受１２には、該輪列受１２を上下に貫通するように形成されたねじ孔４１が形成されていると共に、下方に向けて円筒状のガイド筒４２が突出するように形成されている。ねじ孔４１及びガイド筒４２は、第２軸線Ｏ２と同軸に形成されている。
【００５４】
案内リング４０は、第２軸線Ｏ２と同軸に配置され、輪列受１２の下方からガイド筒４２の外側に嵌め込まれた状態で、連結ねじ４３によって輪列受１２に一体的に組み合わされている。
連結ねじ４３は、案内リング４０に下方から接触するヘッド部４３ａと、ねじ孔４１に対して螺着されたねじ軸部４３ｂと、を備え、輪列受１２との間で案内リング４０を挟み込んだ状態で輪列受１２に連結されている。
【００５５】
丸穴車３０は、案内リング４０の外側に、案内リング４０に対して第２軸線Ｏ２回りに相対回転可能に取り付けられている。丸穴車３０は、きち車２２に噛み合う丸穴歯車３０ａを有している。これにより、丸穴車３０は、きち車２２の回転に伴って第２軸線Ｏ２回りを回転可能とされている。
【００５６】
なお、丸穴車３０は、ぜんまい１４の巻き上げ時、巻真２０及びきち車２２が第１軸線Ｏ１回りを第１回転方向Ｍ１に時計方向に回転することで、上方（ケース裏蓋側）から見て、図２に示す矢印の如く時計回り方向（以下、単に時計方向という）に回転する。よって、巻真２０及びきち車２２を第１回転方向Ｍ１とは反対の第２回転方向Ｍ２に向けて第１軸線Ｏ１回りに回転させた場合には、丸穴車３０は反時計回り方向（以下、単に反時計方向という）に回転する。
【００５７】
手動巻輪列３１は、揺動車３２に加え、地板１１と輪列受１２との間に配置された第１伝達車（本発明に係る伝達車）３５、及び第２伝達車（本発明に係る伝達車）３６をさらに備えている。第１伝達車３５は、第３軸線Ｏ３回りに回転可能とされている。第２伝達車３６は、第４軸線Ｏ４回りに回転可能とされている。
【００５８】
第１伝達車３５は、下ほぞ部３５ａが地板１１に保持された第１軸受４５の第１ほぞ穴４５ａによって軸支されると共に、上ほぞ部３５ｂが輪列受１２に保持された第２軸受４６の第２ほぞ穴４６ａによって軸支されている。なお、第１軸受４５及び第２軸受４６としては、例えばルビー等で形成された穴石等が挙げられる。
第１伝達車３５は、揺動車３２の後述する揺動歯車３２ｃに噛み合う第１伝達歯車３５ｃを備えている。これにより、第１伝達車３５は、揺動車３２の回転に伴って第３軸線Ｏ３回りを回転可能とされている。
【００５９】
第２伝達車３６は、下ほぞ部３６ａが地板１１に保持された第３軸受４７の第３ほぞ穴４７ａによって軸支されると共に、上ほぞ部３６ｂが輪列受１２に保持された第４軸受４８の第４ほぞ穴４８ａによって軸支されている。なお、第３軸受４７及び第４軸受４８としては、例えばルビー等で形成された穴石等が挙げられる。
第２伝達車３６は、第１伝達歯車３５ｃに噛み合う第２伝達かな３６ｃと、角穴車２３の角穴歯車２３ａに対して噛み合う第２伝達歯車３６ｄと、を備えている。これにより、第２伝達車３６は、第１伝達車３５の回転に伴って第４軸線Ｏ４回りを回転可能とされていると共に、角穴車２３を回転させることが可能とされている。
【００６０】
なお、第１伝達車３５は、ぜんまい１４の巻き上げ時、丸穴車３０が第２軸線Ｏ２回りを時計方向に回転することで、揺動車３２を介して図２に示す矢印の如く第３軸線Ｏ３回りを時計方向に回転する。これにより、第２伝達車３６は、ぜんまい１４の巻き上げ時、図２に示す矢印の如く第４軸線Ｏ４回りを反時計方向に回転する。従って、ぜんまい１４の巻き上げ時、先に述べたように、第２伝達車３６の回転に伴って角穴車２３を第３回転方向Ｍ３に回転させて、ぜんまい１４を巻き上げることが可能となる。
【００６１】
（揺動車）
揺動車３２は、丸穴車３０と第１伝達車３５との間に位置するように、地板１１と輪列受１２との間に配置され、第５軸線Ｏ５回りに回転可能とされている。
揺動車３２は、地板１１及び輪列受１２にそれぞれ形成された平面視長孔状の第１揺動孔５０及び第２揺動孔５１に沿って、図４に示す解除位置（本発明に係る第１位置）Ｐ１と、図２に示す噛合位置（本発明に係る第２位置）Ｐ２との間を揺動可能とされている。
【００６２】
解除位置Ｐ１は、第１伝達車３５に対する揺動車３２の噛み合いが解除されると共に、丸穴車３０側から揺動車３２を介した第１伝達車３５側への動力の伝達を遮断する位置とされている。噛合位置Ｐ２は、第１伝達車３５に対して揺動車３２が噛み合うと共に、丸穴車３０側から揺動車３２を介した第１伝達車３５側への動力の伝達を許容する位置とされている。
【００６３】
図３及び図５に示すように、第１揺動孔５０は丸穴車３０の周方向に沿って延びるように地板１１に形成されている。第２揺動孔５１は、第１揺動孔５０に対応するように輪列受１２に形成され、丸穴車３０の周方向に沿って延びている。従って、第１揺動孔５０及び第２揺動孔５１に沿った揺動車３２の揺動方向Ｌは、丸穴車３０の周方向に沿っている。なお、図５を含む各図面では、揺動車３２の揺動方向Ｌの曲率が僅かであるので、模式的に直線状に図示している。
【００６４】
図２及び図３に示すように、第１揺動孔５０には、揺動リング５５が揺動方向Ｌに沿って相対移動可能に嵌め込まれている。揺動車３２における車軸の下ほぞ部３２ａは、揺動リング５５の内側に所定の締め代で例えば打ち込み等によって固定されている。さらに揺動車３２における車軸の上ほぞ部３２ｂは、輪列受１２に形成された第２揺動孔５１の内側に揺動方向Ｌに沿って相対移動可能に支持されている。
従って、揺動車３２の車軸及び揺動リング５５は、一体となって第１揺動孔５０及び第２揺動孔５１に沿って揺動方向Ｌに移動可能とされている。
【００６５】
さらに揺動車３２は、丸穴車３０の丸穴歯車３０ａ及び第１伝達車３５の第１伝達歯車３５ｃに対して噛み合い可能な揺動歯車３２ｃを備えている。揺動歯車３２ｃは、下ほぞ部３２ａ及び上ほぞ部３２ｂが形成された車軸に対して、第５軸線Ｏ５回りに相対回転可能に連結されている。
これにより、揺動車３２は、揺動歯車３２ｃが第５軸線Ｏ５回りに回転可能な状態で、第１揺動孔５０及び第２揺動孔５１に沿う揺動方向Ｌに揺動可能とされている。なお、本実施形態では、第５軸線Ｏ５回りの揺動歯車３２ｃの回転を、単に揺動車３２の回転という。
【００６６】
揺動歯車３２ｃは、図２に示すように、揺動車３２が噛合位置Ｐ２に位置しているときに第１伝達歯車３５ｃに対して噛み合い、図４に示すように、揺動車３２が解除位置Ｐ１に位置しているときに第１伝達歯車３５ｃから離間して噛み合いが外れる。
ただし、本実施形態では、揺動歯車３２ｃは、図２及び図４に示すように、揺動車３２の揺動位置に関係なく丸穴歯車３０ａに対しては常時噛み合っている。
【００６７】
これにより揺動車３２は、丸穴車３０に噛み合った状態で、解除位置Ｐ１と噛合位置Ｐ２との間を揺動方向Ｌに沿って揺動可能とされている。
従って、揺動車３２は、噛合位置Ｐ２に位置しているときに、丸穴車３０側からの動力を第１伝達車３５側に伝えることができると共に、解除位置Ｐ１に位置しているときに、丸穴車３０側から第１伝達車３５側への動力伝達経路を切り離して、第１伝達車３５側への動力の伝達を遮断することが可能とされている。
なお、揺動車３２は、ぜんまい１４の巻き上げ時、丸穴車３０が第２軸線Ｏ２回りを時計方向に回転することで、図２に示す矢印の如く第５軸線Ｏ５回りを反時計方向に回転する。
【００６８】
上述のように構成された揺動車３２は、図５に示す復帰ばね３３によって解除位置Ｐ１側から噛合位置Ｐ２側に向けて常時付勢されている。
【００６９】
（復帰ばね）
図２、図３及び図５に示すように、復帰ばね３３は、地板１１に形成された窪み部６０の内側に収納された状態で、揺動リング５５を介して揺動車３２を噛合位置Ｐ２側に向けて付勢して、揺動車３２を第１伝達車３５に対して押し付けている。第１揺動孔５０は、窪み部６０における底壁に形成されている。
なお、揺動車３２の中心軸である第５軸線Ｏ５方向から見た平面視において、第５軸線Ｏ５に交差する方向を径方向といい、第５軸線Ｏ５回りに周回する方向を周方向という。
【００７０】
復帰ばね３３は、窪み部６０の内側に固定された環状の固定枠部７０と、固定枠部７０の内側に配置されると共に、固定枠部７０に対して片持ち状に支持された弾性変形可能なばね本体７１と、を備えている。
【００７１】
ばね本体７１は、例えば鉄やニッケル等の金属からなる薄板ばねであり、基端部が固定枠部７０に連結された連結端部７２とされ、且つ先端部が揺動リング５５を介して揺動車３２に接触可能な自由端部７３とされている。
ばね本体７１は、自由端部７３から連結端部７２に至るまでの間に、径方向に間隔をあけて隣り合う対向部を少なくとも２段以上有する曲線状に形成されている。本実施形態では、ばね本体７１は、噛合位置Ｐ２に位置する揺動車３２の第５軸線Ｏ５を中心（原点）とした極座標系においてアルキメデス曲線に沿う渦巻き状に形成されている。これにより、ばね本体７１は、径方向に略等間隔で隣り合うように複数の巻き数で巻かれている。
【００７２】
具体的には、ばね本体７１は、揺動車３２を径方向の外側から４段（多段）に囲む渦巻き状に形成されている。
図５に示すように、ばね本体７１は、自由端部７３を含むと共に径方向の最も内側に位置する最内周ばね部７５と、最内周ばね部７５を径方向外側から囲む第１中間ばね部７６と、第１中間ばね部７６を径方向外側から囲む第２中間ばね部７７と、連結端部７２を含むと共に第２中間ばね部７７を径方向外側から囲み、径方向の最も外側に位置する最外周ばね部７８と、を備え、これらがアルキメデス曲線に沿って連続して繋がった渦巻き状に形成されている。
【００７３】
なお、最内周ばね部７５、第１中間ばね部７６、第２中間ばね部７７及び最外周ばね部７８は、上述した対向部としてそれぞれ機能する。よって、本実施形態のばね本体７１は、４段の対向部を有する渦巻き状に形成されている。
【００７４】
さらにばね本体７１は、自由端部７３が揺動車３２を噛合位置Ｐ２側に向けて付勢するように、連結端部７２を介して固定枠部７０に連結されている。具体的には、ばね本体７１は、自由端部７３が揺動車３２よりも解除位置Ｐ１側に配置され、揺動リング５５を介して揺動車３２に解除位置Ｐ１側から接触するように、連結端部７２を介して固定枠部７０に連結されている。
さらに連結端部７２は、第５軸線Ｏ５方向から見た平面視で、第５軸線Ｏ５を通り、且つ揺動方向Ｌに沿って延びる仮想軸線Ｖ上から外れた位置に配置されている。これにより、ばね本体７１は、連結端部７２を基点として全体が揺動方向Ｌに弾性変形可能に、固定枠部７０に連結されている。
【００７５】
固定枠部７０は、ばね本体７１を径方向の外側から囲む環状に形成されている。本実施形態では、固定枠部７０は、地板１１に形成された窪み部６０を画成する側壁部６１に沿うように環状に形成され、側壁部６１の内側に配置されている。
固定枠部７０には、側壁部６１側に向かって僅かに膨らんだ突起部７９が、固定枠部７０に沿って間隔をあけて複数形成されている。複数の突起部７９は、側壁部６１に対して例えば密に接触している。これにより、固定枠部７０は、複数の突起部７９を介して側壁部６１の内側に嵌合した状態で窪み部６０内に配置されている。
【００７６】
（機械式時計の作用）
次いで、上述のように構成された復帰ばね３３を含む巻上輪列機構１５を備えた機械式時計１の作用について説明する。
【００７７】
本実施形態の機械式時計１において、手動によってぜんまい１４の巻き上げを行う場合には、りゅうず２１を介して巻真２０を第１軸線Ｏ１方向に移動させて、巻真２０をムーブメント１０側に最も近い巻真位置（０段位置）にセットする。これにより、きち車２２とつづみ車とを噛合させることができる。そのため、図２に示すように、０段位置において巻真２０を第１軸線Ｏ１回りに第１回転方向Ｍ１側に回転操作することで、つづみ車及びきち車２２を介して丸穴車３０に動力を伝えることができ、丸穴車３０を第２軸線Ｏ２回りに時計方向に回転させることができる。
【００７８】
揺動車３２は、復帰ばね３３によって噛合位置Ｐ２に付勢されているので、丸穴車３０及び第１伝達車３５の両方に噛み合った状態となっている。従って、丸穴車３０の回転に伴って、揺動車３２を第５軸線Ｏ５回りに反時計方向に回転させることができると共に、揺動車３２の回転に伴って第１伝達車３５を第３軸線Ｏ３回りに時計方向に回転させることができる。このように、丸穴車３０に伝わった動力を、揺動車３２を介して第１伝達車３５に伝えることができる。
【００７９】
第１伝達車３５が回転することで、第２伝達車３６を第４軸線Ｏ４回りに反時計方向に回転させることができると共に、第２伝達車３６の回転に伴って、角穴車２３を第３回転方向Ｍ３に回転させることができる。このように、第１伝達車３５に伝わった動力を、第２伝達車３６を介して角穴車２３に伝えることができる。
そして、角穴車２３を第３回転方向Ｍ３に回転させることで、香箱真を介して香箱車１３の内部に収容されているぜんまい１４を巻き上げることができる。
【００８０】
ところで、ぜんまい１４の巻き上げ時、図４に示すように、巻真２０を予め決められた第１回転方向Ｍ１とは逆方向である第２回転方向Ｍ２に回転操作した場合には、つづみ車及びきち車２２を介して丸穴車３０に先ほどとは逆方向の動力が作用する。これにより、丸穴車３０は図４に示す矢印の如く第２軸線Ｏ２回りに反時計方向に回転する。そのため、丸穴車３０から揺動車３２に対して先ほどとは逆方向の動力が作用する。
【００８１】
ここで角穴車２３は、こはぜ２４によって、ぜんまい１４の巻き解き方向である第４回転方向Ｍ４への回転が規制されているので、これに対応して第１伝達車３５及び第２伝達車３６もぜんまい１４の巻き解き方向への回転が規制されている。つまり、第１伝達車３５は、第３軸線Ｏ３回りに反時計方向に回転することが規制され、第２伝達車３６は、第４軸線Ｏ４回りに時計方向に回転することが規制されている。
【００８２】
そのため揺動車３２は、丸穴車３０から伝わった動力を第１伝達車３５に伝えることができない。また、丸穴車３０から揺動車３２に伝わる動力は、揺動車３２を第１伝達車３５から離間させる方向に作用する。
これらのことから、揺動車３２はぜんまい１４の巻き上げ時とは逆の時計方向に第５軸線Ｏ５回りを回転しながら、揺動方向Ｌに沿って噛合位置Ｐ２から解除位置Ｐ１に向けて揺動する。これより、巻真２０からの動力が角穴車２３側に伝わってしまうことを防止することができる。
【００８３】
その後、巻真２０の第２回転方向Ｍ２への回転操作を停止することで、復帰ばね３３による付勢力によって、揺動車３２を解除位置Ｐ１側から噛合位置Ｐ２側に向けて自動的に復帰させることができる。従って、図２に示すように、丸穴車３０及び第１伝達車３５の両方に対して揺動車３２を再び噛み合った状態に復帰させることができる。
【００８４】
復帰ばね３３について詳細に説明する。
揺動車３２が図２及び図５に示す噛合位置Ｐ２から、図４及び図６に示す解除位置Ｐ１に向けて揺動すると、自由端部７３が揺動リング５５を介して揺動車３２に解除位置Ｐ１側から接触した状態で、ばね本体７１が揺動車３２の揺動に応じて径方向に弾性変形する。このとき、ばね本体７１は、間隔をあけて径方向に隣り合う対向部同士（すなわち、最内周ばね部７５、第１中間ばね部７６、第２中間ばね部７７、最外周ばね部７８）が、揺動方向Ｌにおいて互いに接近或いは離間するように弾性変形する。
【００８５】
これにより、ばね本体７１の弾性復元力を利用して、揺動車３２を図４及び図６に示す解除位置Ｐ１側から、図２及び図５に示す噛合位置Ｐ２側に向けて自由端部７３を介して付勢することができる。
その結果、揺動車３２を噛合位置Ｐ２に復帰させることができる。
【００８６】
特に、ばね本体７１は、自由端部７３から連結端部７２に至るまでの間に、径方向に間隔をあけて隣り合う対向部を少なくとも２段以上有する曲線状、具体的には、最内周ばね部７５、第１中間ばね部７６、第２中間ばね部７７、最外周ばね部７８の４段の対向部を有する渦巻き状に形成されている。そのため、自由端部７３から連結端部７２までのばね本体７１のばね有効長さを十分に確保しながら、平面的に小さくばね本体７１を形成することができる。
【００８７】
ばね本体７１のばね有効長さを十分に確保することができるので、ばね本体７１が揺動車３２を付勢する付勢力（弾性復元力を利用したばね力）を小さくすることができ、揺動車３２にかかる負荷を抑制した状態で揺動車３２を噛合位置Ｐ２側に向けた一方向に付勢することができる。
さらに、ばね本体７１を平面的に小さく形成することができるので、大きな平面スペースを必要とせずに復帰ばね３３を取り付けることができる。従って、従来の横当てばねよりも小さいスペースで復帰ばね３３を取り付けることが可能である。
【００８８】
以上説明したように本実施形態の復帰ばね３３によれば、大きな平面スペースを必要とせずに取り付けることができると共に、揺動車３２にかかる負荷を抑制した状態で揺動車３２を噛合位置Ｐ２に向けた一方向に付勢することができる。
【００８９】
特に本実施形態の復帰ばね３３は、ばね本体７１が渦巻き状に形成されているので、ばね本体７１における自由端部７３から連結端部７２までのばね有効長さをより一層長くすることができるうえ、平面的にさらに小さく形成することができる。
【００９０】
また、図５に示すように、連結端部７２が仮想軸線Ｖ上から外れた位置に配置され、ばね本体７１が連結端部７２を基点として、全体が揺動方向Ｌに弾性変位可能とされている。そのため、図６に示すように、揺動車３２が解除位置Ｐ１側に揺動したときに、ばね本体７１を径方向に弾性変形させながら、さらにばね本体７１の全体を、連結端部７２を基点として揺動方向Ｌに沿う解除位置Ｐ１側に向けて弾性変位させることができる。従って、揺動車３２に対するばね本体７１の付勢力が小さい場合であっても、揺動車３２を噛合位置Ｐ２に向けて効率良く付勢することができる。
さらに、固定枠部７０が環状に形成されているので、ばね本体７１をがたつき少なく安定して片持ち状に支持することができ、ばね本体７１を利用した上述の作用効果をより一層適切に奏功することができる。
【００９１】
さらに本実施形態の巻上輪列機構１５は、上述した復帰ばね３３を備えているので、図２に示すように、巻上輪列機構１５自体を小さな平面スペースを利用して構成することができる。また、復帰ばね３３を利用するので、第１伝達車３５に対して揺動車３２が強く押し当たることを抑制できるので、第１伝達車３５と揺動車３２との間の噛み合い部分にかかる負荷を抑制することができる。さらには、復帰ばね３３の付勢力を小さくすることができるので、揺動車３２を解除位置Ｐ１にスムーズに揺動させることもできる。
【００９２】
さらに本実施形態のムーブメント１０及び機械式時計１によれば、巻上輪列機構１５自体を小さな平面スペースを利用して構成することができるので、さらなる小型化、薄型化を図ることができるムーブメント及び機械式時計とすることができる。
【００９３】
（第１実施形態の変形例）
上記第１実施形態では、図５に示すように、自由端部７３を揺動車３２よりも解除位置Ｐ１側に配置すると共に、揺動リング５５を介して揺動車３２に解除位置Ｐ１側から接触させることで、揺動車３２を噛合位置Ｐ２側に付勢したが、この場合に限定されるものではない。
例えば図５において、自由端部７３を揺動車３２よりも噛合位置Ｐ２側に配置させ、揺動リング５５に対して自由端部７３を溶接等によって一体に固着、或いは係合等により一体に連結しても良い。これにより、自由端部７３により、揺動リング５５を介して揺動車３２を噛合位置Ｐ２側に引っ張るように付勢することが可能である。従って、この場合であっても、同様の作用効果を奏功することができる。
いずれにしても、揺動車３２を噛合位置Ｐ２側に付勢できれば、揺動車３２に対する自由端部７３の相対的な位置関係は適宜変更して構わない。ただし、上記第１実施形態のように構成した場合には、揺動車３２に対して自由端部７３を解除位置Ｐ１側から押し当てるだけの簡便な構成で、揺動車３２に対して復帰ばね３３を組み合わせることができるので、復帰ばね３３を容易に取り付けることが可能である。
【００９４】
さらに復帰ばね３３の形状は、上記第１実施形態の形状に限定されるものではない。
例えば、図７に示すように、固定枠部８１の形状を、揺動方向Ｌに長い平面視楕円状に形成した復帰ばね８０としても構わない。この場合には、固定枠部８１自体のサイズを小さくし易いので、平面的にさらに小さい形状の復帰ばね８０とすることができる。なお、固定枠部８１の形状を、例えば平面視円形状、角形状に形成しても構わない。
さらには、例えば図８に示すように固定枠部９１を環状に形成するのではなく、ばね本体７１を径方向外側から部分的に囲むように形成した固定枠部９１を有する復帰ばね９０としても構わない。
このように、本発明において、固定枠部の形状は特定の形状に限定されるものではなく、例えば地板１１の形状、或いは地板１１に形成された窪み部６０の形状等に応じて適宜変更して構わない。
【００９５】
さらに図９に示すように、噛合位置Ｐ２に位置する揺動車３２の第５軸線Ｏ５を中心（原点）としたアルキメデス曲線に沿うように湾曲した湾曲部１０２と、揺動方向Ｌに沿って直線状に延びた直線部１０３と、が交互に並ぶように形成された渦巻き状のばね本体１０１を備えた復帰ばね１００としても構わない。
この場合、最内周ばね部７５、第１中間ばね部７６、第２中間ばね部７７及び最外周ばね部７８は、それぞれ湾曲部１０２及び直線部１０３が組み合わされることで形成されている。
【００９６】
このように構成された復帰ばね１００の場合には、ばね本体１０１が揺動方向Ｌに沿って直線状に延びた直線部１０３を具備する渦巻き状に形成されているので、揺動車３２が噛合位置Ｐ２側から解除位置Ｐ１側に揺動したときに、ばね本体１０１の全体を揺動方向Ｌに積極的に弾性変形させ易い。これにより、揺動方向Ｌに沿って解除位置Ｐ１側から噛合位置Ｐ２側に向かう方向に揺動車３２を効果的に付勢することができ、揺動車３２に対するばね本体１０１の付勢力が小さい場合であっても、揺動車３２を噛合位置Ｐ２に向けて適切に付勢することができる。
【００９７】
さらに図１０に示すように、図８に示す固定枠部８１と、図９に示すばね本体１０１とを組み合わせた復帰ばね１１０としても構わない。
【００９８】
さらに図１１に示すように、図９に示すばね本体１０１に、最外周ばね部７８を延長した形状の固定枠部１２１を組み合わせた復帰ばね１２０としても構わない。
なお、図１１に示す復帰ばね１２０では、第２中間ばね部７７と最外周ばね部７８との間に、第３中間ばね部１２２を備え、ばね本体１０１の巻き数が１巻分多い復帰ばね１２０としている。このように構成された復帰ばね１２０の場合には、固定枠部１２１を含めた復帰ばね１２０の全体の形状を渦巻き状に形成することができるので、平面的にさらに小さい形状の復帰ばね１２０とすることができる。
【００９９】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第２実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
【０１００】
第１実施形態では、揺動車３２が丸穴車３０と第１伝達車３５との間に位置するように配置されていたが、本実施形態では揺動車３２が第１伝達車３５と第２伝達車３６との間に位置するように配置されている。さらに第１実施形態では、ばね本体７１が径方向に略等間隔で隣り合うように複数の巻き数で巻かれた復帰ばね３３を例に挙げて説明したが、本実施形態では、互いに隣り合う対向部同士の間隔が不均等となるようにばね本体が形成された復帰ばねを例に挙げて説明する。
【０１０１】
図１２及び図１３に示すように、本実施形態の巻上輪列機構（本発明に係る輪列機構）１３０は、第１伝達車３５と第２伝達車３６との間に揺動車３２が配置されるように構成されている。第１伝達車３５は、丸穴車３０に噛合するように配置され、第２伝達車３６は角穴車２３に噛合するように配置されている。
【０１０２】
本実施形態の第１伝達車３５は、第１伝達歯車３５ｃが丸穴車３０の丸穴歯車３０ａに噛み合っている。これにより、第１伝達車３５は、丸穴車３０の回転に伴って第３軸線Ｏ３回りを回転可能とされている。なお、第１伝達車３５は、ぜんまい１４の巻き上げ時、丸穴車３０が図１２に示す矢印の如く第２軸線Ｏ２回りを時計方向に回転することで、図１２に示す矢印の如く第３軸線Ｏ３回りを反時計方向に回転する。
【０１０３】
揺動車３２は、地板１１及び輪列受１２にそれぞれ形成された第１揺動孔５０及び第２揺動孔５１に沿って、図１２及び図１３に示す噛合位置Ｐ２と、図１４に示す解除位置Ｐ１との間を揺動可能とされている。
【０１０４】
図１４に示すように、解除位置Ｐ１は、第２伝達車３６に対する揺動車３２の噛み合いが解除されると共に、丸穴車３０側から第１伝達車３５及び揺動車３２を介した第２伝達車３６側への動力の伝達を遮断する位置とされている。図１２に示すように、噛合位置Ｐ２は、第２伝達車３６に対して揺動車３２が噛み合うと共に、丸穴車３０側から第１伝達車３５及び揺動車３２を介した第２伝達車３６側への動力の伝達を許容する位置とされている。
【０１０５】
本実施形態の揺動車３２は、図１２及び図１３に示すように、揺動歯車３２ｃが第１伝達車３５の第１伝達歯車３５ｃ、及び第２伝達車３６の第２伝達かな３６ｃに対してそれぞれ噛み合っている。特に、揺動歯車３２ｃは、揺動車３２が噛合位置Ｐ２に位置しているときに第２伝達かな３６ｃに対して噛み合い、揺動車３２が解除位置Ｐ１に位置しているときに第２伝達かな３６ｃから離間して噛み合いが外れる。
ただし揺動歯車３２ｃは、図１２及び図１４に示すように、揺動車３２の揺動位置に関係なく第１伝達歯車３５ｃに対しては常時噛み合っている。
【０１０６】
これにより揺動車３２は、第１伝達車３５に噛み合った状態で、解除位置Ｐ１と噛合位置Ｐ２との間を揺動方向Ｌに沿って揺動可能とされている。
従って、揺動車３２は、噛合位置Ｐ２に位置しているときに、第１伝達車３５を介した丸穴車３０側からの動力を第２伝達車３６側に伝えることができると共に、解除位置Ｐ１に位置しているときに、第１伝達車３５を介した丸穴車３０側から第２伝達車３６側への動力伝達経路を切り離して、第２伝達車３６側への動力の伝達を遮断することが可能とされている。
【０１０７】
なお、揺動車３２は、ぜんまい１４の巻き上げ時、第１伝達車３５が第３軸線Ｏ３回りを反時計方向に回転することで、図１２に示す矢印の如く第５軸線Ｏ５回りを時計方向に回転する。これにより、第２伝達車３６は、ぜんまい１４の巻き上げ時、図１２に示す矢印の如く第４軸線Ｏ４回りを反時計方向に回転する。従って、ぜんまい１４の巻き上げ時、第２伝達車３６の回転に伴って角穴車２３を第３回転方向Ｍ３に回転させて、ぜんまい１４を巻き上げることが可能となる。
【０１０８】
上述のように構成された揺動車３２は、図１２に示す復帰ばね１４０によって解除位置Ｐ１側から噛合位置Ｐ２側に向けて常時付勢されている。
【０１０９】
（復帰ばね）
図１２、図１３及び図１５に示すように、復帰ばね１４０は、地板１１に形成されたばね用凹部１３５の内側に収納されている。そして復帰ばね１４０は、揺動リング５５を介して揺動車３２を噛合位置Ｐ２側に向けて付勢して、揺動車３２を第２伝達車３６に対して押し付けている。なお、第１揺動孔５０は、ばね用凹部１３５における底壁に形成されている。
【０１１０】
なお、地板１１には、その他の複数の収容凹部がばね用凹部１３５に連設されるように形成されている。複数の収容凹部の１つは、例えばばね用凹部１３５よりも深く形成され、復帰ばね１４０をばね用凹部１３５内に組み込む、或いはばね用凹部１３５から復帰ばね１４０を取り外す際に利用するセット用凹部１３６とされている。
【０１１１】
復帰ばね１４０は、ばね用凹部１３５の内側に固定された環状の固定枠部１４１と、固定枠部１４１の内側に配置されると共に、固定枠部１４１に対して片持ち状に支持された弾性変形可能なばね本体１４２と、を備えている。
【０１１２】
固定枠部１４１は、ばね本体１４２を径方向の外側から囲む環状に形成されている。固定枠部１４１は、ばね用凹部１３５を画成する側壁部１３５ａに沿うように環状に形成されていると共に、側壁部１３５ａの内側に少なくとも部分的に嵌合している。これにより、復帰ばね１４０は、ばね用凹部１３５内から脱落することなく収納されている。
【０１１３】
固定枠部１４１には、セット用凹部１３６内に入り込むフランジ部１４３が一体に形成されている。先に述べたように、セット用凹部１３６は、ばね用凹部１３５よりも深く形成されているので、セット用凹部１３６の底壁とフランジ部１４３との間に第５軸線Ｏ５方向に沿った隙間が形成されている。これにより、この隙間を利用してフランジ部１４３の下方に例えば指先や工具等を入り込ませることができ、フランジ部１４３を介して復帰ばね１４０を上方に押し上げることが可能とされている。これにより、ばね用凹部１３５内から復帰ばね１４０を容易に取り外すことが可能とされている。
【０１１４】
ばね本体１４２は、例えば鉄やニッケル等の金属からなる薄板ばねであり、基端部が固定枠部１４１に連結された連結端部１４５とされ、且つ先端部が揺動リング５５を介して揺動車３２に接触可能な自由端部１４６とされている。
ばね本体１４２は、自由端部１４６から連結端部１４５に至るまでの間に、径方向に間隔をあけて隣り合う対向部を少なくとも２段以上有する曲線状に形成されている。本実施形態では、ばね本体１４２は、揺動車３２を径方向の外側から４段（多段）に囲む渦巻き状に形成されている。
【０１１５】
自由端部１４６は、揺動車３２の車軸を径方向の外側から囲む環状に形成されている。具体的には、自由端部１４６は、内径が揺動リング５５の外径よりも僅かに大きいリング状に形成され、揺動リング５５を介して揺動車３２の車軸を囲んでいる。
なお、図示の例では、自由端部１４６が揺動リング５５の外周面に隙間なく接触するように図示しているが、自由端部１４６と揺動リング５５との間には僅かな隙間が形成されていても構わない。
【０１１６】
図１５に示すように、ばね本体１４２は、自由端部１４６を含むと共に径方向の最も内側に位置する最内周ばね部１５０と、最内周ばね部１５０を径方向外側から囲む第１中間ばね部１５１と、第１中間ばね部１５１を径方向外側から囲む第２中間ばね部１５２と、連結端部１４５を含むと共に第２中間ばね部１５２を径方向外側から囲み、径方向の最も外側に位置する最外周ばね部１５３と、を備え、これらが連続して繋がった渦巻き状に形成されている。
【０１１７】
なお、最内周ばね部１５０、第１中間ばね部１５１、第２中間ばね部１５２及び最外周ばね部１５３は、上述した対向部としてそれぞれ機能する。よって、本実施形態のばね本体１４２は、自由端部１４６が環状に形成されていることも相まって、４段の対向部を有する渦巻き状に形成されている。
【０１１８】
ばね本体１４２は、自由端部１４６が揺動車３２を噛合位置Ｐ２側に向けて付勢するように、連結端部１４５を介して固定枠部１４１に連結されている。連結端部１４５は、第５軸線Ｏ５方向から見た平面視で、第５軸線Ｏ５を通り、且つ揺動方向Ｌに沿って延びる仮想軸線Ｖ上から外れた位置に配置されている。これにより、ばね本体１４２は、連結端部１４５を基点として全体が揺動方向Ｌに弾性変形可能に、固定枠部１４１に連結されている。
【０１１９】
先に述べたように本実施形態のばね本体１４２は、互いに隣り合う対向部同士の間隔が不均等となるように形成されている。
具体的には、ばね本体１４２は、揺動車３２の第５軸線Ｏ５よりも付勢方向とは反対側（すなわち解除位置Ｐ１から噛合位置Ｐ２に向かう方向とは反対側）において、互いに隣り合う対向部（最内周ばね部１５０、第１中間ばね部１５１、第２中間ばね部１５２及び最外周ばね部１５３）同士の間に形成される揺動方向Ｌに沿った各間隔Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３のうちの少なくとも１箇所が、揺動車３２の第５軸線Ｏ５よりも付勢方向（すなわち解除位置Ｐ１から噛合位置Ｐ２に向かう方向）側において、互いに隣り合う対向部（最内周ばね部１５０、第１中間ばね部１５１、第２中間ばね部１５２及び最外周ばね部１５３）同士の間に形成される揺動方向Ｌに沿った各間隔Ｈ４、Ｈ５、Ｈ６よりも広く形成されている。
【０１２０】
なお、最内周ばね部１５０と第１中間ばね部１５１との間の揺動方向Ｌに沿った間隔のうち、第５軸線Ｏ５よりも付勢方向とは反対側に位置する部分の間隔が間隔Ｈ１とされ、第５軸線Ｏ５よりも付勢方向側に位置する部分の間隔が間隔Ｈ４とされている。
第１中間ばね部１５１と第２中間ばね部１５２との間の揺動方向Ｌに沿った間隔のうち、第５軸線Ｏ５よりも付勢方向とは反対側に位置する部分の間隔が間隔Ｈ２とされ、第５軸線Ｏ５よりも付勢方向側に位置する部分の間隔が間隔Ｈ５とされている。
第２中間ばね部１５２と最外周ばね部１５３との間の揺動方向Ｌに沿った間隔のうち、第５軸線Ｏ５よりも付勢方向とは反対側に位置する部分の間隔が間隔Ｈ３とされ、第５軸線Ｏ５よりも付勢方向側に位置する部分の間隔が間隔Ｈ６とされている。
【０１２１】
本実施形態では、上記間隔Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３のいずれもが、上記間隔Ｈ４、Ｈ５、Ｈ６よりも広くなるようにばね本体１４２が形成されている。ただし、この場合に限定されるものではなく、上記間隔Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３の少なくとも１箇所は、上記間隔Ｈ４、Ｈ５、Ｈ６よりも広くなるように形成されていれば構わない。
なお、これらの各間隔の関係は、図１６に示すように、ばね本体１４２に対して揺動車３２が組み合わされる前のばね本体１４２の自然状態の段階から当然に維持されている。なお、ばね本体１４２は、自然状態において第１揺動孔５０よりも付勢方向側に僅かに寄った位置で静止している。そのため、図１５に示すようにばね本体１４２と揺動車３２とを組み合わせることで、上記各間隔の関係を維持した状態で、ばね本体１４２が揺動車３２を噛合位置Ｐ２に向けて付勢することが可能とされている。
【０１２２】
（機械式時計の作用）
次いで、上述のように構成された復帰ばね１４０を含む巻上輪列機構１３０を備えた機械式時計１の場合であっても、第１実施形態と同様の作用効果を奏功することができる。
すなわち、手動によってぜんまい１４の巻き上げを行う場合には、第１実施形態と同様に、りゅうず２１を介して巻真２０を第１回転方向Ｍ１に回転操作して、図１２に示すように丸穴車３０を第２軸線Ｏ２回りに時計方向に回転させる。
【０１２３】
揺動車３２は、復帰ばね１４０によって噛合位置Ｐ２に付勢されているので、第１伝達車３５及び第２伝達車３６の両方に噛み合った状態となっている。従って、丸穴車３０の回転に伴って、第１伝達車３５を第３軸線Ｏ３回りに反時計方向に回転させることができると共に、揺動車３２を第５軸線Ｏ５回りに時計方向に回転させて、該揺動車３２の回転に伴って第２伝達車３６を第４軸線Ｏ４回りに反時計方向に回転させることができる。そして、第２伝達車３６の回転に伴って、角穴車２３を第３回転方向Ｍ３に回転させることができる。
このように、丸穴車３０に伝わった動力を、第１伝達車３５及び揺動車３２を介して第２伝達車３６に伝えることができると共に、さらに第２伝達車３６を介して角穴車２３に伝えることができる。そして、角穴車２３を第３回転方向Ｍ３に回転させることで、香箱真を介して香箱車１３の内部に収容されているぜんまい１４を巻き上げることができる。
【０１２４】
また、ぜんまい１４の巻き上げ時、図１４に示すように、巻真２０を予め決められた第１回転方向Ｍ１とは逆方向である第２回転方向Ｍ２に回転操作した場合には、丸穴車３０は図１４に示す矢印の如く第２軸線Ｏ２回りに反時計方向に回転する。そのため、丸穴車３０から第１伝達車３５に対して先ほどとは逆方向の動力が作用するので、第１伝達車３５は図１４に示す矢印の如く第３軸線Ｏ３回りに時計方向に回転する。
【０１２５】
一方、角穴車２３は、こはぜ２４によって、ぜんまい１４の巻き解き方向である第４回転方向Ｍ４への回転が規制されているので、これに対応して第２伝達車３６もぜんまい１４の巻き解き方向への回転が規制されている。つまり、第２伝達車３６は、第４軸線Ｏ４回りに時計方向に回転することが規制されている。
【０１２６】
そのため揺動車３２は、第１伝達車３５から伝わった動力を第２伝達車３６に伝えることができない。また、第１伝達車３５から揺動車３２に伝わる動力は、揺動車３２を第２伝達車３６から離間させる方向に作用する。
これらのことから、揺動車３２はぜんまい１４の巻き上げ時とは逆の時計方向に第５軸線Ｏ５回りを回転しながら、揺動方向Ｌに沿って噛合位置Ｐ２から、図１４及び図１７に示す解除位置Ｐ１に向けて揺動する。これより、巻真２０からの動力が角穴車２３側に伝わってしまうことを防止することができる。
【０１２７】
その後、巻真２０の第２回転方向Ｍ２への回転操作を停止することで、復帰ばね１４０による付勢力によって、揺動車３２を解除位置Ｐ１側から噛合位置Ｐ２側に向けて自動的に復帰させることができる。従って、図１２に示すように、第１伝達車３５及び第２伝達車３６の両方に対して揺動車３２を再び噛み合った状態に復帰させることができる。
【０１２８】
特に本実施形態の復帰ばね１４０によれば、第１実施形態と同様の作用効果を奏功することができることに加え、さらに以下の作用効果を奏功することができる。
揺動車３２が図１２及び図１５に示す噛合位置Ｐ２から、図１４及び図１７に示す解除位置Ｐ１に向けてばね本体１４２の弾性力（付勢力）に抗して揺動すると、ばね本体１４２が揺動車３２の揺動に応じて径方向に弾性変形する。このとき、ばね本体１４２は、間隔をあけて径方向に隣り合う対向部同士（すなわち、最内周ばね部１５０、第１中間ばね部１５１、第２中間ばね部１５２、最外周ばね部１５３）が、揺動方向Ｌにおいて互いに接近或いは離間するように弾性変形する。
【０１２９】
具体的には、揺動車３２の第５軸線Ｏ５よりも付勢方向とは反対側において対向部（最内周ばね部１５０、第１中間ばね部１５１、第２中間ばね部１５２、最外周ばね部１５３）同士が互いに接近し、且つ揺動車３２の第５軸線Ｏ５よりも付勢方向側において対向部（最内周ばね部１５０、第１中間ばね部１５１、第２中間ばね部１５２、最外周ばね部１５３）同士が互いに離間するように弾性変形する。
【０１３０】
このとき図１５に示すように、ばね本体１４２は、揺動車３２の第５軸線Ｏ５よりも付勢方向とは反対側において対向部（最内周ばね部１５０、第１中間ばね部１５１、第２中間ばね部１５２、最外周ばね部１５３）の同士の間隔Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３が広く形成されているので、図１７に示すように、その分だけ対向部（最内周ばね部１５０、第１中間ばね部１５１、第２中間ばね部１５２、最外周ばね部１５３）同士を互いに接触させ難くすることができる。
従って、ばね本体１４２における対向部（最内周ばね部１５０、第１中間ばね部１５１、第２中間ばね部１５２、最外周ばね部１５３）同士の接触を防止しながら、ばね本体１４２をより大きく弾性変形させることができる。従って、ばね本体１４２のばね有効長さをさらに確保することができ、平面的にさらに小さく形成することが可能となる。
【０１３１】
さらに、ばね本体１４２における対向部（最内周ばね部１５０、第１中間ばね部１５１、第２中間ばね部１５２、最外周ばね部１５３）同士の接触を防止しながら、ばね本体１４２をより大きく弾性変形させることができるので、揺動車３２をより大きなストロークで揺動させることができ、揺動車３２を有効に利用することができる。
【０１３２】
さらに、本実施形態のばね本体１４２の自由端部１４６は、揺動リング５５を介して揺動車３２の車軸を囲むリング状に形成されているので、例えばリング状の自由端部１４６の内側に車軸を挿通させるだけの簡便な方法で、確実且つ容易に揺動車３２に対して自由端部１４６を接触させながら揺動車３２と復帰ばね１４０とを組み合わせることができる。従って、復帰ばね１４０をさらに容易に取り付けることが可能である。
【０１３３】
しかも自由端部１４６がリング状に形成されているので、例えば自由端部１４６が単なる板片状或いは棒状等に形成されている場合に比べて、復帰ばね１４０の組み込み時に、自由端部１４６が周辺の構造体（例えば第１揺動孔５０等）に対して不意に接触或いは引っ掛かる等の不都合が生じ難いうえ、自由端部１４６を意図せずに押し潰す等して例えば屈曲変形させてしまうような不都合が生じ難い。この点においても、復帰ばね１４０を容易に取り付けることができる。
【０１３４】
以上、本発明の実施形態を説明したが、これらの実施形態は例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。実施形態は、その他様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。実施形態やその変形例には、例えば当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のもの、均等の範囲のものなどが含まれる。
【０１３５】
例えば、上記各実施形態では、いわゆる手動巻き式の機械式時計を例に挙げて説明したが、この場合に限定されるものではなく、例えば手動巻き及び自動巻きの両方に対応した機械式時計としても構わない。この場合において、例えば回転錘の回転トルクを利用した自動巻き時に、復帰ばねの付勢力に抗して、揺動車が噛合位置側から解除位置側に揺動するように構成しても構わない。
【０１３６】
また、上記各実施形態では、復帰ばねを利用して巻上輪列機構を構成する揺動車を一方向に付勢する場合を例に挙げて説明したが、復帰ばねを巻上輪列機構に用いる場合に限定されるものではない。
復帰ばねとしては、揺動方向に沿って第１位置と第２位置との間を揺動する揺動車を付勢できれば良く、種々の輪列機構に用いることが可能である。
【０１３７】
さらに上記各実施形態では、ばね本体を渦巻き状に形成したが、渦巻き状に限定されるものではない。例えば、複数回の折れ曲がりによって、径方向に間隔をあけて対向部が少なくとも２段以上並んだ蛇腹状のばね本体としても構わない。この場合であっても、渦巻き状と同様の作用効果を奏功することができる。
いずれにしても、ばね本体は、自由端部から連結端部に至るまでの間に、径方向に間隔をあけて隣り合う対向部を少なくとも２段以上有する曲線状に形成されていれば良い。
【符号の説明】
【０１３８】
Ｌ…揺動方向
Ｖ…仮想軸線
Ｏ５…第５軸線（揺動車の中心軸）
Ｐ１…解除位置（第１位置）
Ｐ２…噛合位置（第２位置）
１…機械式時計
１０…ムーブメント（時計用ムーブメント）
１３…香箱車
１４…ぜんまい
１５、１３０…巻上輪列機構（輪列機構）
２０…巻真
２３…角穴車
３０…丸穴車
３２…揺動車
３３、８０、９０、１００、１１０、１２０、１４０…復帰ばね
３５…第１伝達車（伝達車）
３６…第２伝達車（伝達車）
７０、８１、９１、１２１、１４１…固定枠部
７１、１０１、１４２…ばね本体
７２、１４５…連結端部
７３、１４６…自由端部
７５、１５０…最内周ばね部（ばね本体の対向部）
７６、１５１…第１中間ばね部（ばね本体の対向部）
７７、１５２…第２中間ばね部（ばね本体の対向部）
７８、１５３…最外周ばね部（ばね本体の対向部）
１０２…湾曲部
１０３…直線部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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