(57)【要約】      （修正有）【課題】小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系及び光学機器を提供する。【解決手段】物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、前側レンズ群ＧＸと、正の屈折力を有する中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲとを有し、前側レンズ群ＧＸは、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、後側レンズ群ＧＲは、１以上のレンズ群からなり、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面に対して移動し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔は変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔は変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔は変化する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有し、
前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、
前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、
前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させ、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記合焦レンズ群よりも像側に、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群を有し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
−１．５００＜ｆＶ／ｆＲＦ＜０．６４５
但し、
ｆＶ：前記防振レンズ群の焦点距離、
ｆＲＦ：前記後側レンズ群のうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離。
【請求項２】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有し、
前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、
前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、
前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させ、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記合焦レンズ群よりも像側に、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群を有し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
−０．１５０＜ＤＶＷ／ｆＶ＜１．０００
３２．０００≦Ｗω
但し、
ＤＶＷ：広角端状態における前記防振レンズ群とその直後のレンズとの空気間隔、
ｆＶ：前記防振レンズ群の焦点距離、
Ｗω：広角端状態における半画角。
【請求項３】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有し、
前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、
前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、
前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させ、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記合焦レンズ群よりも像側に、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群を有し、
前記防振レンズ群は、２以上のレンズ群からなる変倍光学系。
【請求項４】
以下の条件式を満足する請求項１に記載の変倍光学系。
−１．０００＜ＤＶＷ／ｆＶ＜１．０００
３２．０００≦Ｗω
０．０１０＜ｆＦ／ｆＸＲ＜１０．０００
但し、
ＤＶＷ：広角端状態における前記防振レンズ群とその直後のレンズとの空気間隔、
Ｗω：広角端状態における半画角、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆＸＲ：前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群の焦点距離。
【請求項５】
以下の条件式を満足する請求項１または４に記載の変倍光学系。
０．０１０＜（−ｆＸｎ）／ｆＸＲ＜１．０００
０．１００＜ＤＧＸＲ／ｆＸＲ＜１．５００
但し、
ｆＸｎ：前記前側レンズ群が有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離、
ｆＸＲ：前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群の焦点距離、
ＤＧＸＲ：前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群の光軸上の厚み。
【請求項６】
以下の条件式を満足する請求項２に記載の変倍光学系。
０．０１０＜ｆＦ／ｆＷ＜８．０００
但し、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆＷ：広角端状態における全系の焦点距離
【請求項７】
以下の条件式を満足する請求項２または６に記載の変倍光学系。
−１．５００＜ｆＶ／ｆＲＦ＜０．６４５
０．０１０＜ｆＦ／ｆＸＲ＜１０．０００
０．１００＜ＤＧＸＲ／ｆＸＲ＜１．５００
但し、
ｆＶ：前記防振レンズ群の焦点距離
ｆＲＦ：前記後側レンズ群のうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆＸＲ：前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群の焦点距離、
ＤＧＸＲ：前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群の光軸上の厚み。
【請求項８】
以下の条件式を満足する請求項２に記載の変倍光学系。
０．３９０＜ＤＸｎＷ／ＺＤ１＜５．０００
但し、
ＤＸｎＷ：広角端状態における、前記前側レンズ群が有する負レンズ群のうち屈折力の絶対値が最大のレンズ群と、前記前側レンズ群のうち最も像側のレンズ群との群間隔、
ＺＤ１：広角端状態から望遠端状態に変倍したときの前記第１レンズ群の移動量。
【請求項９】
以下の条件式を満足する請求項３に記載の変倍光学系。
−２０．０００＜ｆＦ／ｆＶ＜２０．０００
但し、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆＶ：前記防振レンズ群の焦点距離。
【請求項１０】
以下の条件式を満足する請求項３または９に記載の変倍光学系。
−１５．０００＜ｆＶ／ｆＲＦ＜１０．０００
但し、
ｆＶ：前記防振レンズ群の焦点距離、
ｆＲＦ：前記後側レンズ群のうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離。
【請求項１１】
以下の条件式を満足する請求項３、９、または１０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
−１．０００＜ＤＶＷ／ｆＶ＜１．０００
３２．０００≦Ｗω
０．０１０＜ｆＦ／ｆＸＲ＜１０．０００
０．１００＜ＤＧＸＲ／ｆＸＲ＜１．５００
但し、
ＤＶＷ：広角端状態における前記防振レンズ群とその直後のレンズとの空気間隔、
ｆＶ：前記防振レンズ群の焦点距離、
Ｗω：広角端状態における半画角、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆＸＲ：前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群の焦点距離、
ＤＧＸＲ：前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群の光軸上の厚み。
【請求項１２】
以下の条件式を満足する請求項２に記載の変倍光学系。
２．２５０＜ＴＬＷ／ＺＤ１＜１０．０００
但し、
ＴＬＷ：広角端状態における光学系の全長、
ＺＤ１：広角端状態から望遠端状態に変倍したときの前記第１レンズ群の移動量。
【請求項１３】
前記後側レンズ群のうち、最も物体側のレンズ群の少なくとも一部が、前記防振レンズ群である請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１４】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有し、
前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、
前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、
前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させ、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記合焦レンズ群と最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群を有し、
前記防振レンズ群は、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能であり、
前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面は、物体側に凸形状であり、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
０．０００＜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）＜１．０００
０．０００＜（ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）＜１０．０００
但し、
ｒＡ：前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面の曲率半径、
ｒＢ：前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒＣ：前記合焦レンズ群の最も像面側のレンズ面の曲率半径。
【請求項１５】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有し、
前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、
前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、
前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させ、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記合焦レンズ群と最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群を有し、
前記防振レンズ群は、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能であり、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
１．０５０＜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）
但し、
ｒＡ：前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面の曲率半径、
ｒＢ：前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径。
【請求項１６】
前記合焦レンズ群は、以下の条件式を満足する、少なくとも１枚の正レンズを有する請求項１４に記載の変倍光学系。
νｄｐ＞５５．０００
但し、
νｄｐ：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数。
【請求項１７】
前記合焦レンズ群は、以下の条件式を満足する、少なくとも１枚の負レンズを有する請求項１５に記載の変倍光学系。
νｄｎ＜４０．０００
但し、
νｄｎ；前記負レンズのｄ線を基準とするアッベ数。
【請求項１８】
前記合焦レンズ群は、正の屈折力を有し、
前記中間レンズ群に含まれるレンズは、前記合焦レンズ群に含まれるレンズと同じである請求項１４または１５に記載の変倍光学系。
【請求項１９】
前記合焦レンズ群は、正の屈折力を有し、
前記中間レンズ群の一部が、前記合焦レンズ群である請求項１４または１５に記載の変倍光学系。
【請求項２０】
前記合焦レンズ群と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置されたレンズは、前記防止レンズ群に含まれるレンズと同じである請求項１４または１５に記載の変倍光学系。
【請求項２１】
前記合焦レンズ群と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置されたレンズの一部は、前記防振レンズ群に含まれるレンズである請求項１４または１５に記載に記載の変倍光学系。
【請求項２２】
広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、前記合焦レンズ群の物体側に配置されたレンズのうち最も像面側に配置されたレンズと、前記合焦レンズ群との間隔は、一旦狭めてから広がるように変化する請求項１４または１５に記載の変倍光学系。
【請求項２３】
以下の条件式を満足する請求項１〜２２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．０００＜βＦｗ＜０．８００
但し、
βＦｗ：前記合焦レンズ群の広角端状態における横倍率。
【請求項２４】
以下の条件式を満足する請求項１〜２３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
３２．０００≦Ｗω
但し、
Ｗω：広角端状態における半画角。
【請求項２５】
以下の条件式を満足する請求項１〜２４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
Ｔω≦２０．０００
但し、
Ｔω：望遠端状態における半画角。
【請求項２６】
以下の条件式を満足する請求項１〜２５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．０１０＜｜ｆＦ／ｆＸＲ｜＜１０．０００
但し、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆＸＲ：前記前側レンズ群のうち、最も像面側に配置されたレンズ群の焦点距離。
【請求項２７】
以下の条件式を満足する請求項１〜２６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．１００＜ＤＧＸＲ／ｆＸＲ＜１．５００
但し、
ＤＧＸＲ：前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群の光軸上の厚み、
ｆＸＲ：前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群の焦点距離。
【請求項２８】
変倍の際に、前記中間レンズ群を像面に対して移動させる請求項１〜２７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項２９】
変倍の際に、前記前側レンズ群が有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群を像面に対して移動させる請求項１〜２８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項３０】
変倍の際に、前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群を像面に対して移動させる請求項１〜２９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項３１】
変倍の際に、前記後側レンズ群のうち、最も物体側のレンズ群を像面に対して移動させる請求項１〜３０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項３２】
前記前側レンズ群が有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群は、第２レンズ群である請求項１〜３１のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項３３】
前記前側レンズ群のうち、最も像側のレンズ群は、第３レンズ群であり、正の屈折力を有する請求項１〜３２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項３４】
前記中間レンズ群は、変倍時に一体の、１つのレンズ群からなる請求項１〜３３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項３５】
前記後側レンズ群のうち、最も物体側のレンズ群は、第５レンズ群である請求項１〜３４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項３６】
請求項１〜３５のいずれか一項に記載の変倍光学系を搭載する光学機器。
【請求項３７】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有する変倍光学系であって、
前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、
前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、
前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記合焦レンズ群と前記光学系の最も像側のレンズとの間に、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群を有し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
０．０１＜ｄＶ／｜ｆＶ｜＜０．５０
０．５０＜｜ｆＦ｜／ｆＭ＜３．００
但し、
ｄＶ：望遠端状態における前記防振レンズ群とその像側に位置するレンズとの光軸上の間隔、
ｆＶ；前記防振レンズ群の焦点距離、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆＭ；前記中間レンズ群の焦点距離。
【請求項３８】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有する変倍光学系であって、
前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、
前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、
前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記合焦レンズ群と前記光学系の最も像側のレンズとの間に、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群を有し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
０．０１＜ｄＶ／｜ｆＶ｜＜０．５０
但し、
ｄＶ：望遠端状態における前記防振レンズ群とその像側に位置するレンズとの光軸上の間隔、
ｆＶ：前記防振レンズ群の焦点距離。
【請求項３９】
前記中間レンズ群は、物体側から順に並んだ、物体側群と、像側群とを有し、
前記像側群は、前記合焦レンズ群である請求項３７または３８に記載の変倍光学系。
【請求項４０】
前記中間レンズ群は、物体側から順に並んだ、物体側群と、像側群とを有し、
前記像側群は、前記合焦レンズ群であり、
以下の条件式を満足する請求項３７〜３９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．０１＜ｄＡＢ／｜ｆＦ｜＜０．５０
但し、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｄＡＢ：望遠端状態における無限遠合焦時の前記合焦レンズ群とその物体側のレンズとの光軸上の間隔。
【請求項４１】
以下の条件式を満足する請求項３７〜４０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．２０＜（−ｆＸｎ）／ｆＭ＜１．６０
但し、
ｆＸｎ：前記前側レンズ群が有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ
群の焦点距離、
ｆＭ：前記中間レンズ群の焦点距離。
【請求項４２】
前記合焦レンズ群は、正の屈折力を有する請求項３７〜４１のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項４３】
前記合焦レンズ群は、全体として正の屈折力を有する場合、正レンズを含み、
以下の条件式を満足する請求項３７〜４２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
ｎｄｐ＋０．００７５×νｄｐ−２．１７５＜０
νｄｐ＞５０．００
但し、
ｎｄｐ：前記合焦レンズ群に含まれる前記正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率、
νｄｐ：前記合焦レンズ群に含まれる前記正レンズの媒質のｄ線を基準とするアッベ数。
【請求項４４】
前記合焦レンズ群は、全体として負の屈折力を有する場合、負レンズを含み、
以下の条件式を満足する請求項３７〜４３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
ｎｄｎ＋０．００７５×νｄｎ−２．１７５＜０
νｄｎ＞５０．００
但し、
ｎｄｎ：前記合焦レンズ群に含まれる前記負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率、
νｄｎ：前記合焦レンズ群に含まれる前記負レンズの媒質のｄ線を基準とするアッベ数。
【請求項４５】
変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させる請求項３７〜４４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項４６】
変倍の際に、前記前側レンズ群を像面に対して移動させる請求項３７〜４５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項４７】
変倍の際に、前記中間レンズ群を像面に対して移動させる請求項３７〜４６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項４８】
変倍の際に、前記後側レンズ群から像側のレンズ群の全て、もしくは少なくとも前記後側レンズ群を、像面に対して移動させる請求項３７〜４７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項４９】
前記前側レンズ群が有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群は、第２レンズ群である請求項３７〜４８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５０】
前記中間レンズ群は、変倍時に一体の、１つのレンズ群からなる請求項３７〜４９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５１】
前記合焦レンズ群は、正の屈折力を有し、
前記中間レンズ群に含まれるレンズは、前記合焦レンズに含まれるレンズと同じである請求項３７〜５０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５２】
前記後側レンズ群のうち、最も物体側のレンズ群は、第４レンズ群である請求項３７〜５１のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５３】
請求項３７〜５２のいずれか一項に記載の変倍光学系を搭載する光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系及び光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００３】
しかしながら、従来の変倍光学系では、合焦群を構成するレンズ枚数が多いため、大型化しやすく、また、合焦を行うことにより、像倍率の変化が大きいという課題があった。
【０００４】
従来より、合焦時の像倍率変化を抑制しつつ、手振れ補正機構を備えた変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献２を参照）。
【０００５】
しかしながら、従来の変倍光学系では、合焦群として像面付近のレンズを用いるため、合焦時の像倍率変化は小さくできるが、移動量が増えて大型化しやすく、また、像ブレ補正を比較的大きな径で且つ複数枚のレンズからなる３群全体で行うため、防振レンズ群が大きく重くなるという課題があった。
【０００６】
以前から、比較的レンズの構成枚数が多い第２レンズ群で合焦を行う変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００７】
従来の技術では、第２レンズ群で合焦を行うことにより、合焦時に近距離性能が低下するという問題があった。
【０００８】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献２を参照）。
【０００９】
しかしながら、従来の変倍光学系では、合焦群として像面付近のレンズを用いるため、像倍率変化は小さくできるが、大型化しやすく、また、像ブレ補正を、複数枚のレンズで且つ比較的大きな径のレンズからなる３群全体で行うため、防振レンズ群が重くなってしまうという課題があった。
【００１０】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献２を参照）。
【００１１】
しかしながら、従来の変倍光学系では、合焦群として像面付近のレンズを用いるため、像倍率変化は小さくできるが、大型化しやすいという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開２０１２−２５２２７８号公報
【特許文献２】特開２０１０−２７６６５５号公報
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１３】
第１の本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有し
、前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させ、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、前記合焦レンズ群よりも像側に、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群を有し、以下の条件式を満足する。
−１．５００＜ｆＶ／ｆＲＦ＜０．６４５
但し、
ｆＶ：前記防振レンズ群の焦点距離、
ｆＲＦ：前記後側レンズ群のうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離。
【００１４】
第２の本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有し、前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させ、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、前記合焦レンズ群よりも像側に、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群を有し、以下の条件式を満足する。
−０．１５０＜ＤＶＷ／ｆＶ＜１．０００
３２．０００≦Ｗω
但し、
ＤＶＷ：広角端状態における前記防振レンズ群とその直後のレンズとの空気間隔、
ｆＶ：前記防振レンズ群の焦点距離、
Ｗω：広角端状態における半画角。
【００１５】
第３の本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有し、前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させ、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、前記合焦レンズ群よりも像側に、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群を有し、前記防振レンズ群は、２以上のレンズ群からなる。
【００１６】
第４の本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有し、前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させ、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、前記合焦レンズ群と最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群を有し、前記防振レンズ群は、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能であり、前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面は、物体側に凸形状であり、以下の条件式を満足する。
０．０００＜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）＜１．０００
０．０００＜（ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）＜１０．０００
但し、
ｒＡ：前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面の曲率半径、
ｒＢ：前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒＣ：前記合焦レンズ群の最も像面側のレンズ面の曲率半径。
【００１７】
第５の本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有し、前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、変倍の際に、前記第１レンズ群を像面に対して移動させ、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、前記合焦レンズ群と最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群を有し、前記防振レンズ群は、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能であり、以下の条件式を満足する。
１．０５０＜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）
但し、
ｒＡ：前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面の曲率半径、
ｒＢ：前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面の曲率半径。
【００１８】
第６の本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有する変倍光学系であって、前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、変倍の際に、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、前記合焦レンズ群と前記光学系の最も像側のレンズとの間に、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群を有し、以下の条件式を満足する。
０．０１＜ｄＶ／｜ｆＶ｜＜０．５０
０．５０＜｜ｆＦ｜／ｆＭ＜３．００
但し、
ｄＶ：望遠端状態における前記防振レンズ群とその像側に位置するレンズとの光軸上の間隔、
ｆＶ；前記防振レンズ群の焦点距離、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆＭ；前記中間レンズ群の焦点距離。
【００１９】
第７の本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前側レンズ群と、正の屈折力を有する中間レンズ群と、後側レンズ群とを有する変倍光学系であって、前記前側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、前記中間レンズ群は、少なくとも一部が合焦レンズ群であり、前記後側レンズ群は、１以上のレンズ群からなり、変倍の際に、前記第１レンズ群と前記前側レンズ群との間隔が変化し、前記前側レンズ群と前記中間レンズ群との間隔が変化し、前記中間レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、前記合焦レンズ群と前記光学系の最も像側のレンズとの間に、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群を有し、以下の条件式を満足する。
０．０１＜ｄＶ／｜ｆＶ｜＜０．５０
但し、
ｄＶ：望遠端状態における前記防振レンズ群とその像側に位置するレンズとの光軸上の間隔、
ｆＶ：前記防振レンズ群の焦点距離。
【００２０】
本発明に係る光学機器は、上記のいずれかの発明に係る変倍光学系を搭載する。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図５】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図９】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図１３】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図１７】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図２０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２１】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図２４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２５】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図２８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２９】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５１を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図３０】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５２を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図３１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図３３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５１を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図３４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５２を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図３５】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５１を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図３６】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５２を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図３７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図３９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５１を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図４０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５２を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図４１】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５１を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図４２】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５２を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図４３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図４４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図４５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５１を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図４６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５２を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図４７】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５１を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図４８】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５２を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図４９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図５０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図５１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５１を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図５２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系（防振レンズ群ＶＲとしてレンズＬ５２を使用）の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図５３】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図５４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図５５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図５６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図５７】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図５８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図５９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図６０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図６１】第１４実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図６２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図６３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図６４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図６５】第１〜第１０の実施形態に係る変倍光学系を搭載したカメラの構成を示す図である。
【図６６】第１の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図６７】第２の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図６８】第３の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図６９】第４の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図７０】第５の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図７１】第６の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図７２】第７の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図７３】第８の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図７４】第９の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図７５】第１０の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図７６】第１５実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図７７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図７９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図８０】第１６実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図８１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図８２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図８３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図８４】第１７実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図８５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図８６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図８７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図８８】第１８実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図８９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図９１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図９２】第１９実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図９３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図９５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図９６】第２０実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図９７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図９９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１００】第２１実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１０１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１０２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１０３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１０４】第２２実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１０５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１０６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１０７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１０８】第２３実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１０９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１１０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１１１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１１２】第２４実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１１３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１１４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１１５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１１６】第２５実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１１７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１１８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１１９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１２０】第２６実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１２１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１２２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１２３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１２４】第２７実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１２５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１２６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１２７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１２８】第２８実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１２９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１３０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１３１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１３２】第２９実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１３３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１３４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１３５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１３６】第３０実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１３７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１３８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１３９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１４０】第３１実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１４１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１４２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１４３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１４４】第３２実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１４５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１４６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１４７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１４８】第３３実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１４９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１５０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１５１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１５２】第３４実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１５３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１５４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１５５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１５６】第３５実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１５７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１５８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１５９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１６０】第３６実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１６１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１６２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１６３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１６４】第３７実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１６５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１６６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１６７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１６８】第３８実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１６９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１７０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１７１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１７２】第３９実施例に係る変倍光学系のレンズ断面図である。
【図１７３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１７４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１７５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１７６】第１１〜第１４の実施形態に係る変倍光学系を搭載したカメラの構成を示す図である。
【図１７７】第１１の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図１７８】第１２の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図１７９】第１３の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図１８０】第１４の実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態（第１〜第１０の実施形態）】
【００２２】
以下、第１〜第１０の実施形態について、図面を参照しながら説明する。各実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、前側レンズ群ＧＸと、正の屈折力を有する中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲとを有し、前側レンズ群ＧＸは、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、後側レンズ群ＧＲは、１以上のレンズ群からなり、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して移動させ、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔が変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔が変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化する。
【００２３】
後述の第１〜第１０の実施形態の説明において、第２レンズ群Ｇ２は、前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群に該当する。第３レンズ群Ｇ３は、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群に該当する。第４レンズ群Ｇ４は、少なくとも一部に合焦レンズ群ＧＦを含む、中間レンズ群ＧＭに該当する。第５レンズ群Ｇ５は、後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群に該当する。第６レンズ群Ｇ６は、後側レンズ群ＧＲのうち、物体側から２番目のレンズ群に該当する。
【００２４】
以下、第１の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１は、変倍する際に像面に対して移動し、第４レンズ群Ｇ４は、広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動させることにより合焦を行い、合焦レンズ群ＧＦの最前面は、物体側に凸面を向けた形状を有する。
【００２５】
このように正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行う構成により、小型で、良好な光学性能を得ることができる。第１レンズ群Ｇ１を変倍する際に像面に対して移動させる構成により、効率良く変倍でき、更なる小型化及び高性能化を図ることができる。第４レンズ群Ｇ４を広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に像面に対して物体側へ移動させる構成により、球面収差変動を抑制することができる。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとする構成により、合焦時の像倍率変化、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。合焦レンズ群ＧＦの最前面（第４レンズ群Ｇ４を構成する最も物体側のレンズ面）が、物体側に凸面を向けた形状を有する構成により、球面収差変動を抑制することができる。
【００２６】
上記構成のもと、第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JA１）〜（JA４）を満足する。
【００２７】
０．４３０  ＜  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＜  １０．０００  …（JA１）
０．４２０  ＜  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＜  ２．０００  …（JA２）
０．０１０  ＜  ｆＦ／ｆＷ  ＜  ８．０００  …（JA３）
３２．０００≦Ｗω  …（JA４）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＲＦ：後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）、
ｆＸｎ：前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）、
ｆＷ：広角端状態における全系の焦点距離、
Ｗω：広角端状態における半画角。
【００２８】
条件式（JA１）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JA１）を満足することにより、十分な近距離性能を得ることができる。
【００２９】
条件式（JA１）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【００３０】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA１）の上限値を７．０００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA１）の上限値を４．０００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA１）の上限値を１．４１５とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JA１）の上限値を１．３００とすることが好ましい。
【００３１】
条件式（JA１）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【００３２】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA１）の下限値を０．４７５とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA１）の下限値を０．５２０とすることが好ましい。
【００３３】
条件式（JA２）は、前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JA２）を満足することにより、十分な無限遠性能を得ることができる。
【００３４】
条件式（JA２）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【００３５】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA２）の上限値を１．５００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA２）の上限値を１．０００とすることが好ましい。
【００３６】
条件式（JA２）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が短くなるため、第２レンズ群Ｇ２で発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【００３７】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA２）の下限値を０．４２４とす
ることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA２）の下限値を０．４２８とすることが好ましい。
【００３８】
条件式（JA３）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、広角端状態における全系の焦点距離の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JA３）を満足することにより、十分な近距離性能を得ることができる。
【００３９】
条件式（JA３）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。
【００４０】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA３）の上限値を６．９００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA３）の上限値を５．８００とすることが好ましい。
【００４１】
条件式（JA３）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【００４２】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA３）の下限値を０．５５０とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA３）の下限値を１．１００とすることが好ましい。
【００４３】
条件式（JA４）は、広角端状態における半画角の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JA４）の下限値を下回ると、広い画角を有しつつ、像面湾曲収差及び歪曲収差を良好に補正することができない。
【００４４】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA４）の下限値を３５．０００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA４）の下限値を３８．０００とすることが好ましい。
【００４５】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JA５）を満足することが好ましい。
【００４６】
０．０１０  ＜  ｆＦ／ｆＸＲ  ＜  ３．４００  …（JA５）
但し、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【００４７】
条件式（JA５）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JA５）を満足することにより、十分な近距離性能を得ることができる。
【００４８】
条件式（JA５）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【００４９】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA５）の上限値を３．３００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA５）の上
限値を３．２００とすることが好ましい。
【００５０】
条件式（JA５）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【００５１】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA５）の下限値を０．３００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA５）の下限値を０．６５０とすることが好ましい。
【００５２】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JA６）、（JA７）を満足することが好ましい。
【００５３】
０．００１  ＜  ＤＸＲＦＴ／ｆＦ  ＜  １．５００  …（JA６）
Ｔω≦２０．０００  …（JA７）
但し、
ＤＸＲＦＴ：望遠端状態における、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群と、合焦レンズ群ＧＦとの空気間隔（望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３と合焦レンズ群ＧＦとの空気間隔）、
Ｔω：望遠端状態における半画角。
【００５４】
条件式（JA６）は、望遠端状態における、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群と、合焦レンズ群ＧＦとの空気間隔（望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３と合焦レンズ群ＧＦとの空気間隔）と、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JA６）を満足することにより、小型化を図りながら、十分な近距離性能を得ることができる。
【００５５】
条件式（JA６）の上限値を上回ると、望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３と合焦レンズ群ＧＦとの空気間隔が広くなるため、全長が大型化する。または、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【００５６】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA６）の上限値を０．８００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA６）の上限値を０．４００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JA６）の上限値を０．２３０とすることが好ましい。
【００５７】
条件式（JA６）の下限値を下回ると、望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３と合焦レンズ群ＧＦとの空気間隔が狭くなるため、合焦時に第３レンズ群Ｇ３と合焦レンズ群ＧＦがぶつかるおそれがある。また、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。
【００５８】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA６）の下限値を０．０２０とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA６）の下限値を０．０４０とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA６）の下限値を０．０７０とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA６）の下限値を０．１１４とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JA６）の下限値を０．１３０とすることが好ましい。
【００５９】
条件式（JA７）は、望遠端状態における半画角の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JA７）の上限値を上回ると、望遠端状態において、球面収差を良好に補正することができない。
【００６０】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA７）の上限値を１８．０００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA７）の上限値を１６．０００とすることが好ましい。
【００６１】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JA８）を満足することが好ましい。
【００６２】
０．１００  ＜  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＜  １．５００  …（JA８）
但し、
ＤＧＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の光軸上の厚み（第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚み）、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【００６３】
条件式（JA８）は、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）の光軸上の厚み（すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側レンズ面から第３レンズ群Ｇ３の最も像側レンズ面までの光軸上の距離）と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JA８）を満足することにより、明るさに強く、十分な無限遠性能を得ることができる。または、全系の小型化を図ることができる。
【００６４】
条件式（JA８）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが増すため、全長が大型化する。
【００６５】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA８）の上限値を１．２００とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA８）の上限値を１．０００とすることが好ましい。
【００６６】
条件式（JA８）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が長くなるため、変倍時に必要な移動量が増え、球面収差変動が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが減るため、第３レンズ群Ｇ３の構成が簡素になり、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【００６７】
第１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JA８）の下限値を０．２５０とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JA８）の下限値を０．３５０とすることが好ましい。
【００６８】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させることが好ましい。
【００６９】
この構成により、変倍時の球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率よく変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【００７０】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３を像面に対して移動させることが好ましい。
【００７１】
この構成により、変倍時の球面収差変動を抑制することができる。また、効率よく変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【００７２】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第５レンズ群Ｇ５を像面に対して移動させることが好ましい。
【００７３】
この構成により、変倍時の像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率よく変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【００７４】
以上のように、第１の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを実現することができる。
【００７５】
次に、図６５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたカメラ（光学機器）について説明する。カメラ１は、図６５に示すように、撮影レンズ２として上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたレンズ交換式のカメラ（所謂ミラーレスカメラ）である。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面
上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリーに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００７６】
本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【００７７】
なお、第１の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬＩを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００７８】
続いて、図６６を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）の製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１１０）。第１レンズ群Ｇ１が、変倍する際に像面に対して移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１２０）。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が、広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に物体側へ移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１３０）。第４レンズ群Ｇ４が、合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動することにより合焦を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１４０）。合焦レンズ群ＧＦの最前面が、物体側に凸面を向けた形状を有するように、レンズを配置する（ステップＳＴ１５０）。次の条件式（JA１）〜（JA４）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１６０）。
【００７９】
０．４３０  ＜  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＜  １０．０００  …（JA１）
０．４２０  ＜  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＜  ２．０００  …（JA２）
０．０１０  ＜  ｆＦ／ｆＷ  ＜  ８．０００  …（JA３）
３２．０００≦Ｗω  …（JA４）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＲＦ：後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）、
ｆＸｎ：前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）、
ｆＷ：広角端状態における全系の焦点距離、
Ｗω：広角端状態における半画角。
【００８０】
第１の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬＩを製造する。
【００８１】
第１の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを製造することができる。
【００８２】
以下、第２の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、各レンズ群は、変倍する際に像面に対して移動し、第４レンズ群Ｇ４は、広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は、広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に広がり、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動させることにより合焦を行う。
【００８３】
このように正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行う構成により、小型で、良好な光学性能を得ることができる。各レンズ群を変倍する際に像面に対して移動させる構成により、効率良く変倍でき、更なる小型化及び高性能化を図ることができる。広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は広がり、且つ、第４レンズ群Ｇ４を像面に対して物体側へ移動させる構成により、
効率良く変倍でき、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとする構成により、合焦時の像倍率変化、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。
【００８４】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JB１）〜（JB３）を満足することが好ましい。
【００８５】
０．００１  ＜  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＜１．０００  …（JB１）
３２．０００≦Ｗω  …（JB２）
Ｔω≦２０．０００  …（JB３）
但し、
ＤＭＲＷ：広角端状態における、中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲのうち最も物体側のレンズ群との空気間隔（広角端状態における第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔）、
ＤＭＲＴ：望遠端状態における、中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲのうち最も物体側のレンズ群との空気間隔（望遠端状態における第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔）、
Ｗω：広角端状態における半画角、
Ｔω：望遠端状態における半画角。
【００８６】
条件式（JB１）は、中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲのうち最も物体側のレンズ群との空気間隔（第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔）の広角端状態と望遠端状態とにおける差と、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JB１）を満足することにより、小型化を図りながら、十分な近距離性能を得ることができる。
【００８７】
条件式（JB１）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【００８８】
第２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JB１）の上限値を０．７００とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB１）の上限値を０．４００とすることが好ましい。
【００８９】
条件式（JB１）の下限値を下回ると、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔の広角端状態と望遠端状態における差が小さくなるため、変倍に対して不利になり、全長が大型化する。また、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。
【００９０】
第２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JB１）の下限値を０．０１０とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB１）の下限値を０．０２０とすることが好ましい。
【００９１】
条件式（JB２）は、広角端状態における半画角の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JB２）の下限値を下回ると、広い画角を有しつつ、像面湾曲収差及び歪曲収差を良好に補正することができない。
【００９２】
第２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JB２）の下限値を３５．０００とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB２）の下限値を３８．０００とすることが好ましい。
【００９３】
条件式（JB３）は、望遠端状態における半画角の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JB３）の上限値を上回ると、望遠端状態において、球面収差を良好に補正することができない。
【００９４】
第２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JB３）の上限値を１８．０００とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB３）の上限値を１６．０００とすることが好ましい。
【００９５】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JB４）を満足することが好ましい。
【００９６】
−１０．０００  ＜  ｆＦ／ｆＲＦ  ＜  １０．０００  …（JB４）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＲＦ：後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）。
【００９７】
条件式（JB４）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JB４）を満足することにより、十分な近距離性能を得ることができる。
【００９８】
条件式（JB４）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【００９９】
第２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JB４）の上限値を７．０００とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB４）の上限値を４．０００とすることが好ましい。
【０１００】
条件式（JB４）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【０１０１】
第２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JB４）の下限値を−７．０００とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB４）の下限値を−４．０００とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB４）の下限値を−０．７５０とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JB４）の下限値を−０．６５０とすることが好ましい。
【０１０２】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JB５）を満足することが好ましい。
【０１０３】
０．０１０  ＜  ｆＦ／ｆＸＲ  ＜  １０．０００  …（JB５）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０１０４】
条件式（JB５）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JB５）を満足することにより、十分な近距離性能を得ることができる。
【０１０５】
条件式（JB５）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【０１０６】
第２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JB５）の上限値を８．０００とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB５）の上限値を６．０００とすることが好ましい。
【０１０７】
条件式（JB５）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【０１０８】
第２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JB５）の下限値を０．３００とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB５）の下限値を０．６５０とすることが好ましい。
【０１０９】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JB６）を満足することが好ましい。
【０１１０】
０．１００  ＜  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＜  １．５００  …（JB６）
但し、
ＤＧＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の光軸上の厚み（第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚み）、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０１１１】
条件式（JB６）は、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）の光軸上の厚み（すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側レンズ面から第３レンズ群Ｇ３の最も像側レンズ面までの光軸上の距離）と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JB６）を満足することにより、明るさに強く、十分な無限遠性能を得ることができる。または、全系の小型化を図ることができる。
【０１１２】
条件式（JB６）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが増すため、全長が大型化する。
【０１１３】
第２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JB６）の上限値を１．２００とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB６）の上限値を１．０００とすることが好ましい。
【０１１４】
条件式（JB６）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が長くなるため、変
倍時に必要な移動量が増え、球面収差変動が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが減るため、第３レンズ群Ｇ３の構成が簡素になり、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【０１１５】
第２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JB６）の下限値を０．２５０とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JB６）の下限値を０．３５０とすることが好ましい。
【０１１６】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、第３レンズ群Ｇ３が、開口絞りＳと、その像側直後に物体側に凸面を向けたレンズを有することが好ましい。
【０１１７】
この構成により、球面収差の発生を抑えることができる。
【０１１８】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が、広角端状態から中間焦点距離状態に向かうにつれて広がり、中間焦点距離状態から望遠端状態に向かうにつれて狭くなることが好ましい。
【０１１９】
この構成により、変倍時の像面湾曲収差の発生を抑えることができる。
【０１２０】
以上のように、第２の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを実現することができる。
【０１２１】
次に、図６５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたカメラ（光学機器）１について説明する。このカメラ１は、第１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０１２２】
本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０１２３】
なお、第２の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬＩを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０１２４】
続いて、図６７を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）の製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２１０）。各レンズ群が、変倍する際に像面に対して移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２２０）。第４レンズ群Ｇ４が、広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に物体側へ移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２３０）。第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が、広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に広がるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２４０）。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が、合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動することにより合焦を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２５０）。
【０１２５】
第２の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬＩを製造する。
【０１２６】
第２の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを製造することができる。
【０１２７】
以下、第３の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ２）は、図５に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１は、変倍する際に像面に対して移動し、第４レンズ群Ｇ４は、広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は、広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に広がり、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動させることにより合焦を行う。
【０１２８】
このように正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行う構成により、小型で、良好な光学性能を得ることができる。第１レンズ群Ｇ１を変倍する際に像面に対して移動させる構成により、効率良く変倍でき、更なる小型化及び高性能化を図ることができる。広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が広がり、且つ、第４レンズ群Ｇ４を像面に対して物体側へ移動させる構成により、効率良く変倍でき、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとする構成により、合焦時の像倍率変化、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。
【０１２９】
上記構成のもと、第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JC１）〜（JC４）を満足する。
【０１３０】
０．１７０  ＜  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＜  １０．０００  …（JC１）
０．０１０  ＜  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＜１．０００  …（JC２）
３２．０００≦Ｗω  …（JC３）
Ｔω≦２０．０００  …（JC４）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＲＦ：後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）、
ＤＭＲＷ：広角端状態における、中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲのうち最も物体側のレンズ群との空気間隔（広角端状態における第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔）、
ＤＭＲＴ：望遠端状態における、中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲのうち最も物体側のレンズ群との空気間隔（望遠端状態における第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔）、
Ｗω：広角端状態における半画角、
Ｔω：望遠端状態における半画角。
【０１３１】
条件式（JC１）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JC１）を満足することにより、十分な近距離性能を得ることができる。
【０１３２】
条件式（JC１）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【０１３３】
第３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JC１）の上限値を７．０００とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC１）の上限値を４．０００とすることが好ましい。
【０１３４】
条件式（JC１）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【０１３５】
第３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JC１）の下限値を０．２６０とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC１）の下限値を０．３５０とすることが好ましい。
【０１３６】
条件式（JC２）は、中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲのうち最も物体側のレンズ群との空気間隔（第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔）の広角端状態と望遠端状態とにおける差と、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JC２）を満足することにより、小型化を図りながら、十分な近距離性能を得ることができる。
【０１３７】
条件式（JC２）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【０１３８】
第３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JC２）の上限値を０．８２０とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC２）の上限値を０．６４０とすることが好ましい。
【０１３９】
条件式（JC２）の下限値を下回ると、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔の広角端状態と望遠端状態における差が小さくなるため、変倍に対して不利になり、全長が大型化する。また、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。
【０１４０】
第３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JC２）の下限値を０．０１６とす
ることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC２）の下限値を０．０２３とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC２）の下限値を０．０２７とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JC２）の下限値を０．０５０とすることが好ましい。
【０１４１】
条件式（JC３）は、広角端状態における半画角の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JC３）の下限値を下回ると、広い画角を有しつつ、像面湾曲収差及び歪曲収差を良好に補正することができない。
【０１４２】
第３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JC３）の下限値を３５．０００とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC３）の下限値を３８．０００とすることが好ましい。
【０１４３】
条件式（JC４）は、望遠端状態における半画角の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JC４）の上限値を上回ると、望遠端状態において、球面収差を良好に補正することができない。
【０１４４】
第３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JC４）の上限値を１８．０００とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC４）の上限値を１６．０００とすることが好ましい。
【０１４５】
第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JC５）を満足することが好ましい。
【０１４６】
−１０．０００  ＜  ｆＲＦ／ｆＲＦ２  ＜  １０．０００  …（JC５）
但し、
ｆＲＦ：後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）、
ｆＲＦ２：後側レンズ群ＧＲのうち、物体側から２番目のレンズ群の焦点距離（第６レンズ群Ｇ６の焦点距離）。
【０１４７】
条件式（JC５）は、後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）と、後側レンズ群ＧＲのうち、物体側から２番目のレンズ群の焦点距離（第６レンズ群Ｇ６の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JC５）を満足することにより、十分な無限遠性能を得ることができる。
【０１４８】
条件式（JC５）の上限値を上回ると、第６レンズ群Ｇ６の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【０１４９】
第３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JC５）の上限値を５．０００とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC５）の上限値を３．０００とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JC５）の上限値を２．５００とすることが好ましい。
【０１５０】
条件式（JC５）の下限値を下回ると、第６レンズ群Ｇ６の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【０１５１】
第３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JC５）の下限値を−５．０００とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC５）の下限値を−３．０００とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をさらに確実にする
ために、条件式（JC５）の下限値を−２．５００とすることが好ましい。
【０１５２】
第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JC６）を満足することが好ましい。
【０１５３】
０．１００  ＜  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＜  １．５００  …（JC６）
但し、
ＤＧＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の光軸上の厚み（第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚み）、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０１５４】
条件式（JC６）は、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）の光軸上の厚み（すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側レンズ面から第３レンズ群Ｇ３の最も像側レンズ面までの光軸上の距離）と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JC６）を満足することにより、明るさに強く、十分な無限遠性能を得ることができる。または、全系の小型化を図ることができる。
【０１５５】
条件式（JC６）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが増すため、全長が大型化する。
【０１５６】
第３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JC６）の上限値を１．２００とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC６）の上限値を１．０００とすることが好ましい。
【０１５７】
条件式（JC６）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が長くなるため、変倍時に必要な移動量が増え、球面収差変動が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが減るため、第３レンズ群Ｇ３の構成が簡素になり、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【０１５８】
第３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JC６）の下限値を０．２５０とすることが好ましい。第３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JC６）の下限値を０．３５０とすることが好ましい。
【０１５９】
第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させることが好ましい。
【０１６０】
この構成により、変倍時の球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率よく変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０１６１】
第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３を像面に対して移動させることが好ましい。
【０１６２】
この構成により、変倍時の球面収差変動を抑制することができる。また、効率よく変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０１６３】
第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第５レンズ群Ｇ５を像面に対して移動させることが好ましい。
【０１６４】
この構成により、変倍時の像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率よく変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０１６５】
以上のように、第３の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを実現することができる。
【０１６６】
次に、図６５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたカメラ（光学機器）１について説明する。このカメラ１は、第１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０１６７】
本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０１６８】
なお、第３の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬＩを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０１６９】
続いて、図６８を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ２）の製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３１０）。第１レンズ群Ｇ１が、変倍する際に像面に対して移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３２０）。第４レンズ群Ｇ４が、広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に物体側へ移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３３０）。第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が、広角端状態から望遠端状態へ変倍する際に広がるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３４０）。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が、合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動することにより合焦を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３５０）。次の条件式（JC１）〜（JC４）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３６０）。
【０１７０】
０．１７０  ＜  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＜  １０．０００  …（JC１）
０．０１０  ＜  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＜１．０００  …（JC２）
３２．０００≦Ｗω  …（JC３）
Ｔω≦２０．０００  …（JC４）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＲＦ：後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）、
ＤＭＲＷ：広角端状態における、中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲのうち最も物体側のレンズ群との空気間隔（広角端状態における第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔）、
ＤＭＲＴ：望遠端状態における、中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲのうち最も物体側のレンズ群との空気間隔（望遠端状態における第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔）、
Ｗω：広角端状態における半画角、
Ｔω：望遠端状態における半画角。
【０１７１】
第３の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図５に示すように、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とし、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ６１を配置して第６レンズ群Ｇ６とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬＩを製造する。
【０１７２】
第３の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを製造することができる。
【０１７３】
以下、第４の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１は、変倍する際に像面に対して移動し、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動させることにより合焦を行い、前記合焦レンズ群ＧＦよりも像側に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有する。
【０１７４】
このように正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行う構成により、小型で、良好な光学性能を得ることができる。第１レンズ群Ｇ１を変倍する際に像面に対して移動させる構成により、効率良く変倍でき、更なる小型化及び高性能化を図ることができる。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとする構成により、合焦時の像倍率変化、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。合焦レンズ群ＧＦよりも像側に、防振レンズ群ＶＲを有する構成により、防振時の偏芯コマ収差及び像面湾曲収差を補正することができる。
【０１７５】
上記構成のもと、第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JD１）を満足する。
【０１７６】
−１．５００  ＜  ｆＶ／ｆＲＦ  ＜  ０．６４５  …（JD１）
但し、
ｆＶ：防振レンズ群ＶＲの焦点距離、
ｆＲＦ：後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）。
【０１７７】
条件式（JD１）は、防振レンズ群ＶＲの焦点距離と、後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JD１）を満足することにより、十分な防振性能を得ることができる。
【０１７８】
条件式（JD１）の上限値を上回ると、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が長くなるため、防振時の移動量が増え、偏芯コマ収差及び像面湾曲収差の補正が困難になる。また、防振レンズ群ＶＲの移動量が増えることにより、径の大型化を招き、防振レンズ群ＶＲの駆動制御が困難になる。または、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【０１７９】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD１）の上限値を０．６４３とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD１）の上限値を０．６４１とすることが好ましい。
【０１８０】
条件式（JD１）の下限値を下回ると、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が長くなるため、防振時の移動量が増え、偏芯コマ収差及び像面湾曲収差の補正が困難になる。また、防振レンズ群ＶＲの移動量が増えることにより、径の大型化を招き、防振レンズ群ＶＲの駆動制御が困難になる。または、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【０１８１】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD１）の下限値を−１．０８１とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD１）の下限値を−０．６６２とすることが好ましい。
【０１８２】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JD２）、（JD３）を満足することが好ましい。
【０１８３】
−１．０００  ＜  ＤＶＷ／ｆＶ  ＜  １．０００  …（JD２）
３２．０００≦Ｗω  …（JD３）
但し、
ＤＶＷ：広角端状態における防振レンズ群ＶＲとその直後のレンズとの空気間隔。
Ｗω：広角端状態における半画角。
【０１８４】
条件式（JD２）は、広角端状態における防振レンズ群ＶＲとその直後のレンズとの空気間隔と、防振レンズ群ＶＲの焦点距離の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JD２）を満足することにより、十分な防振性能を得ることができる。
【０１８５】
条件式（JD２）の上限値を上回ると、前記空気間隔が大きくなるため、防振レンズ群ＶＲで発生した偏芯コマ収差及び像面湾曲収差を、防振レンズ群ＶＲ以降のレンズで補正することが困難になる。または、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が短くなるため、防振レンズ群ＶＲで発生する偏芯コマ収差及び像面湾曲収差が大きくなり、補正が困難になる。
【０１８６】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD２）の上限値を０．６００とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD２）の上限値を０．２５０とすることが好ましい。
【０１８７】
条件式（JD２）の下限値を下回ると、前記空気間隔が大きくなるため、防振レンズ群ＶＲで発生した偏芯コマ収差及び像面湾曲収差を、防振レンズ群ＶＲ以降のレンズで補正することが困難になる。または、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が短くなるため、防振レンズ
群ＶＲで発生する偏芯コマ収差及び像面湾曲収差が大きくなり、補正が困難になる。
【０１８８】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD２）の下限値を−０．７５０とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD２）の下限値を−０．４００とすることが好ましい。
【０１８９】
条件式（JD３）は、広角端状態における半画角の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JD３）の下限値を下回ると、広い画角を有しつつ、像面湾曲収差及び歪曲収差を良好に補正することができない。
【０１９０】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD３）の下限値を３５．０００とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD３）の下限値を３８．０００とすることが好ましい。
【０１９１】
第４の実施形態に係る変倍光学系は、次の条件式（JD４）を満足することが好ましい。
【０１９２】
０．０１０  ＜  ｆＦ／ｆＸＲ  ＜  １０．０００  …（JD４）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０１９３】
条件式（JD４）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JD４）を満足することにより、十分な近距離性能を得ることができる。
【０１９４】
条件式（JD４）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【０１９５】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD４）の上限値を８．０００とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD４）の上限値を６．０００とすることが好ましい。
【０１９６】
条件式（JD４）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【０１９７】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD４）の下限値を０．３００とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD４）の下限値を０．６５０とすることが好ましい。
【０１９８】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JD５）を満足することが好ましい。
【０１９９】
０．０１０  ＜  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＜  １．０００  …（JD５）
但し、
ｆＸｎ：前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０２００】
条件式（JD５）は、前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JD５）を満足することにより、十分な無限遠性能を得ることや、全系の小型化を図ることができる。
【０２０１】
条件式（JD５）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が長くなるため、変倍時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、変倍時の第２レンズ群Ｇ２の移動量が増えることにより、径及び全長が大型化する。または、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【０２０２】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD５）の上限値を０．８００とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD５）の上限値を０．６５０とすることが好ましい。
【０２０３】
条件式（JD５）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が短くなるため、第２レンズ群Ｇ２で発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【０２０４】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD５）の下限値を０．１３０とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD５）の下限値を０．２５０とすることが好ましい。
【０２０５】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JD６）を満足することが好ましい。
【０２０６】
０．１００  ＜  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＜  １．５００  …（JD６）
但し、
ＤＧＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の光軸上の厚み（第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚み）、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０２０７】
条件式（JD６）は、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）の光軸上の厚み（すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側レンズ面から第３レンズ群Ｇ３の最も像側レンズ面までの光軸上の距離）と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JD６）を満足することにより、明るさに強く、十分な無限遠性能を得ることができる。または、全系の小型化を図ることができる。
【０２０８】
条件式（JD６）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが増すため、全長が大型化する。
【０２０９】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD６）の上限値を１．２００とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD６）の上限値を１．０００とすることが好ましい。
【０２１０】
条件式（JD６）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が長くなるため、変倍時に必要な移動量が増え、球面収差変動が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが減るため、第３レンズ群Ｇ３の構成が簡素になり、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【０２１１】
第４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JD６）の下限値を０．２５０とすることが好ましい。第４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JD６）の下限値を０．３５０とすることが好ましい。
【０２１２】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させることが好ましい。
【０２１３】
この構成により、変倍時の球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０２１４】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３を像面に対して移動させることが好ましい。
【０２１５】
この構成により、変倍時の球面収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０２１６】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第４レンズ群Ｇ４を像面に対して移動させることが好ましい。
【０２１７】
この構成により、変倍時の球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０２１８】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第５レンズ群Ｇ５を像面に対して移動させることが好ましい。
【０２１９】
この構成により、変倍時の像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０２２０】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、第５レンズ群Ｇ５の一部が、防振レンズ群ＶＲであることが好ましい。
【０２２１】
この構成により、防振時の偏芯コマ収差及び像面湾曲収差の補正に有効である。また、群全体ではなく一部なので、防振レンズ群ＶＲを小型に構成することができる。
【０２２２】
以上のように、第４の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを実現することができる。
【０２２３】
次に、図６５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたカメラ（光学機器）１について説明する。このカメラ１は、第１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０２２４】
本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、
小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０２２５】
なお、第４の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬＩを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０２２６】
続いて、図６９を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）の製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ４１０）。第１レンズ群Ｇ１が、変倍する際に像面に対して移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ４２０）。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が、合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動することにより合焦を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ４３０）。合焦レンズ群ＧＦよりも像側に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ４４０）。次の条件式（JD１）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ４５０）。
【０２２７】
−１．５００  ＜  ｆＶ／ｆＲＦ  ＜  ０．６４５  …（JD１）
但し、
ｆＶ：防振レンズ群ＶＲの焦点距離、
ｆＲＦ：後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）。
【０２２８】
第４の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。また、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズを防振レンズ群ＶＲとする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬＩを製造する。
【０２２９】
第４の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを製造することができる。
【０２３０】
以下、第５の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１は、変
倍する際に像面に対して移動し、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動させることにより合焦を行い、前記合焦レンズ群ＧＦよりも像側に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有する。
【０２３１】
このように正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行う構成により、小型で、良好な光学性能を得ることができる。第１レンズ群Ｇ１を変倍する際に像面に対して移動させる構成により、効率良く変倍でき、更なる小型化及び高性能化を図ることができる。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとする構成により、合焦時の像倍率変化、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。合焦レンズ群ＧＦよりも像側に、防振レンズ群ＶＲを有する構成により、防振時の偏芯コマ収差及び像面湾曲収差を補正することができる。
【０２３２】
上記構成のもと、第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JE１）、（JE２）を満足する。
【０２３３】
−０．１５０  ＜  ＤＶＷ／ｆＶ  ＜  １．０００  …（JE１）
３２．０００≦Ｗω  …（JE２）
但し、
ＤＶＷ：広角端状態における防振レンズ群ＶＲとその直後のレンズとの空気間隔、
ｆＶ：防振レンズ群ＶＲの焦点距離、
Ｗω：広角端状態における半画角。
【０２３４】
条件式（JE１）は、広角端状態における防振レンズ群ＶＲとその直後のレンズとの空気間隔と、防振レンズ群ＶＲの焦点距離の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JE１）を満足することにより、十分な防振性能を得ることができる。
【０２３５】
条件式（JE１）の上限値を上回ると、前記空気間隔が大きくなるため、防振レンズ群ＶＲで発生した偏芯コマ収差及び像面湾曲収差を、防振レンズ群ＶＲ以降のレンズで補正することが困難になる。または、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が短くなるため、防振レンズ群ＶＲで発生する偏芯コマ収差及び像面湾曲収差が大きくなり、補正が困難になる。
【０２３６】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE１）の上限値を０．６９１とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE１）の上限値を０．３８３とすることが好ましい。
【０２３７】
条件式（JE１）の下限値を下回ると、前記空気間隔が大きくなるため、防振レンズ群ＶＲで発生した偏芯コマ収差及び像面湾曲収差を、防振レンズ群ＶＲ以降のレンズで補正することが困難になる。または、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が短くなるため、防振レンズ群ＶＲで発生する偏芯コマ収差及び像面湾曲収差が大きくなり、補正が困難になる。
【０２３８】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE１）の下限値を−０．１４１とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE１）の下限値を−０．１３２とすることが好ましい。
【０２３９】
条件式（JE２）は、広角端状態における半画角の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JE２）の下限値を下回ると、広い画角を有しつつ、像面湾曲収差及び歪曲収差を良好に補正することができない。
【０２４０】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE２）の下限値を３５．０００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE２）の下限値を３８．０００とすることが好ましい。
【０２４１】
第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JE３）を満足することが好ましい。
【０２４２】
０．００１  ＜  ｆＦ／ｆＷ  ＜  ２０．０００  …（JE３）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＷ：広角端状態における全系の焦点距離。
【０２４３】
条件式（JE３）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、広角端状態における全系の焦点距離の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JE３）を満足することにより、十分な近距離性能を得ることができる。
【０２４４】
条件式（JE３）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。
【０２４５】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE３）の上限値を１５．０００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE３）の上限値を１０．０００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JE３）の上限値を８．５００とすることが好ましい。
【０２４６】
条件式（JE３）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【０２４７】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE３）の下限値を０．４００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE３）の下限値を０．８００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JE３）の下限値を１．１５０とすることが好ましい。
【０２４８】
第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JE４）を満足することが好ましい。
【０２４９】
−１．０００  ＜  ｆＶ／ｆＲＦ  ＜  ２．０００  …（JE４）
但し、
ｆＲＦ：後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）。
【０２５０】
条件式（JE４）は、防振レンズ群ＶＲの焦点距離と、後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JE４）を満足することにより、十分な防振性能を得ることができる。
【０２５１】
条件式（JE４）の上限値を上回ると、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が長くなるため、防振時の移動量が増え、偏芯コマ収差及び像面湾曲収差の補正が困難になる。また、防振レンズ群ＶＲの移動量が増えることにより、径の大型化を招き、防振レンズ群ＶＲの駆動制
御が困難になる。または、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【０２５２】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE４）の上限値を１．６００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE４）の上限値を１．３００とすることが好ましい。
【０２５３】
条件式（JE４）の下限値を下回ると、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が長くなるため、防振時の移動量が増え、偏芯コマ収差及び像面湾曲収差の補正が困難になる。また、防振レンズ群ＶＲの移動量が増えることにより、径の大型化を招き、防振レンズ群ＶＲの駆動制御が困難になる。または、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【０２５４】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE４）の下限値を−０．７５０とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE４）の下限値を−０．４３５とすることが好ましい。
【０２５５】
第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JE５）を満足することが好ましい。
【０２５６】
０．０１０  ＜  ｆＦ／ｆＸＲ  ＜  １０．０００  …（JE５）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０２５７】
条件式（JE５）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JE５）を満足することにより、十分な近距離性能を得ることができる。
【０２５８】
条件式（JE５）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【０２５９】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE５）の上限値を８．０００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE５）の上限値を６．０００とすることが好ましい。
【０２６０】
条件式（JE５）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【０２６１】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE５）の下限値を０．３００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE５）の下限値を０．６５０とすることが好ましい。
【０２６２】
第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JE６）を満足することが好ましい。
【０２６３】
０．１００  ＜  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＜  １．５００  …（JE６）
但し、
ＤＧＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の光軸上の厚み（第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚み）、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０２６４】
条件式（JE６）は、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）の光軸上の厚み（すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側レンズ面から第３レンズ群Ｇ３の最も像側レンズ面までの光軸上の距離）と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JE６）を満足することにより、明るさに強く、十分な無限遠性能を得ることができる。または、全系の小型化を図ることができる。
【０２６５】
条件式（JE６）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが増すため、全長が大型化する。
【０２６６】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE６）の上限値を１．２００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE６）の上限値を１．０００とすることが好ましい。
【０２６７】
条件式（JE６）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が長くなるため、変倍時に必要な移動量が増え、球面収差変動が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが減るため、第３レンズ群Ｇ３の構成が簡素になり、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【０２６８】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE６）の下限値を０．２５０とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE６）の下限値を０．３５０とすることが好ましい。
【０２６９】
第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JE７）を満足することが好ましい。
【０２７０】
０．３９０  ＜  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＜  ５．０００  …（JE７）
但し、
ＤＸｎＷ：広角端状態における、前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち屈折力の絶対値が最大のレンズ群と、前側レンズ群ＧＸのうち最も像側のレンズ群との群間隔。
ＺＤ１：広角端状態から望遠端状態に変倍したときの第１レンズ群Ｇ１の移動量。
【０２７１】
条件式（JE７）は、広角端状態における、前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち屈折力の絶対値が最大のレンズ群（第２レンズ群Ｇ２）と、前側レンズ群ＧＸのうち最も像側のレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）との群間隔と、広角端状態から望遠端状態に変倍したときの第１レンズ群Ｇ１の移動量の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JE７）を満足することにより、良好な光学性能を得ることができる。
【０２７２】
条件式（JE７）の上限値を上回ると、前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち屈折力の絶対値が最大のレンズ群と、前側レンズ群ＧＸのうち最も像側のレンズ群との群間隔（すなわち、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との群間隔）が大きくなり、広角端状態で像面湾曲収差が発生する。
【０２７３】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE７）の上限値を４．０００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE７）の上限値を３．０００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE７）の上限値を２．０００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JE７）の上限値を１．０００とすることが好ましい。
【０２７４】
条件式（JE７）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の移動量が大きくなり、ズーム時像面湾曲収差変化が大きくなる。
【０２７５】
第５の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JE７）の下限値を０．４００とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE７）の下限値を０．４１０とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JE７）の下限値を０．４２０とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JE７）の下限値を０．４３０とすることが好ましい。
【０２７６】
第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させることが好ましい。
【０２７７】
この構成により、変倍時の球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０２７８】
第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３を像面に対して移動させることが好ましい。
【０２７９】
この構成により、変倍時の球面収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０２８０】
第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第４レンズ群Ｇ４を像面に対して移動させることが好ましい。
【０２８１】
この構成により、変倍時の球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０２８２】
第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第５レンズ群Ｇ５を像面に対して移動させることが好ましい。
【０２８３】
この構成により、変倍時の像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０２８４】
第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、第５レンズ群Ｇ５の一部が、防振レンズ群ＶＲであることが好ましい。
【０２８５】
この構成により、防振時の偏芯コマ収差及び像面湾曲収差の補正に有効である。また、群全体ではなく一部なので、防振レンズ群ＶＲを小型に構成することができる。
【０２８６】
以上のように、第５の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを実現することができる。
【０２８７】
次に、図６５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたカメラ（光学機器）１
について説明する。このカメラ１は、第１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０２８８】
本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した第５の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０２８９】
なお、第５の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬＩを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０２９０】
続いて、図７０を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）の製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ５１０）。第１レンズ群Ｇ１が、変倍する際に像面に対して移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ５２０）。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が、合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動することにより合焦を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ５３０）。合焦レンズ群ＧＦよりも像側に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ５４０）。次の条件式（JE１）、（JE２）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ５５０）。
【０２９１】
−０．１５０  ＜  ＤＶＷ／ｆＶ  ＜  １．０００  …（JE１）
３２．０００≦Ｗω…（JE２）
但し、
ＤＶＷ：広角端状態における防振レンズ群ＶＲとその直後のレンズとの空気間隔、
ｆＶ：防振レンズ群ＶＲの焦点距離、
Ｗω：広角端状態における半画角。
【０２９２】
第５の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。また、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズを防振レンズ群ＶＲとする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬＩを製造する。
【０２９３】
第５の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好
な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを製造することができる。
【０２９４】
以下、第６の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ２）は、図５に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１は、変倍する際に像面に対して移動し、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動させることにより合焦を行い、前記合焦レンズ群ＧＦよりも像側に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有する。
【０２９５】
このように正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行う構成により、小型で、良好な光学性能を得ることができる。第１レンズ群Ｇ１を変倍する際に像面に対して移動させる構成により、効率良く変倍でき、更なる小型化及び高性能化を図ることができる。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとする構成により、合焦時の像倍率変化、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。合焦レンズ群ＧＦよりも像側に、防振レンズ群ＶＲを有する構成により、防振時の偏芯コマ収差及び像面湾曲収差を補正することができる。
【０２９６】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JF１）を満足することが好ましい。
【０２９７】
−２０．０００  ＜  ｆＦ／ｆＶ  ＜２０．０００  …（JF１）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＶ：防振レンズ群ＶＲの焦点距離。
【０２９８】
条件式（JF１）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、防振レンズ群の焦点距離との適切な値を規定するための条件式である。
【０２９９】
条件式（JF１）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が短くなるため、防振レンズ群ＶＲで発生する偏芯コマ収差や像面湾曲収差が大きくなる。
【０３００】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF１）の上限値を１５．０００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF１）の上限値を１０．０００とすることが好ましい。
【０３０１】
条件式（JF１）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が短くなるため、防振レンズ群ＶＲで発生する偏芯コマ収差や像面湾曲収差が大きくなる。
【０３０２】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF１）の下限値を−１５．０００
とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF１）の下限値を−１０．０００とすることが好ましい。
【０３０３】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JF２）を満足することが好ましい。
【０３０４】
−１５．０００  ＜  ｆＶ／ｆＲＦ  ＜  １０．０００  …（JF２）
但し、
ｆＶ：防振レンズ群ＶＲの焦点距離、
ｆＲＦ：後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）。
【０３０５】
条件式（JF２）は、防振レンズ群ＶＲの焦点距離と、後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群の焦点距離（第５レンズ群Ｇ５の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JF２）を満足することにより、十分な防振性能を得ることができる。
【０３０６】
条件式（JF２）の上限値を上回ると、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が長くなるため、防振時の移動量が増え、偏芯コマ収差及び像面湾曲収差の補正が困難になる。また、防振レンズ群ＶＲの移動量が増えることにより、径の大型化を招き、防振レンズ群ＶＲの駆動制御が困難になる。または、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【０３０７】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF２）の上限値を７．５００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF２）の上限値を５．０００とすることが好ましい。
【０３０８】
条件式（JF２）の下限値を下回ると、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が長くなるため、防振時の移動量が増え、偏芯コマ収差及び像面湾曲収差の補正が困難になる。また、防振レンズ群ＶＲの移動量が増えることにより、径の大型化を招き、防振レンズ群ＶＲの駆動制御が困難になる。または、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離が短くなるため、第５レンズ群Ｇ５で発生する像面湾曲収差が大きくなる。
【０３０９】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF２）の下限値を−１３．０００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF２）の下限値を−１１．０００とすることが好ましい。
【０３１０】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JF３）、（JF４）を満足することが好ましい。
【０３１１】
−１．０００  ＜  ＤＶＷ／ｆＶ  ＜  １．０００  …（JF３）
３２．０００≦Ｗω  …（JF４）
但し、
ＤＶＷ：広角端状態における防振レンズ群ＶＲとその直後のレンズとの空気間隔、
ｆＶ：防振レンズ群ＶＲの焦点距離、
Ｗω：広角端状態における半画角。
【０３１２】
条件式（JF３）は、広角端状態における防振レンズ群ＶＲとその直後のレンズとの空気間隔と、防振レンズ群ＶＲの焦点距離の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JF３）を満足することにより、十分な防振性能を得ることができる。
【０３１３】
条件式（JF３）の上限値を上回ると、前記空気間隔が大きくなるため、防振レンズ群ＶＲで発生した偏芯コマ収差及び像面湾曲収差を、防振レンズ群ＶＲ以降のレンズで補正することが困難になる。または、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が短くなるため、防振レンズ群ＶＲで発生する偏芯コマ収差及び像面湾曲収差が大きくなり、補正が困難になる。
【０３１４】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF３）の上限値を０．７００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF３）の上限値を０．４００とすることが好ましい。
【０３１５】
条件式（JF３）の下限値を下回ると、前記空気間隔が大きくなるため、防振レンズ群ＶＲで発生した偏芯コマ収差及び像面湾曲収差を、防振レンズ群ＶＲ以降のレンズで補正することが困難になる。または、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が短くなるため、防振レンズ群ＶＲで発生する偏芯コマ収差及び像面湾曲収差が大きくなり、補正が困難になる。
【０３１６】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF３）の下限値を−０．７００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF３）の下限値を−０．４５０とすることが好ましい。
【０３１７】
条件式（JF４）は、広角端状態における半画角の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JF４）の下限値を下回ると、広い画角を有しつつ、像面湾曲収差及び歪曲収差を良好に補正することができない。
【０３１８】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF４）の下限値を３５．０００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF４）の下限値を３８．０００とすることが好ましい。
【０３１９】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JF５）を満足することが好ましい。
【０３２０】
０．０１０  ＜  ｆＦ／ｆＸＲ  ＜  １０．０００  …（JF５）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０３２１】
条件式（JF５）は、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JF５）を満足することにより、十分な近距離性能を得ることができる。
【０３２２】
条件式（JF５）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が長くなるため、合焦時の移動量が増え、球面収差及び像面湾曲収差変動が大きくなる。また、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増えることにより、全長が大型化する。または、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【０３２３】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF５）の上限値を８．０００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF５）の上限値を６．０００とすることが好ましい。
【０３２４】
条件式（JF５）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差及び像面湾曲収差が大きくなる。
【０３２５】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF５）の下限値を０．３００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF５）の下限値を０．６５０とすることが好ましい。
【０３２６】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JF６）を満足することが好ましい。
【０３２７】
０．１００  ＜  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＜  １．５００  …（JF６）
但し、
ＤＧＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の光軸上の厚み（第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚み）、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０３２８】
条件式（JF６）は、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）の光軸上の厚み（すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側レンズ面から第３レンズ群Ｇ３の最も像側レンズ面までの光軸上の距離）と、前側レンズ群ＧＸのうち、最も像側のレンズ群の焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JF６）を満足することにより、明るさに強く、十分な無限遠性能を得ることができる。または、全系の小型化を図ることができる。
【０３２９】
条件式（JF６）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなるため、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが増すため、全長が大型化する。
【０３３０】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF６）の上限値を１．２００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF６）の上限値を１．０００とすることが好ましい。
【０３３１】
条件式（JF６）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が長くなるため、変倍時に必要な移動量が増え、球面収差変動が大きくなる。また、第３レンズ群Ｇ３の厚みが減るため、第３レンズ群Ｇ３の構成が簡素になり、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差が大きくなる。
【０３３２】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF６）の下限値を０．２５０とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF６）の下限値を０．３５０とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF６）の下限値を０．４００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JF６）の下限値を０．４５０とすることが好ましい。
【０３３３】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JF７）を満足することが好ましい。
【０３３４】
２．２５０  ＜  ＴＬＷ／ＺＤ１  ＜  １０．０００  …（JF７）
但し、
ＴＬＷ：広角端状態における光学系の全長。
ＺＤ１：広角端状態から望遠端状態に変倍したときの第１レンズ群Ｇ１の移動量。
【０３３５】
条件式（JF７）は、広角端状態における光学系の全長と、広角端状態から望遠端状態に変倍したときの第１レンズ群Ｇ１の移動量の適切な値を規定するための条件式である。条件式（JF７）を満足することにより、良好な光学性能を得ることができる。
【０３３６】
条件式（JF７）の上限値を上回ると、群のパワー配置が各々強くなり、球面収差及び像面湾曲収差が発生する。
【０３３７】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF７）の上限値を９．０００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF７）の上限値を７．５００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF７）の上限値を６．０００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JF７）の上限値を５．０００とすることが好ましい。
【０３３８】
条件式（JF７）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の移動量が大きくなり、ズーム時の像面湾曲収差変化が大きくなる。
【０３３９】
第６の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JF７）の下限値を２．３００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF７）の下限値を２．３５０とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JF７）の下限値を２．４００とすることが好ましい。第６の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JF７）の下限値を２．４５０とすることが好ましい。
【０３４０】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させることが好ましい。
【０３４１】
この構成により、変倍時の球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０３４２】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３を像面に対して移動させることが好ましい。
【０３４３】
この構成により、変倍時の球面収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０３４４】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第４レンズ群Ｇ４を像面に対して移動させることが好ましい。
【０３４５】
この構成により、変倍時の球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０３４６】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍の際に、第５レンズ群Ｇ５を像面に対して移動させることが好ましい。
【０３４７】
この構成により、変倍時の像面湾曲収差変動を抑制することができる。また、効率良く変倍ができ、本光学系の小型化に繋がる。
【０３４８】
第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、第５レンズ群Ｇ５の全体又は一部が、防振レンズ群ＶＲであることが好ましい。
【０３４９】
この構成により、防振時の偏芯コマ収差及び像面湾曲収差の補正に有効である。また、第５レンズ群Ｇ５の一部を利用した場合は、防振レンズ群ＶＲをより小型に構成することができる。
【０３５０】
以上のように、第６の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを実現することができる。
【０３５１】
次に、図６５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたカメラ（光学機器）１について説明する。このカメラ１は、第１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０３５２】
本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０３５３】
なお、第６の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬＩを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０３５４】
続いて、図７１を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ２）の製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ６１０）。第１レンズ群Ｇ１が、変倍する際に像面に対して移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ６２０）。第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が、合焦レンズ群ＧＦとして光軸方向に移動することにより合焦を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ６３０）。合焦レンズ群ＧＦよりも像側に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ６４０）。
【０３５５】
第６の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図５に示すように、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とし、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ６１を配置して第６レンズ群Ｇ６とする。また、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズを防振レンズ群ＶＲとする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬＩを製造する。
【０３５６】
第６の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを製造することができる。
【０３５７】
以下、第７の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）は、図１に示すように、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置され、１以上のレンズ群からなる前側レンズ群ＧＸと、前記前側レンズ群より像面側に配置された中間レンズ群ＧＭと、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置された、１以上のレンズ群からなる後側レンズ群ＧＲと、を有し、前側レンズ群ＧＸは、負の屈折力を有するレンズ群を有し、中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、前記合焦レンズ群ＧＦは、正の屈折力を有し、合焦の際に光軸方向に移動し、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面に対して移動し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔が変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔が変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化し、合焦レンズ群ＧＦの物体側に配置されたレンズのうち、最も像面側に配置されたレンズの最も像面側のレンズ面と、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面とにより形成される空気レンズはメニスカス形状である。
【０３５８】
なお、前記空気レンズは、物体側に凸面を向けたメニスカス形状であっても、像面側に凸面を向けたメニスカス形状であっても、どちらでも構わない。
【０３５９】
このように、正の第１レンズ群Ｇ１と、負のレンズ群を含む前側レンズ群ＧＸと、正の合焦レンズ群ＧＦを含む中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲとを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行う構成により、小型化で、良好な光学性能を得ることができる。変倍時に、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して移動させる構成により、効率良く変倍でき、更なる小型化、高性能化（特に、変倍時の像面湾曲収差の抑制）を図ることができる。仮に、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１を固定すると、第２レンズ群Ｇ２以降の群を大きく移動させねばならず、小型化が困難になる。前側レンズ群ＧＸより像面側に配置された、中間レンズ群ＧＭの少なくとも一部を用いて合焦を行う構成により、合焦時の像倍率変化、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。合焦レンズ群ＧＦの物体側（近距離合焦時に移動する方向）の空気レンズをメニスカス形状とする構成により、像面湾曲収差の変動を抑制することができる。
【０３６０】
第７の実施形態において、例えば、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群Ｇ１、負の第２レンズ群Ｇ２、正の第３レンズ群Ｇ３、正の第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５を有し、第４レンズ群Ｇ４全体で合焦を行う構成である、後述の第１実施例の場合は、第２，第３レンズ群Ｇ２，Ｇ３が前側レンズ群ＧＸに該当し、第４レンズ群Ｇ４が中間レンズ群ＧＭに該当し、第５レンズ群Ｇ５が後側レンズ群ＧＲに該当する。
【０３６１】
また、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群Ｇ１、負の第２レンズ群Ｇ２、正の第３レンズ群Ｇ３、負の第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５を有し、第３レンズ群Ｇ３の一部で合焦を行う構成である、後述の第１４実施例においては、第２レンズ群Ｇ２が前側レンズ群ＧＸに該当し、第３レンズ群Ｇ３が中間レンズ群ＧＭに該当し、第４，第５レンズ群Ｇ４，Ｇ５が後側レンズ群ＧＲに該当する。
【０３６２】
但し、第７の実施形態において、前側レンズ群ＧＸは上記に限定されるものではなく、以下のような構成も考えられる。
【０３６３】
例えば、第１実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、負の第２レンズ群を２つのレンズ群に分け、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側
レンズ群は、前記第２〜前記第４レンズ群が該当する。
【０３６４】
また、第１実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、正の第１レンズ群を２つのレンズ群に分け、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側レンズ群は、第１レンズ群の像側〜前記第４レンズ群が該当する。
【０３６５】
また、第１実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、第２レンズ群と第３レンズ群との間に他のレンズ群を追加し、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側レンズ群は、追加した他のレンズ群を含む前記第２〜前記第４レンズ群が該当する。
【０３６６】
上記構成のもと、第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JG１）を満足する。
【０３６７】
−０．４００  ＜  βＦｔ  ＜  ０．４００  …（JG１）
但し、
βＦｔ：合焦レンズ群ＧＦの望遠端状態における横倍率。
【０３６８】
条件式（JG１）は、望遠端状態における合焦レンズ群ＧＦの横倍率の適切な範囲を規定するためのものである。条件式（JG１）を満足することにより、望遠端状態における合焦時の近距離性能を良好に確保することができる。
【０３６９】
条件式（JG１）の上限値を上回ると、望遠端状態における合焦時の球面収差変動が大きくなる。
【０３７０】
第７の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JG１）の上限値を０．３００とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JG１）の上限値を０．２００とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JG１）の上限値を０．１５０とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JG１）の上限値を０．１００とすることが好ましい。
【０３７１】
条件式（JG１）の下限値を下回ると、望遠端状態における合焦時の合焦レンズ群ＧＦの移動量が増え、球面収差変動、像面湾曲収差変動が大きくなる。
【０３７２】
第７の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JG１）の下限値を−０．３００とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JG１）の下限値を−０．２００とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JG１）の下限値を−０．１５０とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JG１）の下限値を−０．１００とすることが好ましい。
【０３７３】
第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、中間レンズ群ＧＭに含まれるレンズは、合焦レンズ群ＧＦに含まれるレンズと同じであることとしてもよい。
【０３７４】
この構成によれば、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）とその前後のレンズ群との間隔を変倍時に変化させることにより、変倍による収差の低下を抑制することができる。
【０３７５】
第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、中間レンズ群ＧＭの一部が、合焦レンズ群ＧＦであることとしてもよい。
【０３７６】
この構成によれば、合焦レンズ群ＧＦと中間レンズ群ＧＭに含まれる他のレンズ（合焦レンズ群ＧＦの前側または像側に配置されたレンズ）とを一体として変倍時に移動させることができるので、鏡筒構成の簡略化ができる。
【０３７７】
第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置され、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能な防振レンズ群ＶＲを有することが好ましい。
【０３７８】
この構成により、防振レンズ群ＶＲは、偏芯時に適切な像シフト感度を持ちながら、小型で、且つ、偏芯時の像面湾曲収差変動を良好に補正することができる。
【０３７９】
第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置されたレンズは、防振レンズ群ＶＲに含まれるレンズと同じであることとしてもよい。
【０３８０】
この構成によれば、防振性能を保持しつつ、小型化を図ることができる。
【０３８１】
第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置されたレンズの一部は、防振レンズ群ＶＲに含まれるレンズであることとしてもよい。
【０３８２】
この構成によれば、中間レンズ群ＧＭと最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群ＶＲ以外のレンズを配置して、光学性能を向上させることができる。また、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置されたレンズ間隔を、変倍時に適宜変更することとしてもよい。
【０３８３】
第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、合焦レンズ群ＧＦの物体側に配置されたレンズのうち最も像面側に配置されたレンズと、合焦レンズ群ＧＦとの間隔は、一旦狭めてから広がるように変化することが好ましい。
【０３８４】
この構成によれば、変倍時に、像面湾曲がオーバー化することを良好に補正できる。
【０３８５】
第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JG２）を満足することが好ましい。
【０３８６】
１．２５０  ＜  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＜  １０．０００  …（JG２）
但し、
ｒＡ：合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面の曲率半径、
ｒＢ：合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面の曲率半径。
【０３８７】
条件式（JG２）は、合焦レンズ群ＧＦの物体側（近距離合焦時に移動する方向）の空気レンズの適切な形状を規定するものである。条件式（JG２）を満足することにより、空気レンズはメニスカス形状となり、軸上および軸外の近距離性能を保持することができる。
【０３８８】
条件式（JG２）の上限値を上回ると、ｒＡがｒＢに対して大きくなりすぎるため、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面で発生する像面湾曲収差よりも、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面で発生する像面湾曲収差が大きくなり、無限遠合焦時と近距離合焦時の像面湾曲収差の変動が大きくなる。
【０３８９】
第７の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JG２）の上限値を６．６７０とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JG２）の上限値を５．０００とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JG２）の上限値を４．０００とすることが好ましい。
【０３９０】
条件式（JG２）の下限値を下回ると、ｒＡがｒＢに対して小さくなりすぎるため、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面で発生する像面湾曲収差を、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面で補正しきれなくなり、無限遠合焦時と近距離合焦時の像面湾曲収差の変動が大きくなる。
【０３９１】
第７の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JG２）の下限値を１．５４０とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JG２）の下限値を２．０００とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JG２）の下限値を２．５００とすることが好ましい。
【０３９２】
第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JG３）を満足することが好ましい。
【０３９３】
０．０００  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００  …（JG３）
但し、
βＦｗ：合焦レンズ群ＧＦの広角端状態における横倍率。
【０３９４】
条件式（JG３）は、広角端状態における合焦レンズ群ＧＦに係る倍率の適切な範囲を規定するためのものである。条件式（JG３）を満足することにより、センサーサイズが大きくなっても、合焦レンズ群ＧＦに係る倍率が適切に設定されるため、収差変動を良好に抑えることができる。
【０３９５】
条件式（JG３）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの移動量は抑制できるが、近距離合焦時の球面収差変動を良好に補正することができない。
【０３９６】
第７の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JG３）の上限値を０．６００とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JG３）の上限値を０．４００とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JG３）の上限値を０．３６０とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JG３）の上限値を０．３５０とすることが好ましい。
【０３９７】
条件式（JG３）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増え、光学系が大型化するとともに、合焦時の球面収差、像面湾曲収差変動を良好に補正することができない。
【０３９８】
第７の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JG３）の下限値を０．０２０とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JG３）の下限値を０．０４０とすることが好ましい。第７の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JG３）の下限値を０．０６０とすることが好ましい。第７の実施形態の効果
をさらに確実にするために、条件式（JG３）の下限値を０．０８０とすることが好ましい。
【０３９９】
以上のように、第７の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを実現することができる。
【０４００】
次に、図６５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたカメラ（光学機器）１について説明する。このカメラ１は、第１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０４０１】
本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した第７の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０４０２】
なお、第７の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬＩを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０４０３】
続いて、図７２を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）の製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置され、１以上のレンズ群からなる前側レンズ群ＧＸと、前記前側レンズ群より像面側に配置された中間レンズ群ＧＭと、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置された、１以上のレンズ群からなる後側レンズ群ＧＲと、を有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ７１０）。前側レンズ群ＧＸは、負の屈折力を有するレンズ群を有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ７２０）。中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、前記合焦レンズ群ＧＦは、正の屈折力を有し、合焦の際に光軸方向に移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ７３０）。変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面に対して移動し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔が変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔が変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ７４０）。合焦レンズ群ＧＦの物体側に配置されたレンズのうち、最も像面側に配置されたレンズの最も像面側のレンズ面と、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面とにより形成される空気レンズはメニスカス形状であるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ７５０）。上記条件式のうち、少なくとも条件式（JG１）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ７６０）。
【０４０４】
第７の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向け
た負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬＩを製造する。
【０４０５】
第７の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを製造することができる。
【０４０６】
以下、第８の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）は、図１に示すように、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置され、１以上のレンズ群からなる前側レンズ群ＧＸと、前側レンズ群ＧＸより像面側に配置された中間レンズ群ＧＭと、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置された、１以上のレンズ群からなる後側レンズ群ＧＲと、を有し、前側レンズ群ＧＸは、負の屈折力を有するレンズ群を有し、中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、前記合焦レンズ群ＧＦは、正の屈折力を有し、合焦の際に光軸方向に移動し、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１と、１以上の前側レンズ群ＧＸと、中間レンズ群ＧＭと、１以上の後側レンズ群ＧＲは像面に対して移動し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔が変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔が変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化する。
【０４０７】
このように、正の第１レンズ群Ｇ１と、負のレンズ群を含む前側レンズ群ＧＸと、正の合焦レンズ群ＧＦを含む中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲとを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行う構成により、小型化で、良好な光学性能を得ることができる。変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と、前側レンズ群ＧＸと、中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲとを像面に対して移動させる構成により、効率良く変倍でき、更なる小型化、高性能化（特に、変倍時の像面湾曲収差の抑制）を図ることができる。前側レンズ群ＧＸより像面側に配置された、中間レンズ群ＧＭの少なくとも一部を用いて合焦を行う構成により、合焦時の像倍率変化、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。
【０４０８】
第８の実施形態において、例えば、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群Ｇ１、負の第２レンズ群Ｇ２、正の第３レンズ群Ｇ３、正の第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５を有し、第４レンズ群Ｇ４全体で合焦を行う構成である、後述の第１実施例の場合は、第２，第３レンズ群Ｇ２，Ｇ３が前側レンズ群ＧＸに該当し、第４レンズ群Ｇ４が中間レンズ群ＧＭに該当し、第５レンズ群Ｇ５が後側レンズ群ＧＲに該当する。
【０４０９】
但し、第８の実施形態において、前側レンズ群ＧＸは上記に限定されるものではなく、以下のような構成も考えられる。
【０４１０】
例えば、第１実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、負の第２レンズ群を２つのレンズ群に分け、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側レンズ群は、前記第２〜前記第４レンズ群が該当する。
【０４１１】
また、第１実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、正の第１レンズ群を２つのレンズ群に分け、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側レンズ群は、第１レンズ群の像側〜前記第４レンズ群が該当する。
【０４１２】
また、第１実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、第２レンズ群と第３レンズ群との間に他のレンズ群を追加し、前記第５レンズ群全体で合焦を
行う場合、前側レンズ群は、追加した他のレンズ群を含む前記第２〜前記第４レンズ群が該当する。
【０４１３】
上記構成のもと、第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JH１）を満足する。
【０４１４】
１．４９０  ＜  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＜  ３．５７０  …（JH１）
但し、
ｒＡ：合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面の曲率半径、
ｒＢ：合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面の曲率半径。
【０４１５】
条件式（JH１）は、合焦レンズ群ＧＦの物体側（近距離合焦時に移動する方向）の空気レンズの適切な形状を規定するものである。条件式（JH１）を満足することにより、空気レンズはメニスカス形状となり、軸上および軸外の近距離性能を保持することができる。
【０４１６】
条件式（JH１）の上限値を上回ると、ｒＡがｒＢに対して大きくなりすぎるため、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面で発生する像面湾曲収差よりも、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面で発生する像面湾曲収差が大きくなり、無限遠合焦時と近距離合焦時の像面湾曲収差の変動が大きくなる。
【０４１７】
第８の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JH１）の上限値を３．５０９とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JH１）の上限値を３．３９０とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JH１）の上限値を３．２７９とすることが好ましい。
【０４１８】
条件式（JH１）の下限値を下回ると、ｒＡがｒＢに対して小さくなりすぎるため、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面で発生する像面湾曲収差を、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面で補正しきれなくなり、無限遠合焦時と近距離合焦時の像面湾曲収差の変動が大きくなる。
【０４１９】
第８の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JH１）の下限値を１．６６７とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JH１）の下限値を２．０００とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JH１）の下限値を２．５００とすることが好ましい。
【０４２０】
第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、中間レンズ群ＧＭに含まれるレンズは、合焦レンズ群ＧＦに含まれるレンズと同じであることとしてもよい。
【０４２１】
この構成によれば、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）とその前後のレンズ群との間隔を変倍時に変化させることにより、変倍による収差の低下を抑制することができる。
【０４２２】
第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、中間レンズ群ＧＭの一部が、合焦レンズ群ＧＦであることとしてもよい。
【０４２３】
この構成によれば、合焦レンズ群ＧＦと中間レンズ群ＧＭに含まれる他のレンズ（合焦レンズ群ＧＦの前側または像側に配置されたレンズ）とを一体として変倍時に移動させることができるので、鏡筒構成の簡略化ができる。
【０４２４】
第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、合焦レンズ群ＧＦと最も像面側に配置されたレンズとの間に配置され、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能な防振レンズ群ＶＲを有することが好ましい。
【０４２５】
この構成により、防振レンズ群ＶＲは、偏芯時に適切な像シフト感度を持ちながら、小型で、且つ、偏芯時の像面湾曲収差変動を良好に補正することができる。
【０４２６】
第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置されたレンズは、防振レンズ群ＶＲに含まれるレンズと同じであることとしてもよい。
【０４２７】
この構成によれば、防振性能を保持しつつ、小型化を図ることができる。
【０４２８】
第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置されたレンズの一部は、防振レンズ群ＶＲに含まれるレンズであることとしてもよい。
【０４２９】
この構成によれば、中間レンズ群ＧＭと最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群ＶＲ以外のレンズを配置して、光学性能を向上させることができる。また、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置されたレンズ間隔を、変倍時に適宜変更することとしてもよい。
【０４３０】
第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、合焦レンズ群ＧＦの物体側に配置されたレンズのうち最も像面側に配置されたレンズと、合焦レンズ群ＧＦとの間隔は、一旦狭めてから広がるように変化することが好ましい。
【０４３１】
この構成によれば、変倍時に、像面湾曲がオーバー化することを良好に補正できる。
【０４３２】
第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JH２）を満足することが好ましい。
【０４３３】
−０．５００  ＜  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＜  ０．５００  …（JH２）
但し、
ｒＣ：合焦レンズ群ＧＦの最も像面側のレンズ面の曲率半径。
【０４３４】
条件式（JH２）は、合焦レンズ群ＧＦの適切な形状を規定するものである。条件式（JH２）を満足することにより、合焦レンズ群ＧＦの移動量を抑制して小型で、且つ、十分な近距離性能を得ることができる。
【０４３５】
条件式（JH２）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦにおいて、最も像面側のレンズ面の曲率半径ｒＣが、最も物体側のレンズ面の曲率半径ｒＢに対して大きくなりすぎるため、無限遠合焦時と近距離合焦時の像面湾曲収差変動が大きくなる。
【０４３６】
第８の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JH２）の上限値を０．３００とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JH２）の上限値を０．２００とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JH２）の上限値を０．１００とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JH２）の上限値を０．０５０とすることが好ましい。
【０４３７】
条件式（JH２）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦにおいて、最も像面側のレンズ面の曲率半径ｒＣが、最も物体側のレンズ面の曲率半径ｒＢに対して小さくなりすぎるため、無限遠合焦時と近距離合焦時の球面収差変動が大きくなる。
【０４３８】
第８の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JH２）の下限値を−０．４００とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JH２）の下限値を−０．３５０とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JH２）の下限値を−０．３００とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JH２）の下限値を−０．２５０とすることが好ましい。
【０４３９】
第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、合焦レンズ群ＧＦは、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズを有することが好ましい。
【０４４０】
この構成によれば、像面湾曲収差、コマ収差を良好に補正できる。
【０４４１】
第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JH３）を満足することが好ましい。
【０４４２】
０．０１０  ＜  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＜  １０．０００  …（JH３）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像面側に配置されたレンズ群の焦点距離。
【０４４３】
条件式（JH３）は、合焦レンズ群ＧＦの物体側に対向配置されたレンズ群の焦点距離に対する、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離の適切な値を規定するものである。条件式（JH３）を満足することにより、近距離性能を保持しながら、合焦レンズ群ＧＦの適切な移動量を設定することができる。
【０４４４】
条件式（JH３）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離ｆＦが長くなるため、合焦時の移動量が大きくなり、球面収差および像面湾曲収差変動が大きくなる。合焦レンズ群ＧＦの移動量が大きくなることにより、全長が大型化する。または、合焦レンズ群ＧＦの物体側に対向配置されたレンズ群の焦点距離が短くなるため、該レンズ群で発生する球面収差が大きくなる。
【０４４５】
第８の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JH３）の上限値を８．０００とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JH３）の上限値を６．０００とすることが好ましい。
【０４４６】
条件式（JH３）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差および像面湾曲収差が大きくなる。
【０４４７】
第８の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JH３）の下限値を０．３００とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JH３）の下限値を０．６５０とすることが好ましい。
【０４４８】
第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JH４）を満足することが好ましい。
【０４４９】
０．０００  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００  …（JH４）
但し、
βＦｗ：合焦レンズ群ＧＦの広角端状態における横倍率。
【０４５０】
条件式（JH４）は、広角端状態における合焦レンズ群ＧＦに係る倍率の適切な範囲を規定するためのものである。条件式（JH４）を満足することにより、センサーサイズが大きくなっても、合焦レンズ群ＧＦに係る倍率が適切に設定されるため、収差変動を良好に抑えることができる。
【０４５１】
条件式（JH４）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの移動量は抑制できるが、近距離合焦時の球面収差の変動を良好に補正することができない。
【０４５２】
第８の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JH４）の上限値を０．６００とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JH４）の上限値を０．４００とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JH４）の上限値を０．３６０とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JH４）の上限値を０．３５０とすることが好ましい。
【０４５３】
条件式（JH４）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増え、光学系が大型化するとともに、合焦時の球面収差、像面湾曲収差変動を良好に補正することができない。
【０４５４】
第８の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JH４）の下限値を０．０２０とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JH４）の下限値を０．０４０とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JH４）の下限値を０．０６０とすることが好ましい。第８の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JH４）の下限値を０．０８０とすることが好ましい。
【０４５５】
以上のように、第８の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを実現することができる。
【０４５６】
次に、図６５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたカメラ（光学機器）１について説明する。このカメラ１は、第１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０４５７】
本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した第８の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０４５８】
なお、第８の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬＩを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０４５９】
続いて、図７３を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）の製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群
Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置され、１以上のレンズ群からなる前側レンズ群ＧＸと、前側レンズ群ＧＸより像面側に配置された中間レンズ群ＧＭと、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置された、１以上のレンズ群からなる後側レンズ群ＧＲと、を有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ８１０）。前側レンズ群ＧＸは、負の屈折力を有するレンズ群を有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ８２０）。中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、前記合焦レンズ群ＧＦは、正の屈折力を有し、合焦の際に光軸方向に移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ８３０）。変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１と、１以上の前側レンズ群ＧＸと、中間レンズ群ＧＭと、１以上の後側レンズ群ＧＲは像面に対して移動し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔が変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔が変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ８４０）。上記条件式のうち、少なくとも条件式（JH１）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ８５０）。
【０４６０】
第８の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬＩを製造する。
【０４６１】
第８の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを製造することができる。
【０４６２】
以下、第９の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第９の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ７）は、図２５に示すように、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置され、１以上のレンズ群からなる前側レンズ群ＧＸと、前側レンズ群ＧＸより像面側に配置された中間レンズ群ＧＭと、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置された、１以上のレンズ群からなる後側レンズ群ＧＲと、を有し、前側レンズ群ＧＸは、負の屈折力を有するレンズ群を有し、中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、前記合焦レンズ群ＧＦは、正の屈折力を有し、合焦の際に光軸方向に移動し、前記合焦レンズ群ＧＦと最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群ＶＲを有し、防振レンズ群ＶＲは、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能であり、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面に対して移動し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔が変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔が変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化し、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面は、物体側に凸形状である。
【０４６３】
このように、正の第１レンズ群Ｇ１と、負のレンズ群を含む前側レンズ群ＧＸと、正の合焦レンズ群ＧＦを含む中間レンズ群ＧＭと、防振レンズ群ＶＲとを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行う構成により、小型化で、良好な光学性能を得ることができる。変倍時に、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して移動させる構成により、効率良く変倍でき、更なる小型化、高性能化（特に、変倍時の像面湾曲収差の抑制）を図ることができる。
前側レンズ群ＧＸより像面側に配置された中間レンズ群ＧＭの少なくとも一部を用いて合焦を行う構成により、合焦時の像倍率変化、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。防振レンズ群ＶＲが合焦レンズ群ＧＦより像面側で且つ最終レンズではない構成により、小型化を図りつつ、像ブレ補正を良好に行うことができる。合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面が物体側に凸形状である（すなわち、合焦レンズ群ＧＦの物体側（近距離合焦時に移動する方向）の空気レンズの形状が凹形状である）ことにより、合焦時の球面収差及びコマ収差変動を抑制することができる。
【０４６４】
第９の実施形態において、例えば、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群Ｇ１、負の第２レンズ群Ｇ２、正の第３レンズ群Ｇ３、正の第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５を有し、第４レンズ群Ｇ４全体で合焦を行う構成である、後述の第７実施例の場合は、第２，第３レンズ群Ｇ２，Ｇ３が前側レンズ群ＧＸに該当し、第４レンズ群Ｇ４が中間レンズ群ＧＭに該当し、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１が防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０４６５】
但し、第９の実施形態において、前側レンズ群ＧＸは上記に限定されるものではなく、以下のような構成も考えられる。
【０４６６】
例えば、第７実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、負の第２レンズ群を２つのレンズ群に分け、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側レンズ群は、前記第２〜前記第４レンズ群が該当する。
【０４６７】
また、第７実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、正の第１レンズ群を２つのレンズ群に分け、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側レンズ群は、第１レンズ群の像側〜前記第４レンズ群が該当する。
【０４６８】
また、第７実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、第２レンズ群と第３レンズ群との間に他のレンズ群を追加し、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側レンズ群は、追加した他のレンズ群を含む前記第２〜前記第４レンズ群が該当する。
【０４６９】
上記構成のもと、第９の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JI１）、（JI２）を満足する。
【０４７０】
０．０００  ＜  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＜  １．０００  …（JI１）
０．０００  ＜  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＜  １０．０００  …（JI２）
但し、
ｒＡ：合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面の曲率半径、
ｒＢ：合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒＣ：合焦レンズ群ＧＦの最も像面側のレンズ面の曲率半径。
【０４７１】
条件式（JI１）は、合焦レンズ群ＧＦの物体側（近距離合焦時に移動する方向）の空気レンズの適切な形状を規定するものである。条件式（JI１）を満足することにより、空気レンズは凹形状となり、軸上および軸外の近距離性能を保持することができる。
【０４７２】
条件式（JI１）の上限値を上回ると、ｒＡがｒＢに対して小さくなりすぎるため、第３
レンズ群Ｇ３の最も像面側のレンズ面で発生する像面湾曲収差を、第４レンズ群Ｇ４の最も物体側のレンズ面で補正しきれなくなり、無限遠合焦時と近距離合焦時の像面湾曲収差の変動が大きくなる。
【０４７３】
第９の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JI１）の上限値を０．８００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JI１）の上限値を０．６００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JI１）の上限値を０．５００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JI１）の上限値を０．４００とすることが好ましい。
【０４７４】
条件式（JI１）の下限値を下回ると、ｒＡがｒＢに対して大きくなりすぎるため、第３レンズ群Ｇ３の最も像面側のレンズ面で発生する像面湾曲収差よりも、第４レンズ群Ｇ４の最も物体側のレンズ面で発生する像面湾曲収差が大きくなり、無限遠合焦時と近距離合焦時の像面湾曲収差の変動が大きくなる。
【０４７５】
第９の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JI１）の下限値を０．０４０とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JI１）の下限値を０．０６０とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JI１）の下限値を０．０８０とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JI１）の下限値を０．１００とすることが好ましい。
【０４７６】
条件式（JI２）は、合焦レンズ群ＧＦの適切な形状を規定するものである。条件式（JI２）を満足することにより、小型で、且つ、十分な近距離性能を得ることができる。
【０４７７】
条件式（JI２）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦを構成する最も物体側のレンズ面の曲率半径ｒＢと、最も像面側のレンズ面の曲率半径ｒＣとの差が小さくなり、像面湾曲収差変動が大きくなる。また、これら曲率半径ｒＢ、ｒＣの大きさが近くなることにより、合焦レンズ群ＧＦはパワーを持ちにくくなり、合焦レンズ群ＧＦの移動量が多くなる。
【０４７８】
第９の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JI２）の上限値を８．０００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JI２）の上限値を６．０００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JI２）の上限値を５．０００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JI２）の上限値を４．０００とすることが好ましい。
【０４７９】
条件式（JI２）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦを構成する最も物体側のレンズ面の曲率半径ｒＢと、最も像面側のレンズ面の曲率半径ｒＣとの差が大きくなり、球面収差変動が大きくなる。
【０４８０】
第９の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JI２）の下限値を０．２００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JI２）の下限値を０．３００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JI２）の下限値を０．４００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JI２）の下限値を０．５００とすることが好ましい。
【０４８１】
第９の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、中間レンズ群ＧＭに含まれるレンズは、合焦レンズ群ＧＦに含まれるレンズと同じであることとしてもよい。
【０４８２】
この構成によれば、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）とその前後のレンズ群との間隔を変倍時に変化させることにより、変倍による収差の低下を抑制することができる。
【０４８３】
第９の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、中間レンズ群ＧＭの一部が、合焦レンズ群ＧＦであることとしてもよい。
【０４８４】
この構成によれば、合焦レンズ群ＧＦと中間レンズ群ＧＭに含まれる他のレンズ（合焦レンズ群ＧＦの前側または像側に配置されたレンズ）とを一体として変倍時に移動させることができるので、鏡筒構成の簡略化ができる。
【０４８５】
第９の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置されたレンズは、防振レンズ群ＶＲに含まれるレンズと同じであることとしてもよい。
【０４８６】
この構成によれば、防振性能を保持しつつ、小型化を図ることができる。
【０４８７】
第９の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置されたレンズの一部は、防振レンズ群ＶＲに含まれるレンズであることとしてもよい。
【０４８８】
この構成によれば、中間レンズ群ＧＭと最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群ＶＲ以外のレンズを配置して、光学性能を向上させることができる。また、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置されたレンズ間隔を、変倍時に適宜変更することとしてもよい。
【０４８９】
第９の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、合焦レンズ群ＧＦの物体側に配置されたレンズのうち最も像面側に配置されたレンズと、合焦レンズ群ＧＦとの間隔は、一旦狭めてから広がるように変化することが好ましい。
【０４９０】
この構成によれば、変倍時に、像面湾曲がオーバー化することを良好に補正できる。
【０４９１】
第９の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JI３）を満足することが好ましい。
【０４９２】
０．０１０  ＜  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＜  １０．０００  …（JI３）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像面側に配置されたレンズ群の焦点距離。
【０４９３】
条件式（JI３）は、合焦レンズ群ＧＦの物体側に対向配置されたレンズ群の焦点距離に対する、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離の適切な値を規定するものである。条件式（JI３）を満足することにより、近距離性能を保持しながら、合焦レンズ群ＧＦの適切な移動量を設定することができる。
【０４９４】
条件式（JI３）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離ｆＦが長くなるため
、合焦時の移動量が大きくなり、球面収差および像面湾曲収差変動が大きくなる。合焦レンズ群ＧＦの移動量が大きくなることにより、全長が大型化する。または、合焦レンズ群ＧＦの物体側に対向配置されたレンズ群の焦点距離が短くなるため、該レンズ群で発生する球面収差が大きくなる。
【０４９５】
第９の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JI３）の上限値を８．０００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JI３）の上限値を６．０００とすることが好ましい。
【０４９６】
条件式（JI３）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差および像面湾曲収差が大きくなる。
【０４９７】
第９の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JI３）の下限値を０．３００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JI３）の下限値を０．６５０とすることが好ましい。
【０４９８】
第９の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、合焦レンズ群ＧＦは、以下の条件式（JI４）を満足する、少なくとも１枚の正レンズを有することが好ましい。
【０４９９】
νｄｐ  ＞  ５５．０００  …（JI４）
但し、
νｄｐ：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数。
【０５００】
条件式（JI４）は、合焦レンズ群ＧＦに含まれる正レンズのアッベ数の適切な値を規定するものである。条件式（JI４）を満足することにより、合焦時の色収差変動を良好に抑制することができる。
【０５０１】
条件式（JI４）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦで発生する色収差が大きくなりすぎ、良好に補正することができない。
【０５０２】
第９の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JI４）の下限値を６０．０００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JI４）の下限値を６５．０００とすることが好ましい。第９の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JI４）の下限値を７０．０００とすることが好ましい。
【０５０３】
以上のように、第９の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを実現することができる。
【０５０４】
次に、図６５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたカメラ（光学機器）１について説明する。このカメラ１は、第１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０５０５】
本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した第９の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０５０６】
なお、第９の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系に
よって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬＩを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０５０７】
続いて、図７４を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ７）の製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置され、１以上のレンズ群からなる前側レンズ群ＧＸと、前側レンズ群ＧＸより像面側に配置された中間レンズ群ＧＭと、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置された、１以上のレンズ群からなる後側レンズ群ＧＲと、を有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ９１０）。前側レンズ群ＧＸは、負の屈折力を有するレンズ群を有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ９２０）。中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、前記合焦レンズ群ＧＦは、正の屈折力を有し、合焦の際に光軸方向に移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ９３０）。前記合焦レンズ群ＧＦと最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群ＶＲを有し、防振レンズ群ＶＲは、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能であるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ９４０）。変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面に対して移動し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔が変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔が変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ９５０）。合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面は、物体側に凸形状であるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ９６０）。上記条件式のうち、少なくとも条件式（JI１）、（JI２）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ９７０）。
【０５０８】
第９の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図２５に示すように、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸レンズＬ３５との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１を配置して第４レンズ群Ｇ４とし、両凹レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５２とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬＩを製造する。
【０５０９】
第９の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを製造することができる。
【０５１０】
以下、第１０の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）は、図１に示すように、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置され、１以上のレンズ群からなる前側レンズ群ＧＸと、前側レンズ群ＧＸより像面側に配置された中間レンズ群ＧＭと、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置された、１以上のレンズ群からなる後側レンズ群ＧＲと、を有し、前側レンズ群ＧＸは、負の屈折力を有するレンズ群を有し、中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、前記合焦レンズ群ＧＦは、正の屈折力を有し、合焦の際に光軸方向に移動し、前記合焦レンズ群ＧＦと最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群ＶＲを有し、防振レンズ群ＶＲは、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能であり、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面に対して移動し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔が変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔が変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化する。
【０５１１】
このように、正の第１レンズ群Ｇ１と、負のレンズ群を含む前側レンズ群ＧＸと、正の合焦レンズ群ＧＦを含む中間レンズ群ＧＭと、防振レンズ群ＶＲとを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行う構成により、小型化で、良好な光学性能を得ることができる。変倍時に、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して移動させる構成により、効率良く変倍でき、更なる小型化、高性能化（特に、変倍時の像面湾曲収差の抑制）を図ることができる。前側レンズ群ＧＸより像面側に配置された中間レンズ群ＧＭの少なくとも一部を用いて合焦を行う構成により、合焦時の像倍率変化、球面収差及び像面湾曲収差変動を抑制することができる。防振レンズ群ＶＲが合焦レンズ群ＧＦより像面側で且つ最終レンズではない構成により、小型化を図りつつ、像ブレ補正を良好に行うことができる。
【０５１２】
第１０の実施形態において、例えば、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群Ｇ１、負の第２レンズ群Ｇ２、正の第３レンズ群Ｇ３、正の第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５を有し、第４レンズ群Ｇ４全体で合焦を行う構成である、後述の第１実施例の場合は、第２，第３レンズ群Ｇ２，Ｇ３が前側レンズ群ＧＸに該当し、第４レンズ群Ｇ４が中間レンズ群ＧＭに該当し、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズが防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０５１３】
また、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群Ｇ１、負の第２レンズ群Ｇ２、正の第３レンズ群Ｇ３、負の第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５を有し、第３レンズ群Ｇ３の一部で合焦を行う構成である、後述の第１４実施例においては、第２レンズ群Ｇ２が前側レンズ群ＧＸに該当し、第３レンズ群Ｇ３が中間レンズ群ＧＭに該当し、第４レンズ群Ｇ４が防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０５１４】
但し、第１０の実施形態において、前側レンズ群ＧＸは上記に限定されるものではなく、以下のような構成も考えられる。
【０５１５】
例えば、第１実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、負の第２レンズ群を２つのレンズ群に分け、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側レンズ群は、前記第２〜前記第４レンズ群が該当する。
【０５１６】
また、第１実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、正の第１レンズ群を２つのレンズ群に分け、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側レンズ群は、第１レンズ群の像側〜前記第４レンズ群が該当する。
【０５１７】
また、第１実施例のように、物体側から順に並んだ、正の第１レンズ群、負の第２レンズ群、正の第３レンズ群、正の第４レンズ群、第５レンズ群を有する構成において、第２レンズ群と第３レンズ群との間に他のレンズ群を追加し、前記第５レンズ群全体で合焦を行う場合、前側レンズ群は、追加した他のレンズ群を含む前記第２〜前記第４レンズ群が該当する。
【０５１８】
上記構成のもと、第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JJ１）を満足する。
【０５１９】
１．０５０  ＜  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  …（JJ１）
但し、
ｒＡ：合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面の曲率半径、
ｒＢ：合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面の曲率半径。
【０５２０】
条件式（JJ１）は、合焦レンズ群ＧＦの物体側（近距離合焦時に移動する方向）の空気レンズの適切な形状を規定するものである。条件式（JJ１）を満足することにより、空気レンズはメニスカス形状となり、軸上および軸外の近距離性能を保持することができる。
【０５２１】
第１０の実施形態においては、上記の効果を確実にするために、条件式（JJ１）の上限値を１０．０００とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JJ１）の上限値を６．６６７とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JJ１）の上限値を５．０００とすることが好ましい。
【０５２２】
このような条件式（JJ１）の上限値を上回ると、ｒＡがｒＢに対して大きくなりすぎるため、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面で発生する像面湾曲収差よりも、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面で発生する像面湾曲収差が大きくなり、無限遠合焦時と近距離合焦時の像面湾曲収差の変動が大きくなる。
【０５２３】
また、条件式（JJ１）の下限値を下回ると、ｒＡがｒＢに対して小さくなりすぎるため、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面と空気間隔を隔てて対向するレンズ面で発生する像面湾曲収差を、合焦レンズ群ＧＦの最も物体側のレンズ面で補正しきれなくなり、無限遠合焦時と近距離合焦時の像面湾曲収差の変動が大きくなる。
【０５２４】
第１０の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JJ１）の下限値を１．４２９とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JJ１）の下限値を１．６６７とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JJ１）の下限値を２．０００とすることが好ましい。
【０５２５】
第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、中間レンズ群ＧＭに含まれるレンズは、合焦レンズ群ＧＦに含まれるレンズと同じであることとしてもよい。
【０５２６】
この構成によれば、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）とその前後のレンズ群との間隔を変倍時に変化させることにより、変倍による収差の低下を抑制することができる。
【０５２７】
第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、中間レンズ群ＧＭの一部が、合焦レンズ群ＧＦであることとしてもよい。
【０５２８】
この構成によれば、合焦レンズ群ＧＦと中間レンズ群ＧＭに含まれる他のレンズ（合焦レンズ群ＧＦの前側または像側に配置されたレンズ）とを一体として変倍時に移動させることができるので、鏡筒構成の簡略化ができる。
【０５２９】
第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置されたレンズは、防振レンズ群ＶＲに含まれるレンズと同じであることとしてもよい。
【０５３０】
この構成によれば、防振性能を保持しつつ、小型化を図ることができる。
【０５３１】
第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、合焦レンズ群ＧＦ（＝中間レンズ群ＧＭ）と最も像面側に配置されたレンズとの間に配置されたレンズの一部は、防振レンズ群Ｖ
Ｒに含まれるレンズであることとしてもよい。
【０５３２】
この構成によれば、中間レンズ群ＧＭと最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群ＶＲ以外のレンズを配置して、光学性能を向上させることができる。また、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置されたレンズ間隔を、変倍時に適宜変更することとしてもよい。
【０５３３】
第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、合焦レンズ群ＧＦの物体側に配置されたレンズのうち最も像面側に配置されたレンズと、合焦レンズ群ＧＦとの間隔は、一旦狭めてから広がるように変化することが好ましい。
【０５３４】
この構成によれば、変倍時に、像面湾曲がオーバー化することを良好に補正できる。
【０５３５】
第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JJ２）を満足することが好ましい。
【０５３６】
０．０１０  ＜  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＜  １０．０００  …（JJ２）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離、
ｆＸＲ：前側レンズ群ＧＸのうち、最も像面側に配置されたレンズ群の焦点距離。
【０５３７】
条件式（JJ２）は、合焦レンズ群ＧＦの物体側に対向配置されたレンズ群の焦点距離に対する、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離の適切な値を規定するものである。条件式（JJ２）を満足することにより、近距離性能を保持しながら、合焦レンズ群ＧＦの適切な移動量を設定することができる。
【０５３８】
条件式（JJ２）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離ｆＦが長くなるため、合焦時の移動量が大きくなり、球面収差および像面湾曲収差変動が大きくなる。合焦レンズ群ＧＦの移動量が大きくなることにより、全長が大型化する。または、合焦レンズ群ＧＦの物体側に対向配置されたレンズ群の焦点距離が短くなるため、該レンズ群で発生する球面収差が大きくなる。
【０５３９】
第１０の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JJ２）の上限値を８．０００とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JJ２）の上限値を６．０００とすることが好ましい。
【０５４０】
条件式（JJ２）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの焦点距離が短くなるため、合焦レンズ群ＧＦで発生する球面収差および像面湾曲収差が大きくなる。
【０５４１】
第１０の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JJ２）の下限値を０．３００とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JJ２）の下限値を０．６５０とすることが好ましい。
【０５４２】
第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、次の条件式（JJ３）を満足することが好ましい。
【０５４３】
０．０００  ＜  βＦｗ  ＜  ０．８００  …（JJ３）
但し、
βＦｗ：合焦レンズ群ＧＦの広角端状態における横倍率。
【０５４４】
条件式（JJ３）は、広角端状態における合焦レンズ群ＧＦに係る倍率の適切な範囲を規定するためのものである。条件式（JJ３）を満足することにより、センサーサイズが大きくなっても、合焦レンズ群ＧＦに係る倍率が適切に設定されるため、収差変動を良好に抑えることができる。
【０５４５】
条件式（JJ３）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦの移動量は抑制できるが、近距離合焦時の球面収差変動を良好に補正することができない。
【０５４６】
第１０の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JJ３）の上限値を０．６００とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JJ３）の上限値を０．４００とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JJ３）の上限値を０．３６０とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JJ３）の上限値を０．３５０とすることが好ましい。
【０５４７】
条件式（JJ３）の下限値を下回ると、合焦レンズ群ＧＦの移動量が増え、光学系が大型化するとともに、合焦時の球面収差、像面湾曲収差変動を良好に補正することができない。
【０５４８】
第１０の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JJ３）の下限値を０．０２０とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JJ３）の下限値を０．０４０とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JJ３）の下限値を０．０６０とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JJ３）の下限値を０．０８０とすることが好ましい。
【０５４９】
第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、合焦レンズ群ＧＦは、次の条件式（JJ４）を満足する、少なくとも１枚の負レンズを有することが好ましい。
【０５５０】
νｄｎ  ＜  ４０．０００  …（JJ４）
但し、
νｄｎ：前記負レンズのｄ線を基準とするアッベ数。
【０５５１】
条件式（JJ４）は、合焦レンズ群ＧＦに含まれる負レンズのアッベ数の適切な値を規定するものである。条件式（JJ４）を満足することにより、合焦時の色収差変動を良好に抑制することができる。
【０５５２】
条件式（JJ４）の上限値を上回ると、合焦レンズ群ＧＦで発生する色収差を良好に補正することができない。
【０５５３】
第１０の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JJ４）の上限値を３８．０００とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JJ４）の上限値を３６．０００とすることが好ましい。第１０の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JJ４）の上限値を３４．０００とすることが好ましい。
【０５５４】
以上のように、第１０の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを実現することができる。
【０５５５】
次に、図６５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩを備えたカメラ（光学機器）１
について説明する。このカメラ１は、第１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０５５６】
本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０５５７】
なお、第１０の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬＩを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０５５８】
続いて、図７５を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）の製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置され、１以上のレンズ群からなる前側レンズ群ＧＸと、前側レンズ群ＧＸより像面側に配置された中間レンズ群ＧＭと、中間レンズ群ＧＭより像面側に配置された、１以上のレンズ群からなる後側レンズ群ＧＲと、を有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０１０）。前側レンズ群ＧＸは、負の屈折力を有するレンズ群を有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０２０）。中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、前記合焦レンズ群ＧＦは、正の屈折力を有し、合焦の際に光軸方向に移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０３０）。合焦レンズ群ＧＦと最も像面側に配置されたレンズとの間に、防振レンズ群ＶＲを有し、防振レンズ群ＶＲは、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能であるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０４０）。変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面に対して移動し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔が変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔が変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０５０）。上記条件式のうち、少なくとも条件式（JJ１）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０６０）。
【０５５９】
第１０の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬＩを製造する。
【０５６０】
第１０の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬＩを製造することができる。
【第１〜第１０の実施形態に係る実施例】
【０５６１】
第１〜第１０の実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表１４を示すが、これらは第１〜第１４実施例における各諸元の表である。
【０５６２】
第１の実施形態には、第１〜第７、第１２実施例等が対応する。
【０５６３】
第２の実施形態には、第１、第２、第４、第８、第１０、第１１、第１３実施例等が対応する。
【０５６４】
第３の実施形態には、第２〜第６、第９〜第１２実施例等が対応する。
【０５６５】
第４の実施形態には、第１〜第３、第６〜第１１、第１３実施例等が対応する。
【０５６６】
第５の実施形態には、第１〜第１３実施例等が対応する。
【０５６７】
第６の実施形態には、第２〜第６、第９〜第１２実施例等が対応する。
【０５６８】
第７の実施形態には、第１〜第６、第１３、第１４実施例等が対応する。
【０５６９】
第８の実施形態には、第１、第２、第４、第１３実施例等が対応する。
【０５７０】
第９の実施形態には、第７〜第１２実施例等が対応する。
【０５７１】
第１０の実施形態には、第１〜第６、第１３、第１４実施例等が対応する。
【０５７２】
図１、図５、図９、図１３、図１７、図２１、図２５、図２９（図３０）、図３５（図３６）、図４１（図４２）、図４７（図４８）、図５３、図５７、図６１は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１〜ＺＬ１４）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ１４の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示す。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ１４の断面図の上部には、無限遠から近距離物体に合焦する際の合焦レンズ群ＧＦの移動方向を矢印で示すとともに、像ブレを補正する際の防振レンズ群ＶＲの様子も示している。
【０５７３】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【０５７４】
以下に表１〜表１４を示すが、これらは第１実施例〜第１４実施例における各諸元の表である。
【０５７５】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.562nm）、ｇ線（波長435.835nm）を選んでいる。
【０５７６】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数をそれぞれ示す。物面は物体面、（Ｄｉ）は第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔、曲率半径の「∞」は平面又は開口、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示す。光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し
、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【０５７７】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省
略する。
【０５７８】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10＋Ａ12×ｙ12…（ａ）
【０５７９】
表中の［各種データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：°）、Ｙは最大像高、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離、ＢＦ（空気）は無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離を空気換算長により表記したもの、ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えたもの、ＴＬ（空気）は無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦ（空気）を加えたものを示す。
【０５８０】
表中の［可変間隔データ］において、無限遠物点及び近距離物点への広角端、中間焦点距離、望遠端の各状態における、全系の焦点距離ｆ、最大撮影倍率β、各可変間隔の値Ｄｉを示す。なお、［可変間隔データ］にて、Ｄ０は、変倍光学系ＺＬＩの最も物体側のレンズ面の頂点から物体までの光軸上の距離であり、Ｄｉは、第ｉ面と第（ｉ＋１）面の可変間隔を示す。
【０５８１】
表中の［レンズ群データ］において、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
【０５８２】
表中の［条件式対応値］には、上記条件式に対応する値を示す。
【０５８３】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【０５８４】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【０５８５】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図４及び表１を用いて説明する。第１実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０５８６】
本実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５が該当する。また、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズが、防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０５８７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレン
ズＬ１３とからなる。
【０５８８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。
【０５８９】
なお、負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる複合型非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ２４は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０５９０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとからなる。
【０５９１】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０５９２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなる。
【０５９３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【０５９４】
なお、両凹レンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０５９５】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３〜第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【０５９６】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０５９７】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズを、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０５９８】
なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい（以降の実施例においても同様である）。
【０５９９】
第１実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．９４であり、焦点距離は２４．７０（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３０（ｍｍ）である。中間焦点距離状態において、防振係数は−１．１８であり、焦点距離は４９．５０（ｍｍ）であるので、０．４７°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４（ｍｍ）である。望遠端状態において、防振係数は−１．４２であり、焦点距離は８２．４５（ｍｍ）であるので、０．３６°の回転
ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３７（ｍｍ）である。
【０６００】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜３５が、図１に示すｍ１〜ｍ３５の各光学面に対応している。
【０６０１】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1     381.35819      2.000      1.92286      20.9
2     118.42462      5.839      1.59319      67.9
3    -500.00000      0.100      1.00000
4      51.34579      5.946      1.75500      52.3
5     140.29515      (D5 )      1.00000
＊ 6     153.53752      0.100      1.56093      36.6
7     100.88513      1.250      1.83481      42.7
8      15.12764      9.324      1.00000
9     -29.69865      1.000      1.80400      46.6
10    -197.12774      0.100      1.00000
11     127.34178      5.891      1.80809      22.7
12     -24.40815      0.725      1.00000
13     -21.03104      1.200      1.88202      37.2
＊14     -47.84526      (D14)      1.00000
＊15     104.68107      2.068      1.72903      54.0
16    -238.15028      1.000      1.00000
17      (絞りＳ)      1.000      1.00000
18      33.71098      1.000      1.71999      50.3
19      21.08311      5.564      1.49782      82.6
20    -287.32080      0.100      1.00000
21      44.42896      4.104      1.48749      70.3
22     -74.98744      0.100      1.00000
23      93.37205      4.530      1.95000      29.4
24     -30.50479      1.000      1.79504      28.7
25      21.31099      (D25)      1.00000
26      42.79038      5.914      1.58313      59.4
27     -19.56656      1.000      1.79504      28.7
28     -36.93977      (D28)      1.00000
29    -157.49872      3.569      1.84666      23.8
30     -23.26034      1.000      1.76802      49.2
＊31      33.47331      3.639      1.00000
32      32.59617      9.754      1.49782      82.6
33     -21.57307      1.578      1.00000
34     -20.70024      1.350      1.90366      31.3
35     -59.06966      (D35)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
第6面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 1.00626e-05
A6 ＝-2.34691e-08
A8 ＝ 4.64513e-11
A10＝-8.81427e-14
A12＝ 1.22100e-16
第14面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-5.05678e-06
A6 ＝-8.17158e-09
A8 ＝-3.38974e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第15面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-8.97022e-06
A6 ＝-1.67376e-09
A8 ＝-7.29023e-12
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第31面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 1.12150e-06
A6 ＝-1.21533e-08
A8 ＝ 6.82916e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
［各種データ］
ズーム比  3.34
広角端       中間       望遠端
f         24.70       49.50       82.45
FNo        2.88        3.61        4.12
ω        41.2        23.5        14.4
Y         19.55       21.63       21.63
TL       143.097     153.553     175.036
BF        25.126      34.230      43.854
BF(空気)  25.126      34.230      43.854
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        24.70     49.50     82.45       -         -         -
β         -         -         -       -0.1348   -0.1762   -0.2540
D0         ∞        ∞        ∞     156.90    246.45    274.96
D5        1.500    14.321    30.131     1.500    14.321    30.131
D14      23.482     6.878     1.500    23.482     6.878     1.500
D25       9.245     7.876     9.245     7.646     4.490     2.131
D28       2.000     8.505     8.562     3.599    11.891    15.675
D35      25.126    34.230    43.854    25.126    34.230    43.854
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         95.95
第２レンズ群       6        -18.31
第３レンズ群      15         41.62
第４レンズ群      26         42.13
第５レンズ群      29        -75.33
［条件式対応値］
条件式（JA１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.559
条件式（JA２）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.440
条件式（JA３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.706
条件式（JA４）  Ｗω  ＝  41.209
条件式（JA５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.012
条件式（JA６）  ＤＸＲＦＴ／ｆＦ  ＝  0.219
条件式（JA７）  Ｔω  ＝  14.424
条件式（JA８）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.492
条件式（JB１）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.156
条件式（JB２）  Ｗω  ＝  41.209
条件式（JB３）  Ｔω  ＝  14.424
条件式（JB４）  ｆＦ／ｆＲＦ  ＝  -0.559
条件式（JB５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.012
条件式（JB６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.492
条件式（JD１）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.527
条件式（JD２）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.092
条件式（JD３）  Ｗω＝  41.209
条件式（JD４）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.012
条件式（JD５）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.440
条件式（JD６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.492
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.092
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  41.209
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.706
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.527
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.012
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.492
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.735
条件式（JG１）  βＦｔ  ＝  -0.077
条件式（JG２）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.984
条件式（JG３）  βＦｗ  ＝  0.252
条件式（JH１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.984
条件式（JH２）  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＝  -0.073
条件式（JH３）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  1.012
条件式（JH４）  βＦｗ  ＝  0.252
条件式（JJ１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.984
条件式（JJ２）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  1.012
条件式（JJ３）  βＦｗ  ＝  0.252
条件式（JJ４）  νｄｎ  ＝  28.690
【０６０２】
表１から、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、条件式（JA１）〜（JA８）、（JB１）〜（JB６）、（JD１）〜（JD６）、（JE１）〜（JE７）、（JG１）〜（JG３）、（JH１）〜（JH４）、（JJ１）〜（JJ４）を満足することが分かる。
【０６０３】
図２は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０６０４】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高を示す。無限遠合焦時の球面収差図では、最大口径に対応するＦナンバーの値を示す。近距離合焦時の球面収差図では、最大口径に対応する開口数の値を示す。非点収差図及び歪曲収差図では、像高の最大値をそれぞれ示す。横収差図では、各像高の値を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線における収差を示す。後述の各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【０６０５】
図２〜図４から、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０６０６】
（第２実施例）
第２実施例について、図５〜図８及び表２を用いて説明する。第２実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ２）は、図５に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０６０７】
本実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。また、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズが、防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０６０８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【０６０９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニス
カスレンズＬ２４とからなる。
【０６１０】
なお、負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる複合型非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ２４は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６１１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとからなる。
【０６１２】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６１３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなる。
【０６１４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【０６１５】
なお、両凹レンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６１６】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ６１からなる。
【０６１７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３〜第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を一旦像面側へ移動させた後、静止させることにより行う。
【０６１８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０６１９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズを、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０６２０】
第２実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．９０であり、焦点距離は２４．７０（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３２（ｍｍ）である。中間焦点距離状態において、防振係数は−１．１３であり、焦点距離は４９．５０（ｍｍ）であるので、０．４７°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６（ｍｍ）である。望遠端状態において、防振係数は−１．３９であり、焦点距離は８２．４５（ｍｍ）であるので、０．３６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３８（ｍｍ）である。
【０６２１】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜３７が、図５に示すｍ１〜ｍ３７の各光学面に対応している。
【０６２２】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1     359.61837      2.000      1.92286      20.9
2     116.11567      5.903      1.59319      67.9
3    -500.00000      0.100      1.00000
4      52.83898      5.793      1.75500      52.3
5     147.40256      (D5 )      1.00000
＊ 6     115.98790      0.100      1.56093      36.6
7     104.86281      1.250      1.83481      42.7
8      15.37855      9.261      1.00000
9     -34.42374      1.000      1.80400      46.6
10    1416.33070      0.793      1.00000
11     227.12896      5.779      1.80809      22.7
12     -24.67083      0.853      1.00000
13     -21.21084      1.200      1.88202      37.2
＊14     -41.40267      (D14)      1.00000
＊15      85.72894      2.079      1.72903      54.0
16    -479.69633      1.000      1.00000
17      (絞りＳ)      1.000      1.00000
18      32.99718      1.000      1.71999      50.3
19      20.35793      5.787      1.49782      82.6
20    -240.67823      0.100      1.00000
21      38.71137      4.194      1.48749      70.3
22     -88.89400      0.100      1.00000
23      79.80151      4.537      1.95000      29.4
24     -31.24970      1.000      1.79504      28.7
25      19.62299      (D25)      1.00000
26      42.91576      5.430      1.58313      59.4
27     -21.06499      1.000      1.79504      28.7
28     -40.55627      (D28)      1.00000
29    -146.83351      3.433      1.84666      23.8
30     -24.26623      1.000      1.76801      49.2
＊31      34.22177      4.214      1.00000
32      32.96615      10.097     1.49782      82.6
33     -22.52074      2.026      1.00000
34     -21.40929      1.350      1.90366      31.3
35     -71.06117      (D35)      1.00000
36     264.25001      2.645      1.75500      52.3
37       0.00000      (D37)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
第6面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 4.18792e-06
A6 ＝-1.42449e-08
A8 ＝ 2.61317e-11
A10＝-5.51120e-14
A12＝ 7.44400e-17
第14面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-6.91770e-06
A6 ＝-9.53529e-09
A8 ＝-3.52582e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第15面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-8.57335e-06
A6 ＝-1.84259e-09
A8 ＝-2.99082e-12
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第31面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 9.53637e-07
A6 ＝-1.23037e-08
A8 ＝ 6.38181e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
［各種データ］
ズーム比  3.34
広角端       中間       望遠端
f         24.70       49.50       82.45
FNo        2.88        3.66        4.18
ω        41.2        23.5        14.4
Y         19.53       21.63       21.63
TL       143.097     153.886     175.269
BF        19.550      18.000      18.000
BF(空気)  19.550      18.000      18.000
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        24.70     49.50     82.45       -         -         -
β         -         -         -       -0.1347   -0.1757   -0.2508
D0         ∞        ∞        ∞     156.90    246.11    274.73
D5        1.500    14.377    30.069     1.500    14.377    30.069
D14      23.496     6.830     1.500    23.496     6.830     1.500
D25       9.027     8.025     9.027     7.291     4.564     2.193
D28       2.000     8.179     7.861     3.736    11.640    14.695
D35       1.500    12.451    22.788     1.500    12.451    22.788
D37      19.550    18.000    18.000    19.550    18.000    18.000
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         96.84
第２レンズ群       6        -19.18
第３レンズ群      15         40.71
第４レンズ群      26         44.16
第５レンズ群      29        -63.84
第６レンズ群      36        350.00
［条件式対応値］
条件式（JA１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.692
条件式（JA２）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.471
条件式（JA３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.788
条件式（JA４）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JA５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.085
条件式（JA６）  ＤＸＲＦＴ／ｆＦ  ＝  0.204
条件式（JA７）  Ｔω  ＝  14.405
条件式（JA８）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.511
条件式（JB１）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.133
条件式（JB２）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JB３）  Ｔω  ＝  14.405
条件式（JB４）  ｆＦ／ｆＲＦ  ＝  -0.692
条件式（JB５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.085
条件式（JB６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.511
条件式（JC１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.692
条件式（JC２）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.133
条件式（JC３）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JC４）  Ｔω  ＝  14.405
条件式（JC５）  ｆＲＦ／ｆＲＦ２  ＝  -0.182
条件式（JC６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.511
条件式（JD１）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.621
条件式（JD２）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.106
条件式（JD３）  Ｗω＝  41.170
条件式（JD４）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.085
条件式（JD５）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.471
条件式（JD６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.511
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.106
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.788
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.621
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.085
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.511
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.730
条件式（JF１）  ｆＦ／ｆＶ  ＝-1.113
条件式（JF２）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.621
条件式（JF３）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.106
条件式（JF４）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JF５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.085
条件式（JF６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.511
条件式（JF７）  ＴＬＷ／ＺＤ１  ＝  4.448
条件式（JG１）  βＦｔ  ＝  0.011
条件式（JG２）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.685
条件式（JG３）  βＦｗ  ＝  0.301
条件式（JH１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.685
条件式（JH２）  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＝  -0.028
条件式（JH３）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  1.085
条件式（JH４）  βＦｗ  ＝  0.301
条件式（JJ１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.685
条件式（JJ２）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  1.085
条件式（JJ３）  βＦｗ  ＝  0.301
条件式（JJ４）  νｄｎ  ＝  28.690
【０６２３】
表２から、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、条件式（JA１）〜（JA８）、（JB１）〜（JB６）、（JC１）〜（JC６）、（JD１）〜（JD６）、（JE１）〜（JE７）、（JF１）〜（JF７）、（JG１）〜（JG３）、（JH１）〜（JH４）、（JJ１）〜（JJ４）を満足することが分かる。
【０６２４】
図６は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図７は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図８は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０６２５】
図６〜図８から、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０６２６】
（第３実施例）
第３実施例について、図９〜図１２及び表３を用いて説明する。第３実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ３）は、図９に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０６２７】
本実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。また、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズが、防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０６２８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【０６２９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。
【０６３０】
なお、負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる複合型非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ２４は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６３１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとからなる。
【０６３２】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６３３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなる。
【０６３４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【０６３５】
なお、両凹レンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６３６】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ６１からなる。
【０６３７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３〜第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を固定することにより行う。
【０６３８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０６３９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズを、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０６４０】
第３実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．８９であり、焦点距離は２４．７０（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３２（ｍｍ）である。中間焦点距離状態において、防振係数は−１．１２であり、焦点距離は４９．５０（ｍｍ）であるので、０．４７°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３６（ｍｍ）である。望遠端状態において、防振係数は−１．３６であり、焦点距離は８２．４５（ｍｍ）であるので、０．３６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３８（ｍｍ）である。
【０６４１】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜３７が、図９に示すｍ１〜ｍ３７の各光学面に対応している。
【０６４２】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1     401.00863      2.000      1.92286      20.9
2     121.16792      5.742      1.59319      67.9
3    -500.00000      0.100      1.00000
4      52.80844      5.796      1.75500      52.3
5     147.40686      (D5 )      1.00000
＊ 6     108.54719      0.100      1.56093      36.6
7      99.55361      1.250      1.83481      42.7
8      15.35689      9.477      1.00000
9     -34.05998      1.000      1.80400      46.6
10    2673.65980      0.729      1.00000
11     251.58062      5.749      1.80809      22.7
12     -24.57937      0.829      1.00000
13     -21.23925      1.200      1.88202      37.2
＊14     -41.22866      (D14)      1.00000
＊15      86.90278      2.077      1.72903      54.0
16    -447.48345      1.000      1.00000
17      (絞りＳ)      1.000      1.00000
18      33.03101      1.012      1.71999      50.3
19      19.99010      5.930      1.49782      82.6
20    -183.22190      0.100      1.00000
21      37.75493      4.200      1.48749      70.3
22     -92.50584      0.100      1.00000
23      79.05844      4.581      1.95000      29.4
24     -30.34409      1.000      1.79504      28.7
25      19.34777      (D25)      1.00000
26      42.98351      5.284      1.58313      59.4
27     -22.08681      1.000      1.79504      28.7
28     -42.74259      (D28)      1.00000
29    -142.46452      3.388      1.84666      23.8
30     -24.56214      1.000      1.76801      49.2
＊31      34.56633      4.383      1.00000
32      34.09549     10.068      1.49782      82.6
33     -22.62444      2.036      1.00000
34     -21.66642      1.350      1.90366      31.3
35     -72.61079      (D35)      1.00000
36     211.40000      2.805      1.75500      52.3
37       0.00000      (D37)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
第6面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 3.98249e-06
A6 ＝-1.35472e-08
A8 ＝ 2.33425e-11
A10＝-4.97934e-14
A12＝ 6.80330e-17
第14面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-6.91076e-06
A6 ＝-9.38363e-09
A8 ＝-3.61645e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第15面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-8.54887e-06
A6 ＝-1.66295e-09
A8 ＝-2.55600e-12
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第31面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 9.30632e-07
A6 ＝-1.25999e-08
A8 ＝ 6.47905e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
［各種データ］
ズーム比  3.34
広角端       中間       望遠端
f         24.70       49.50       82.45
FNo        2.88        3.69        4.17
ω        41.2        23.5        14.4
Y         19.51       21.63       21.63
TL       143.096     153.330     175.621
BF        18.993      18.993      18.993
BF(空気)  18.993      18.993      18.993
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        24.70     49.50     82.45       -         -         -
β         -         -         -       -0.1347   -0.1763  -0.2504
D0         ∞        ∞        ∞     156.90    246.67    274.38
D5        1.500    13.708    30.328     1.500    13.708    30.328
D14      23.612    6.595     1.500    23.612     6.595     1.500
D25       9.104    7.953     9.104     7.333     4.455     2.224
D28       2.000    8.603     8.304     3.771    12.101    15.183
D35       1.602    11.192    21.108     1.602    11.192    21.108
D37      18.993    18.993    18.993    18.993    18.993    18.993
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         98.11
第２レンズ群       6        -19.28
第３レンズ群      15         40.04
第４レンズ群      26         45.21
第５レンズ群      29        -62.15
第６レンズ群      36        280.00
［条件式対応値］
条件式（JA１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.727
条件式（JA２）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.482
条件式（JA３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.830
条件式（JA４）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JA５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.129
条件式（JA６）  ＤＸＲＦＴ／ｆＦ  ＝  0.201
条件式（JA７）  Ｔω  ＝  14.423
条件式（JA８）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.525
条件式（JC１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.727
条件式（JC２）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.139
条件式（JC３）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JC４）  Ｔω  ＝  14.423
条件式（JC５）  ｆＲＦ／ｆＲＦ２  ＝  -0.222
条件式（JC６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.525
条件式（JD１）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.639
条件式（JD２）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.110
条件式（JD３）  Ｗω＝  41.170
条件式（JD４）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.129
条件式（JD５）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.482
条件式（JD６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.525
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.110
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.830
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.639
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.129
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.525
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.726
条件式（JF１）  ｆＦ／ｆＶ  ＝-1.139
条件式（JF２）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.639
条件式（JF３）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.110
条件式（JF４）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JF５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.129
条件式（JF６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.525
条件式（JF７）  ＴＬＷ／ＺＤ１  ＝  4.399
条件式（JG１）  βＦｔ  ＝  0.035
条件式（JG２）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.637
条件式（JG３）  βＦｗ  ＝  0.323
条件式（JJ１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.637
条件式（JJ２）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  1.129
条件式（JJ３）  βＦｗ  ＝  0.323
条件式（JJ４）  νｄｎ  ＝  28.690
【０６４３】
表３から、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、条件式（JA１）〜（JA８）、（JC１）〜（JC６）、（JD１）〜（JD６）、（JE１）〜（JE７）、（JF１）〜（JF７）、（JG１）〜（JG３）、（JJ１）〜（JJ４）を満足することが分かる。
【０６４４】
図１０は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１２は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０６４５】
図１０〜図１２から、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０６４６】
（第４実施例）
第４実施例について、図１３〜図１６及び表４を用いて説明する。第４実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ４）は、図１３に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０６４７】
本実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。また、第５レンズ群Ｇ５が、防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０６４８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【０６４９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。
【０６５０】
なお、負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる複合型非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ２４は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６５１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとからなる。
【０６５２】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６５３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなる。
【０６５４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズからなる。
【０６５５】
なお、両凹レンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６５６】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ６１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６２とからなる。
【０６５７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３〜第６レンズ群Ｇ６をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【０６５８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０６５９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０６６０】
第４実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．９４であり、焦点距離は２４．７０（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３０（ｍｍ）である。中間焦点距離状態において、防振係数は−１．１７であり、焦点距離は４９．５０（ｍｍ）であるので、０．４７°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３４（ｍｍ）である。望遠端状態において、防振係数は−１．４２であり、焦点距離は８２．４５（ｍｍ）であるので、０．３６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３７（ｍｍ）である。
【０６６１】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜３５が、図１３に示すｍ１〜ｍ３５の各光学面に対応している。
【０６６２】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1     378.17737      2.000      1.92286      20.9
2     118.11934      5.844      1.59319      67.9
3    -500.00000      0.100      1.00000
4      51.63655      5.920      1.75500      52.3
5     141.87634      (D5 )      1.00000
＊ 6     158.15149      0.100      1.56093      36.6
7     102.00883      1.250      1.83481      42.7
8      15.22160      9.303      1.00000
9     -29.63785      1.000      1.80400      46.6
10    -225.21525      0.104      1.00000
11     119.10029      5.891      1.80809      22.7
12     -24.72064      0.782      1.00000
13     -21.10048      1.200      1.88202      37.2
＊14     -47.00882      (D14)      1.00000
＊15     109.65633      2.066      1.72903      54.0
16    -215.77979      1.000      1.00000
17      (絞りＳ)      1.000      1.00000
18      33.67783      1.000      1.71999      50.3
19      20.98173      5.562      1.49782      82.6
20    -304.24111      0.100      1.00000
21      43.99361      4.136      1.48749      70.3
22     -73.22133      0.100      1.00000
23      94.72252      4.517      1.95000      29.4
24     -30.47819      1.000      1.79504      28.7
25      21.31000      (D25)      1.00000
26      42.90428      5.891      1.58313      59.4
27     -19.57454      1.000      1.79504      28.7
28     -36.90143      (D28)      1.00000
29    -156.74405      3.568      1.84666      23.8
30     -23.21215      1.000      1.76801      49.2
＊31      33.50218      (D31)      1.00000
32      32.35097      9.840      1.49782      82.6
33     -21.82936      1.696      1.00000
34     -20.79382      1.350      1.90366      31.3
35     -59.98623      (D35)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
第6面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 1.01851e-05
A6 ＝-2.38470e-08
A8 ＝ 4.98807e-11
A10＝-9.80153e-14
A12＝ 1.34160e-16
第14面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-4.81580e-06
A6 ＝-8.49768e-09
A8 ＝-2.93682e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第15面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-8.99460e-06
A6 ＝-2.39078e-09
A8 ＝-4.17876e-12 
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第31面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 1.13063e-06
A6 ＝-1.26643e-08
A8 ＝ 6.92538e-11
A10＝ 0.00000e+00 
A12＝ 0.00000e+00
［各種データ］
ズーム比  3.34
広角端       中間       望遠端
f         24.70       49.50       82.45
FNo        2.88        3.61        4.12
ω        41.2        23.5        14.4
Y         19.55       21.63       21.63
TL       143.097     153.486     174.987
BF        24.715      33.738      43.584
BF(空気)  24.715      33.738      43.584
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        24.70     49.50     82.45       -         -         -
β         -         -         -       -0.1348   -0.1761   -0.2538
D0         ∞        ∞        ∞     156.90    246.51    275.01
D5        1.500    14.376    30.144     1.500    14.376    30.144
D14      23.482     6.861     1.500    23.482     6.861     1.500
D25       9.211     7.842     9.211     7.612     4.456     2.133
D28       2.000     8.508     8.464     3.599    11.894    15.542
D31       3.868     3.841     3.763     3.868     3.841     3.763
D35      24.715    33.738    43.584    24.715    33.738    43.584
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         96.10
第２レンズ群       6        -18.35
第３レンズ群      15         41.62
第４レンズ群      26         42.14
第５レンズ群      29        -39.73
第６レンズ群      32         82.66
［条件式対応値］
条件式（JA１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  1.061
条件式（JA２）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.441
条件式（JA３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.706
条件式（JA４）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JA５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.013
条件式（JA６）  ＤＸＲＦＴ／ｆＦ  ＝  0.219
条件式（JA７）  Ｔω  ＝  14.405
条件式（JA８）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.492
条件式（JB１）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.153
条件式（JB２）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JB３）  Ｔω  ＝  14.405
条件式（JB４）  ｆＦ／ｆＲＦ  ＝  -1.061
条件式（JB５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.013
条件式（JB６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.492
条件式（JC１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  1.061
条件式（JC２）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.153
条件式（JC３）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JC４）  Ｔω  ＝  14.405
条件式（JC５）  ｆＲＦ／ｆＲＦ２  ＝  -0.481
条件式（JC６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.492
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.097
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.706
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  1.000
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.013
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.492
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.736
条件式（JF１）  ｆＦ／ｆＶ  ＝-1.061
条件式（JF２）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  1.000
条件式（JF３）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.097
条件式（JF４）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JF５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.013
条件式（JF６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.492
条件式（JF７）  ＴＬＷ／ＺＤ１  ＝  4.487
条件式（JG１）  βＦｔ  ＝  -0.075
条件式（JG２）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.974
条件式（JG３）  βＦｗ  ＝  0.252
条件式（JH１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.974
条件式（JH２）  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＝  -0.075
条件式（JH３）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  1.013
条件式（JH４）  βＦｗ  ＝  0.252
条件式（JJ１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.974
条件式（JJ２）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  1.013
条件式（JJ３）  βＦｗ  ＝  0.252
条件式（JJ４）  νｄｎ  ＝  28.690
【０６６３】
表４から、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、条件式（JA１）〜（JA８）、（JB１）〜（JB６）、（JC１）〜（JC６）、（JE１）〜（JE７）、（JF１）〜（JF７）、（JG１）〜（JG３）、（JH１）〜（JH４）、（JJ１）〜（JJ４）を満足することが分かる。
【０６６４】
図１４は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１６は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０６６５】
図１４〜図１６から、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０６６６】
（第５実施例）
第５実施例について、図１７〜図２０及び表５を用いて説明する。第５実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ５）は、図１７に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０６６７】
本実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。また、第５レンズ群Ｇ５が、防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０６６８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【０６６９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。
【０６７０】
なお、負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる複合型非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ２４は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６７１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両
凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとからなる。
【０６７２】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６７３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなる。
【０６７４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【０６７５】
なお、両凹レンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６７６】
第６レンズ群Ｇ６は、両凸レンズＬ６１からなる。
【０６７７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３〜第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を固定することにより行う。
【０６７８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０６７９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０６８０】
第５実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．６２であり、焦点距離は２４．７０（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４６（ｍｍ）である。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．８１であり、焦点距離は４９．５０（ｍｍ）であるので、０．４７°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５０（ｍｍ）である。望遠端状態において、防振係数は−０．９５であり、焦点距離は８２．４５（ｍｍ）であるので、０．３６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５５（ｍｍ）である。
【０６８１】
下記の表５に、第５実施例における各諸元の値を示す。表５における面番号１〜３７が、図１７に示すｍ１〜ｍ３７の各光学面に対応している。
【０６８２】
（表５）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1     295.45596      2.000      1.92286      20.9
2     110.24643      5.870      1.59319      67.9
3    -762.56799      0.100      1.00000
4      52.19538      5.859      1.75500      52.3
5     144.16926      (D5 )      1.00000
＊ 6     109.99857      0.100      1.56093      36.6
7     103.82935      1.250      1.83481      42.7
8      15.13651      9.424      1.00000
9     -34.78713      1.000      1.80400      46.6
10    -503.06886      0.819      1.00000
11    2775.06080      5.758      1.80809      22.7
12     -23.63444      0.718      1.00000
13     -20.84765      1.200      1.88202      37.2
＊14     -39.84738      (D14)      1.00000
＊15      82.51823      2.198      1.72903      54.0
16    -285.57791      1.186      1.00000
17      (絞りＳ)      1.000      1.00000
18      32.15650      1.000      1.71999      50.3
19      19.37917      5.884      1.49782      82.6
20    -409.37679      0.249      1.00000
21      41.07452      4.188      1.48749      70.3
22     -76.88713      0.100      1.00000
23      74.66430      4.688      1.95000      29.4
24     -29.06368      1.000      1.79504      28.7
25      18.99382      (D25)      1.00000
26      41.64101      5.232      1.58313      59.4
27     -21.80056      1.000      1.79504      28.7
28     -43.03347      (D28)      1.00000
29     -68.65494      3.317      1.84666      23.8
30     -21.63496      1.000      1.76801      49.2
＊31      37.94747      3.255      1.00000
32      35.65453      9.755      1.49782      82.6
33     -23.00928      3.310      1.00000
34     -21.30043      1.350      1.90366      31.3
35     -68.20008      (D35)      1.00000
36      90.55364      4.191      1.75500      52.3
37  -30469.89300      (D37)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
第6面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 3.67375e-06
A6 ＝-1.67560e-08
A8 ＝ 4.54335e-11
A10＝-1.18164e-13
A12＝ 1.47210e-16
第14面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-7.51479e-06
A6 ＝-1.04712e-08
A8 ＝-4.76282e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第15面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-8.62200e-06
A6 ＝-1.80573e-09
A8 ＝-3.76827e-12
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第31面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 2.00569e-07
A6 ＝-8.00922e-09
A8 ＝ 2.97959e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
［各種データ］
ズーム比  3.34
広角端       中間       望遠端
f         24.70       49.50       82.45
FNo        2.88        3.77        4.18
ω        41.2        23.6        14.4
Y         19.46       21.58       21.63
TL       143.097     153.446     174.658
BF        18.000      18.000      18.000
BF(空気)  18.000      18.000      18.000
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        24.70     49.50     82.45       -         -         -
β         -         -         -       -0.1344   -0.1767   -0.2469
D0         ∞        ∞        ∞     156.90    246.55    275.34
D5        1.500    12.508    29.852     1.500    12.508    29.852
D14      23.482     6.573     1.500    23.482     6.573     1.500
D25       8.585     7.859     8.614     6.830     4.586     2.213
D28       2.028     8.415     8.819     3.783    11.689    15.219
D35       1.500    12.088    19.873     1.500    12.088    19.873
D37      18.000    18.000    18.000    18.000    18.000    18.000
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         96.36
第２レンズ群       6        -19.49
第３レンズ群      15         39.23
第４レンズ群      26         44.83
第５レンズ群      29        -46.93
第６レンズ群      36        119.59
［条件式対応値］
条件式（JA１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.955
条件式（JA２）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.497
条件式（JA３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.815
条件式（JA４）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JA５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.143
条件式（JA６）  ＤＸＲＦＴ／ｆＦ  ＝  0.192
条件式（JA７）  Ｔω  ＝  14.423
条件式（JA８）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.548
条件式（JC１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.955
条件式（JC２）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.151
条件式（JC３）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JC４）  Ｔω  ＝  14.423
条件式（JC５）  ｆＲＦ／ｆＲＦ２  ＝  -0.392
条件式（JC６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.548
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.032
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.815
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  1.000
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.143
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.548
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.744
条件式（JF１）  ｆＦ／ｆＶ  ＝-0.955
条件式（JF２）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  1.000
条件式（JF３）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.032
条件式（JF４）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JF５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.143
条件式（JF６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.548
条件式（JF７）  ＴＬＷ／ＺＤ１  ＝  4.534
条件式（JG１）  βＦｔ  ＝  0.084
条件式（JG２）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.677
条件式（JG３）  βＦｗ  ＝  0.344
条件式（JJ１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  2.677
条件式（JJ２）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  1.143
条件式（JJ３）  βＦｗ  ＝  0.344
条件式（JJ４）  νｄｎ  ＝  28.690
【０６８３】
表５から、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、条件式（JA１）〜（JA８）、（JC１）〜（JC６）、（JE１）〜（JE７）、（JF１）〜（JF７）、（JG１）〜（JG３）、（JJ１）〜（JJ４）を満足することが分かる。
【０６８４】
図１８は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１９は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２０は、第５実施例に係る変
倍光学系ＺＬ５の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０６８５】
図１８〜図２０から、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０６８６】
（第６実施例）
第６実施例について、図２１〜図２４及び表６を用いて説明する。第６実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ６）は、図２１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０６８７】
本実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。また、第５レンズ群Ｇ５が、防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０６８８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【０６８９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。
【０６９０】
なお、負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる複合型非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ２４は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６９１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとからなる。
【０６９２】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６９３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなる。
【０６９４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【０６９５】
なお、両凹レンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０６９６】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１からなる。
【０６９７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３〜第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を固定することにより行う。
【０６９８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０６９９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０７００】
第６実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．４８であり、焦点距離は２４．７０（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５９（ｍｍ）である。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５９であり、焦点距離は４９．５０（ｍｍ）であるので、０．４７°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．６８（ｍｍ）である。望遠端状態において、防振係数は−０．７４であり、焦点距離は８２．４６（ｍｍ）であるので、０．３６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．７１（ｍｍ）である。
【０７０１】
下記の表６に、第６実施例における各諸元の値を示す。表６における面番号１〜３７が、図２１に示すｍ１〜ｍ３７の各光学面に対応している。
【０７０２】
（表６）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1     392.75985      2.000      1.92286      20.9
2     119.59613      5.794      1.59319      67.9
3    -500.00000      0.100      1.00000
4      51.57912      5.854      1.75500      52.3
5     137.74730      (D5 )      1.00000
＊ 6     161.69102      0.100      1.56093      36.6
7      96.90163      1.250      1.83481      42.7
8      15.23869      9.338      1.00000
9     -29.78956      1.000      1.80400      46.6
10    -188.44242      0.100      1.00000
11      95.54244      5.972      1.80809      22.7
12     -25.31883      0.699      1.00000
13     -21.69584      1.200      1.88202      37.2
＊14     -54.45730      (D14)      1.00000
＊15     115.10942      2.078      1.72903      54.0
16    -187.67701      1.000      1.00000
17      (絞りＳ)      1.000      1.00000
18      34.13749      1.000      1.71999      50.3
19      21.51053      5.519      1.49782      82.6
20    -269.16753      0.100      1.00000
21      46.87275      4.114      1.48749      70.3
22     -68.86740      0.100      1.00000
23     101.74251      4.500      1.95000      29.4
24     -30.45826      1.000      1.79504      28.7
25      21.82068      (D25)      1.00000
26      42.76309      5.976      1.58313      59.4
27     -18.88564      1.000      1.79504      28.7
28     -35.66684      (D28)      1.00000
29    -173.43687      3.567      1.84666      23.8
30     -23.10720      1.000      1.76801      49.2
＊31      32.70838      3.851      1.00000
32      31.14900      9.731      1.49782      82.6
33     -21.98428      1.876      1.00000
34     -20.68510      1.350      1.90366      31.3
35     -63.60008      (D35)      1.00000
36    -198.28686      2.001      1.75500      52.3
37    -270.03296      (D37)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
第6面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 1.15342e-05
A6 ＝-2.68541e-08
A8 ＝ 6.60621e-11
A10＝-1.47648e-13
A12＝ 2.00960e-16
第14面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-3.91709e-06
A6 ＝-7.48599e-09
A8 ＝-2.82710e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第15面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-9.35866e-06
A6 ＝-2.05242e-09
A8 ＝-7.75454e-12
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第31面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 1.33757e-06
A6 ＝-1.37803e-08
A8 ＝ 7.72183e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
［各種データ］
ズーム比  3.34
広角端       中間       望遠端
f         24.70       49.50       82.46
FNo        2.88        3.58        4.12
ω        41.2        23.5        14.4
Y         19.60       21.63       21.63
TL       143.097     153.272     174.682
BF        18.314      18.314      18.314
BF(空気)  18.314      18.314      18.314
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        24.70     49.50     82.46       -         -         -
β         -         -         -       -0.1348   -0.1751   -0.2532
D0         ∞        ∞        ∞     156.90    246.73    275.32
D5        1.500    15.191    30.588     1.500    15.191    30.588
D14      23.482     6.907     1.500    23.482     6.907     1.500
D25       8.944     7.575     8.944     7.398     4.258     2.057
D28       2.000     8.848     8.851     3.546    12.165    15.738
D35       4.687    12.268    22.315     4.687    12.268    22.315
D37      18.314    18.314    18.314    18.314    18.314    18.314
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         97.91
第２レンズ群       6        -18.30
第３レンズ群      15         41.55
第４レンズ群      26         41.49
第５レンズ群      29        -71.27
第６レンズ群      36      -1000.48
［条件式対応値］
条件式（JA１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.582
条件式（JA２）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.440
条件式（JA３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.680
条件式（JA４）  Ｗω  ＝  41.166
条件式（JA５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  0.999
条件式（JA６）  ＤＸＲＦＴ／ｆＦ  ＝  0.216
条件式（JA７）  Ｔω  ＝  14.422
条件式（JA８）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.491
条件式（JC１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.582
条件式（JC２）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.165
条件式（JC３）  Ｗω  ＝  41.166
条件式（JC４）  Ｔω  ＝  14.422
条件式（JC５）  ｆＲＦ／ｆＲＦ２  ＝  0.071
条件式（JC６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.491
条件式（JD１）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.558
条件式（JD２）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.097
条件式（JD３）  Ｗω＝  41.166
条件式（JD４）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  0.999
条件式（JD５）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.440
条件式（JD６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.491
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.097
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  41.166
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.680
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.558
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  0.999
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.491
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.743
条件式（JF１）  ｆＦ／ｆＶ  ＝-1.044
条件式（JF２）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.558
条件式（JF３）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.097
条件式（JF４）  Ｗω  ＝  41.166
条件式（JF５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  0.999
条件式（JF６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.491
条件式（JF７）  ＴＬＷ／ＺＤ１  ＝  4.531
条件式（JG１）  βＦｔ  ＝  -0.086
条件式（JG２）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  3.084
条件式（JG３）  βＦｗ  ＝  0.247
条件式（JJ１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  3.084
条件式（JJ２）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  0.999
条件式（JJ３）  βＦｗ  ＝  0.247
条件式（JJ４）  νｄｎ  ＝  28.690
【０７０３】
表６から、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６は、条件式（JA１）〜（JA８）、（JC１）〜（JC６）、（JD１）〜（JD６）、（JE１）〜（JE７）、（JF１）〜（JF７）、（JG１）〜（JG３）、（JJ１）〜（JJ４）を満足することが分かる。
【０７０４】
図２２は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２３は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２４は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０７０５】
図２２〜図２４から、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０７０６】
（第７実施例）
第７実施例について、図２５〜図２８及び表７を用いて説明する。第７実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ７）は、図２５に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０７０７】
本実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５が該当する。防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１が該当する。
【０７０８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
【０７０９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
【０７１０】
なお、両凹レンズＬ２２は、物体側および像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７１１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸レンズＬ３５との接合レンズとからなる。
【０７１２】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７１３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１からなる。
【０７１４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５２とからなる。
【０７１５】
なお、両凹レンズＬ５１は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７１６】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３〜第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【０７１７】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０７１８】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０７１９】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（像ブレ補正での防振レンズ群ＶＲの移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで、角度θの回転ぶれを補正するには、ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲを（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい（以降の実施例においても同様である）。
【０７２０】
この場合、広角端状態においては、防振係数は−０．６２であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３１（ｍｍ）である。中間焦点距離状態においては、防振係数は−０．９９であり、焦点距離は３４．２５（ｍｍ）であるので、０．４６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２８（ｍｍ）である。望遠端状態においては、防振係数は−１．４６であり、焦点距離は５８．２０（ｍｍ）であるので、０．３５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２４（ｍｍ）である。
【０７２１】
下記の表７に、第７実施例における各諸元の値を示す。表７における面番号１〜２４が、図２５に示すｍ１〜ｍ２４の各光学面に対応している。
【０７２２】
（表７）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1      43.79676      1.500      1.94594      18.0
2      35.71919      8.259      1.72916      54.6
3     168.44179      (D3 )      1.00000
4      76.58634      1.000      1.83481      42.7
5      11.93768      8.172      1.00000
＊ 6     -54.31728      1.000      1.72903      54.0
＊ 7      44.95600      2.010      1.00000
8      38.50340      1.960      1.94594      18.0
9     296.58796      (D9 )      1.00000
＊10      49.99513      2.935      1.72903      54.0
11    -182.58975      1.800      1.00000
12      (絞りＳ)      1.500      1.00000
13      16.31284      5.400      1.49782      82.6
14    1195.94540      1.000      1.79504      28.7
15      24.50722      1.600      1.00000
＊16     125.06202      1.163      1.61881      63.9
17      16.61859      5.607      1.49782      82.6
18     -16.44266      (D18)      1.00000
19      26.26030      1.950      1.49782      82.6
20      77.07450      (D20)      1.00000
21    -278.32369      1.000      1.72903      54.0
＊22      23.32173      2.400      1.00000
23      28.41583      5.000      1.49782      82.6
24       0.00000      (D24)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
面      κ           A4            A6            A8           A10
6 1.00000e+00 -4.02893e-05   1.52864e-07   2.23393e-11  -1.05980e-11
7 1.00000e+00 -5.21860e-05   2.50219e-07  -1.77796e-09   0.00000e+00
10 1.00000e+00 -8.87905e-06  -4.22167e-08   4.77859e-11   1.70976e-13
16 1.00000e+00 -4.52195e-05  -6.85752e-08   7.76036e-10  -8.98336e-12
22 1.00000e+00 -3.30586e-06   5.77655e-09  -7.26907e-10   1.01636e-11
［各種データ］
ズーム比  3.53
広角端       中間       望遠端
f         16.48       34.25       58.20
FNo        2.85        3.89        3.99
ω        40.8        22.6        13.6
Y         12.66       14.19       14.25
TL        97.178     108.425     130.072
BF        13.112      24.600      39.181
BF(空気)  13.112      24.600      39.181
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        16.48     34.25     58.20       -         -         -
β         -         -         -       -0.1314   -0.1025   -0.2407
D0         ∞        ∞        ∞     102.82    291.57    169.93
D3        0.800    13.732    25.000     0.800    13.732    25.000
D9       17.218     4.344     0.800    17.218     4.344     0.800
D18       3.824     3.000     8.436     1.470     0.510     1.217
D20       6.968     7.494     1.400     9.322     9.984     8.618
D24      13.112    24.600    39.181    13.112    24.600    39.181
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         85.49
第２レンズ群       4        -15.08
第３レンズ群      10         25.39
第４レンズ群      19         79.00
第５レンズ群      21        -66.87
［条件式対応値］
条件式（JA１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  1.181
条件式（JA２）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.594
条件式（JA３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  4.793
条件式（JA４）  Ｗω  ＝  40.739
条件式（JA５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  3.112
条件式（JA６）  ＤＸＲＦＴ／ｆＦ  ＝  0.107
条件式（JA７）  Ｔω  ＝  13.730
条件式（JA８）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.827
条件式（JD１）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.441
条件式（JD２）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.081
条件式（JD３）  Ｗω＝  40.739
条件式（JD４）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  3.112
条件式（JD５）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.594
条件式（JD６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.827
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.081
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  40.739
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  4.793
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.441
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  3.112
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.827
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.523
条件式（JI１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  0.230
条件式（JI２）  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＝  2.034
条件式（JI３）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  3.112
条件式（JI４）  νｄｐ  ＝  82.570
【０７２３】
表７から、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７は、条件式（JA１）〜（JA８）、（JD１）〜（JD６）、（JE１）〜（JE７）、（JI１）〜（JI４）を満足することが分かる。
【０７２４】
図２６は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２７は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２８は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０７２５】
図２６〜図２８から、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０７２６】
（第８実施例）
第８実施例について、図２９〜図３４及び表８を用いて説明する。第８実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ８）は、図２９（図３０）に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０７２７】
図２９に示す実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５が該当する。防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１が該当する。
【０７２８】
図３０に示す実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５が該当する。防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５２が該当する。
【０７２９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレン
ズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
【０７３０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。
【０７３１】
なお、両凹レンズＬ２２は、物体側および像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７３２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸レンズＬ３５との接合レンズとからなる。
【０７３３】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７３４】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１からなる。
【０７３５】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、両凹レンズＬ５２と、両凸レンズＬ５３と、両凸レンズＬ５４とからなる。
【０７３６】
なお、両凸レンズＬ５１は、物体側および像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７３７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１〜第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【０７３８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０７３９】
像ブレ発生時には、図２９に示すように、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０７４０】
この場合、広角端状態においては、防振係数は０．４１であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．４７（ｍｍ）である。中間焦点距離状態においては、防振係数は０．５２であり、焦点距離は３４．５２（ｍｍ）であるので、０．４６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．５３（ｍｍ）である。望遠端状態においては、防振係数は０．５９であり、焦点距離は５８．２０（ｍｍ）であるので、０．３５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．６１（ｍｍ）である。
【０７４１】
また、本実施例では、図３０に示すように、像ブレ発生時に、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５２を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行うように構成することも可能である。
【０７４２】
この場合、広角端状態においては、防振係数は−１．２９であり、焦点距離は１６．４
８（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．１５（ｍｍ）である。中間焦点距離状態においては、防振係数は−１．７４であり、焦点距離は３４．５２（ｍｍ）であるので、０．４６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．１６（ｍｍ）である。望遠端状態においては、防振係数は−２．００であり、焦点距離は５８．２０（ｍｍ）であるので、０．３５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．１８（ｍｍ）である。
【０７４３】
下記の表８に、第８実施例における各諸元の値を示す。表８における面番号１〜２８が、図２９（図３０）に示すｍ１〜ｍ２８の各光学面に対応している。
【０７４４】
（表８）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1      52.01929      1.500      1.94594      18.0
2      38.70649      6.705      1.80400      46.6
3     208.84711      (D3 )      1.00000
4      54.86747      1.000      1.80400      46.6
5      10.90252      9.493      1.00000
＊ 6     -29.74452      1.000      1.72903      54.0
＊ 7      85.46789      0.533      1.00000
8      62.70343      2.179      1.94594      18.0
9    -203.90514      (D9 )      1.00000
＊10      52.30971      3.200      1.72903      54.0
11     -35.75411      1.800      1.00000
12      (絞りＳ)      1.500      1.00000
13      47.59945      3.600      1.48749      70.3
14      54.00000      1.000      1.78472      25.6
15      25.22974      1.200      1.00000
＊16      51.22589      1.186      1.72903      54.0
17      14.51681      6.030      1.49782      82.6
18     -19.84549      (D18)      1.00000
19      35.07568      1.811      1.49782      82.6
20     102.41627      (D20)      1.00000
＊21      44.70967      2.605      1.55332      71.7
＊22    -956.47865      1.500      1.00000
23     -53.34248      1.000      1.82080      42.7
＊24      23.47902      4.995      1.00000
25      35.66383      3.530      1.59319      67.9
26    -477.30582      7.997      1.00000
27      69.46909      4.200      1.48749      70.3
28     -64.23027      (D28)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
面      κ           A4            A6            A8           A10
6 1.00000e+00 -4.63019e-05   2.03870e-07  -6.42078e-10  -2.02412e-11
7 1.00000e+00 -6.23690e-05   3.31714e-07  -2.89054e-09   0.00000e+00
10 1.00000e+00 -3.57796e-05  -1.16911e-08   2.44047e-10  -3.29234e-12
16 1.00000e+00  3.71472e-05   4.09580e-08   1.14439e-10  -6.41586e-14
21 1.00000e+00 -6.15920e-05  -4.51551e-07   1.01307e-08  -4.84337e-11
22 1.00000e+00 -6.60557e-05  -7.74103e-07   2.02734e-08  -1.26330e-10
24 1.00000e+00 -8.16006e-06   2.18577e-07  -6.23271e-09   4.73302e-11
［各種データ］
ズーム比  3.53
広角端       中間       望遠端
f         16.48       34.52       58.20
FNo        2.88        4.00        4.60
ω        40.8        22.4        13.8
Y         12.51       13.77       13.93
TL       109.577     126.782     152.506
BF        13.038      26.069      33.683
BF(空気)  13.038      26.069      33.683
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        16.48     34.52     58.20       -         -         -
β         -         -         -       -0.1026   -0.0965   -0.2077
D0         ∞        ∞        ∞     140.42    323.22    227.49
D3        1.000    13.111    25.000     1.000    13.111    25.000
D9       20.211     6.075     1.169    20.211     6.075     1.169
D18       3.000     4.000    12.524     0.838     0.578     1.421
D20       2.763     7.962    10.565     4.924    11.384    21.668
D28      13.038    26.069    33.683    13.038    26.069    33.683
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         91.06
第２レンズ群       4        -13.01
第３レンズ群      10         26.36
第４レンズ群      19        106.21
第５レンズ群      21        249.80
［条件式対応値］
条件式（JB１）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.073
条件式（JB２）  Ｗω  ＝  40.847
条件式（JB３）  Ｔω  ＝  13.758
条件式（JB４）  ｆＦ／ｆＲＦ  ＝  0.425
条件式（JB５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  4.029
条件式（JB６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.740
条件式（JD１）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝   0.309（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  -0.079（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JD２）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝   0.019（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.253（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JD３）  Ｗω＝  40.847
条件式（JD４）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  4.029
条件式（JD５）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.493
条件式（JD６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.740
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  0.019（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  40.847
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  6.444
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.309（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  4.029
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.740
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.471
条件式（JI１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  0.277
条件式（JI２）  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＝  2.042
条件式（JI３）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  4.029
条件式（JI４）  νｄｐ  ＝  82.570
【０７４５】
表８から、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８は、条件式（JB１）〜（JB６）、（JD１）〜（JD６）、（JE１）〜（JE７）、（JI１）〜（JI４）を満足することが分かる。
【０７４６】
図３１は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３２は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３３は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８において、レンズＬ５１を防振レンズ群ＶＲとして、無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３４は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８において、レンズＬ５２を防振レンズ群ＶＲとして、無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０７４７】
図３１〜図３４から、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０７４８】
（第９実施例）
第９実施例について、図３５〜図４０及び表９を用いて説明する。第９実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ９）は、図３５（図３６）に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０７４９】
図３５に示す実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１が該当する。
【０７５０】
図３６に示す実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該
当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５２が該当する。
【０７５１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
【０７５２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。
【０７５３】
なお、両凹レンズＬ２２は、物体側および像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７５４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸レンズＬ３５との接合レンズとからなる。
【０７５５】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７５６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１からなる。
【０７５７】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、両凹レンズＬ５２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５３と、両凸レンズＬ５４とからなる。
【０７５８】
なお、両凸レンズＬ５１は、物体側および像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７５９】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１からなる。
【０７６０】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１〜第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を固定することにより行う。
【０７６１】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０７６２】
像ブレ発生時には、図３５に示すように、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０７６３】
この場合、広角端状態においては、防振係数は０．３８であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．５１（ｍｍ）である。中間焦点距離状態においては、防振係数は０．４９であり、焦点距離は３４．６４（ｍｍ）であるので、０．４６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．５７（ｍｍ）である。望遠端状態においては、防振係数は０．５２であり、焦点距離は５８．２２（ｍｍ）であるので、０．３５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．６９（ｍｍ）である。
【０７６４】
また、本実施例では、図３６に示すように、像ブレ発生時に、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５２を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行うように構成することも可能である。
【０７６５】
この場合、広角端状態においては、防振係数は−１．０９であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．１８（ｍｍ）である。中間焦点距離状態においては、防振係数は−１．４６であり、焦点距離は３４．６４（ｍｍ）であるので、０．４６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．１９（ｍｍ）である。望遠端状態においては、防振係数は−１．５８であり、焦点距離は５８．２２（ｍｍ）であるので、０．３５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２３（ｍｍ）である。
【０７６６】
下記の表９に、第９実施例における各諸元の値を示す。表９における面番号１〜３０が、図３５（図３６）に示すｍ１〜ｍ３０の各光学面に対応している。
【０７６７】
（表９）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1      49.45687      1.500      1.94594      18.0
2      36.05142      7.422      1.80400      46.6
3     182.73858      (D3 )      1.00000
4      62.21144      1.000      1.80400      46.6
5      11.36518      9.019      1.00000
＊ 6     -34.02591      1.000      1.72903      54.0
＊ 7      59.56235      0.635      1.00000
8      53.35980      2.208      1.94594      18.0
9    -520.59677      (D9 )      1.00000
＊10      48.74985      3.200      1.72903      54.0
11     -39.98129      1.800      1.00000
12      (絞りＳ)      1.500      1.00000
13      40.73217      3.600      1.48749      70.3
14      55.90792      1.000      1.78472      25.6
15      26.30167      1.200      1.00000
＊16      53.91013      2.184      1.72903      54.0
17      14.60197      5.855      1.49782      82.6
18     -21.69065      (D18)      1.00000
19      42.13616      1.825      1.49782      82.6
20     237.39522      (D20)      1.00000
＊21      47.17680      2.761      1.55332      71.7
＊22    -706.53520      1.500      1.00000
23    -100.28754      1.000      1.82080      42.7
＊24      23.18550      4.031      1.00000
25      31.73237      3.065      1.59319      67.9
26     115.97342      2.129      1.00000
27      33.27145      4.200      1.48749      70.3
28    -144.40572      (D28)      1.00000
29     -26.64822      0.900      1.71736      29.6
30     -33.43786      (D30)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
面      κ           A4            A6            A8           A10
6 1.00000e+00 -4.69588e-05   3.57214e-07  -1.35769e-09  -1.23340e-11
7 1.00000e+00 -6.31417e-05   4.33769e-07  -2.98689e-09   0.00000e+00
10 1.00000e+00 -3.33886e-05  -8.50862e-09   6.57751e-11  -1.10130e-12
16 1.00000e+00  3.56341e-05   2.95618e-08   4.30018e-10  -3.03421e-12
21 1.00000e+00 -4.67403e-05  -4.29180e-07   6.51605e-09  -3.80050e-11
22 1.00000e+00 -5.25513e-05  -5.32941e-07   1.01564e-08  -6.36780e-11
24 1.00000e+00 -3.65458e-06   5.64899e-08  -2.32781e-09   1.69874e-11
［各種データ］
ズーム比  3.53
広角端       中間       望遠端
f         16.48       34.64       58.22
FNo        2.88        4.00        4.12
ω        40.8        22.4        13.8
Y         12.53       13.69       13.92
TL       106.299     122.339     144.292
BF        13.038      13.038      13.038
BF(空気)  13.038      13.038      13.038
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        16.48     34.64     58.22       -         -         -
β         -         -         -       -0.1003   -0.0840   -0.1283
D0         ∞        ∞        ∞     143.70    377.66    405.71
D3        1.000    13.429    24.874     1.000    13.429    24.874
D9       18.736     5.550     0.800    18.736     5.550     0.800
D18       3.000     4.000     8.400     0.517     0.419     0.235
D20       2.622     8.667    16.304     5.105    12.247    24.469
D28       3.371    13.123    16.343     3.371    13.123    16.343
D30      13.038    13.038    13.038    13.038    13.038    13.038
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         89.38
第２レンズ群       4        -13.03
第３レンズ群      10         26.87
第４レンズ群      19        102.59
第５レンズ群      21        181.59
第６レンズ群      29       -193.67
［条件式対応値］
条件式（JC１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.565
条件式（JC２）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.133
条件式（JC３）  Ｗω  ＝  40.846
条件式（JC４）  Ｔω  ＝  13.754
条件式（JC５）  ｆＲＦ／ｆＲＦ２  ＝  -0.938
条件式（JC６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.757
条件式（JD１）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝   0.441（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  -0.126（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JD２）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝   0.019（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.176（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JD３）  Ｗω＝  40.846
条件式（JD４）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  3.818
条件式（JD５）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.485
条件式（JD６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.757
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  0.019（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  40.846
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  6.224
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.441（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  3.818
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.757
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.436
条件式（JF１）  ｆＦ／ｆＶ  ＝   1.282（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＦ／ｆＶ  ＝  -4.488（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JF２）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝   0.441（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  -0.126（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JF３）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝   0.019（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.176（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JF４）  Ｗω  ＝  40.846
条件式（JF５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  3.818
条件式（JF６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.757
条件式（JF７）  ＴＬＷ／ＺＤ１  ＝  2.552
条件式（JI１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  0.320
条件式（JI２）  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＝  1.432
条件式（JI３）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  3.818
条件式（JI４）  νｄｐ  ＝  82.570
【０７６８】
表９から、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９は、条件式（JC１）〜（JC６）、（JD１）〜（JD６）、（JE１）〜（JE７）、（JF１）〜（JF７）、（JI１）〜（JI４）を満足することが分かる。
【０７６９】
図３７は、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３８は、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３９は、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９において、レンズＬ５１を防振レンズ群ＶＲとして、無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４０は、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ
９において、レンズＬ５２を防振レンズ群ＶＲとして、無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０７７０】
図３７〜図４０から、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０７７１】
（第１０実施例）
第１０実施例について、図４１〜図４６及び表１０を用いて説明する。第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１０）は、図４１（図４２）に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０７７２】
図４１に示す実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１が該当する。
【０７７３】
図４２に示す実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５２が該当する。
【０７７４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
【０７７５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。
【０７７６】
なお、両凹レンズＬ２２は、物体側および像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７７７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸レンズＬ３５との接合レンズとからなる。
【０７７８】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７７９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１からなる。
【０７８０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、両凹レンズＬ５２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５３と、両凸レンズＬ５４とからなる。
【０７８１】
なお、両凸レンズＬ５１は、物体側および像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、両凹レンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０７８２】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１からなる。
【０７８３】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１〜第６レンズ群Ｇ６をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【０７８４】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０７８５】
像ブレ発生時には、図４１に示すように、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０７８６】
この場合、広角端状態においては、防振係数は０．３８であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．５０（ｍｍ）である。中間焦点距離状態においては、防振係数は０．５１であり、焦点距離は３４．６１（ｍｍ）であるので、０．４６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．５４（ｍｍ）である。望遠端状態においては、防振係数は０．５６であり、焦点距離は５８．２０（ｍｍ）であるので、０．３５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．６４（ｍｍ）である。
【０７８７】
また、本実施例では、図４２に示すように、像ブレ発生時に、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５２を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行うように構成することも可能である。
【０７８８】
この場合、広角端状態においては、防振係数は−１．０７であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．１８（ｍｍ）である。中間焦点距離状態においては、防振係数は−１．５１であり、焦点距離は３４．６１（ｍｍ）であるので、０．４６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．１８（ｍｍ）である。望遠端状態においては、防振係数は−１．６６であり、焦点距離は５８．２０（ｍｍ）であるので、０．３５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２２（ｍｍ）である。
【０７８９】
下記の表１０に、第１０実施例における各諸元の値を示す。表１０における面番号１〜３０が、図４１（図４２）に示すｍ１〜ｍ３０の各光学面に対応している。
【０７９０】
（表１０）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1      49.78243      1.500      1.94594      18.0
2      35.86372      7.402      1.80400      46.6
3     189.18021      (D3 )      1.00000
4      65.76146      1.000      1.80400      46.6
5      11.29701      9.472      1.00000
＊ 6     -33.17281      1.000      1.72903      54.0
＊ 7      76.05400      0.811      1.00000
8      77.87737      2.053      1.94594      18.0
9    -132.46424      (D9 )      1.00000
＊10      47.23987      3.200      1.72903      54.0
11     -56.29315      1.800      1.00000
12      (絞りＳ)      1.500      1.00000
13      27.78078      3.600      1.48749      70.3
14      56.24176      1.000      1.78472      25.6
15      27.11197      1.200      1.00000
＊16      53.80018      2.710      1.72903      54.0
17      13.92675      5.537      1.49782      82.6
18     -25.09848      (D18)      1.00000
19      45.33900      1.837      1.49782      82.6
20    1599.96080      (D20)      1.00000
＊21      45.65101      2.532      1.55332      71.7
＊22   -1447.10910      1.500      1.00000
23    -452.24207      1.000      1.82080      42.7
＊24      20.22114      2.400      1.00000    
25      28.39789      2.688      1.59319      67.9
26      71.92350      4.215      1.00000
27      27.16600      4.200      1.48749      70.3
28   -4665.16500      (D28)      1.00000
29     -38.79932      0.900      1.71736      29.6
30     -56.54936      (D30)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
面      κ           A4            A6            A8           A10
6 1.00000e+00 -4.94676e-05   3.71757e-07  -1.44242e-09  -1.29921e-11
7 1.00000e+00 -6.87910e-05   4.47896e-07  -3.21751e-09   0.00000e+00
10 1.00000e+00 -2.34156e-05  -1.78545e-08   2.23796e-10  -2.47091e-12
16 1.00000e+00  2.60151e-05   1.85464e-08   4.45711e-10  -2.73163e-12
21 1.00000e+00 -5.37696e-05  -4.53146e-07   5.81104e-09  -3.49284e-11
22 1.00000e+00 -6.07160e-05  -5.10190e-07   8.74421e-09  -5.59878e-11
24 1.00000e+00 -3.13598e-06   3.51177e-08  -2.23705e-09   1.68047e-11
［各種データ］
ズーム比  3.53
広角端       中間       望遠端
f         16.48       34.61       58.20
FNo        2.88        4.00        4.12
ω        40.8        22.4        13.8
Y         12.52       13.61       13.91
TL       106.296     122.654     142.974
BF        13.035      13.326      20.633
BF(空気)  13.035      13.326      20.633
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        16.48     34.61     58.20       -         -         -
β         -         -         -       -0.1004   -0.1450   -0.1279
D0         ∞        ∞        ∞     143.70    207.35    407.03
D3        1.000    12.229    24.863     1.000    12.229    24.863
D9       18.828     5.162     0.800    18.828     5.162     0.800
D18       3.000     6.584     7.754     0.633     0.720     0.369
D20       2.518     6.412    13.599     4.885    12.275    20.984
D28       2.858    13.885    10.268     2.858    13.885    10.268
D30      13.035    13.326    20.633    13.035    13.326    20.633
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         89.47
第２レンズ群       4        -13.41
第３レンズ群      10         27.83
第４レンズ群      19         93.69
第５レンズ群      21        216.45
第６レンズ群      29       -176.04
［条件式対応値］
条件式（JB１）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.118
条件式（JB２）  Ｗω  ＝  40.847
条件式（JB３）  Ｔω  ＝  13.758
条件式（JB４）  ｆＦ／ｆＲＦ  ＝  0.433
条件式（JB５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  3.367
条件式（JB６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.738
条件式（JC１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  0.433
条件式（JC２）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.118
条件式（JC３）  Ｗω  ＝  40.847
条件式（JC４）  Ｔω  ＝  13.758
条件式（JC５）  ｆＲＦ／ｆＲＦ２  ＝  -1.230
条件式（JC６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.738
条件式（JD１）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝   0.370（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  -0.109（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JD２）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝   0.019（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.102（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JD３）  Ｗω＝  40.847
条件式（JD４）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  3.367
条件式（JD５）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.482
条件式（JD６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.738
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝   0.019（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.102（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JE２）  Ｗω＝  40.847
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  5.685
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝   0.370（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  -0.109（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  3.367
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.738
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.496
条件式（JF１）  ｆＦ／ｆＶ  ＝   1.171（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＦ／ｆＶ  ＝  -3.977（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JF２）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝   0.370（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  -0.109（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JF３）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝   0.019（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.102（防振レンズ群がレンズＬ５２の場合）
条件式（JF４）  Ｗω  ＝  40.847
条件式（JF５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  3.367
条件式（JF６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.738
条件式（JF７）  ＴＬＷ／ＺＤ１  ＝  2.798
条件式（JI１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  0.287
条件式（JI２）  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＝  1.058
条件式（JI３）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  3.367
条件式（JI４）  νｄｐ  ＝  82.570
【０７９１】
表１０から、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０は、条件式（JB１）〜（JB６）、（JC１）〜（JC６）、（JD１）〜（JD６）、（JE１）〜（JE７）、（JF１）〜（JF７）、（JI１）〜（JI４）を満足することが分かる。
【０７９２】
図４３は、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４４は、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４５は、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０において、レンズＬ５１を防振レンズ群ＶＲとして、無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４６は、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０において、レンズＬ５２を防振レンズ群ＶＲとして、無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０７９３】
図４３〜図４６から、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０７９４】
（第１１実施例）
第１１実施例について、図４７〜図５２及び表１１を用いて説明する。第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１１）は、図４７（図４８）に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０７９５】
図４７に示す実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群
Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５が該当する。
【０７９６】
図４８に示す実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。防振レンズ群ＶＲとして、第６レンズ群Ｇ６を構成するレンズＬ６１が該当する。
【０７９７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
【０７９８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。
【０７９９】
なお、両凹レンズＬ２２は、物体側および像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０８００】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸レンズＬ３５との接合レンズとからなる。
【０８０１】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０８０２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１からなる。
【０８０３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１からなる。
【０８０４】
なお、正メニスカスレンズＬ５１は、物体側および像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０８０５】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ６１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６３と、両凹レンズＬ６４とからなる。
【０８０６】
なお、両凹レンズＬ６１は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０８０７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１〜第６レンズ群Ｇ６をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【０８０８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０８０９】
像ブレ発生時には、図４７に示すように、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０８１０】
この場合、広角端状態においては、防振係数は０．３７であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．５２（ｍｍ）である。中間焦点距離状態においては、防振係数は０．４８であり、焦点距離は３４．５５（ｍｍ）であるので、０．４６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．５８（ｍｍ）である。望遠端状態においては、防振係数は０．５５であり、焦点距離は５８．２０（ｍｍ）であるので、０．３５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．６５（ｍｍ）である。
【０８１１】
また、本実施例では、図４８に示すように、像ブレ発生時に、防振レンズ群ＶＲとして、第６レンズ群Ｇ６を構成するレンズＬ６１を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行うように構成することも可能である。
【０８１２】
この場合、広角端状態においては、防振係数は−１．２０であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．１６（ｍｍ）である。中間焦点距離状態においては、防振係数は−１．６３であり、焦点距離は３４．５５（ｍｍ）であるので、０．４６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．１７（ｍｍ）である。望遠端状態においては、防振係数は−１．９２であり、焦点距離は５８．２０（ｍｍ）であるので、０．３５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．１９（ｍｍ）である。
【０８１３】
下記の表１１に、第１１実施例における各諸元の値を示す。表１１における面番号１〜３０が、図４７（図４８）に示すｍ１〜ｍ３０の各光学面に対応している。
【０８１４】
（表１１）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1      52.30855      1.500      1.94594      18.0
2      37.33284      7.071      1.80400      46.6
3     216.54215      (D3 )      1.00000
4      61.38788      1.000      1.80400      46.6
5      11.65182      9.233      1.00000
＊ 6     -32.14862      1.000      1.72903      54.0
＊ 7      74.53588      1.024      1.00000
8      60.50694      2.193      1.94594      18.0
9    -258.79475      (D9 )      1.00000
＊10      46.01441      3.200      1.72903      54.0
11     -56.40981      1.800      1.00000
12      (絞りＳ)      1.500      1.00000
13      29.53961      2.255      1.51860      69.9
14      62.01786      1.000      1.78472      25.6
15      28.20544      1.200      1.00000
＊16      55.69244      0.900      1.72903      54.0
17      15.23446      7.773      1.49782      82.6
18     -19.05606      (D18)      1.00000
19      36.98318      1.625      1.49782      82.6
20     105.10268      (D20)      1.00000
＊21      43.20902      2.199      1.55332      71.7
＊22    1751.40520      (D22)      1.00000
23    -171.60024      1.000      1.82080      42.7
＊24      17.59425      2.400      1.00000
25      26.33835      2.542      1.48749      70.3
26      72.49985      3.966      1.00000
27      25.12670      4.200      1.48749      70.3
28     221.49212      0.920      1.00000
29    -248.05584      0.900      1.71736      29.6
30     676.75372      (D30)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
面      κ           A4            A6            A8           A10
6 1.00000e+00 -5.77765e-05   3.44287e-07  -6.22102e-10  -1.57242e-11
7 1.00000e+00 -6.99357e-05   4.62841e-07  -2.74060e-09   0.00000e+00
10 1.00000e+00 -2.68855e-05  -4.61691e-08   5.50569e-11  -1.70214e-12
16 1.00000e+00  1.11787e-05   5.00773e-08   1.88833e-10  -7.71465e-15
21 1.00000e+00 -5.10052e-05  -6.02110e-07   6.11612e-09  -6.10307e-11
22 1.00000e+00 -6.30677e-05  -4.65571e-07   4.57749e-09  -4.89754e-11
24 1.00000e+00 -1.61208e-06  -1.18039e-07   4.93252e-10   5.31842e-13
［各種データ］
ズーム比  3.53
広角端       中間       望遠端
f         16.48       34.55       58.20
FNo        2.88        4.00        4.12
ω        40.8        22.4        13.8
Y         12.54       13.83       14.06
TL       102.322     116.417     135.956
BF        13.054      22.464      28.774
BF(空気)  13.054      22.464      28.774
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        16.48     34.55     58.20       -         -         -
β         -         -         -       -0.0977   -0.1271   -0.1908
D0         ∞        ∞        ∞     147.68    233.58    244.04
D3        1.000    13.610    25.000     1.000    13.610    25.000
D9       18.408     5.666     0.800    18.408     5.666     0.800
D18       3.000     4.809    11.304     0.806     0.661     2.678
D20       2.759     5.833     6.177     4.952     9.982    14.803
D22       1.700     1.633     1.500     1.700     1.633     1.500
D30      13.054    22.464    28.774    13.054    22.464    28.774
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         91.89
第２レンズ群       4        -13.83
第３レンズ群      10         24.94
第４レンズ群      19        113.72
第５レンズ群      21         80.03
第６レンズ群      23        -46.99
［条件式対応値］
条件式（JB１）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.030
条件式（JB２）  Ｗω  ＝  40.846
条件式（JB３）  Ｔω  ＝  13.758
条件式（JB４）  ｆＦ／ｆＲＦ  ＝  1.421
条件式（JB５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  4.559
条件式（JB６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.787
条件式（JC１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  1.421
条件式（JC２）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.030
条件式（JC３）  Ｗω  ＝  40.846
条件式（JC４）  Ｔω  ＝  13.758
条件式（JC５）  ｆＲＦ／ｆＲＦ２  ＝  -1.703
条件式（JC６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.787
条件式（JD１）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  -0.242（防振レンズ群がレンズＬ６１の場合）
条件式（JD２）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.124（防振レンズ群がレンズＬ６１の場合）
条件式（JD３）  Ｗω＝  40.846
条件式（JD４）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  4.559
条件式（JD５）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.554
条件式（JD６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.787
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝   0.021（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.124（防振レンズ群がレンズＬ６１の場合）
条件式（JE２）  Ｗω＝  40.846
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  6.900
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝   1.000（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  -0.242（防振レンズ群がレンズＬ６１の場合）
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  4.559
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.787
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.502
条件式（JF１）  ｆＦ／ｆＶ  ＝   1.421（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＦ／ｆＶ  ＝  -5.863（防振レンズ群がレンズＬ６１の場合）
条件式（JF２）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝   1.000（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  -0.242（防振レンズ群がレンズＬ６１の場合）
条件式（JF３）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝   0.021（防振レンズ群がレンズＬ５１の場合）
ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.124（防振レンズ群がレンズＬ６１の場合）
条件式（JF４）  Ｗω  ＝  40.846
条件式（JF５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  4.559
条件式（JF６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.787
条件式（JF７）  ＴＬＷ／ＺＤ１  ＝  2.898
条件式（JI１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  0.320
条件式（JI２）  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＝  1.043
条件式（JI３）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  4.559
条件式（JI４）  νｄｐ  ＝  82.570
【０８１５】
表１１から、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１は、条件式（JB１）〜（JB６）、（JC１）〜（JC６）、（JD１）〜（JD６）、（JE１）〜（JE７）、（JF１）〜（JF７）、（JI１）〜（JI４）を満足することが分かる。
【０８１６】
図４９は、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図５０は、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図５１は、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１において、第５レンズ群Ｇ５を防振レンズ群ＶＲとして、無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図５２は、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１において、レンズＬ６１を防振レンズ群ＶＲとして、無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０８１７】
図４９〜図５２から、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０８１８】
（第１２実施例）
第１２実施例について、図５３〜図５６及び表１２を用いて説明する。第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１２）は、図５３に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【０８１９】
本実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５，第６レンズ群Ｇ６が該当する。防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５が該当する。
【０８２０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズからなる。
【０８２１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。
【０８２２】
なお、両凹レンズＬ２２は、物体側および像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０８２３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸レンズＬ３５との接合レンズとからなる。
【０８２４】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０８２５】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸レンズＬ４１からなる。
【０８２６】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５３と、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【０８２７】
なお、負メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。また、正メニスカスレンズＬ５３は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０８２８】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１からなる。
【０８２９】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１〜第４レンズ群Ｇ４をそれぞれ物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を像面側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を固定することにより行う。
【０８３０】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０８３１】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０８３２】
この場合、広角端状態においては、防振係数は０．２３であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は０．８１（ｍｍ）である。中間焦点距離状態においては、防振係数は０．２３であり、焦点距離は３４．２３（ｍｍ）であるので、０．４６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は１．２１（ｍｍ）である。望遠端状態においては、防振係数は０．２０であり、焦点距離は５８．２２（ｍｍ）であるので、０．３５°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は１．７９（ｍｍ）である。
【０８３３】
下記の表１２に、第１２実施例における各諸元の値を示す。表１２における面番号１〜３０が、図５３に示すｍ１〜ｍ３０の各光学面に対応している。
【０８３４】
（表１２）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1      46.40832      1.500      1.94594      18.0
2      34.66455      6.713      1.80400      46.6
3     127.07483      (D3 )      1.00000
4      55.81938      1.000      1.80400      46.6
5      11.58349      9.722      1.00000
＊ 6     -46.86550      1.000      1.72903      54.0
＊ 7      51.87909      0.783      1.00000
8      59.79626      2.014      1.94594      18.0
9   -2186.07280      (D9 )      1.00000
＊10      27.26861      3.200      1.72903      54.0
11    -129.16671      1.800      1.00000
12      (絞りＳ)      1.500      1.00000
13      68.38177      2.869      1.48749      70.3
14     202.75413      1.000      1.78472      25.6
15      39.83391      1.200      1.00000
＊16     142.37742      0.850      1.72903      54.0
17      16.28016      4.757      1.49782      82.6
18     -23.81991      (D18)      1.00000
19      34.83439      2.380      1.49782      82.6
20    -181.29602      (D20)      1.00000
＊21     318.18531      2.000      1.69350      53.2
22      79.44709      2.209      1.00000
23     -45.33154      1.000      1.77377      47.2
＊24     -60.05145      7.053      1.00000
＊25   -1295.54840      5.000      1.59255      67.9
26     -26.79305      1.384      1.00000
27     -28.73919      4.200      1.59319      67.9
28     -20.59136      (D28)      1.00000
29     -30.60749      0.850      1.80809      22.7
30    -206.61166      (D30)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
面      κ           A4            A6            A8           A10
6 1.00000e+00 -4.29550e-05   2.50726e-07  -1.33649e-09  -9.20595e-12
7 1.00000e+00 -6.40436e-05   3.01735e-07  -2.60073e-09   0.00000e+00
10 1.00000e+00 -1.85190e-05  -4.30274e-09  -2.14140e-10   6.29617e-13
16 1.00000e+00  1.21548e-05  -3.28136e-08   1.45941e-09  -1.15076e-11
21 1.00000e+00 -2.85327e-05   8.17418e-08   1.11021e-09   0.00000e+00
24 1.00000e+00 -3.56325e-05   1.57588e-07   3.97044e-10   5.59729e-12
25 1.00000e+00 -4.55529e-05   4.82262e-08   1.53635e-10   0.00000e+00
［各種データ］
ズーム比  3.53
広角端       中間       望遠端
f         16.48       34.23       58.22
FNo        2.88        3.99        4.49
ω        40.8        22.0        13.0
Y         13.01       14.25       14.25
TL       106.751     122.797     143.722
BF        12.997      12.997      12.997
BF(空気)  12.997      12.997      12.997
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        16.48     34.23     58.22       -         -         -
β         -         -         -       -0.1012   -0.1708   -0.1329
D0         ∞        ∞        ∞     143.25    177.20    406.28
D3        1.000    10.016    25.000     1.000    10.016    25.000
D9       18.296     5.240     0.800    18.296     5.240     0.800
D18       3.000     6.945     6.827     1.247     1.855     0.461
D20       2.354    18.768    30.128     4.107    23.857    36.495
D28       3.120     2.848     1.986     3.120     2.848     1.986
D30      12.997    12.997    12.997    12.997    12.997    12.997
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         95.15
第２レンズ群       4        -13.63
第３レンズ群      10         31.54
第４レンズ群      19         58.91
第５レンズ群      21         42.02
第６レンズ群      29        -44.56
［条件式対応値］
条件式（JA１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  1.402
条件式（JA２）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.432
条件式（JA３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  3.575
条件式（JA４）  Ｗω  ＝  40.848
条件式（JA５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.868
条件式（JA６）  ＤＸＲＦＴ／ｆＦ  ＝  0.116
条件式（JA７）  Ｔω  ＝  13.014
条件式（JA８）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.619
条件式（JC１）  ｜ｆＦ／ｆＲＦ｜  ＝  1.402
条件式（JC２）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.471
条件式（JC３）  Ｗω  ＝  40.848
条件式（JC４）  Ｔω  ＝  13.014
条件式（JC５）  ｆＲＦ／ｆＲＦ２  ＝  -0.943
条件式（JC６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.545
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  0.074
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  40.848
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  3.575
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  1.000
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.868
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.545
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.544
条件式（JF１）  ｆＦ／ｆＶ  ＝  1.402
条件式（JF２）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  1.000
条件式（JF３）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  0.074
条件式（JF４）  Ｗω  ＝  40.848
条件式（JF５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  1.868
条件式（JF６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.545
条件式（JF７）  ＴＬＷ／ＺＤ１  ＝  3.042
条件式（JI１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  0.188
条件式（JI２）  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＝  0.678
条件式（JI３）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  1.868
条件式（JI４）  νｄｐ  ＝  82.570
【０８３５】
表１２から、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２は、条件式（JA１）〜（JA８）、（JC１）〜（JC６）、（JE１）〜（JE７）、（JF１）〜（JF７）、（JI１）〜（JI４）を満足することが分かる。
【０８３６】
図５４は、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図５５は、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図５６は、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０８３７】
図５４〜図５６から、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０８３８】
（第１３実施例）
第１３実施例について、図５７〜図６０及び表１３を用いて説明する。第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１３）は、図５７に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０８３９】
本実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３が該当する。中間レンズ群ＧＭ（合焦レンズ群ＧＦ）として、第４レンズ群Ｇ４が該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第５レンズ群Ｇ５が該当する。また、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズが、防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０８４０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【０８４１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。
【０８４２】
なお、負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる複合型非球面レンズである。また、負メニスカスレンズＬ２４は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０８４３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像
面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と両凹レンズＬ３６との接合レンズとからなる。
【０８４４】
なお、両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０８４５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなる。
【０８４６】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズと、両凸レンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【０８４７】
なお、両凹レンズＬ５２は、像面側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０８４８】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１〜第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【０８４９】
無限遠から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。
【０８５０】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズＬ５１，Ｌ５２からなる接合レンズを、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０８５１】
第１３実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．９７であり、焦点距離は２４．７０（ｍｍ）であるので、０．６６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２９（ｍｍ）である。中間焦点距離状態において、防振係数は−１．２３であり、焦点距離は４９．５０（ｍｍ）であるので、０．４７°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３３（ｍｍ）である。望遠端状態において、防振係数は−１．４８であり、焦点距離は８２．４５（ｍｍ）であるので、０．３６°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３５（ｍｍ）である。
【０８５２】
下記の表１３に、第１３実施例における各諸元の値を示す。表１３における面番号１〜３５が、図５７に示すｍ１〜ｍ３５の各光学面に対応している。
【０８５３】
（表１３）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1     241.11515      2.000      1.92286      20.9
2     103.44771      5.420      1.59319      67.9
3   -7416.50890      0.100      1.00000
4      56.35289      5.617      1.75500      52.3
5     189.71095      (D5 )      1.00000
＊ 6     180.45884      0.100      1.56093      36.6
7      93.90256      1.250      1.83481      42.7
8      15.53782      8.861      1.00000
9     -29.30755      1.000      1.80400      46.6
10     125.24231      0.299      1.00000
11      56.49561      5.857      1.80809      22.7
12     -29.68309      1.683      1.00000
13     -20.94818      1.200      1.88202      37.2
＊14     -36.26558      (D14)      1.00000
＊15     208.43307      2.148      1.72903      54.0
16    -111.63066      2.282      1.00000
17      (絞りＳ)      1.000      1.00000
18      46.77320      1.500      1.71999      50.3
19      31.72866      5.122      1.49782      82.6
20    -453.18879      0.100      1.00000
21      76.84303      4.093      1.48749      70.3
22     -45.25442      0.100      1.00000
23     263.80748      4.141      1.95000      29.4
24     -31.17139      1.000      1.79504      28.7
25      29.03381      (D25)      1.00000
26      55.64853      5.981      1.58313      59.4
27     -19.40195      1.000      1.79504      28.7
28     -35.38084      (D28)      1.00000
29    -141.22564      3.677      1.84666      23.8
30     -23.75223      1.000      1.76801      49.2
＊31      43.50066      3.075      1.00000
32      44.96093      8.708      1.49782      82.6
33     -21.83258      0.911      1.00000
34     -21.94603      1.350      1.90366      31.3
35     -48.91548      (D35)      1.00000
像面        ∞
［非球面データ］
第6面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 1.29884e-05
A6 ＝-2.61296e-08
A8 ＝ 6.74064e-11
A10＝-1.41771e-13
A12＝ 2.18700e-16
第14面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-1.60620e-06
A6 ＝-8.46210e-09
A8 ＝ 1.06446e-12
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第15面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝-9.77451e-06
A6 ＝-5.03316e-09
A8 ＝-7.08144e-12
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
第31面
κ ＝1.00000e+00
A4 ＝ 4.03997e-07
A6 ＝-2.51998e-09
A8 ＝ 2.61375e-11
A10＝ 0.00000e+00
A12＝ 0.00000e+00
［各種データ］
ズーム比  3.34
広角端       中間       望遠端
f         24.70       49.50       82.45
FNo        3.08        3.85        4.60
ω        41.2        23.6        14.4
Y         19.46       21.63       21.63
TL       157.364     172.583     196.763
BF        38.000      51.002      63.987
BF(空気)  38.000      51.002      63.987
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中  間    望遠端   広角端    中  間    望遠端
f        24.70     49.50     82.45       -         -         -
β         -         -         -       -0.1467   -0.1894   -0.2422
D0         ∞        ∞        ∞     142.64    227.42    303.24
D5        1.500    14.906    29.804     1.500    14.906    29.804
D14      24.244     7.638     1.500    24.244     7.638     1.500
D25      11.046     9.677    11.046     9.229     5.570     2.629
D28       2.000     8.785     9.851     3.817    12.891    18.268
D35      38.000    51.002    63.987    38.000    51.002    63.987
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1         97.37
第２レンズ群       6        -17.47
第３レンズ群      15         48.40
第４レンズ群      26         46.36
第５レンズ群      29       -128.60
［条件式対応値］
条件式（JB１）  （ＤＭＲＴ−ＤＭＲＷ）／ｆＦ  ＝  0.169
条件式（JB２）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JB３）  Ｔω  ＝  14.419
条件式（JB４）  ｆＦ／ｆＲＦ  ＝  -0.361
条件式（JB５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  0.958
条件式（JB６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.444
条件式（JD１）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.379
条件式（JD２）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.063
条件式（JD３）  Ｗω＝  41.170
条件式（JD４）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  0.958
条件式（JD５）  （−ｆＸｎ）／ｆＸＲ  ＝  0.361
条件式（JD６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.444
条件式（JE１）  ＤＶＷ／ｆＶ  ＝  -0.063
条件式（JE２）  Ｗω  ＝  41.170
条件式（JE３）  ｆＦ／ｆＷ  ＝  1.877
条件式（JE４）  ｆＶ／ｆＲＦ  ＝  0.379
条件式（JE５）  ｆＦ／ｆＸＲ  ＝  0.958
条件式（JE６）  ＤＧＸＲ／ｆＸＲ  ＝  0.444
条件式（JE７）  ＤＸｎＷ／ＺＤ１  ＝  0.721
条件式（JG１）  βＦｔ  ＝  -0.247
条件式（JG２）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  3.182
条件式（JG３）  βＦｗ  ＝  0.163
条件式（JH１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  3.182
条件式（JH２）  （ｒＣ＋ｒＢ）／（ｒＣ−ｒＢ）  ＝  -0.223
条件式（JH３）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  0.958
条件式（JH４）  βＦｗ  ＝  0.163
条件式（JJ１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  3.182
条件式（JJ２）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  0.958
条件式（JJ３）  βＦｗ  ＝  0.163
条件式（JJ４）  νｄｎ  ＝  28.690
【０８５４】
表１３から、第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１３は、条件式（JB１）〜（JB６）、（JD１）〜（JD６）、（JE１）〜（JE７）、（JG１）〜（JG３）、（JH１）〜（JH４）、（JJ１）〜（JJ４）を満足することが分かる。
【０８５５】
図５８は、第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１３の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図５９は、第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１３の至近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図６０は、第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１３の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０８５６】
図５８〜図６０から、第１３実施例に係る変倍光学系ＺＬ１３は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０８５７】
（第１４実施例）
第１４実施例について、図６１〜図６４及び表１４を用いて説明する。第１４実施例に
係る変倍光学系ＺＬＩ（ＺＬ１４）は、図６１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０８５８】
本実施例では、前側レンズ群ＧＸとして、第２レンズ群Ｇ２が該当する。中間レンズ群ＧＭとして、第３レンズ群Ｇ３が該当する。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に並んだ、物体側群ＧＡと、像側群ＧＢとからなり、像側群ＧＢが前記合焦レンズ群ＧＦに該当する。後側レンズ群ＧＲとして、第４レンズ群Ｇ４，第５レンズ群Ｇ５が該当する。また、第４レンズ群Ｇ４が、防振レンズ群ＶＲに該当する。
【０８５９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【０８６０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【０８６１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【０８６２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズからなる。
【０８６３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【０８６４】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増加し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【０８６５】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群ＧＦとして、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢを物体側へ移動させることにより行う。
【０８６６】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
【０８６７】
第１４実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群
のシフト量は−０．３３８mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群のシフト量は−０．３５８mmである。望遠端状態において、補正角度０．３２７度の場合、防振レンズ群のシフト量は−０．３８９mmである。
【０８６８】
下記の表１４に、第１４実施例における各諸元の値を示す。表１４における面番号１〜３３が、図６１に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【０８６９】
（表１４）
［レンズ諸元］
面番号     Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面       ∞
1    755.7151      2.00      22.74      1.80809
2    161.3459      5.78      67.90      1.59319
3   -580.4059      0.10
4     67.8395      5.80      54.61      1.72916
5    174.6045      D5(可変)
6     76.4442      1.35      35.73      1.90265
7     18.5155      8.86
＊ 8    -39.7788      1.00      51.15      1.75501
9     52.4007      0.10
10     40.3224      5.17      22.74      1.80809
11    -52.2736      2.86
12    -23.0648      1.20      58.12      1.62299
13    -42.3507      D13(可変)
＊14     38.7318      3.48      51.15      1.75501
＊15   -132.1314      1.00
16       ∞         2.50      (開口絞り)
17     46.8922      5.22      82.57      1.49782
18    -42.6707      0.10
19    755.7937      1.00      37.18      1.83400
20     25.3493      D20(可変)
＊21     32.5284      7.45      67.02      1.59201
22    -21.4485      1.00      23.80      1.84666
23    -37.3054      D23(可変)
24   -269.6872      4.53      22.74      1.80809
25    -22.2495      1.00      35.25      1.74950
26     33.9362      D26(可変) 
27     39.0406      8.96      81.49      1.49710
28    -26.9857      1.06
29    -31.8633      4.36      22.74      1.80809
30    -27.4771      1.35      52.34      1.75500
31    -56.0731      3.74
32    -21.6584      1.30      54.61      1.72916
33    -45.4890      D33(可変)
像面       ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   4.46184E-06  6.59185E-09  -2.42201E-11  2.59662E-13
第14面  0.00  -3.88209E-06   2.73780E-08  -1.55431E-10   0.00000E+00
第15面  0.00  7.82327E-06   2.51863E-08  -1.15048E-10  -1.28188E-13
第21面  0.00  -3.14303E-06   5.83544E-10  -1.13942E-11   0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  4.13
広角端         中間         望遠端
ｆ          24.7    〜    49.5    〜    102.0
ＦＮｏ       2.9    〜     3.7    〜      4.1
２ω        82.4    〜    47.2    〜     23.5
Ｙ           19.2    〜   21.6    〜     21.6
ＴＬ(空気)  145.2    〜  160.9    〜    196.8
ＢＦ(空気)   14.9    〜   28.9    〜     43.9
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     24.7     49.5     102.0       24.7     49.5     102.0
D5      1.10    19.44     48.07
D13    25.53     8.90      1.10
D20    10.87    10.87     10.87      10.20     8.66      2.09
D23     2.50     6.70      7.68       3.17     8.91     16.46
D26     8.08     3.88      2.90
D33    14.92    28.89     43.95
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群       1        133.47
第２レンズ群       6        -20.32
第３レンズ群      14         30.32
第４レンズ群      24        -44.25
第５レンズ群      27        151.19
［条件式対応値］
条件式（JG１）  βＦｔ  ＝  -0.306
条件式（JG２）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  8.062
条件式（JG３）  βＦｗ  ＝  0.085
条件式（JJ１）  （ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）  ＝  8.062
条件式（JJ２）  ｜ｆＦ／ｆＸＲ｜  ＝  1.760
条件式（JJ３）  βＦｗ  ＝  0.085
条件式（JJ４）  νｄｎ  ＝  23.800
【０８７０】
表１４から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１４は、条件式（JG１）〜（JG３）、（JJ１）〜（JJ４）を満たすことが分かる。
【０８７１】
図６２は、第１４実施例に係る変倍光学系ＺＬ１４の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図６３は、第１４実施例に係る変倍光学系ＺＬ１４の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態
、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図６４は、第１４実施例に係る変倍光学系ＺＬ１４の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０８７２】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線における収差を示す。また、これらの記載のないものは、ｄ線における収差を示す。但し、無限遠合焦時の球面収差図では、最大口径に対応するＦナンバーの値を示す。近距離合焦時の球面収差図では、最大口径に対応する開口数の値を示す。非点収差図及び歪曲収差図では、像高の最大値をそれぞれ示す。コマ収差図では、各像高の値を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。
【０８７３】
図６２〜図６４から、第１４実施例に係る変倍光学系ＺＬ１４は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から至近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【０８７４】
以上の各実施例によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系を実現することができる。
【０８７５】
ここまで本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以下の内容は、本願の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。また、各実施例の特徴群のサブコンビネーションもまた、発明となりうる。
【０８７６】
第１〜第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩの数値実施例として、５群、６群構成のものを示したが、これに限定されず、他の群構成（例えば、７群等）にも適用可能である。具体的には、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、第１〜６レンズ群、前側レンズ群、中間レンズ群、後側レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、合焦レンズ群ＧＦとは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、防振レンズ群とは、防振時に移動する部分と防振時に移動しない部分との境界で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０８７７】
第１〜第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群ＧＦとして、光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、斯かる合焦レンズ群ＧＦは、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ（例えば、超音波モータ等）による駆動にも適している。特に、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとすることが好ましい。
【０８７８】
第１〜第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レンズ群を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部、または第６レンズ群Ｇ６の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【０８７９】
第１〜第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レ
ンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０８８０】
第１〜第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０８８１】
第１〜第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの良好な光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【０８８２】
第１〜第６の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍比が３〜４．５倍程度である。
【０８８３】
第７〜第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩの数値実施例として、５群、６群構成のものを示したが、これに限定されず、他の群構成（例えば、７群等）にも適用可能である。具体的には、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像面側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、第１〜６レンズ群、前側レンズ群、中間レンズ群、後側レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、合焦レンズ群ＧＦとは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、防振レンズ群とは、防振時に移動する部分と防振時に移動しない部分との境界で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０８８４】
第７〜第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群ＧＦとして、光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、斯かる合焦レンズ群ＧＦは、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ（例えば、超音波モータ、ステッピングモータ、ボイスコイルモータ等）による駆動にも適している。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部、または第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群ＧＦとすることが好ましい。また、合焦レンズ群ＧＦは、上記実施例のように１つの接合レンズとから構成しても良いが、レンズ枚数に特に限定は無く、１枚の単レンズと１つの接合レンズなど、１つ以上のレンズ成分で構成することとしてもよい。
【０８８５】
第７〜第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レンズ群を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部、または第６レンズ群Ｇ６の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【０８８６】
第７〜第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合
型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０８８７】
第７〜第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０８８８】
第７〜第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩにおいて、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの良好な光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。反射防止膜は、適宜選択可能であり、多層膜コーティングや、微細な結晶粒子からなる超低屈折率層を有する反射防止膜や、反射防止膜を施す面数も特に限定されない。
【０８８９】
第７〜第１０の実施形態に係る変倍光学系ＺＬＩは、変倍比が２．９〜５．０倍程度、３５ｍｍ換算で広角端状態での焦点距離が２２〜３０ｍｍ程度、Ｆｎｏが広角端状態でｆ／１．８〜３．７程度、望遠端状態でｆ／２．８〜５．９程度であるが、この限りではない。
【発明を実施するための形態（第１１〜第１４の実施形態）】
【０８９０】
以下、第１１〜第１４の実施形態について、図面を参照しながら説明する。各実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、前側レンズ群ＧＸと、正の屈折力を有する中間レンズ群ＧＭと、後側レンズ群ＧＲとを有し、前側レンズ群ＧＸは、１以上のレンズ群からなり、負レンズ群を有し、中間レンズ群ＧＭは、少なくとも一部が合焦レンズ群ＧＦであり、後側レンズ群ＧＲは、１以上のレンズ群からなり、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＸとの間隔が変化し、前側レンズ群ＧＸと中間レンズ群ＧＭとの間隔が変化し、中間レンズ群ＧＭと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化する。
【０８９１】
後述の第１１〜第１４の実施形態の説明において、第２レンズ群Ｇ２は、前側レンズ群ＧＸに該当する。第３レンズ群Ｇ３は、少なくとも一部に合焦レンズ群ＧＦを含む、中間レンズ群ＧＭに該当する。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に並んだ、物体側群ＧＡと、像側群ＧＢとからなり、像側群ＧＢが前記合焦レンズ群ＧＦに該当する。第４レンズ群Ｇ４は、後側レンズ群ＧＲのうち、最も物体側のレンズ群に該当する。第５レンズ群Ｇ５は、後側レンズ群ＧＲのうち、物体側から２番目のレンズ群に該当する。
【０８９２】
以下、第１１の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、図７６に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、像側群ＧＢとを有し、物体側群ＧＡを像面に対して固定した状態で、像側群ＧＢを光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い（＝合焦レンズ群ＧＦ）、変倍の際に、第４レンズ群Ｇ４を像面に対して移動させるように構成されている。
【０８９３】
この構成により、光学系全系の小型化や構成の簡素化を図っている。また、像倍率変化を抑えることができる。
【０８９４】
その上で、さらに光学性能を良くするために、第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JK１）、（JK２）を満足する。
【０８９５】
０．５０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＜  ５．００  …（JK１）
０．５１  ＜  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＜  １．６０  …（JK２）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離（像側群ＧＢの焦点距離）、
ｆＭ：中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）、
ｆＸｎ：前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）。
【０８９６】
条件式（JK１）は、合焦群である像側群ＧＢの焦点距離と、中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）とを規定するものである。条件式（JK１）の上限値を上回ると、合焦群の屈折力が弱くなり、合焦時の移動量が増え、最短撮影距離を短くすることが困難になるか、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなりすぎて、変倍時の球面収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０８９７】
第１１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JK１）の上限値を４．５０とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JK１）の上限値を４．３０とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JK１）の上限値を４．００とすることが好ましい。
【０８９８】
条件式（JK１）の下限値を下回ると、合焦群の屈折力が強くなり、近距離合焦時の球面収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０８９９】
第１１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JK１）の下限値を０．７０とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JK１）の下限値を０．９０とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（JK１）の下限値を１．１０とすることが好ましい。
【０９００】
条件式（JK２）は、前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）と、中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）とを規定するものである。条件式（JK２）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり、変倍時の移動量が増え、光学系が大型化し、また、像面湾曲収差の補正が難しくなるため、好ましくない。
【０９０１】
第１１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JK２）の上限値を１．５５とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JK２）の上限値を１．５０とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JK２）の上限値を１．４５とすることが好ましい。
【０９０２】
条件式（JK２）の下限値を下回ると、変倍時に発生する球面収差変動、像面湾曲収差変動を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９０３】
第１１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JK２）の下限値を０．５３とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JK２）の下限値を０．５５とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JK２）の下限値を０．５７とすることが好ましい。
【０９０４】
第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JK３）を満足することが好ましい。
【０９０５】
０．０１  ＜  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＜  ０．５０  …（JK３）
但し、
ｄＡＢ：望遠端状態における無限遠合焦時の合焦レンズ群ＧＦとその物体側のレンズとの光軸上の間隔（望遠端状態における無限遠合焦時の像側群ＧＢと、像側群ＧＢを無限遠から近距離物体への合焦の際に光軸上を移動させる方向にある、最も像側群ＧＢに近いレンズとの光軸上の間隔）。
【０９０６】
例えば、図７６に示す実施例において、前記間隔ｄＡＢは、望遠端状態における無限遠合焦時の、像側群ＧＢの最も物体側レンズＬ３４と、その物体側に位置する物体側群ＧＡの最も像側レンズＬ３３との光軸上の間隔が該当する。
【０９０７】
条件式（JK３）は、合焦群である像側群ＧＢの焦点距離と、無限遠から近距離物体への合焦の際に合焦群とその物体側に位置するレンズまでの間隔とを規定するものである。条件式（JK３）の上限値を上回ると、合焦群の屈折力が強くなり、合焦時の球面収差変動が良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９０８】
第１１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JK３）の上限値を０．４６とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JK３）の上限値を０．４２とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JK３）の上限値を０．３８とすることが好ましい。
【０９０９】
条件式（JK３）の下限値を下回ると、合焦群である像側群ＧＢの屈折力が弱すぎて、近距離合焦時の移動量が増え、レンズ全体が大型化し、また、像面湾曲収差が良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９１０】
第１１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JK３）の下限値を０．０２とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JK３）の下限値を０．０３とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JK３）の下限値を０．０４とすることが好ましい。
【０９１１】
第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、望遠端状態における球面収差を良好に補正することができる。
【０９１２】
第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、変倍時に発生する球面収差変動や像面湾曲変動を抑制することができる。
【０９１３】
第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３を像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、変倍時に発生する球面収差変動や像面湾曲収差変動を抑制することができる。
【０９１４】
第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第４レンズ群Ｇ４を像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、変倍時に発生する球面収差変動や像面湾曲収差変動を抑制することができる。
【０９１５】
第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、合焦レンズ群（第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ）は、全体として正の屈折力を有する場合、正レンズを含み、次の条件式（JK４）、（JK５）を満足することが好ましい。
【０９１６】
ｎｄｐ＋０．００７５×νｄｐ−２．１７５  ＜  ０  …（JK４）
νｄｐ  ＞  ５０．００  …（JK５）
但し、
ｎｄｐ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率、
νｄｐ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる正レンズの媒質のｄ線を基準とするアッベ数。
【０９１７】
条件式（JK４）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JK４）の上限値を上回ると、ガラスの分散に対して屈折力が強すぎるため、近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【０９１８】
第１１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JK４）の上限値を−０．０１５とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JK４）の上限値を−０．０３０とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JK４）の上限値を−０．０４５とすることが好ましい。
【０９１９】
条件式（JK５）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JK５）の下限値を下回ると、ガラスの分散が大きく、仮に負レンズと接合させたとしても近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【０９２０】
第１１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JK５）の下限値を５２．００とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JK５）の上限値を５４．００とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JK５）の上限値を５５．００とすることが好ましい。
【０９２１】
第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、合焦レンズ群（第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ）は、全体として負の屈折力を有する場合、負レンズを含み、次の条件式（JK６）、（JK７）を満足することが好ましい。
【０９２２】
ｎｄｎ＋０．００７５×νｄｎ−２．１７５  ＜  ０  …（JK６）
νｄｎ  ＞  ５０．００  …（JK７）
但し、
ｎｄｎ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率、
νｄｎ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる負レンズの媒質のｄ線を基準とするアッベ数。
【０９２３】
条件式（JK６）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JK６）の上限値を上回ると、ガラスの分散に対して屈折力が強すぎるため、近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【０９２４】
第１１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JK６）の上限値を−０．０１５とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JK６）の上限値を−０．０３０とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JK６）の上限値を−０．０４５とすることが好ましい。
【０９２５】
条件式（JK７）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JK７）の下限値を下回ると、ガラスの分散が大きく、仮に正レンズと接合させたとしても近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【０９２６】
第１１の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JK７）の下限値を５２．００とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JK７）の上限値を５４．００とすることが好ましい。第１１の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JK７）の上限値を５５．００とすることが好ましい。
【０９２７】
第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、像側群ＧＢと、本光学系を構成する最も像側のレンズとの間に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有することが好ましい。例えば、図７６に示す実施例において、前記防振レンズ群ＶＲは、像側群ＧＢと本光学系を構成する最も像側のレンズとの間に位置する、第４レンズ群Ｇ４が該当する。
【０９２８】
この構成により、合焦時の像倍率変動を小さくしつつ、防振レンズ群ＶＲの偏心コマ収差、非点収差を良好に補正することが可能となる。
【０９２９】
以上のように、第１１の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬIIを実現することができる。
【０９３０】
次に、図１７６を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬIIを備えたカメラ（光学機器）について説明する。カメラ１１は、図１７６に示すように、撮影レンズ１２として上述の変倍光学系ＺＬIIを備えたレンズ交換式のカメラ（所謂ミラーレスカメラ）である。このカメラ１１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ１２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像
部１３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部１３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）１４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ１４を介して被写体を観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部１３で生成された被写体の画像が不図示のメモリーに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１１による被写体の撮影を行うことができる。
【０９３１】
本カメラ１１に撮影レンズ１２として搭載した第１１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０９３２】
なお、第１１の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬIIを搭載した場合でも、上記カメラ１１と同様の効果を奏することができる。
【０９３３】
続いて、図１７７を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬIIの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側より順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１１１０）。このとき、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、像側群ＧＢとを有し、像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１１２０）。また、変倍の際に、第４レンズ群Ｇ４を像面に対して移動させるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１１３０）。そして、次の条件式（JK１）、
（JK２）を満足するように、鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ１１４０）。
【０９３４】
０．５０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＜  ５．００  …（JK１）
０．５１  ＜  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＜  １．６０  …（JK２）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離（像側群ＧＢの焦点距離）、
ｆＭ：中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）、
ｆＸｎ：前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）。
【０９３５】
第１１の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図７６に示すように、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる物体側群ＧＡと、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる像側群ＧＢとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬIIを製造する。
【０９３６】
第１１の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬIIを製造することができる。
【０９３７】
以下、第１２の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、図７６に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、像側群ＧＢとを有し、物体側群ＧＡを像面に対して固定した状態で、像側群ＧＢを光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い（＝合焦レンズ群ＧＦ）、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して物体側に移動させ、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させる。
【０９３８】
この構成により、光学系全系の小型化や構成の簡素化を図っている。また、像倍率変化を抑えることができる。
【０９３９】
その上で、さらに光学性能を良くするために、第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、像側群ＧＢとこれに隣接するレンズ群との間に形成され、無限遠から近距離物体への合焦の際に像側群ＧＢを移動させる方向に位置する空気レンズが、次の条件式（JL１）を満足する。
【０９４０】
例えば、図７６に示す実施例において、前記空気レンズは、像側群ＧＢとこれに隣接するレンズ群（ここでは、物体側群ＧＡ）との間に形成され、無限遠から近距離物体への合焦の際に像側群ＧＢを移動させる方向に位置する、第２０面と第２１面とからなる空気レンズが該当する。
【０９４１】
１．５０＜｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  …（JL１）
但し、
ｒＡ：前記空気レンズの物体側レンズ面の曲率半径、
ｒＢ：前記空気レンズの像側レンズ面の曲率半径。
【０９４２】
条件式（JL１）は、合焦群である像側群ＧＢと、これに空気を挟んで隣り合うレンズ群との間にできる空気レンズの形状を規定するものである。条件式（JL１）の下限値を下回ると、前記空気レンズの屈折力が強くなり、近距離合焦時の球面収差、像面湾曲収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９４３】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL１）の下限値を２．１０とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL１）の下限値を２．７０とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL１）の下限値を３．３０とすることが好ましい。
【０９４４】
第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JL２）を満足することが好ましい。
【０９４５】
０．５０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＜  ５．００  …（JL２）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離（像側群ＧＢの焦点距離）、
ｆＭ：中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０９４６】
条件式（JL２）は、合焦群である像側群ＧＢの焦点距離と、中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）とを規定するものである。条件式（JL２）の上限値を上回ると、合焦群の屈折力が弱くなり、合焦時の移動量が増え、最短撮影距離を短くすることが困難になるか、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなりすぎて、変倍時の球面収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９４７】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL２）の上限値を４．１５とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL２）の上限値を３．３５とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL２）の上限値を２．５５とすることが好ましい。
【０９４８】
条件式（JL２）の下限値を下回ると、合焦群の屈折力が強くなり、近距離合焦時の球面収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９４９】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL２）の下限値を０．７０とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL２）の下限値を０．９０とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（JL２）の下限値を１．１０とすることが好ましい。
【０９５０】
第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JL３）を満足することが好ましい。
【０９５１】
０．０１  ＜  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＜  ０．５０  …（JL３）
但し、
ｄＡＢ：望遠端状態における無限遠合焦時の合焦レンズ群ＧＦとその物体側のレンズとの光軸上の間隔（望遠端状態における無限遠合焦時の像側群ＧＢと、像側群ＧＢを無限遠から近距離物体への合焦の際に光軸上を移動させる方向にある、最も像側群ＧＢに近いレ
ンズとの光軸上の間隔）、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離（像側群ＧＢの焦点距離）。
【０９５２】
例えば、図７６に示す実施例において、前記間隔ｄＡＢは、望遠端状態における無限遠合焦時の、像側群ＧＢの最も物体側レンズＬ３４と、その物体側に位置する物体側群ＧＡの最も像側レンズＬ３３との光軸上の間隔が該当する。
【０９５３】
条件式（JL３）は、合焦群である像側群ＧＢの焦点距離と、無限遠から近距離物体への合焦の際に合焦群とその物体側に位置するレンズまでの間隔とを規定するものである。条件式（JL３）の上限値を上回ると、合焦群の屈折力が強くなり、合焦時の球面収差変動が良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９５４】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL３）の上限値を０．４６とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL３）の上限値を０．４２とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL３）の上限値を０．３８とすることが好ましい。
【０９５５】
条件式（JL３）の下限値を下回ると、合焦群である像側群ＧＢの屈折力が弱すぎて、近距離合焦時の移動量が増え、レンズ全体が大型化し、また、像面湾曲収差が良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９５６】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL３）の下限値を０．０２とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL３）の下限値を０．０３とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL３）の下限値を０．０４とすることが好ましい。
【０９５７】
第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、望遠端状態における球面収差を良好に補正することができる。
【０９５８】
第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、変倍時に発生する球面収差変動や像面湾曲変動を抑制することができる。
【０９５９】
第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第４レンズ群Ｇ４から像側のレンズ群の全て、もしくは少なくとも第４レンズ群Ｇ４を、像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、変倍時に発生する球面収差変動や像面湾曲収差変動を抑制することができる。
【０９６０】
第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JL４）を満足することが好ましい。
【０９６１】
０．２０  ＜  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＜  １．６０  …（JL４）
但し、
ｆＸｎ：前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）。
【０９６２】
条件式（JL４）は、前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）と、中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）とを規定するものである。条件式（JL４）の上限値を
上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり、変倍時の移動量が増え、光学系が大型化し、また、像面湾曲収差の補正が難しくなるため、好ましくない。
【０９６３】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL４）の上限値を１．５５とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL４）の上限値を１．５０とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL４）の上限値を１．４５とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL４）の上限値を１．２０とすることが好ましい。
【０９６４】
条件式（JL４）の下限値を下回ると、変倍時に発生する球面収差変動、像面湾曲収差変動を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９６５】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL４）の下限値を０．２５とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL４）の下限値を０．３０とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL４）の下限値を０．３５とすることが好ましい。
【０９６６】
第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）は、全体として正の屈折力を有する場合、正レンズを含み、次の条件式（JL５）、（JL６）を満足することが好ましい。
【０９６７】
ｎｄｐ＋０．００７５×νｄｐ−２．１７５  ＜  ０  …（JL５）
νｄｐ  ＞  ５０．００  …（JL６）
但し、
ｎｄｐ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率、
νｄｐ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる正レンズの媒質のｄ線を基準とするアッベ数。
【０９６８】
条件式（JL５）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JL５）の上限値を上回ると、ガラスの分散に対して屈折力が強すぎるため、近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【０９６９】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL５）の上限値を−０．０１５とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL５）の上限値を−０．０３０とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL５）の上限値を−０．０４５とすることが好ましい。
【０９７０】
条件式（JL６）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JL６）の下限値を下回ると、ガラスの分散が大きく、仮に負レンズと接合させたとしても近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【０９７１】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL６）の下限値を５２．００とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL６）の上限値を５４．００とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL６）の上限値を５５．００とすることが好ましい。
【０９７２】
第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）は、全体として負の屈折力を有する場合、負レンズを含み、次の条件式（JL７）、（JL８
）を満足することが好ましい。
【０９７３】
ｎｄｎ＋０．００７５×νｄｎ−２．１７５  ＜  ０  …（JL７）
νｄｎ  ＞  ５０．００  …（JL８）
但し、
ｎｄｎ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率、
νｄｎ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる負レンズの媒質のｄ線を基準とするアッベ数。
【０９７４】
条件式（JL７）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JL７）の上限値を上回ると、ガラスの分散に対して屈折力が強すぎるため、近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【０９７５】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL７）の上限値を−０．０１５とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL７）の上限値を−０．０３０とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL７）の上限値を−０．０４５とすることが好ましい。
【０９７６】
条件式（JL８）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JL８）の下限値を下回ると、ガラスの分散が大きく、仮に正レンズと接合させたとしても近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【０９７７】
第１２の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JL８）の下限値を５２．００とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JL８）の上限値を５４．００とすることが好ましい。第１２の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JL８）の上限値を５５．００とすることが好ましい。
【０９７８】
第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、像側群ＧＢと、本光学系を構成する最も像側のレンズとの間に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有することが好ましい。例えば、図７６に示す実施例において、前記防振レンズ群ＶＲは、像側群ＧＢと本光学系を構成する最も像側のレンズとの間に位置する、第４レンズ群Ｇ４が該当する。
【０９７９】
この構成により、合焦時の像倍率変動を小さくしつつ、防振レンズ群ＶＲの偏心コマ収差、非点収差を良好に補正することが可能となる。
【０９８０】
以上のように、第１２の実施形態によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬIIを実現することができる。
【０９８１】
次に、図１７６を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬIIを備えたカメラ（光学機器）１１について説明する。このカメラ１１は、第１１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０９８２】
本カメラ１１に撮影レンズ１２として搭載した第１２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１１によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【０９８３】
なお、第１２の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬIIを搭載した場合でも、上記カメラ１１と同様の効果を奏することができる。
【０９８４】
続いて、図１７８を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬIIの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側より順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１２１０）。このとき、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、像側群ＧＢとを有し、像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１２２０）。また、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して物体側に移動させ、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１２３０）。そして、像側群ＧＢとこれに隣接するレンズ群との間に形成され、無限遠から近距離物体への合焦の際に像側群ＧＢを移動させる方向に位置する空気レンズが、次の条件式（JL１）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１２４０）。
【０９８５】
１．５０＜｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  …（JL１）
但し、
ｒＡ：前記空気レンズの物体側レンズ面の曲率半径、
ｒＢ：前記空気レンズの像側レンズ面の曲率半径。
【０９８６】
第１２の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図７６に示すように、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる物体側群ＧＡと、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる像側群ＧＢとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬIIを製造する。
【０９８７】
第１２の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系を製造することができる。
【０９８８】
以下、第１３の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、図７６に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、像側群ＧＢとを有し、物体側群ＧＡを像面に対して固定した状態で、像側群ＧＢを光軸方向に移動させることにより合焦を行う（＝合焦レンズ群ＧＦ）。
【０９８９】
この構成により、光学系全系の小型化や構成の簡素化を図っている。
【０９９０】
また、第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、像側群ＧＢと、本光学系を構成する最も像側のレンズとの間に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有する。
【０９９１】
例えば、図７６に示す実施例において、前記防振レンズ群ＶＲは、像側群ＧＢと本光学系を構成する最も像側のレンズとの間に位置する、第４レンズ群Ｇ４が該当する。
【０９９２】
この構成により、合焦時の像倍率変動を小さくしつつ、防振レンズ群ＶＲの偏心コマ収差、非点収差を良好に補正することが可能となる。
【０９９３】
その上で、さらに光学性能を良くするために、第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JM１）、（JM２）を満足する。
【０９９４】
０．０１  ＜  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＜０．５０  …（JM１）
０．５０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＜  ３．００  …（JM２）
但し、
ｄＶ：望遠端状態における防振レンズ群ＶＲとその像側に位置するレンズとの光軸上の間隔、
ｆＶ：防振レンズ群ＶＲの焦点距離、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離（像側群ＧＢの焦点距離）、
ｆＭ：中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【０９９５】
条件式（JM１）は、防振レンズ群ＶＲと空気間隔を挟んでその像側に位置するレンズとの間にできる、いわゆる空気レンズの間隔を規定するものである。条件式（JM１）の上限値を上回ると、前記空気レンズの間隔が開き過ぎて、防振時の偏心コマ収差、像面湾曲収差が良好に補正できないか、防振レンズ群ＶＲの屈折力が強くなり過ぎて、偏心コマ収差、像面湾曲収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９９６】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM１）の上限値を０．４７とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM１）の下限値を０．４４とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM１）の下限値を０．４２とすることが好ましい。
【０９９７】
条件式（JM１）の下限値を下回ると、前記空気レンズの間隔がなくなり、防振時に防振レンズ群ＶＲとその像側に位置するレンズとがぶつかってしまうか、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が長くなり過ぎて、防振レンズ群ＶＲの移動量が大きくなり、制御が困難になるか、防振レンズが偏心した際の偏心コマ収差、像面湾曲収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【０９９８】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM１）の下限値を０．０１５とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM１）の下限値を０．０１６とすることが好ましい。
【０９９９】
条件式（JM２）は、合焦群である像側群ＧＢの焦点距離と、中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）とを規定するものである。条件式（JM２）の上限値を上回ると、合焦群の屈折力が弱くなり、合焦時の移動量が増え、最短撮影距離を短くすることが困難になるか、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなりすぎて、変倍時の球面収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１０００】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM２）の上限値を２．９０とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM２）の上限値を２．８０とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM２）の上限値を２．７５とすることが好ましい。
【１００１】
条件式（JM２）の下限値を下回ると、合焦群の屈折力が強くなり、近距離合焦時の球面収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１００２】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM２）の下限値を０．７０とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM２）の下限値を０．９０とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（JM２）の下限値を１．１０とすることが好ましい。
【１００３】
第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JM３）を満足することが好ましい。
【１００４】
０．０１  ＜  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＜  ０．５０  …（JM３）
但し、
ｄＡＢ：望遠端状態における無限遠合焦時の合焦レンズ群ＧＦとその物体側のレンズとの光軸上の間隔（望遠端状態における無限遠合焦時の像側群ＧＢと、像側群ＧＢを無限遠から近距離物体への合焦の際に光軸上を移動させる方向にある、最も像側群ＧＢに近いレンズとの光軸上の間隔）。
【１００５】
例えば、図７６に示す実施例において、前記間隔ｄＡＢは、望遠端状態における無限遠合焦時の、像側群ＧＢの最も物体側レンズＬ３４と、その物体側に位置する物体側群ＧＡの最も像側レンズＬ３３との光軸上の間隔が該当する。
【１００６】
条件式（JM３）は、合焦群である像側群ＧＢの焦点距離と、無限遠から近距離物体への合焦の際に合焦群とその物体側に位置するレンズまでの間隔とを規定するものである。条件式（JM３）の上限値を上回ると、合焦群の屈折力が強くなり、合焦時の球面収差変動が良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１００７】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM３）の上限値を０．４６とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM３）の上限値を０．４２とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM３）の上限値を０．３８とすることが好ましい。
【１００８】
条件式（JM３）の下限値を下回ると、合焦群である像側群ＧＢの屈折力が弱すぎて、近距離合焦時の移動量が増え、レンズ全体が大型化し、また、像面湾曲収差が良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１００９】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM３）の下限値を０．０２とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM３）の下限値を０．０３とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM３）の下限値を０．０４とすることが好ましい。
【１０１０】
第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、望遠端状態における球面収差を良好に補正することができる。
【１０１１】
第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、変倍時に発生する球面収差変動や像面湾曲変動を抑制することができる。
【１０１２】
第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第４レンズ群Ｇ４から像側のレンズ群の全て、もしくは少なくとも第４レンズ群Ｇ４を、像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、変倍時に発生する球面収差変動や像面湾曲収差変動を抑制することができる。
【１０１３】
第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JM４）を満足することが好ましい。
【１０１４】
０．２０  ＜  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＜  １．６０  …（JM４）
但し、
ｆＸｎ：前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）。
【１０１５】
条件式（JM４）は、前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）と、中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）とを規定するものである。条件式（JM４）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり、変倍時の移動量が増え、光学系が大型化し、また、像面湾曲収差の補正が難しくなるため、好ましくない。
【１０１６】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM４）の上限値を１．５５とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM４）の上限値を１．５０とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM４）の上限値を１．４５とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM４）の上限値を１．２０とすることが好ましい。
【１０１７】
条件式（JM４）の下限値を下回ると、変倍時に発生する球面収差変動、像面湾曲収差変動を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１０１８】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM４）の下限値を０．２５とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM４）の下限値を０．３０とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM４）の下限値を０．３５とすることが好ましい。
【１０１９】
第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）は、全体として正の屈折力を有する場合、正レンズを含み、次の条件式（JM５）、（JM６）を満足することが好ましい。
【１０２０】
ｎｄｐ＋０．００７５×νｄｐ−２．１７５  ＜  ０  …（JM５）
νｄｐ  ＞  ５０．００  …（JM６）
但し、
ｎｄｐ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率、
νｄｐ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる正レンズの媒質のｄ線を基準とするアッベ数。
【１０２１】
条件式（JM５）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JM５）の上限値を上回ると、ガラスの分散に対して屈折力が強すぎるため、近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【１０２２】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM５）の上限値を−０．０１５とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM５）の上限値を−０．０３０とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM５）の上限値を−０．０４５とすることが好ましい。
【１０２３】
条件式（JM６）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JM６）の下限値を下回ると、ガラスの分散が大きく、仮に負レンズと接合させたとしても近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【１０２４】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM６）の下限値を５２．００とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM６）の上限値を５４．００とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM６）の上限値を５５．００とすることが好ましい。
【１０２５】
第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）は、全体として負の屈折力を有する場合、負レンズを含み、次の条件式（JM７）、（JM８）を満足することが好ましい。
【１０２６】
ｎｄｎ＋０．００７５×νｄｎ−２．１７５  ＜  ０  …（JM７）
νｄｎ  ＞  ５０．００  …（JM８）
但し、
ｎｄｎ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率、
νｄｎ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる負レンズの媒質のｄ線を基準とするアッベ数。
【１０２７】
条件式（JM７）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JM７）の上限値を上回ると、ガラスの分散に対して屈折力が強すぎるため、近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【１０２８】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM７）の上限値を−０．０１５とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM７）の上限値を−０．０３０とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM７）の上限値を−０．０４５とすることが好ましい。
【１０２９】
条件式（JM８）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JM８）の下限値を下回ると、ガラスの分散が大きく、仮に正レンズと接合させたとしても近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【１０３０】
第１３の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JM８）の下限値を５２．００とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JM８）の上限値を５４．００とすることが好ましい。第１３の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JM８）の上限値を５５．００とすることが好ましい。
【１０３１】
以上のように、第１３の実施形態によれば、小型で、良好な光学性能を有する変倍光学
系ＺＬIIを実現することができる。
【１０３２】
次に、図１７６を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬIIを備えたカメラ（光学機器）１１について説明する。このカメラ１１は、第１１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【１０３３】
本カメラ１１に撮影レンズ１２として搭載した第１３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１１によれば、小型で、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【１０３４】
なお、第１３の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬIIを搭載した場合でも、上記カメラ１１と同様の効果を奏することができる。
【１０３５】
続いて、図１７９を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬIIの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１３１０）。このとき、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、像側群ＧＢとを有し、像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１３２０）。また、像側群ＧＢと本光学系の最も像側のレンズとの間に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１３３０）。そして、次の条件式（JM１）、（JM２）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１３４０）。
【１０３６】
０．０１  ＜  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＜０．５０  …（JM１）
０．５０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＜  ３．００  …（JM２）
但し、
ｄＶ：望遠端状態における防振レンズ群ＶＲとその像側に位置するレンズとの光軸上の間隔、
ｆＶ：防振レンズ群ＶＲの焦点距離、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離（像側群ＧＢの焦点距離）、
ｆＭ：中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【１０３７】
第１３の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図７６に示すように、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる物体側群ＧＡと、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる像側群ＧＢとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレン
ズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬIIを製造する。
【１０３８】
第１３の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、良好な光学性能を有する変倍光学系を製造することができる。
【１０３９】
以下、第１４の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、図７６に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、像側群ＧＢとを有し、物体側群ＧＡを像面に対して固定した状態で、像側群ＧＢを光軸方向に移動させることにより合焦を行い（＝合焦レンズ群ＧＦ）、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させる。
【１０４０】
この構成により、光学系全系の小型化や構成の簡素化を図っている。また、像倍率変化を抑えることができる。
【１０４１】
その上で、さらに光学性能を良くするために、第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JN１）を満足する。
【１０４２】
０．５０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＜  ５．００  …（JN１）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離（像側群ＧＢの焦点距離）、
ｆＭ：中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【１０４３】
条件式（JN１）は、合焦群である像側群ＧＢの焦点距離と、中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）とを規定するものである。条件式（JN１）の上限値を上回ると、合焦群の屈折力が弱くなり、合焦時の移動量が増え、最短撮影距離を短くすることが困難になるか、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなりすぎて、変倍時の球面収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１０４４】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN１）の上限値を４．５０とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN１）の上限値を４．３０とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN１）の上限値を４．００とすることが好ましい。
【１０４５】
条件式（JN１）の下限値を下回ると、合焦群の屈折力が強くなり、近距離合焦時の球面収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１０４６】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN１）の下限値を０．７０とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN１）の下限値を０．９０とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（JN１）の下限値を１．１０とすることが好ましい。
【１０４７】
第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、像側群ＧＢと、本光学系を構成する最も像側のレンズとの間に、像ブレを補正するために光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動可能に構成した防振レンズ群ＶＲを有することが好ましい。
【１０４８】
例えば、図７６に示す実施例において、前記防振レンズ群ＶＲは、像側群ＧＢと本光学
系を構成する最も像側のレンズとの間に位置する、第４レンズ群Ｇ４が該当する。
【１０４９】
この構成により、合焦時の像倍率変動を小さくしつつ、防振レンズ群ＶＲの偏心コマ収差、非点収差を良好に補正することが可能となる。
【１０５０】
第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JN２）を満足することが好ましい。
【１０５１】
０．０１  ＜  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＜０．５０  …（JN２）
但し、
ｄＶ：望遠端状態における防振レンズ群ＶＲとその像側に位置するレンズとの光軸上の間隔、
ｆＶ：防振レンズ群ＶＲの焦点距離。
【１０５２】
条件式（JN２）は、防振レンズ群ＶＲと空気間隔を挟んでその像側に位置するレンズとの間にできる、いわゆる空気レンズの間隔を規定するものである。条件式（JN２）の上限値を上回ると、前記空気レンズの間隔が開き過ぎて、防振時の偏心コマ収差、像面湾曲収差が良好に補正できないか、防振レンズ群ＶＲの屈折力が強くなり過ぎて、偏心コマ収差、像面湾曲収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１０５３】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN２）の上限値を０．４７とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN２）の下限値を０．４４とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN２）の下限値を０．４２とすることが好ましい。
【１０５４】
条件式（JN２）の下限値を下回ると、前記空気レンズの間隔がなくなり、防振時に防振レンズ群ＶＲとその像側に位置するレンズとがぶつかってしまうか、防振レンズ群ＶＲの焦点距離が長くなり過ぎて、防振レンズ群ＶＲの移動量が大きくなり、制御が困難になるか、防振レンズが偏心した際の偏心コマ収差、像面湾曲収差を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１０５５】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN２）の下限値を０．０１５とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN２）の下限値を０．０１６とすることが好ましい。
【１０５６】
第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JN３）を満足することが好ましい。
【１０５７】
０．０１  ＜  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＜  ０．５０  …（JN３）
但し、
ｄＡＢ：望遠端状態における無限遠合焦時の合焦レンズ群ＧＦとその物体側のレンズとの光軸上の間隔（望遠端状態における無限遠合焦時の像側群ＧＢと、像側群ＧＢを無限遠から近距離物体への合焦の際に光軸上を移動させる方向にある、最も像側群ＧＢに近いレンズとの光軸上の間隔）。
【１０５８】
例えば、図７６に示す実施例において、前記間隔ｄＡＢは、望遠端状態における無限遠合焦時の、像側群ＧＢの最も物体側レンズＬ３４と、その物体側に位置する物体側群ＧＡの最も像側レンズＬ３３との光軸上の間隔が該当する。
【１０５９】
条件式（JN３）は、合焦群である像側群ＧＢの焦点距離と、無限遠から近距離物体への
合焦の際に合焦群とその物体側に位置するレンズまでの間隔とを規定するものである。条件式（JN３）の上限値を上回ると、合焦群の屈折力が強くなり、合焦時の球面収差変動が良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１０６０】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN３）の上限値を０．４６とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN３）の上限値を０．４２とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN３）の上限値を０．３８とすることが好ましい。
【１０６１】
条件式（JN３）の下限値を下回ると、合焦群である像側群ＧＢの屈折力が弱すぎて、近距離合焦時の移動量が増え、レンズ全体が大型化し、また、像面湾曲収差が良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１０６２】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN３）の下限値を０．０２とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN３）の下限値を０．０３とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN３）の下限値を０．０４とすることが好ましい。
【１０６３】
第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１を像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、望遠端状態における球面収差を良好に補正することができる。
【１０６４】
第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、変倍時に発生する球面収差変動や像面湾曲変動を抑制することができる。
【１０６５】
第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍の際に、第５レンズ群Ｇ５から像側のレンズ群の全て、もしくは少なくとも第５レンズ群Ｇ５を、像面に対して移動させることが好ましい。この構成により、効率よく変倍を行い、変倍時に発生する像面湾曲収差変動を抑制することができる。
【１０６６】
第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、次の条件式（JN４）を満足することが好ましい。
【１０６７】
０．２０  ＜  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＜  １．６０  …（JN４）
但し、
ｆＸｎ：前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）。
【１０６８】
条件式（JN４）は、前側レンズ群ＧＸが有する負レンズ群のうち、屈折力の絶対値が最大のレンズ群の焦点距離（第２レンズ群Ｇ２の焦点距離）と、中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）とを規定するものである。条件式（JN４）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり、変倍時の移動量が増え、光学系が大型化し、また、像面湾曲収差の補正が難しくなるため、好ましくない。
【１０６９】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN４）の上限値を１．５５とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN４）の上限値を１．５０とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN４）の上限値を１．４５とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN４）の上限値を１．２０とすることが好ましい
。
【１０７０】
条件式（JN４）の下限値を下回ると、変倍時に発生する球面収差変動、像面湾曲収差変動を良好に補正できなくなるため、好ましくない。
【１０７１】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN４）の下限値を０．２５とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN４）の下限値を０．３０とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN４）の下限値を０．３５とすることが好ましい。
【１０７２】
第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）は、全体として正の屈折力を有する場合、正レンズを含み、次の条件式（JN５）、（JN６）を満足することが好ましい。
【１０７３】
ｎｄｐ＋０．００７５×νｄｐ−２．１７５  ＜  ０  …（JN５）
νｄｐ  ＞  ５０．００  …（JN６）
但し、
ｎｄｐ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率、
νｄｐ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる正レンズの媒質のｄ線を基準とするアッベ数。
【１０７４】
条件式（JN５）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JN５）の上限値を上回ると、ガラスの分散に対して屈折力が強すぎるため、近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【１０７５】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN５）の上限値を−０．０１５とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN５）の上限値を−０．０３０とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN５）の上限値を−０．０４５とすることが好ましい。
【１０７６】
条件式（JN６）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JN６）の下限値を下回ると、ガラスの分散が大きく、仮に負レンズと接合させたとしても近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【１０７７】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN６）の下限値を５２．００とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN６）の上限値を５４．００とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN６）の上限値を５５．００とすることが好ましい。
【１０７８】
第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）は、全体として負の屈折力を有する場合、負レンズを含み、次の条件式（JN７）、（JN８）を満足することが好ましい。
【１０７９】
ｎｄｎ＋０．００７５×νｄｎ−２．１７５  ＜  ０  …（JN７）
νｄｎ  ＞  ５０．００  …（JN８）
但し、
ｎｄｎ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率、
νｄｎ：合焦レンズ群ＧＦ（像側群ＧＢ）に含まれる負レンズの媒質のｄ線を基準とす
るアッベ数。
【１０８０】
条件式（JN７）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JN７）の上限値を上回ると、ガラスの分散に対して屈折力が強すぎるため、近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【１０８１】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN７）の上限値を−０．０１５とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN７）の上限値を−０．０３０とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN７）の上限値を−０．０４５とすることが好ましい。
【１０８２】
条件式（JN８）は、合焦群である像側群ＧＢに用いるレンズの硝材を規定するものである。条件式（JN８）の下限値を下回ると、ガラスの分散が大きく、仮に正レンズと接合させたとしても近距離合焦時の色収差補正が困難になり、好ましくない。
【１０８３】
第１４の実施形態の効果を確実にするために、条件式（JN８）の下限値を５２．００とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をより確実にするために、条件式（JN８）の上限値を５４．００とすることが好ましい。第１４の実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（JN８）の上限値を５５．００とすることが好ましい。
【１０８４】
以上のように、第１４の実施形態によれば、小型で、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬIIを実現することができる。
【１０８５】
次に、図１７６を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬIIを備えたカメラ（光学機器）１１について説明する。このカメラ１１は、第１１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【１０８６】
本カメラ１１に撮影レンズ１２として搭載した第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、小型で、良好な光学性能を有している。したがって、本カメラ１１によれば、小型で、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【１０８７】
なお、第１４の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬIIを搭載した場合でも、上記カメラ１１と同様の効果を奏することができる。
【１０８８】
続いて、図１８０を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬIIの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側より順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１４１０）。このとき、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、像側群ＧＢとを有し、像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１４２０）。また、変倍の際に、第２レンズ群Ｇ２を像面に対して移動させるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１４３０）。そして、次の条件式（JN１）を満足するように、鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ１４４０）。
【１０８９】
０．５０  ＜  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＜  ５．００  …（JN１）
但し、
ｆＦ：合焦レンズ群ＧＦの焦点距離（像側群ＧＢの焦点距離）、
ｆＭ：中間レンズ群ＧＭの焦点距離（第３レンズ群Ｇ３の焦点距離）。
【１０９０】
第１４の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図７６に示すように、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる物体側群ＧＡと、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる像側群ＧＢとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬIIを製造する。
【１０９１】
第１４の実施形態に係る製造方法によれば、小型で、良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬIIを製造することができる。
【第１１〜第１４の実施形態に係る実施例】
【１０９２】
次に、第１１〜第１４の実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１５〜表３９を示すが、これらは第１５〜第３９実施例における各諸元の表である。
【１０９３】
第１１の実施形態には、第１５〜第３８実施例等が対応する。
【１０９４】
第１２の実施形態には、第１５、第１７〜第２１、第２３、第２４、第２７〜第２９、第３６、第３９実施例等が対応する。
【１０９５】
第１３の実施形態には、第１５〜第２４、第２６〜第３６、第３８、第３９実施例等が対応する。
【１０９６】
第１４の実施形態には、第１５〜第１８、第２０〜第２３、第２５〜第３０、第３２〜第３９実施例等が対応する。
【１０９７】
図７６、図８０、図８４、図８８、図９２、図９６、図１００、図１０４、図１０８、図１１２、図１１６、図１２０、図１２４、図１２８、図１３２、図１３６、図１４０、図１４４、図１４８、図１５２、図１５６、図１６０、図１６４、図１６８、図１７２は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ１５〜ＺＬ３９）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。また、これらの変倍光学系ＺＬ１５〜ＺＬ３９の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示す。また、これらの変倍光学系ＺＬ１５〜ＺＬ３９の断面図の上部には、無限遠から近距離物体に合焦する際の合焦群ＧＦ（ＧＡ）の移動方向を矢印で示すとともに、像ブレを補正する際の防振レンズ群ＶＲの様子も示している。
【１０９８】
なお、第１５実施例に係る図７６に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係
る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【１０９９】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.562nm）、ｇ線（波長435.835nm）を選んでいる。
【１１００】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数をそれぞれ示す。物面は物体面、（可変）は可変の面間隔、曲率半径の「∞」は平面又は開口、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示す。空気の屈折率「1.00000」は省略する。光学面が非球面である場合には、面
番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【１１０１】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省
略する。
【１１０２】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10…（ａ）
【１１０３】
表中の［各種データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位：°）、Ｙは最大像高、ＢＦ（空気）は無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離を空気換算長により表記したもの、ＴＬ（空気）は無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦ（空気）を加えたものを示す。
【１１０４】
表中の［可変間隔データ］において、広角端、中間焦点距離、望遠端の各状態における可変間隔の値Ｄｉを示す。なお、Ｄｉは、第ｉ面と第（ｉ＋１）面の可変間隔を示す。
【１１０５】
表中の［レンズ群データ］において、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
【１１０６】
表中の［条件式対応値］には、上記条件式に対応する値を示す。
【１１０７】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【１１０８】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【１１０９】
（第１５実施例）
第１５実施例について、図７６〜図７９び表１５を用いて説明する。第１５実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ１５）は、図７６に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１１１０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１１１１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１１２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１１３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズからなる。
【１１１４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【１１１５】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増加し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１１１６】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１１１７】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第１５実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３３８mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３５８mmである。望遠端状態において、補正角度０．３２７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３８９mmである。
【１１１８】
下記の表１５に、第１５実施例における各諸元の値を示す。表１５における面番号１〜３３が、図７６に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【１１１９】
（表１５）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1    755.7151      2.00      22.74      1.80809
2    161.3459      5.78      67.90      1.59319
3   -580.4059      0.10
4     67.8395      5.80      54.61      1.72916
5    174.6045      D5(可変)
6     76.4442      1.35      35.73      1.90265
7     18.5155      8.86
＊8    -39.7788      1.00      51.15      1.75501
9     52.4007      0.10
10    40.3224      5.17      22.74      1.80809
11   -52.2736      2.86
12   -23.0648      1.20      58.12      1.62299
13   -42.3507      D13(可変)
＊14    38.7318      3.48      51.15      1.75501
＊15  -132.1314      1.00
16      ∞         2.50      (開口絞り)
17    46.8922      5.22      82.57      1.49782
18   -42.6707      0.10
19   755.7937      1.00      37.18      1.83400
20    25.3493      D20(可変)
＊21    32.5284      7.45      67.02      1.59201
22   -21.4485      1.00      23.80      1.84666
23   -37.3054      D23(可変)
24  -269.6872      4.53      22.74      1.80809
25   -22.2495      1.00      35.25      1.74950
26    33.9362      D26(可変) 
27    39.0406      8.96      81.49      1.49710
28   -26.9857      1.06
29   -31.8633      4.36      22.74      1.80809
30   -27.4771      1.35      52.34      1.75500
31   -56.0731      3.74
32   -21.6584      1.30      54.61      1.72916
33   -45.4890      D33(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   4.46184E-06  6.59185E-09  -2.42201E-11  2.59662E-13
第14面  0.00  -3.88209E-06   2.73780E-08  -1.55431E-10   0.00000E+00
第15面  0.00  7.82327E-06   2.51863E-08  -1.15048E-10  -1.28188E-13
第21面  0.00  -3.14303E-06   5.83544E-10  -1.13942E-11   0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  4.13
広角端         中間         望遠端
ｆ          24.7    〜    49.5    〜    102.0
ＦＮＯ       2.9    〜     3.7    〜      4.1
２ω        82.4    〜    47.2    〜     23.5
Ｙ           19.2    〜   21.6    〜     21.6
ＴＬ(空気)  145.2    〜  160.9    〜    196.8
ＢＦ(空気)   14.9    〜   28.9    〜     43.9
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     24.7     49.5     102.0       24.7     49.5     102.0
D5      1.10    19.44     48.07
D13    25.53     8.90      1.10
D20    10.87    10.87     10.87      10.20     8.66      2.09
D23     2.50     6.70      7.68       3.17     8.91     16.46
D26     8.08     3.88      2.90
D33    14.92    28.89     43.95
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1        133.47
第２レンズ群    6        -20.32
第３レンズ群    14        30.32
第４レンズ群    24       -44.25
第５レンズ群    27       151.19
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.178
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.670
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.304
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  8.062
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.178
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.304
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.670
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.066
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.178
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.304
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.670
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.178
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.066
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.304
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.670
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  67.02
【１１２０】
表１５から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１５は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL
１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１１２１】
図７７は、第１５実施例に係る変倍光学系ＺＬ１５の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図７８は、第１５実施例に係る変倍光学系ＺＬ１５の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図７９は、第１５実施例に係る変倍光学系ＺＬ１５の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１１２２】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線における収差を示す。また、これらの記載のないものは、ｄ線における収差を示す。但し、無限遠合焦時の球面収差図では、最大口径に対応するＦナンバーの値を示す。近距離合焦時の球面収差図では、最大口径に対応する開口数の値を示す。非点収差図及び歪曲収差図では、像高の最大値をそれぞれ示す。コマ収差図では、各像高の値を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。
【１１２３】
後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【１１２４】
図７７〜図７９に示す各収差図より、第１５実施例に係る変倍光学系ＺＬ１５は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１１２５】
（第１６実施例）
第１６実施例について、図８０〜図８３及び表１６を用いて説明する。第１６実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ１６）は、図８０に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１１２６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１１２７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１２８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、両凸レンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３６とを接合した接合レンズからなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３５は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１２９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズからなる。
【１１３０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【１１３１】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増加し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１１３２】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１１３３】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第１６実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３６４mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３８０mmである。望遠端状態において、補正角度０．３２７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４１１mmである。
【１１３４】
下記の表１６に、第１６実施例における各諸元の値を示す。表１６における面番号１〜３４が、図８０に示すｍ１〜ｍ３４の各光学面に対応している。
【１１３５】
（表１６）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1    916.8489      2.00      22.74      1.80809
2    158.3187      6.08      67.90      1.59319
3   -493.5781      0.10
4     63.9801      6.17      54.61      1.72916
5    163.4366      D5(可変)
6     83.3961      1.35      35.72      1.90265
7     18.1108      8.76
＊8    -40.2536      1.00      51.16      1.75501
9     68.0742      0.10
10    42.0171      5.22      22.74      1.80809
11   -46.3761      1.93
12   -25.6000      1.20      58.12      1.62299
13   -74.9844      D13(可変)
＊14    29.1065      5.62      53.94      1.71300
＊15  -124.6985      1.23
16      ∞         1.18      (開口絞り)
17    39.1990      3.24      82.57      1.49782
18   126.0827      1.00      35.72      1.90265
19    23.4224      2.24
20   118.9234      1.83      82.57      1.49782
21  -101.4424      D21(可変)
＊22    33.6941      7.47      67.02      1.59201
23   -21.0000      1.00      23.80      1.84666
24   -38.3994      D24(可変)
25 -6161.8654      5.21      23.80      1.84666
26   -20.1408      1.00      34.92      1.80100
27    33.4655      D27(可変)
28    37.1236      9.10      81.56      1.49710
29   -26.2445      0.10
30   -35.8475      3.96      22.74      1.80809
31   -31.3729      1.35      52.33      1.75500
32   -59.8216      4.09
33   -20.2772      1.30      54.61      1.72916
34   -47.4793      D34(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8              A10
第8面   0.00   3.42226E-06   6.05569E-09  -3.11555E-11   2.54097E-13
第14面  0.00  -4.80738E-06   5.41541E-09  -4.65291E-11   0.00000E+00
第15面  0.00   3.66826E-06   1.07444E-09  -3.77085E-11  -1.05724E-14
第22面  0.00  -1.57492E-06   3.71675E-09  -1.27040E-11   0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  4.13
広角端         中間         望遠端
ｆ          24.7    〜    49.5    〜    102.0
ＦＮＯ       2.9    〜     3.7    〜      4.1
２ω        82.4    〜    47.2    〜     23.5
Ｙ          19.1    〜    21.6    〜     21.6
ＴＬ(空気)  145.0    〜  161.2    〜    195.8
ＢＦ(空気)   14.9    〜   29.0    〜     43.7
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     24.7     49.5     102.0       24.7     49.5     102.0
D5      1.10    19.00     46.32
D13    24.37     8.60      1.10
D21     9.79     9.79      9.79       9.06     7.42      0.62
D24     2.50     6.73      7.54       3.23     9.10     16.70
D27     7.55     3.32      2.51
D34    14.92    28.97     43.69
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1        127.20
第２レンズ群    6        -19.77
第３レンズ群    14        30.89
第４レンズ群    25       -45.90
第５レンズ群    28       151.64
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.217
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.640
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.260
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.055
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.217
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.260
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.640
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.217
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.055
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.260
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.640
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  67.02
【１１３６】
表１６から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１６は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１１３７】
図８１は、第１６実施例に係る変倍光学系ＺＬ１６の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図８２は、第１６実施例に係る変倍光学系ＺＬ１６の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図８３は、第１６実施例に係る変倍光学系ＺＬ１６の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１１３８】
図８１〜図８３に示す各収差図より、第１６実施例に係る変倍光学系ＺＬ１６は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１１３９】
（第１７実施例）
第１７実施例について、図８４〜図８７及び表１７を用いて説明する。第１７実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ１７）は、図８４に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１１４０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた平凹レンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１１４１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１４２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１４３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズからなる。
【１１４４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【１１４５】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増加し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１１４６】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１１４７】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第１７実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３５０mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３５５mmである。望遠端状態において、補正角度０．３６３度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３８６mmである。
【１１４８】
下記の表１７に、第１７実施例における各諸元の値を示す。表１７における面番号１〜３３が、図８４に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【１１４９】
（表１７）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1       ∞         2.00      22.74      1.80809
2    164.5846      4.60      67.90      1.59319
3   -389.8904      0.10
4     55.4599      5.31      54.61      1.72916
5    150.4285      D5(可変)
6     54.6982      1.35      35.72      1.90265
7     16.8605      8.51
＊8    -37.7660      1.00      51.16      1.75501
9     51.1682      0.10
10    36.5172      4.82      22.74      1.80809
11   -49.3429      2.60
12   -23.0376      1.20      58.12      1.62299
13   -60.9926      D13(可変)
＊14    46.7844      2.29      51.16      1.75501
＊15  5406.1506      1.00
16      ∞         4.27      (開口絞り)
17    36.7260      5.45      82.57      1.49782
18   -36.4581      0.20
19    63.6179      1.01      37.18      1.83400
20    23.0943      D20
＊21    28.3732      6.76      67.02      1.59201
22   -21.5653      1.00      23.80      1.84666
23   -41.8197      D23(可変)
24  -803.2372      4.05      22.74      1.80809
25   -23.2794      1.00      35.25      1.74950
26    31.2651      D26(可変)
27    41.1138      8.00      81.56      1.49710
28   -24.2908      2.40
29   -25.4480      1.91      22.74      1.80809
30   -22.3045      1.35      52.33      1.75500
31   -52.8943      3.61
32   -19.4109      1.30      54.61      1.72916
33   -36.3707      D33(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   3.61252E-06   1.12702E-08  -7.62519E-11   5.02576E-13
第14面  0.00   1.31110E-05   2.61938E-08   2.79550E-10   0.00000E+00
第15面  0.00   2.79617E-05   3.21704E-08   3.63604E-10  -1.50000E-13
第21面  0.00  -1.16278E-06  -6.94619E-10  -3.31502E-11   0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  3.34
広角端         中間         望遠端
ｆ           24.7    〜    49.5    〜    82.4
ＦＮＯ        2.9    〜     3.6    〜      4.1
２ω         82.4    〜    47.2    〜     28.8
Ｙ           19.1    〜    21.6    〜     21.6
ＴＬ(空気)  127.9    〜   142.1    〜    166.0
ＢＦ(空気)   14.9    〜    29.3    〜     37.6
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ    24.7     49.5      82.4       24.7     49.5      82.4
D5      1.10    14.23     34.24
D13    18.86     5.52      1.10
D20     7.01     7.01      7.01       6.36     5.03      2.15
D23     2.50     5.70      6.08       3.15     7.68     10.94
D26     6.33     3.13      2.75
D33    14.92    29.34     37.63
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1        114.25
第２レンズ群    6        -18.62
第３レンズ群    14        26.30
第４レンズ群    24       -44.47
第５レンズ群    27       221.10
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.337
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.708
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.199
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  9.750
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.337
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.199
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.708
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.062
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.337
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.199
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.708
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.337
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.062
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.199
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.708
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  67.02
【１１５０】
表１７から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１７は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１１５１】
図８５は、第１７実施例に係る変倍光学系ＺＬ１７の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図８６は、第１７実施例に係る変倍光学系ＺＬ１７の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図８７は、第１７実施例に係る変倍光学系ＺＬ１７の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１１５２】
図８５〜図８７に示す各収差図より、第１７実施例に係る変倍光学系ＺＬ１７は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１１５３】
（第１８実施例）
第１８実施例について、図８８〜図９１及び表１８を用いて説明する。第１８実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ１８）は、図８８に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１１５４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１１５５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１５６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸レンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１５７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズからなる。
【１１５８】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【１１５９】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ
群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増加し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１１６０】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１１６１】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第１８実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３８０mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３７３mmである。望遠端状態において、補正角度０．３６３度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３７９mmである。
【１１６２】
下記の表１８に、第１８実施例における各諸元の値を示す。表１８における面番号１〜３３が、図８８に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【１１６３】
（表１８）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1    477.6359      2.00      22.74      1.80809
2    130.7220      6.15      67.90      1.59319
3   -262.1234      0.10
4     45.8222      3.53      54.61      1.72916
5     65.7498      D5(可変)
6     50.7306      1.35      35.72      1.90265
7     17.0914      8.44
＊8    -32.4922      1.00      51.16      1.75501
9     52.3984      0.17
10    39.5501      5.00      22.74      1.80809
11   -45.2417      2.46
12   -21.0150      1.20      58.12      1.62299
13   -44.1009      D13(可変)
＊14    42.6978      4.05      51.16      1.75501
＊15   146.0908      1.00
16      ∞         1.00      (開口絞り)
17    33.8176      6.49      82.57      1.49782
18   -31.9561      0.10
19    77.2065      1.00      37.18      1.83400
20    24.0818      D20(可変)
＊21    24.6808      1.00      24.06      1.82115
22    16.8495      8.03      67.90      1.59319
23   -56.7300      D23(可変)
24  2528.2943      8.17      22.74      1.80809
25   -17.9755      1.00      35.25      1.74950
26    28.0350      D26(可変)
27    37.6901      8.33      81.56      1.49710
28   -21.5347      0.10
29   -26.4036      0.51      22.74      1.80809
30   -36.3850      1.35      52.33      1.75500
31   -53.3386      3.71
32   -18.6338      1.30      54.61      1.72916
33   -37.2073      D33(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   5.54472E-06   1.39612E-08  -1.09701E-10   7.98071E-13
第14面  0.00  -1.56610E-07  -6.56482E-08  -8.11234E-11   0.00000E+00
第15面  0.00   1.77641E-05  -6.07679E-08  -3.87866E-11   1.00000E-17
第21面  0.00  -2.60317E-06  -8.10030E-10  -3.36331E-11   0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  3.34
広角端         中間         望遠端
ｆ           24.7    〜    49.5    〜    82.5
ＦＮＯ        2.9    〜     3.9    〜      4.1
２ω         82.4    〜    47.2    〜     28.8
Ｙ           19.1    〜    21.6    〜     21.6
ＴＬ(空気)  127.5    〜   144.9    〜    171.9
ＢＦ(空気)   14.9    〜    30.1    〜     41.9
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     24.7     49.5     82.5       24.7      49.5      82.5
D5      1.10    16.11    35.76
D13    18.31     5.55     1.10
D20     6.00     6.00     6.00       5.35      3.94      0.92
D23     2.50     5.48     5.88       3.15      7.54     10.97
D26     6.14     3.16     2.76
D33    14.92    30.05    41.88
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1        132.75
第２レンズ群    6        -18.98
第３レンズ群    14        25.60
第４レンズ群    24       -43.35
第５レンズ群    27       226.32
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.338
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.741
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.175
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.90
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  81.411
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.338
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.175
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.741
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  67.90
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.064
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.338
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.175
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.741
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.90
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.338
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.064
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.175
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.741
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  67.90
【１１６４】
表１８から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１８は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１１６５】
図８９は、第１８実施例に係る変倍光学系ＺＬ１８の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図９０は、第１８実施例に係る変倍光学系ＺＬ１８の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図９１は、第１８実施例に係る変倍光学系ＺＬ１８の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１１６６】
図８９〜図９１に示す各収差図より、第１８実施例に係る変倍光学系ＺＬ１８は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１１６７】
（第１９実施例）
第１９実施例について、図９２〜図９５及び表１９を用いて説明する。第１９実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ１９）は、図９２に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【１１６８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１１６９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズ
Ｌ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１７０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１７１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズと、両凸レンズＬ４３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４４とからなる。両凸レンズＬ４３は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１７２】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１１７３】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１１７４】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を構成する両凸レンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズを、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第１９実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．５０６mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４４９mmである。望遠端状態において、補正角度０．４０１度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４４６mmである。
【１１７５】
下記の表１９に、第１９実施例における各諸元の値を示す。表１９における面番号１〜３０が、図９２に示すｍ１〜ｍ３０の各光学面に対応している。
【１１７６】
（表１９）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1   1193.7961      2.00      22.74      1.80809
2    124.6072      5.44      67.90      1.59319
3   -251.5182      0.10
4     53.9338      4.39      54.61      1.72916
5    148.4536      D5(可変)
6     52.0263      1.35      35.72      1.90265
7     15.1015      7.62
＊8    -30.5049      1.00      51.16      1.75501
9     93.9602      0.10
10    39.5192      4.07      22.74      1.80809
11   -41.3448      1.99
12   -20.4648      1.20      58.12      1.62299
13   -53.5027      D13(可変)
＊14   213.8825      1.87      51.16      1.75501
＊15   -64.5513      1.00
16      ∞         3.38      (開口絞り)
17   110.8652      8.03      82.57      1.49782
18   -18.2246      0.48
19   116.2881      1.00      37.18      1.83400
20    28.0153      D20(可変)
＊21    30.2797      6.11      67.02      1.59201
22   -21.0000      1.33      23.80      1.84666
23   -44.7009      D23(可変)
24   549.5106      3.21      22.74      1.80809
25   -38.9378      1.00      42.73      1.83481
26    44.8125      0.94
＊27    53.1149      5.61      81.56      1.49710
28   -41.5964      8.34
29   -16.1731      1.30      50.67      1.67790
30   -40.6492      D30(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   5.94537E-06  -1.85599E-09   5.98429E-11   6.60655E-13
第14面  0.00  -4.52248E-05  7.78703E-08  -1.06200E-09  0.00000E+00
第15面  0.00  -6.29335E-06  1.07534E-07  -1.16673E-10  1.00000E-17
第21面  0.00  -3.63068E-06  2.68872E-08  -2.41333E-11  0.00000E+00
第27面  0.00   1.77742E-05  -4.96065E-09   1.03075E-10   0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  2.75
広角端         中間         望遠端
ｆ           24.7    〜    49.5    〜    67.9
ＦＮＯ        2.9    〜     3.9    〜      4.1
２ω         82.4    〜    47.0    〜     34.7
Ｙ           19.1    〜    21.6    〜     21.6
ＴＬ(空気)  110.8    〜   131.5    〜    145.4
ＢＦ(空気)   14.9    〜    30.3    〜     37.7
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     24.7     49.5     67.9       24.7      49.5      67.9
D5      1.10    16.06    26.09
D13    11.54     3.19     1.10
D20     5.19     5.19     5.19       4.36      2.99      1.69
D23     5.16     3.92     2.50       5.99      6.11      5.99
D30    14.90    30.26    37.67
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         98.67
第２レンズ群    6        -17.73
第３レンズ群    14        24.81
第４レンズ群    24       -48.06
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.566
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.715
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.133
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  25.744
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.566
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.133
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.715
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.017
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.566
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.133
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.715
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.02
【１１７７】
表１９から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１９は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）を満たすことが分かる。
【１１７８】
図９３は、第１９実施例に係る変倍光学系ＺＬ１９の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図９４は、第１９実施例に係る変倍光学系ＺＬ１９の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図９５は、第１９実施例に係る変倍光学系ＺＬ１９の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１１７９】
図９３〜図９５に示す各収差図より、第１９実施例に係る変倍光学系ＺＬ１９は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１１８０】
（第２０実施例）
第２０実施例について、図９６〜図９９及び表２０を用いて説明する。第２０実施例に
係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ２０）は、図９６に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１１８１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１１８２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１８３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１８４】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズからなる。
【１１８５】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【１１８６】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増加し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１１８７】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１１８８】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第２０実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．２２６mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．２４１mmである。望遠端状態において、補正角度０．３２７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．２７４mmである。
【１１８９】
下記の表２０に、第２０実施例における各諸元の値を示す。表２０における面番号１〜３３が、図９６に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【１１９０】
（表２０）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1    282.7218      1.33      22.74      1.80809
2     94.7445      6.10      67.90      1.59319
3   -226.9827      0.10
4     40.7799      3.54      54.61      1.72916
5     73.5746      D5(可変)
6     49.4466      0.90      35.72      1.90265
7     12.2660      5.90
＊8    -22.9424      0.90      51.16      1.75501
9     36.0329      0.13
10    28.3106      3.27      22.74      1.80809
11   -33.3406      1.61
12   -16.3903      0.90      58.12      1.62299
13   -28.7665      D13(可変)
＊14    27.1836      1.87      51.16      1.75501
＊15  -883.8798      1.00
16      ∞         1.74      (開口絞り)
17    29.1431      3.58      82.57      1.49782
18   -27.0053      0.10
19    90.6365      0.93      37.18      1.83400
20    16.9325      D20(可変)
＊21    21.6272      4.71      67.02      1.59201
22   -15.3834      0.67      23.80      1.84666
23   -27.6370      D23(可変)
24  -197.6287      2.84      22.74      1.80809
25   -16.1995      0.90      35.25      1.74950
26    24.2531      D26(可変)
27    29.8965      5.67      81.56      1.49710
28   -16.6499      0.85
29   -18.7793      1.65      22.74      1.80809
30   -17.2583      0.90      52.33      1.75500
31   -25.1119      1.61
32   -14.5032      0.90      54.61      1.72916
33   -34.8046      D33(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   1.17630E-05   3.52411E-08  -1.08429E-09   1.00133E-11
第14面  0.00  -1.66916E-06  1.91542E-07  -3.91949E-09  0.00000E+00
第15面  0.00   3.85171E-05  2.06325E-07  -3.70351E-09  -2.61997E-12
第21面  0.00  -5.08719E-06  5.18792E-09  -3.38472E-10  0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  4.13
広角端         中間         望遠端
ｆ        16.5    〜    33.0    〜    68.0
ＦＮＯ     2.9    〜     3.6    〜      4.1
２ω      81.7    〜    46.7    〜     23.2
Ｙ        12.6    〜    14.3    〜     14.3
ＴＬ(空気)   99.5    〜    111.4    〜    133.9
ＢＦ(空気)   14.0    〜     23.8    〜    32.9
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     16.5     33.0      68.0       16.5     33.0      68.0
D5      1.00    13.94     32.81
D13    17.01     6.25      0.73
D20     6.71     6.71      6.71       6.43     5.79      3.08
D23     1.50     3.72      4.55       1.78     4.65      8.18
D26     4.68     2.46      1.63
D33    14.00    23.77     32.89
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         86.55
第２レンズ群    6        -13.34
第３レンズ群    14        20.21
第４レンズ群    24       -31.69
第５レンズ群    27        90.43
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.231
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.660
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.270
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  8.213
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.231
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.270
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.660
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.051
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.231
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.270
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.660
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.231
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.051
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.270
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.660
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  67.02
【１１９１】
表２０から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２０は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１１９２】
図９７は、第２０実施例に係る変倍光学系ＺＬ２０の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図９８は、第２０実施例に係る変倍光学系ＺＬ２０の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図９９は、第２０実施例に係る変倍光学系ＺＬ２０の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１１９３】
図９７〜図９９に示す各収差図より、第２０実施例に係る変倍光学系ＺＬ２０は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１１９４】
（第２１実施例）
第２１実施例について、図１００〜図１０３及び表２１を用いて説明する。第２１実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ２１）は、図１００に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１１９５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１１９６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１９７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１９８】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズと、両凸レンズＬ４３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４４とからなる。両凸レンズＬ４３は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１１９９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１２００】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４をそれぞれ物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５は固定することにより行う。
【１２０１】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１２０２】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を構成する両凸レンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズを、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第２１実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．５６８mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４７３mmである。望遠端状態において、補正角度０．４０１度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４９８mmである。
【１２０３】
下記の表２１に、第２１実施例における各諸元の値を示す。表２１における面番号１〜３２が、図１００に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【１２０４】
（表２１）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1   1587.6950      2.00      22.74      1.80809
2    129.2311      5.54      67.90      1.59319
3   -234.0081      0.10
4     49.3184      4.83      54.61      1.72916
5    133.6129      D5(可変)
6     50.3607      1.35      35.72      1.90265
7     13.9849      7.29
＊8    -26.5646      1.00      51.16      1.75501
9     75.5170      0.10
10    37.4790      4.06      22.74      1.80809
11   -33.7046      1.73
12   -19.4446      1.20      58.12      1.62299
13   -45.6085      D13(可変)
＊14   213.8825      1.67      51.16      1.75501
＊15   -82.3988      1.00
16      ∞         3.03      (開口絞り)
17    94.6893      7.99      82.57      1.49782
18   -17.1738      0.71
19   111.0410      1.07      37.18      1.83400
20    27.8731      D20(可変)
＊21    30.7270      5.62      67.02      1.59201
22   -21.0000      1.00      23.80      1.84666
23   -41.6131      D23(可変)
24   199.8522      2.64      22.74      1.80809
25   -71.5415      1.00      39.61      1.80440
26    39.6118      1.67
＊27    69.1913      5.36      81.56      1.49710
28   -38.3308      6.47
29   -15.4809      1.30      55.52      1.69680
30   -44.4855      D30(可変)
31   147.3134      2.68      23.80      1.84666
32      ∞         D32(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   8.49130E-06  -5.54309E-09   7.89989E-11   9.93584E-13
第14面  0.00  -4.27481E-05  3.37131E-07  -3.01232E-09  0.00000E+00
第15面  0.00   3.68942E-06  3.86199E-07  -1.66414E-09  1.00000E-17
第21面  0.00  -4.28039E-06  3.72554E-08  -4.57534E-11  0.00000E+00
第27面  0.00   2.35154E-05  -3.28269E-09   1.82075E-10   0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  2.75
広角端         中間         望遠端
ｆ           24.7    〜    49.5    〜    67.9
ＦＮＯ        2.9    〜     4.1    〜      4.1
２ω         82.4    〜    47.2    〜     34.7
Ｙ           19.1    〜    21.6    〜     21.6
ＴＬ(空気)  108.3    〜   131.2    〜    145.7
ＢＦ(空気)   14.0    〜    14.0    〜     14.0
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     24.7     49.5      67.9       24.7     49.5      67.9
D5      1.10    13.33     25.21
D13     9.54     2.72      1.10
D20     4.02     4.02      4.02       3.22     2.12      0.92
D23     5.77     3.65      2.50       6.56     5.54      5.60
D30     1.50    21.08     26.51
D32    14.00    14.00     14.00
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         90.94
第２レンズ群    6        -16.97
第３レンズ群    14        23.60
第４レンズ群    24       -40.81
第５レンズ群    31       173.99
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.579
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.719
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.108
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  20.533
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.579
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.108
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.719
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.027
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.579
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.108
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.719
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.579
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.027
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.108
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.719
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  67.02
【１２０５】
表２１から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２１は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１２０６】
図１０１は、第２１実施例に係る変倍光学系ＺＬ２１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１０２は、第２１実施例に係る変倍光学系ＺＬ２１の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１０３は、第２１実施例に係る変倍光学系ＺＬ２１の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１２０７】
図１０１〜図１０３に示す各収差図より、第２１実施例に係る変倍光学系ＺＬ２１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１２０８】
（第２２実施例）
第２２実施例について、図１０４〜図１０８及び表２２を用いて説明する。第２２実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ２２）は、図１０４に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の
屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１２０９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１２１０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２１１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３６とを接合した接合レンズからなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３５は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２１２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズからなる。
【１２１３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【１２１４】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増加し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１２１５】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１２１６】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第２２実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４１１mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４１０mmである。望遠端状態において、補正角度０．３２７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４５７mmである。
【１２１７】
下記の表２２に、第２２実施例における各諸元の値を示す。表２２における面番号１〜３４が、図１０４に示すｍ１〜ｍ３４の各光学面に対応している。
【１２１８】
（表２２）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1    524.4509      2.00      22.74      1.80809
2    136.5814      6.32      67.90      1.59319
3   -713.0593      0.10
4     65.1416      6.39      54.61      1.72916
5    186.0464      D5(可変)
6    108.5540      1.35      35.72      1.90265
7     18.6469      8.64
＊8    -40.1904      1.00      51.16      1.75501
9     65.4869      0.10
10    43.0188      5.29      22.74      1.80809
11   -46.1246      2.17
12   -26.2743      1.20      58.12      1.62299
13   -65.0579      D13(可変)
＊14    27.5180      5.10      53.94      1.71300
＊15   -84.3430      1.00
16      ∞         1.00      (開口絞り)
17    62.3923      2.81      82.57      1.49782
18   214.3713      1.00      35.72      1.90265
19    23.1110      1.60
20    49.5946      2.41      82.57      1.49782
21      ∞         D21(可変)
＊22    35.3414      7.32      67.02      1.59201
23   -21.4664      1.00      23.80      1.84666
24   -38.1772      D24(可変)
25   319.0764      5.02      23.80      1.84666
26   -22.4269      1.00      34.92      1.80100
27    33.3745      D27(可変)
28    33.9494      8.88      81.56      1.49710
29   -26.6215      0.73
30   -30.2862      3.94      22.74      1.80809
31   -28.5529      1.35      52.33      1.75500
32   -61.3691      4.03
33   -20.0622      1.30      54.61      1.72916
34   -43.5447      D34(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   3.38423E-06   2.84604E-09  -1.31614E-11   1.46359E-13
第14面  0.00  -4.98461E-06  -5.66401E-10   1.28428E-11   0.00000E+00
第15面  0.00   6.02589E-06  -9.27295E-09   6.23729E-11  -1.21951E-13
第22面  0.00  -7.15516E-07  1.57972E-09  -6.46596E-12  0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  4.13
広角端         中間         望遠端
ｆ           24.7    〜    49.5    〜  102.0
ＦＮＯ        2.9    〜     3.7    〜     4.1
２ω         82.4    〜    47.2    〜    23.5
Ｙ           19.1    〜    21.5    〜    21.6
ＴＬ(空気)  146.1    〜   161.6    〜   194.8
ＢＦ(空気)   14.9    〜    30.2    〜    43.4
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     24.7     49.5     102.0       24.7     49.5     102.0
D5      1.10    17.10     44.71
D13    24.52     8.75      1.10
D21    12.24    12.24     12.24      11.44     9.69      1.62
D24     2.50     6.02      6.72       3.31     8.58     17.34
D27     6.72     3.20      2.50
D34    14.92    30.24     43.44
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1        121.41
第２レンズ群    6        -20.01
第３レンズ群    14        32.50
第４レンズ群    25       -52.38
第５レンズ群    28       201.85
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.174
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.616
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.321
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.048
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.174
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.321
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.616
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.174
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.048
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.321
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.616
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  67.02
【１２１９】
表２２から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２２は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１２２０】
図１０５は、第２２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）
は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１０６は、第２２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２２の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１０７は、第２２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１２２１】
図１０５〜図１０７に示す各収差図より、第２２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１２２２】
（第２３実施例）
第２３実施例について、図１０８〜図１１１及び表２３を用いて説明する。第２３実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ２３）は、図１０８に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１２２３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１２２４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２２５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３６とを接合した接合レンズからなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３５は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２２６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズからなる。
【１２２７】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４とからなる。
【１２２８】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増加し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ
３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１２２９】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１２３０】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第２３実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４２１mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３９７mmである。望遠端状態において、補正角度０．３２７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４６４mmである。
【１２３１】
下記の表２３に、第２３実施例における各諸元の値を示す。表２３における面番号１〜３４が、図１０８に示すｍ１〜ｍ３４の各光学面に対応している。
【１２３２】
（表２３）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1    397.6225      2.00      22.74      1.80809
2    126.6607      6.12      67.90      1.59319
3  -1629.7121      0.10
4     66.2175      6.51      54.61      1.72916
5    204.9442      D5(可変)
6    119.6650      1.35      35.72      1.90265
7     18.8679      8.64
＊8    -41.4130      1.00      51.16      1.75501
9     67.3512      0.19
10    43.6021      5.30      22.74      1.80809
11   -47.3970      2.28
12   -27.7631      1.20      58.12      1.62299
13   -74.8409      D13(可変)
＊14    30.2719      5.48      53.94      1.71300
＊15   -65.5930      1.00
16      ∞         1.00      (開口絞り)
17    58.3076      2.76      82.57      1.49782
18   153.8064      1.00      35.72      1.90265
19    22.3628      0.82
20    28.2979      2.36      82.57      1.49782
21    60.0000      D21(可変)
＊22    35.7069      7.36      67.02      1.59201
23   -21.0000      1.00      23.80      1.84666
24   -36.3549      D24(可変)
25   333.6098      4.93      23.80      1.84666
26   -23.0108      1.00      34.92      1.80100
27    34.3183      D27(可変)
28    33.2532      8.91      81.56      1.49710
29   -26.1918      1.34
30   -25.2656      3.92      22.74      1.80809
31   -24.0934      1.35      52.33      1.75500
32   -50.9794      3.37
33   -21.5738      1.30      54.61      1.72916
34   -47.3035      D34(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   3.02942E-06  -2.29162E-09   1.69922E-11   2.36654E-14
第14面  0.00  -4.74032E-06  1.79300E-09   2.08922E-11  0.00000E+00
第15面  0.00   6.90940E-06  -9.71049E-09   7.91702E-11  -1.50000E-13
第22面  0.00  -7.40532E-07  1.38738E-09  -6.12998E-12  0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  4.13
広角端         中間         望遠端
ｆ        24.7    〜    49.5    〜    102.0
ＦＮＯ     2.9    〜     3.9    〜      4.1
２ω      82.4    〜    47.2    〜     23.5
Ｙ        19.1    〜    21.4    〜     21.6
ＴＬ(空気)  146.4    〜    159.9    〜   195.1
ＢＦ(空気)   14.9    〜     32.8    〜    43.9
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     24.7     49.5     102.0       24.7     49.5     102.0
D5      1.10    13.06     44.28
D13    24.59     8.18      1.10
D21    13.15    13.15     13.15      12.34    10.61      1.63
D24     2.50     5.87      6.56       3.31     8.42     18.08
D27     6.56     3.19      2.50
D34    14.92    32.82     43.94
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1        120.70
第２レンズ群    6        -19.97
第３レンズ群    14        32.84
第４レンズ群    25       -53.72
第５レンズ群    28       218.02
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.135
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.608
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.353
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  3.940
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.135
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.353
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.608
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.047
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.135
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.353
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.608
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.135
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.047
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.353
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.608
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  67.02
【１２３３】
表２３から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２３は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１２３４】
図１０９は、第２３実施例に係る変倍光学系ＺＬ２３の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１０は、第２３実施例に係る変倍光学系ＺＬ２３の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１１は、第２３実施例に係る変倍光学系ＺＬ２３の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１２３５】
図１０９〜図１１１に示す各収差図より、第２３実施例に係る変倍光学系ＺＬ２３は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１２３６】
（第２４実施例）
第２４実施例について、図１１２〜図１１５及び表２４を用いて説明する。第２４実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ２４）は、図１１２に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【１２３７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた平凹レンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１２３８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズ
Ｌ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２３９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とを接合した接合レンズからなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２４０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズと、両凸レンズＬ４３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４４とからなる。
【１２４１】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１２４２】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１２４３】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を構成する両凸レンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とを接合した接合レンズを、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第２４実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．５０８mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４４５mmである。望遠端状態において、補正角度０．４０１度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．４５７mmである。
【１２４４】
下記の表２４に、第２４実施例における各諸元の値を示す。表２４における面番号１〜３０が、図１１２に示すｍ１〜ｍ３０の各光学面に対応している。
【１２４５】
（表２４）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1       ∞         2.00      22.74      1.80809
2    145.2414      5.36      67.90      1.59319
3   -208.7932      0.10
4     51.2812      4.29      54.61      1.72916
5    123.8115      D5(可変)
6     53.8612      1.35      35.72      1.90265
7     15.5357      7.82
＊8    -31.1374      1.00      51.16      1.75501
9    101.4389      0.10
10    39.7482      4.19      22.74      1.80809
11   -43.3059      2.15
12   -21.9691      1.20      58.12      1.62299
13   -56.9086      D13(可変)
＊14   213.8825      1.79      51.16      1.75501
＊15   -72.7193      1.00
16      ∞         3.98      (開口絞り)
17    97.9971      6.38      82.57      1.49782
18   -18.5448      0.10
19    94.3665      1.00      37.18      1.83400
20    26.1587      D20(可変)
＊21    30.3808      6.11      67.02      1.59201
22   -21.3812      1.60      23.80      1.84666
23   -42.2061      D23(可変)
24   141.2342      3.02      22.74      1.80809
25   -55.9270      1.00      42.73      1.83481
26    35.7911      2.00
＊27    48.1163      5.74      81.56      1.49710
28   -42.2113      7.39
29   -15.9575      1.30      50.67      1.67790
30   -48.0365      D30(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   3.84120E-06  -6.26512E-09   3.47226E-11   3.83750E-13
第14面  0.00  -4.20763E-05  2.15227E-08  -1.41711E-09  0.00000E+00
第15面  0.00  -1.39681E-06  5.82933E-08  -5.07924E-10  1.00000E-17
第21面  0.00  -8.84366E-07  3.28772E-08  -5.31778E-11  0.00000E+00
第27面  0.00   1.93046E-05  -6.37415E-09   1.44751E-10   0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  2.75
広角端         中間         望遠端
ｆ           24.7    〜    49.5    〜    67.9
ＦＮＯ        2.9    〜     4.0    〜     4.1
２ω         82.4    〜    47.1    〜    34.7
Ｙ           19.1    〜    21.6    〜    21.6
ＴＬ(空気)  108.8    〜   127.9    〜   142.1
ＢＦ(空気)   14.9    〜    30.6    〜    36.3
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     24.7     49.5      67.9       24.7     49.5      67.9
D5      1.10    14.75     26.43
D13    12.16     3.25      1.10
D20     3.76     3.76      3.76       2.98     1.76      0.50
D23     4.96     3.57      2.50       5.73     5.57      5.75
D30    14.90    30.58     36.31
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1        100.26
第２レンズ群    6        -18.73
第３レンズ群    14        24.21
第４レンズ群    24       -43.18
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.537
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.774
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.101
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  13.391
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.537
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.101
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.774
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  67.02
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.036
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.537
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.101
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.774
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.080
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.02
【１２４６】
表２４から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２４は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）を満たすことが分かる。
【１２４７】
図１１３は、第２４実施例に係る変倍光学系ＺＬ２４の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１４は、第２４実施例に係る変倍光学系ＺＬ２４の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１５は、第２４実施例に係る変倍光学系ＺＬ２４の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１２４８】
図１１３〜図１１５に示す各収差図より、第２４実施例に係る変倍光学系ＺＬ２４は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１２４９】
（第２５実施例）
第２５実施例について、図１１６〜図１１９及び表２５を用いて説明する。第２５実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ２５）は、図１１６に示すように、物体側から順に並ん
だ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１２５０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１２５１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２５２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５からなる。正メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２５３】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１からなる。負メニスカスレンズＬ４１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２５４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１２５５】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４をそれぞれ物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を一旦物体側へ移動させた後、像面側へ移動させることにより行う。
【１２５６】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１２５７】
下記の表２５に、第２５実施例における各諸元の値を示す。表２５における面番号１〜２３が、図１１６に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
【１２５８】
（表２５）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     36.6683      1.48      23.78      1.84666
2     26.2009      5.77      52.33      1.75500
3    361.1070      D3(可変)
4   -988.0287      1.00      35.25      1.91082
5     12.7389      5.67
＊6    -91.2065      1.10      40.10      1.85135
7     42.5712      0.55
8     29.0506      2.84      20.88      1.92286
9   -105.9692      D9(可変)
10    19.3382      1.70      63.34      1.61800
11    42.9857      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    34.2676      3.37      70.32      1.48749
14   -14.1924      1.00      25.45      1.80518
15   -36.1986      0.98
＊16   -17.6970      2.65      54.61      1.72916
17   -12.3843      D17(可変)
18    20.7895      1.76      55.52      1.69680
19   122.6193      D19(可変)
＊20    59.8462      1.00      40.10      1.85135
＊21    12.8981      D21(可変)
22    92.0042      3.06      40.98      1.58144
23      ∞         D23(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00   5.44650E-06   1.29656E-09   2.84992E-10   3.06572E-12
第16面  0.00  -1.22072E-04  1.22532E-07   4.84068E-10  -4.09604E-11
第20面  0.00   1.71663E-04  -5.28544E-06   5.66102E-08  -2.66106E-10
第21面  0.00   1.44420E-04  -5.59342E-06   5.88893E-08  -2.77861E-10
［各種データ］
ズーム比  2.89
広角端         中間         望遠端
ｆ           18.5    〜    27.9    〜    53.5
ＦＮＯ        2.9    〜     3.4    〜     4.3
２ω         75.2    〜    52.4    〜    28.1
Ｙ           13.2    〜    14.3    〜    14.3
ＴＬ(空気)   77.7    〜    80.0    〜    94.4
ＢＦ(空気)   17.0    〜    22.6    〜    14.4
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     18.5     27.9      53.5       18.5     27.9      53.5
D3      0.80     5.65     14.75
D9     15.54     7.64      0.80
D17     1.96     1.96      1.96       1.42     1.06      0.04
D19     2.99     2.19      1.00       3.52     3.09      2.93
D21     2.22     2.78     24.28
D23    17.01    22.58     14.40
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         56.37
第２レンズ群    4        -19.13
第３レンズ群    10        15.30
第４レンズ群    20       -19.50
第５レンズ群    22       158.24
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.331
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  1.250
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.055
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.062
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  55.52
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.331
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.055
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  1.250
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.062
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  55.52
【１２５９】
表２５から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２５は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JN１）、（JN３）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１２６０】
図１１７は、第２５実施例に係る変倍光学系ＺＬ２５の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１８は、第２５実施例に係る変倍光学系ＺＬ２５の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１９は、第２５実施例に係る変倍光学系ＺＬ２５の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１２６１】
図１１７〜図１１９に示す各収差図より、第２５実施例に係る変倍光学系ＺＬ２５は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１２６２】
（第２６実施例）
第２６実施例について、図１２０〜図１２３及び表２６を用いて説明する。第２６実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ２６）は、図１２０に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１２６３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１２６４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、
ガラスモールド非球面レンズである。
【１２６５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５からなる。両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２６６】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１からなる。両凹レンズＬ４１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２６７】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１２６８】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１２６９】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１２７０】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第２６実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４２mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．５１９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４２mmである。望遠端状態において、補正角度０．３８７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１３６mmである。
【１２７１】
下記の表２６に、第２６実施例における各諸元の値を示す。表２６における面番号１〜２３が、図１２０に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
【１２７２】
（表２６）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     36.5281      1.40      17.98      1.94594
2     29.1276      5.83      52.33      1.75500
3    158.4438      D3(可変)
4     91.2316      1.00      40.66      1.88300
5      9.7507      6.11
＊6    -25.4624      1.10      40.10      1.85135
＊7   -171.2605      0.14
8     64.1510      1.87      17.98      1.94594
9    -60.1639      D9(可変)
＊10    17.6788      2.18      58.16      1.62263
11   -71.7572      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13  -129.8844      5.00      82.57      1.49782
14   -13.2317      1.00      28.69      1.79504
15   -75.6261      1.33
＊16   -17.8346      1.81      58.16      1.62263
17   -10.4367      D17(可変)
18    15.0659      2.01      82.57      1.49782
19   244.7635      D19(可変)
＊20  -273.7319      1.00      40.10      1.85135
＊21    13.8657      D21(可変)
22    24.2495      2.85      33.72      1.64769
23      ∞         D23(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00  -3.45636E-05  -6.64811E-07   2.82299E-09  -7.04101E-11
第7面   0.00  -6.04474E-05  -4.14108E-07  -2.06673E-09   0.00000E+00
第10面  0.00  -2.20361E-05  -2.04696E-08  -1.19959E-09   0.00000E+00
第16面  0.00  -1.68079E-04  4.19181E-07  -1.19913E-08  6.38223E-11
第20面  0.00   1.19790E-04  -5.17513E-06   8.76145E-08  -6.53217E-10
第21面  0.00   6.19772E-05  -4.74095E-06   8.40067E-08  -6.36691E-10
［各種データ］
ズーム比  2.94
広角端         中間         望遠端
ｆ           16.5    〜    26.9    〜    48.5
ＦＮＯ        2.9    〜     3.3    〜     4.1
２ω         81.7    〜    55.8    〜    31.9
Ｙ           12.5    〜    14.1    〜    14.3
ＴＬ(空気)   77.2    〜    83.7    〜    98.0
ＢＦ(空気)   17.0    〜    23.9    〜    35.5
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     16.5     26.9      48.5       16.5     26.9      48.5
D3      0.80     8.80     18.28
D9     13.20     5.98      0.80
D17     1.95     1.95      1.95       1.50     1.06      0.05
D19     2.29     2.09      1.00       2.74     2.99      2.91
D21     3.99     3.01      2.51
D23    17.01    23.94     35.52
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         66.25
第２レンズ群    4        -13.76
第３レンズ群    10        15.90
第４レンズ群    20       -15.48
第５レンズ群    22        37.44
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.022
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.865
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.061
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.162
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.022
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.061
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.865
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.022
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.162
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.061
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.865
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１２７３】
表２６から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２６は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１２７４】
図１２１は、第２６実施例に係る変倍光学系ＺＬ２６の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１２２は、第２６実施例に係る変倍光学系ＺＬ２６の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１２３は、第２６実施例に係る変倍光学系ＺＬ２６の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１２７５】
図１２１〜図１２３に示す各収差図より、第２６実施例に係る変倍光学系ＺＬ２６は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１２７６】
（第２７実施例）
第２７実施例について、図１２４〜図１２７及び表２７を用いて説明する。第２７実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ２７）は、図１２４に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１２７７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズ
Ｌ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１２７８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２７９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とからなる。像側群ＧＢは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３６からなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２８０】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１からなる。両凹レンズＬ４１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２８１】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１２８２】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が一旦減少した後、増加するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１２８３】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１２８４】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第２７実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４９mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．５１９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１５３mmである。望遠端状態において、補正角度０．３８７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４２mmである。
【１２８５】
下記の表２７に、第２７実施例における各諸元の値を示す。表２７における面番号１〜２５が、図１２４に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
【１２８６】
（表２７）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     33.8994      1.40      17.98      1.94594
2     27.5398      6.01      52.33      1.75500
3    126.6471      D3(可変)
4     92.3727      1.00      40.66      1.88300
5      9.6821      6.44
＊6    -23.7193      1.10      40.10      1.85135
＊7    -83.8988      0.10
8     89.2398      1.85      17.98      1.94594
9    -53.5878      D9(可変)
＊10    25.3700      1.50      54.04      1.72903
11   230.2228      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    30.9780      6.02      70.32      1.48749
14   -10.4882      1.00      34.92      1.80100
15   -22.5902      0.93
＊16   -14.7775      1.52      54.04      1.72903
17   -10.5863      0.10
18    22.5542      1.00      28.69      1.79504
19    13.5152      D19(可変)
20    13.1123      2.16      82.57      1.49782
21   348.8524      D21(可変)
＊22  -197.6815      1.00      40.10      1.85135
＊23    14.3470      D23(可変)
24    24.2369      2.60      32.18      1.67270
25      ∞         D25(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00  -2.49546E-05  -5.89565E-07   1.60407E-09  -1.06140E-10
第7面   0.00  -5.60606E-05  -3.05064E-07  -5.86297E-09   0.00000E+00
第10面  0.00  -2.37796E-05  5.72212E-08  -2.69510E-09  0.00000E+00
第16面  0.00  -1.20110E-04  2.92716E-07  -8.67042E-09  2.49045E-11
第22面  0.00   1.11744E-04  -5.34712E-06   1.11410E-07  -9.54835E-10
第23面  0.00   6.73836E-05  -4.97046E-06   1.05990E-07  -9.01623E-10
［各種データ］
ズーム比  2.94
広角端         中間         望遠端
ｆ           16.5    〜    26.9    〜    48.5
ＦＮＯ        2.9    〜     3.4    〜     4.1
２ω         81.7    〜    55.8    〜    32.3
Ｙ           12.5    〜    14.0    〜    14.3
ＴＬ(空気)   77.6    〜    82.5    〜    98.0
ＢＦ(空気)   17.0    〜    22.6    〜    34.6
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     16.5     26.9      48.5       16.5     26.9      48.5
D3      0.80     8.10     17.74
D9     13.14     5.41      0.80
D19     1.95     1.95      1.95       1.52     1.06      0.03
D21     2.56     2.73      1.00       2.99     3.62      2.92
D23     3.17     2.70      2.85
D25    17.00    22.63     34.64
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         63.70
第２レンズ群    4        -13.85
第３レンズ群    10        15.94
第４レンズ群    22       -15.68
第５レンズ群    24        36.03
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.713
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.869
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.071
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  66.085
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.713
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.071
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.869
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.182
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.713
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.071
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.869
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.713
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.182
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.071
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.869
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１２８７】
表２７から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２７は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１２８８】
図１２５は、第２７実施例に係る変倍光学系ＺＬ２７の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１２６は、第２７実施例に係る変倍光学系ＺＬ２７の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１２７は、第
２７実施例に係る変倍光学系ＺＬ２７の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１２８９】
図１２５〜図１２７に示す各収差図より、第２７実施例に係る変倍光学系ＺＬ２７は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１２９０】
（第２８実施例）
第２８実施例について、図１２８〜図１３１及び表２８を用いて説明する。第２８実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ２８）は、図１２８に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１２９１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１２９２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２９３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とからなる。像側群ＧＢは、両凸レンズＬ３６からなる。両凸レンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２９４】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１からなる。両凹レンズＬ４１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１２９５】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１２９６】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が一旦増加した後、減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が一旦減少した後、増加するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１２９７】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１２９８】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第２８実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４３mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．５１９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４４mmである。望遠端状態において、補正角度０．３８７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４４mmである。
【１２９９】
下記の表２８に、第２８実施例における各諸元の値を示す。表２８における面番号１〜２５が、図１２８に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
【１３００】
（表２８）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     37.6690      1.40      17.98      1.94594
2     30.7768      5.49      52.33      1.75500
3    153.0002      D3(可変)
4    105.2565      1.00      40.66      1.88300
5     10.1696      7.24
＊6    -20.8194      1.10      40.10      1.85135
＊7    -52.3791      0.10
8   1331.6674      1.74      17.98      1.94594
9    -40.6822      D9(可変)
＊10    23.8959      2.11      54.04      1.72903
11   -42.1515      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13  -361.9871      3.86      70.32      1.48749
14    -8.7743      1.00      34.92      1.80100
15   -11.3715      0.10
＊16  -21.9272      0.95      54.04      1.72903
17   -24.9045      0.10
18    21.1771      1.00      28.69      1.79504
19     9.8802      D19(可変)
20    12.1120      2.81      82.57      1.49782
21   -70.6477      D21(可変)
＊22 -6109.2098      1.00      40.10      1.85135
＊23    12.6136      D23(可変)
24    23.1959      2.53      32.18      1.67270
25      ∞         D25(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00  -4.88185E-05   2.75927E-08  -3.15364E-09  -7.98095E-11
第7面   0.00  -7.62891E-05   2.27328E-07  -8.08982E-09   0.00000E+00
第10面  0.00  -7.94822E-05  -3.39871E-08  -6.07178E-09   0.00000E+00
第16面  0.00  -3.91116E-05  3.34980E-07  -1.57304E-09   1.71741E-11
第22面  0.00   7.48094E-05  -2.63577E-06   6.19261E-08  -5.37903E-10
第23面  0.00   3.43492E-05  -2.41206E-06   5.49617E-08  -3.93573E-10
［各種データ］
ズーム比  2.94
広角端         中間         望遠端
ｆ           16.5    〜    27.0    〜    48.5
ＦＮＯ        2.9    〜     3.4    〜     4.1
２ω         81.7    〜    55.7    〜    32.5
Ｙ           12.5    〜    13.9    〜    14.3
ＴＬ(空気)   77.7    〜    82.5    〜    98.0
ＢＦ(空気)   17.0    〜    22.9    〜    31.9
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ    16.5      27.0      48.5       16.5     27.0      48.5
D3     0.80      7.52     18.90
D9    14.16      5.88      0.80
D19     5.41     5.41      5.41       5.02     4.62      3.60
D21     0.87     1.48      1.00       1.27     2.27      2.82
D23     2.64     2.49      3.14
D25    17.00    22.88     31.90
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         69.12
第２レンズ群    4        -13.69
第３レンズ群    10        17.00
第４レンズ群    22       -14.78
第５レンズ群    24        34.48
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.416
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.923
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.258
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  9.854
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.416
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.258
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.923
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.212
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.416
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.258
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.923
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.416
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.212
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.258
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.923
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１３０１】
表２８から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２８は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１３０２】
図１２９は、第２８実施例に係る変倍光学系ＺＬ２８の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１３０は、第２８実施例に係る変倍光学系ＺＬ２８の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１３１は、第２８実施例に係る変倍光学系ＺＬ２８の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１３０３】
図１２９〜図１３１に示す各収差図より、第２８実施例に係る変倍光学系ＺＬ２８は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１３０４】
（第２９実施例）
第２９実施例について、図１３２〜図１３５及び表２９を用いて説明する。第２９実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ２９）は、図１３２に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１３０５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１３０６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３０７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、両凹レンズＬ３４と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とからなる。像側群ＧＢは、両凸レンズＬ３６からなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凹レンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３０８】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１からなる。両凹レンズＬ４１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３０９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１３１０】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が一旦増加した後、減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が一旦減少した後、増加するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１３１１】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１３１２】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第２９実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１１９mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．５２０度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１１７mmである。望遠端状態において、補正角度０．３８７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１２０mmである。
【１３１３】
下記の表２９に、第２９実施例における各諸元の値を示す。表２９における面番号１〜２５が、図１３２に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
【１３１４】
（表２９）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     35.9311      1.40      17.98      1.94594
2     29.3530      5.87      52.33      1.75500
3    144.9525      D3(可変)
4     90.5280      1.00      40.66      1.88300
5      9.9424      6.38
＊6    -24.8978      1.10      40.10      1.85135
＊7   -109.2593      0.10
8     72.2923      1.85      17.98      1.94594
9    -64.1394      D9(可変)
＊10    22.0322      1.46      54.04      1.72903
11    78.6588      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    39.3804      7.28      70.32      1.48749
14    -8.3594      1.00      34.92      1.80100
15   -10.9912      0.10
＊16 -1463.0009      0.90      54.04      1.72903
17   399.2118      0.10
18    29.7363      1.00      28.69      1.79504
19    14.1659      D19(可変)
20    12.0460      2.69      67.90      1.59319
21  -161.5248      D21(可変)
＊22  -112.0734      1.00      40.10      1.85135
＊23    12.0674      D23(可変)
24    25.4959      2.47      32.18      1.67270
25      ∞         D25(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00  -4.90680E-05  -2.96114E-07   1.23159E-09  -1.00914E-10
第7面   0.00  -7.33376E-05  -3.11275E-09  -6.22074E-09   0.00000E+00
第10面  0.00  -4.70151E-05  -2.47124E-08  -8.76074E-09   0.00000E+00
第16面  0.00  -1.00072E-04  -6.68495E-08  -6.27648E-11   1.61473E-12
第22面  0.00   9.60313E-05  -3.64209E-06   6.01110E-08  -4.07929E-10
第23面  0.00   2.02167E-05  -3.49227E-06   6.09640E-08  -3.91518E-10
［各種データ］
ズーム比  2.94
広角端         中間         望遠端
ｆ           16.5    〜    26.9    〜    48.5
ＦＮＯ        2.9    〜     3.5    〜     4.1
２ω         81.7    〜    55.9    〜    32.5
Ｙ           12.5    〜    13.9    〜    14.3
ＴＬ(空気)   77.1    〜    80.8    〜    98.0
ＢＦ(空気)   16.7    〜    24.1    〜    32.9
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     16.5     26.9      48.5       16.5     26.9      48.5
D3      0.80     5.95     18.25
D9     13.15     4.94      0.80
D19     1.82     1.82      1.82       1.54     1.29      0.61
D21     1.65     1.75      1.00       1.93     2.28      2.21
D23     3.73     3.21      4.27
D25    17.00    24.11     32.86
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         65.87
第２レンズ群    4        -13.88
第３レンズ群    10        14.23
第４レンズ群    22       -12.75
第５レンズ群    24        37.90
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.336
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.976
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.096
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  67.90
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  12.364
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.336
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.096
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.976
条件式（JL５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JL６）  νｄｐ  ＝  67.90
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.335
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.336
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.096
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.976
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  67.90
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.336
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.335
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.096
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.976
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  67.90
【１３１５】
表２９から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２９は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JL１）〜（JL６）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１３１６】
図１３３は、第２９実施例に係る変倍光学系ＺＬ２９の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１３４は、第２９実施例に係る変倍光学系ＺＬ２９の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１３５は、第２９実施例に係る変倍光学系ＺＬ２９の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１３１７】
図１３３〜図１３５に示す各収差図より、第２９実施例に係る変倍光学系ＺＬ２９は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１３１８】
（第３０実施例）
第３０実施例について、図１３６〜図１３９及び表３０を用いて説明する。第３０実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ３０）は、図１３６に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１３１９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからな
る。
【１３２０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３２１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５からなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３２２】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１からなる。両凹レンズＬ４１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３２３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１３２４】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が一旦増加した後、減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が一旦減少した後、増加するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１３２５】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１３２６】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第３０実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４９mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４７２度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４８mmである。望遠端状態において、補正角度０．３６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１３８mmである。
【１３２７】
下記の表３０に、第３０実施例における各諸元の値を示す。表３０における面番号１〜２３が、図１３６に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
【１３２８】
（表３０）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     39.2657      1.40      17.98      1.94594
2     32.0347      5.41      54.61      1.72916
3    212.2782      D3(可変)
4     98.5206      1.00      40.66      1.88300
5     10.2718      5.76
＊6    -28.7616      1.10      40.10      1.85135
＊7   -227.7422      0.10
8     43.7706      1.81      17.98      1.94594
9   -144.7057      D9(可変)
＊10    18.8952      1.81      40.10      1.85135
11   174.2175      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    37.6452      4.77      82.57      1.49782
14   -12.1742      1.00      28.69      1.79504
15   109.6975      1.86
＊16   -23.7259      2.77      61.25      1.58913
17   -10.9579      D17(可変)
18    14.9105      1.96      82.57      1.49782
19   126.8885      D19(可変)
＊20  -104.1893      1.00      40.10      1.85135
＊21    14.8854      D21(可変)
22    25.1236      2.47      27.57      1.75520
23      ∞         D23(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00  -4.72972E-05  -5.73102E-07   2.68294E-09  -3.91891E-11
第7面   0.00  -6.48435E-05  -3.58350E-07  -2.56642E-10   0.00000E+00
第10面  0.00  -3.56816E-06  2.00247E-08   4.46645E-10  0.00000E+00
第16面  0.00  -1.64136E-04  3.66711E-07  -1.61799E-08  1.14197E-10
第20面  0.00   8.65735E-05  -3.88224E-06   7.16573E-08  -5.59042E-10
第21面  0.00   4.14922E-05  -3.47282E-06   6.38155E-08  -4.78441E-10
［各種データ］
ズーム比  3.24
広角端         中間         望遠端
ｆ           16.5    〜    32.6    〜    53.4
ＦＮＯ        2.9    〜     3.5    〜     4.1
２ω         81.7    〜    46.9    〜    29.1
Ｙ           12.4    〜    14.3    〜    14.3
ＴＬ(空気)   76.5    〜    85.0    〜   102.0
ＢＦ(空気)   17.0    〜    25.9    〜    37.1
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     16.5     32.6      53.4       16.5     32.6      53.4
D3      0.80    10.93     21.12
D9     13.98     3.53      0.80
D17     2.10     2.10      2.10       1.58     0.78      0.06
D19     2.56     2.94      1.00       3.08     4.26      3.04
D21     2.54     2.07      2.41
D23    17.00    25.92     37.06
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         70.16
第２レンズ群    4        -14.24
第３レンズ群    10        16.74
第４レンズ群    20       -15.24
第５レンズ群    22        33.27
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.016
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.850
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.062
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.158
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.016
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.062
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.850
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.016
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.158
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.062
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.850
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１３２９】
表３０から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３０は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１３３０】
図１３７は、第３０実施例に係る変倍光学系ＺＬ３０の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１３８は、第３０実施例に係る変倍光学系ＺＬ３０の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１３９は、第３０実施例に係る変倍光学系ＺＬ３０の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１３３１】
図１３７〜図１３９に示す各収差図より、第３０実施例に係る変倍光学系ＺＬ３０は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１３３２】
（第３１実施例）
第３１実施例について、図１４０〜図１４３及び表３１を用いて説明する。第３１実施
例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ３１）は、図１４０に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【１３３３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１３３４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３３５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５からなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３３６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ４２とからなる。両凹レンズＬ４１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３３７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が一旦増加した後、減少するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１３３８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１３３９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を構成する両凹レンズＬ４１を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第３１実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１５７mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４７２度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１６２mmである。望遠端状態において、補正角度０．３６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４６mmである。
【１３４０】
下記の表３１に、第３１実施例における各諸元の値を示す。表３１における面番号１〜２３が、図１４０に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
【１３４１】
（表３１）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     37.2595      1.40      17.98      1.94594
2     30.3215      5.43      54.61      1.72916
3    191.3214      D3(可変)
4    134.9736      1.00      40.66      1.88300
5     10.2676      5.70
＊6    -32.2878      1.10      40.10      1.85135
＊7   -249.3634      0.10
8     43.7941      1.80      17.98      1.94594
9   -160.6246      D9(可変)
＊10    18.8735      1.78      40.10      1.85135
11   132.0272      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    32.7740      4.92      82.57      1.49782
14   -12.5016      1.00      28.69      1.79504
15    92.7101      1.79
＊16   -22.1018      2.82      61.25      1.58913
17   -10.8359      D17(可変)
18    15.4516      1.92      82.57      1.49782
19   126.0321      D19(可変)
＊20  -104.9496      1.00      40.10      1.85135
＊21    15.5828      2.05
22    25.3403      2.30      27.57      1.75520
23      ∞         D23(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00  -4.17899E-05  -4.91408E-07   1.22049E-09  -4.60622E-11
第7面   0.00  -6.39202E-05  -3.13505E-07  -2.48667E-09   0.00000E+00
第10面  0.00  -3.22843E-06  3.45613E-08   1.52095E-10  0.00000E+00
第16面  0.00  -1.67711E-04  3.82028E-07  -1.87748E-08  1.37248E-10
第20面  0.00   8.68143E-05  -3.88707E-06   6.90451E-08  -5.08312E-10
第21面  0.00   4.57778E-05  -3.40999E-06   5.93726E-08  -4.04483E-10
［各種データ］
ズーム比  3.24
広角端         中間         望遠端
ｆ           16.5    〜    32.5    〜    53.4
ＦＮＯ        2.9    〜     3.5    〜     4.3
２ω         81.7    〜    47.0    〜    29.1
Ｙ           12.4    〜    14.3    〜    14.3
ＴＬ(空気)   93.4    〜   110.9    〜   137.4
ＢＦ(空気)   17.0    〜    24.4    〜    36.3
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     16.5     32.5      53.4       16.5     32.5      53.4
D3      0.80    11.80     20.57
D9     14.21     3.89      0.80
D17     2.21     2.21      2.21       1.65     0.73      0.50
D19     2.80     3.25      1.00       3.36     4.73      2.71
D23    17.00    24.44    36.31
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         67.35
第２レンズ群    4        -14.35
第３レンズ群    10        17.12
第４レンズ群    20       -34.24
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.055
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.838
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.063
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.129
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.055
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.063
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.838
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１３４２】
表３１から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３１は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JM１）〜（JM６）を満たすことが分かる。
【１３４３】
図１４１は、第３１実施例に係る変倍光学系ＺＬ３１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１４２は、第３１実施例に係る変倍光学系ＺＬ３１の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１４３は、第３１実施例に係る変倍光学系ＺＬ３１の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１３４４】
図１４１〜図１４３に示す各収差図より、第３１実施例に係る変倍光学系ＺＬ３１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１３４５】
（第３２実施例）
第３２実施例について、図１４４〜図１４７及び表３２を用いて説明する。第３２実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ３２）は、図１４４に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の
屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１３４６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１３４７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３４８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５からなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３４９】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１からなる。両凹レンズＬ４１は、像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３５０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１３５１】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が一旦増加した後、減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が一旦減少した後、増加するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１３５２】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１３５３】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第３２実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１８９mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４２６度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１９０mmである。望遠端状態において、補正角度０．３２７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１４５mmである。
【１３５４】
下記の表３２に、第３２実施例における各諸元の値を示す。表３２における面番号１〜２３が、図１４４に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
【１３５５】
（表３２）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     45.8874      1.50      17.98      1.94594
2     37.3615      5.50      52.34      1.75500
3    323.7680      D3(可変)
4    140.8508      1.00      40.66      1.88300
5     11.0397      6.53
＊6    -21.1084      1.00      52.19      1.73878
＊7    -98.9946      0.10
8     70.2805      1.69      17.98      1.94594
9    -92.1974      D9(可変)
＊10    22.5197      4.22      47.98      1.76169
＊11   -78.0166      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    49.1316      5.00      82.57      1.49782
14   -13.1671      1.00      32.35      1.85026
15   101.7221      2.56
＊16   -61.2541      2.57      69.31      1.57174
17   -13.4270      D17(可変)
18    18.2771      2.04      82.57      1.49782
19   119.6079      D19(可変)
20  -162.3503      1.00      40.10      1.85135
＊21    17.4138      D21(可変)
22    31.4780      3.05      27.57      1.75520
23      ∞         D23(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00  -6.56786E-05  -6.01492E-07   8.47437E-09  -8.17300E-11
第7面   0.00  -8.13714E-05  -8.69532E-08   2.87236E-10   0.00000E+00
第10面  0.00  -1.46882E-05  2.47912E-07  -4.38965E-09  0.00000E+00
第11面  0.00  -3.21954E-06  2.40618E-07  -5.20291E-09  0.00000E+00
第16面  0.00  -7.48031E-05  2.72716E-07  -7.00743E-09  4.39288E-11
第21面  0.00  -2.40674E-05  1.83152E-07  -4.07579E-09  3.04708E-11
［各種データ］
ズーム比  4.13
広角端         中間         望遠端
ｆ           16.5    〜    40.1    〜    68.0
ＦＮＯ        2.9    〜     3.9    〜     4.3
２ω         81.7    〜    38.5    〜    23.2
Ｙ           12.2    〜    14.3    〜    14.3
ＴＬ(空気)   83.5    〜    97.7    〜   125.5
ＢＦ(空気)   13.0    〜    25.7    〜    48.7
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     16.5     40.1      68.0       16.5     40.1      68.0
D3      0.80    15.31     25.34
D9     15.08     1.96      0.80
D17     2.49     2.49      2.49       1.85     0.24      0.10
D19     4.08     6.04      1.00       4.73     8.29      3.39
D21     5.98     4.11      5.16
D23    13.00    25.69     48.66
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         74.60
第２レンズ群    4        -13.20
第３レンズ群    10        18.68
第４レンズ群    20       -18.43
第５レンズ群    22        41.68
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.304
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.707
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.058
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.280
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.304
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.058
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.707
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.304
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.280
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.058
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.707
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１３５６】
表３２から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３２は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１３５７】
図１４５は、第３２実施例に係る変倍光学系ＺＬ３２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１４６は、第３２実施例に係る変倍光学系ＺＬ３２の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１４７は、第３２実施例に係る変倍光学系ＺＬ３２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１３５８】
図１４５〜図１４７に示す各収差図より、第３２実施例に係る変倍光学系ＺＬ３２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１３５９】
（第３３実施例）
第３３実施例について、図１４８〜図１５１及び表３３を用いて説明する。第３３実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ３３）は、図１４８に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１３６０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１３６１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３６２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、両凸レンズＬ３５からなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３６３】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１からなる。両凹レンズＬ４１は、像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３６４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１３６５】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１３６６】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１３６７】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第３３実施例では、広角端状態において、補正角度０．７６７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１２９mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．５３６度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１１４mmである。望遠端状態において、補正角度０．４２２度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１１６mmである。
【１３６８】
下記の表３３に、第３３実施例における各諸元の値を示す。表３３における面番号１〜２３が、図１４８に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
【１３６９】
（表３３）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     42.6649      1.50      17.98      1.94594
2     33.9782      4.33      46.60      1.80400
3    159.3713      D3(可変)
4    231.5864      1.00      40.66      1.88300
5      9.6693      4.88
＊6   -144.6832      1.00      40.10      1.85135
＊7     64.0000      0.43
8     27.6064      1.87      17.98      1.94594
9    180.3050      D9(可変)
＊10    18.1446      1.36      40.10      1.85135
11    36.2222      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    30.5754      4.65      82.57      1.49782
14   -19.8920      0.90      25.45      1.80518
15 -2398.7427      1.33
＊16   -16.4870      2.00      67.02      1.59201
17    -9.3211      D17(可変)
18    16.0663      1.92      82.57      1.49782
19   -92.5945      D19(可変)
＊20  -129.7857      1.00      40.10      1.85135
＊21    13.7524      D21(可変)
22    24.7189      1.70      30.13      1.69895
23      ∞         D23(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00   7.24202E-05  -3.04361E-07  -7.53193E-09   0.00000E+00
第7面   0.00   3.00588E-05  -4.27011E-07  -1.14290E-08   0.00000E+00
第10面  0.00  -2.81460E-05  9.76630E-08  -7.99018E-09  0.00000E+00
第16面  0.00  -2.41098E-04  1.15336E-07  -7.22175E-09  -1.23487E-11
第20面  0.00   1.00855E-04  -2.22406E-06  -9.91620E-09   4.72846E-10
第21面  0.00   1.24785E-05  -1.73565E-06  -3.98232E-09   3.04446E-10
［各種データ］
ズーム比  3.30
広角端         中間         望遠端
ｆ           12.4    〜    25.3    〜    40.8
ＦＮＯ        2.9    〜     3.6    〜     4.2
２ω         82.3    〜    46.3    〜    29.7
Ｙ            9.3    〜    10.5    〜    10.8
ＴＬ(空気)   73.3    〜    80.5    〜    95.0
ＢＦ(空気)   17.0    〜    28.8    〜    37.0
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     12.4     25.3      40.8       12.4     25.3      40.8
D3      0.80     7.95     18.34
D9     16.98     4.97      0.80
D17     1.76     1.76      1.76       1.32     0.71      0.26
D19     2.24     1.48      1.00       2.68     2.53      2.50
D21     1.36     2.31      2.98
D23    17.00    28.84     36.97
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         75.04
第２レンズ群    4        -14.01
第３レンズ群    10        14.43
第４レンズ群    20       -14.56
第５レンズ群    22        35.37
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.917
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.971
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.064
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.205
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.917
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.064
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.971
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.917
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.205
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.064
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.971
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１３７０】
表３３から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３３は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１３７１】
図１４９は、第３３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３３の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５０は、第３３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３３の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５１は、第３３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３３の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態
をそれぞれ示す。
【１３７２】
図１４９〜図１５１に示す各収差図より、第３３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３３は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１３７３】
（第３４実施例）
第３４実施例について、図１５２〜図１５５及び表３４を用いて説明する。第３４実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ３４）は、図１５２に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１３７４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１３７５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３７６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５と両凸レンズＬ３６とを接合した接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３７７】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１からなる。両凹レンズＬ４１は、像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３７８】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１３７９】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１３８０】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１３８１】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第
３４実施例では、広角端状態において、補正角度０．７６７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１１７mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．５３６度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１０３mmである。望遠端状態において、補正角度０．４２２度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１０９mmである。
【１３８２】
下記の表３４に、第３４実施例における各諸元の値を示す。表３４における面番号１〜２４が、図１５２に示すｍ１〜ｍ２４の各光学面に対応している。
【１３８３】
（表３４）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     41.0387      1.50      17.98      1.94594
2     33.2111      4.39      46.60      1.80400
3    167.0985      D3(可変)
4    521.1609      1.00      42.73      1.83481
5      9.2341      4.89
＊6   -500.5038      1.00      40.10      1.85135
＊7     55.5356      0.49
8     29.8211      1.80      17.98      1.94594
9    240.2636      D9(可変)
＊10    43.0468      1.08      40.10      1.85135
11   298.9859      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13   882.4766      2.44      82.57      1.49782
14   -12.8062      0.90      39.61      1.80440
15   -48.5711      0.50
＊16   -45.5329      2.17      61.25      1.58913
17   -10.8642      D17(可変)
18    23.6501      0.85      25.45      1.80518
19    16.9311      2.87      82.57      1.49782
20   -20.3779      D20(可変)
＊21 -4198.2163      0.90      40.10      1.85135
＊22    11.8449      D22(可変)
23    28.5733      1.70      30.13      1.69895
24      ∞         D24(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00   7.53002E-05   2.66920E-07  -1.57255E-08   0.00000E+00
第7面   0.00   3.00588E-05   5.32743E-08  -2.15009E-08   0.00000E+00
第10面  0.00  -5.13064E-05  -8.94237E-08  -1.30090E-08   0.00000E+00
第16面  0.00  -1.89235E-04  5.82030E-07   4.84663E-09  -3.16900E-11
第21面  0.00   1.05691E-04  -1.83434E-06  -1.41531E-08   3.60695E-10
第22面  0.00   6.69976E-06  -2.04472E-06  -1.53304E-08   3.78430E-10
［各種データ］
ズーム比  3.30
広角端         中間         望遠端
ｆ           12.4    〜    25.3    〜    40.8
ＦＮＯ        2.9    〜     3.9    〜     4.1
２ω         82.3    〜    46.2    〜    29.6
Ｙ            9.3    〜    10.6    〜    10.8
ＴＬ(空気)   71.9    〜    79.1    〜    93.6
ＢＦ(空気)   17.0    〜    30.0    〜    37.0
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     12.4     25.3      40.8       12.4     25.3      40.8
D3      0.80     6.10     17.49
D9     16.46     4.29      0.80
D17     1.62     1.62      1.62       1.28     0.81      0.43
D20     2.32     1.49      1.00       2.66     2.30      2.19
D22     2.81     3.27      5.34
D24    17.00    30.01     36.96
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         69.70
第２レンズ群    4        -14.01
第３レンズ群    10        12.79
第４レンズ群    21       -13.87
第５レンズ群    23        40.88
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.982
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  1.096
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.064
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.385
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.982
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.064
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  1.096
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.982
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.385
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.064
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  1.096
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１３８４】
表３４から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３４は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１３８５】
図１５３は、第３４実施例に係る変倍光学系ＺＬ３４の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５４は、第３４実施例に係る変倍光学系ＺＬ３４の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５５は、第３４実施例に係る変倍光学系ＺＬ３４の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１３８６】
図１５３〜図１５５に示す各収差図より、第３４実施例に係る変倍光学系ＺＬ３４は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１３８７】
（第３５実施例）
第３５実施例について、図１５６〜図１５９及び表３５を用いて説明する。第３５実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ３５）は、図１５６に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１３８８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１３８９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３９０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、両凸レンズＬ３５からなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ３４は、像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３９１】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１からなる。両凹レンズＬ４１は、像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１３９２】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１３９３】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ
４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１３９４】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１３９５】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第３５実施例では、広角端状態において、補正角度０．６５７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．０９０mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４３４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．０７４mmである。望遠端状態において、補正角度０．３３９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．０７２mmである。
【１３９６】
下記の表３５に、第３５実施例における各諸元の値を示す。表３５における面番号１〜２３が、図１５６に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
【１３９７】
（表３５）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     51.0809      1.50      17.98      1.94594
2     46.4942      2.93      46.60      1.80400
3    228.7461      D3(可変)
4     70.0563      1.00      40.66      1.88300
5      9.1493      4.76
＊6    259.1277      1.00      40.10      1.85135
＊7     28.4168      0.37
8     16.9265      1.91      17.98      1.94594
9     37.6302      D9(可変)
＊10    16.1146      0.91      45.45      1.80139
11    21.7610      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    46.3877      2.56      82.57      1.49782
14   -14.0243      0.90      23.78      1.84666
15   -30.1385      0.55
＊16   -27.4566      1.89      58.16      1.62263
17    -9.4604      D17(可変)
18    17.7225      1.57      82.57      1.49782
19  -130.4521      D19(可変)
＊20  -330.7048      1.00      40.10      1.85135
＊21    11.0749      D21(可変)
22    26.2408      1.51      30.13      1.69895
23      ∞         D23(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00   4.58823E-05  -6.02477E-07   1.64703E-09   0.00000E+00
第7面   0.00   3.00588E-05  -5.71646E-07  -1.87171E-09   0.00000E+00
第10面  0.00  -1.14380E-04  -2.04290E-07  -5.40507E-08   0.00000E+00
第16面  0.00  -2.20534E-04  6.27017E-07   1.51567E-08  -1.50349E-10
第20面  0.00   8.78409E-05  -1.44739E-06  -9.85122E-08   1.92159E-09
第21面  0.00  -4.65898E-05  -1.28759E-06  -9.81776E-08   1.84980E-09
［各種データ］
ズーム比  3.75
広角端         中間         望遠端
ｆ            9.3    〜    21.3    〜    34.8
ＦＮＯ        2.9    〜     3.9    〜     4.3
２ω         81.3    〜    41.0    〜    25.8
Ｙ            6.9    〜     7.8    〜     7.9
ＴＬ(空気)   65.6    〜    68.4    〜    87.0
ＢＦ(空気)   13.0    〜    25.6    〜    34.6
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ      9.3     21.3      34.8        9.3     21.3      34.8
D3      0.80    4.82      15.65
D9     18.19    4.27       0.80
D17     2.22     2.22      2.22       1.79     1.15      0.89
D19     2.22     1.46      1.00       2.64     2.53      2.33
D21     1.52     2.34      5.10
D23    13.00    25.64     34.57
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         82.42
第２レンズ群    4        -12.96
第３レンズ群    10        11.56
第４レンズ群    20       -12.57
第５レンズ群    22        37.54
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.722
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  1.121
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.071
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.406
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.722
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.071
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  1.121
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  2.722
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.406
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.071
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  1.121
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１３９８】
表３５から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３５は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１３９９】
図１５７は、第３５実施例に係る変倍光学系ＺＬ３５の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５８は、第３５実施例に係る変倍光学系ＺＬ３５の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５９は、第３５実施例に係る変倍光学系ＺＬ３５の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１４００】
図１５７〜図１５９に示す各収差図より、第３５実施例に係る変倍光学系ＺＬ３５は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１４０１】
（第３６実施例）
第３６実施例について、図１６０〜図１６３及び表３６を用いて説明する。第３６実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ３６）は、図１６０に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１４０２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１４０３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４０４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、負の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３５からなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４０５】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸レンズＬ４１からなる。
【１４０６】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５２とからなる。両凹レンズＬ５１は、物体側及び像面側のレンズ面を
非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４０７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増加し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１４０８】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を像側へ移動させることにより行う。
【１４０９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を構成する両凹レンズＬ５１を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第３６実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１８５mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．５２０度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１８６mmである。望遠端状態において、補正角度０．３８７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１８３mmである。
【１４１０】
下記の表３６に、第３６実施例における各諸元の値を示す。表３６における面番号１〜２５が、図１６０に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
【１４１１】
（表３６）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     31.3787      1.40      17.98      1.94594
2     25.8482      5.59      52.33      1.75500
3     88.0110      D3(可変)
4     94.0313      1.00      40.66      1.88300
5      9.7840      6.32
＊6    -34.5984      1.10      42.71      1.82080
＊7   -460.7224      1.11
8     98.7113      1.76      17.98      1.94594
9    -64.5703      D9(可変)
＊10    17.7201      1.45      54.04      1.72903
11    34.5176      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    17.3794      6.43      82.57      1.49782
14   -11.9300      1.00      23.78      1.84666
15   -14.0311      0.12
＊16   500.8042      0.90      40.10      1.85135
17    47.8924      D17(可変)
18    61.4713      1.00      67.90      1.59319
19    16.3627      D19(可変)
20    17.9950      2.28      82.57      1.49782
21   -59.3167      D21(可変)
＊22   -90.4295      1.00      24.06      1.82115
＊23    19.2966      3.17
24    33.0683      2.03      22.74      1.80809
25      ∞         D25(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00  -7.02036E-05  -2.95397E-08   2.81097E-10  -1.35280E-10
第7面   0.00  -1.08565E-04   3.26827E-07  -1.15001E-08   0.00000E+00
第10面  0.00  -3.45329E-05  9.24026E-08  -8.23372E-09  0.00000E+00
第16面  0.00  -1.10206E-04  -2.93723E-07  -1.23313E-09  -3.17553E-11
第22面  0.00   7.03563E-05  -3.25833E-06   5.59796E-08  -4.39781E-10
第23面  0.00   4.73428E-05  -2.90162E-06   4.80962E-08  -3.49905E-10
［各種データ］
ズーム比  2.94
広角端         中間         望遠端
ｆ           16.5    〜    26.8    〜    48.5
ＦＮＯ        2.9    〜     3.6    〜     4.1
２ω         81.7    〜    58.3    〜    33.0
Ｙ           12.5    〜    13.6    〜    14.1
ＴＬ(空気)   77.7    〜    81.3    〜    98.0
ＢＦ(空気)   17.0    〜    22.8    〜    32.9
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     16.5     26.8      48.5       16.5     26.8      48.5
D3      0.80     5.86     18.37
D9     13.94     5.21      0.80
D17     0.40     0.40      0.40       1.38     2.52      3.85
D19     2.22     3.12      3.54       1.24     1.00      0.08
D21     2.41     2.95      1.00
D25    17.00    22.82     32.93
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         66.00
第２レンズ群    4        -14.12
第３レンズ群    10        23.82
第４レンズ群    20        28.01
第５レンズ群    22       -42.97
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.591
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.593
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.093
条件式（JK６）  ｎｄｎ＋0.0075×νｄｎ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JK７）  νｄｎ  ＝  67.90
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  21.049
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.591
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.093
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.593
条件式（JL７）  ｎｄｎ＋0.0075×νｄｎ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JL８）  νｄｎ  ＝  67.90
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.164
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.591
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.093
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.593
条件式（JM７）  ｎｄｎ＋0.0075×νｄｎ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JM８）  νｄｎ  ＝  67.90
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.591
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.164
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.093
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.593
条件式（JN７）  ｎｄｎ＋0.0075×νｄｎ−2.175  ＝  -0.073
条件式（JN８）  νｄｎ  ＝  67.90
【１４１２】
表３６から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３６は、条件式（JK１）〜（JK３）、（JK６）、（JK７）、（JL１）〜（JL４）、（JL７）、（JL８）、（JM１）〜（JM４）、（JM７）、（JM８）、（JN１）〜（JN４）、（JN７）、（JN８）を満たすことが分かる。
【１４１３】
図１６１は、第３６実施例に係る変倍光学系ＺＬ３６の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１６２は、第３６実施例に係る変倍光学系ＺＬ３６の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１６３は、第３６実施例に係る変倍光学系ＺＬ３６の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１４１４】
図１６１〜図１６３に示す各収差図より、第３６実施例に係る変倍光学系ＺＬ３６は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１４１５】
（第３７実施例）
第３７実施例について、図１６４〜図１６７及び表３７を用いて説明する。第３７実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ３７）は、図１６４に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１４１６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１４１７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４１８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５からなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。正メニスカスレンズＬ３４は、像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４１９】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズＬ４１からなる。両凹レンズＬ４１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４２０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１４２１】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１４２２】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１４２３】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第３７実施例では、広角端状態において、補正角度０．６５７度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．０７１mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４３３度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．０６２mmである。望遠端状態において、補正角度０．３３９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．０６０mmである。
【１４２４】
下記の表３７に、第３７実施例における各諸元の値を示す。表３７における面番号１〜２３が、図１６４に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
【１４２５】
（表３７）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     53.1551      1.50      17.98      1.94594
2     46.7292      4.20      49.62      1.77250
3    282.4154      D3(可変)
4     66.2821      1.00      40.66      1.88300
5      9.1032      4.68
＊6    107.6212      1.00      40.10      1.85135
＊7     22.7268      0.28
8     13.8002      2.03      17.98      1.94594
9     26.1074      D9(可変)
＊10    33.1702      0.71      45.45      1.80139
11    37.4535      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    26.6043      3.68      70.32      1.48749
14    -8.5245      0.90      23.78      1.84666
15   -12.3206      0.10
16   -20.4613      1.76      59.46      1.58313
＊17    -8.8729      D17(可変)
18    13.1305      1.32      82.57      1.49782
19    41.4579      D19(可変)
＊20   -44.5994      1.00      40.10      1.85135
＊21    10.7829      D21(可変)
22    25.6050      1.49      30.13      1.69895
23      ∞         D23(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00   3.49775E-05   2.03744E-07  -3.87240E-09   0.00000E+00
第7面   0.00   3.00588E-05   4.54650E-07  -8.42603E-09   0.00000E+00
第10面  0.00  -2.05375E-04  -1.16277E-06  -6.81490E-08   0.00000E+00
第17面  0.00   2.63944E-04  -2.28950E-06   4.31206E-08   0.00000E+00
第20面  0.00   3.75891E-04  -2.46541E-05   6.07004E-07  -6.07981E-09
第21面  0.00   1.49191E-04  -2.01441E-05   5.16615E-07  -5.33008E-09
［各種データ］
ズーム比  3.75
広角端         中間         望遠端
ｆ            9.3    〜    21.3    〜    34.8
ＦＮＯ        2.9    〜     4.3    〜     4.6
２ω         81.3    〜    41.0    〜    25.8
Ｙ            6.9    〜     7.8    〜     8.0
ＴＬ(空気)   65.9    〜    69.6    〜    86.2
ＢＦ(空気)   13.0    〜    24.8    〜    33.7
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ      9.3     21.3      34.8        9.3     21.3      34.8
D3      0.80     5.74     15.53
D9     17.51     4.34      0.80
D17     2.09     2.09      2.09       1.70    1.12       0.93
D19     1.65     1.23      1.00       2.05    2.20       2.16
D21     1.94     2.44      4.09
D23    13.00    24.85     33.70
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         86.74
第２レンズ群    4        -12.62
第３レンズ群    10        10.00
第４レンズ群    20       -10.12
第５レンズ群    22        36.63
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  3.800
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  1.262
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.055
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  3.800
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.404
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.055
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  1.262
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１４２６】
表３７から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３７は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１４２７】
図１６５は、第３７実施例に係る変倍光学系ＺＬ３７の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１６６は、第３７実施例に係る変倍光学系ＺＬ３７の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１６７は、第３７実施例に係る変倍光学系ＺＬ３７の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１４２８】
図１６５〜図１６７に示す各収差図より、第３７実施例に係る変倍光学系ＺＬ３７は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１４２９】
（第３８実施例）
第３８実施例について、図１６８〜図１７１及び表３８を用いて説明する。第３８実施例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ３８）は、図１６８に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【１４３０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合レンズからなる。
【１４３１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズ
Ｌ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３とからなる。負メニスカスレンズＬ２２は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４３２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、正の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３とを接合した接合レンズと、両凸レンズＬ３４とからなる。像側群ＧＢは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５からなる。正メニスカスレンズＬ３１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。両凸レンズＬ３４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４３３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる。負メニスカスレンズＬ４１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４３４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１からなる。
【１４３５】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増加し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を一旦像面側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４をそれぞれ物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５は固定することにより行う。
【１４３６】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を物体側へ移動させることにより行う。
【１４３７】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４を構成する負メニスカスレンズＬ４１を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第３８実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．１９５mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４７２度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．２２９mmである。望遠端状態において、補正角度０．３６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．２４３mmである。
【１４３８】
下記の表３８に、第３８実施例における各諸元の値を示す。表３８における面番号１〜２５が、図１６８に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
【１４３９】
（表３８）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1     39.2736      1.40      17.98      1.94594
2     32.2014      5.24      54.61      1.72916
3    170.2584      D3(可変)
4    126.0761      1.00      40.66      1.88300
5     10.8699      5.87(可変)
＊6    -27.7763      1.10      40.10      1.85135
＊7   -572.4387      0.25
8     64.8806      1.84      17.98      1.94594
9    -69.0576      D9(可変)
＊10    15.3606      1.90      40.10      1.85135
11    88.6041      1.80
12      ∞         1.50      (開口絞り)
13    12.9024      2.75      82.57      1.49782
14   -32.4325      1.00      28.69      1.79504
15    11.9088      2.39
＊16    47.0932      1.37      61.25      1.58913
17   -41.7476      D17(可変)
18    17.4125      2.43      82.57      1.49782
19  125522.6100    D19(可変)
＊20   191.9512      1.00      40.10      1.85135
＊21    16.2810      1.54
22    24.7940      1.68      23.47      1.79816
23    78.0304      D23(可変)
24    53.6440      2.03      70.32      1.48749
25      ∞         D25(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第6面   0.00  -6.15138E-05  -1.22714E-07   2.85742E-09  -1.48646E-11
第7面   0.00  -8.15979E-05   7.12457E-08   4.52409E-10   0.00000E+00
第10面  0.00  -1.10452E-05  4.45196E-08   4.92428E-10  0.00000E+00
第16面  0.00  -6.45246E-05  -2.47179E-07  -4.16089E-09  -1.98995E-10
第20面  0.00   2.84055E-05  -1.57415E-06   4.74078E-08  -4.66542E-10
第21面  0.00   2.79016E-05  -1.57812E-06   3.70868E-08  -3.33684E-10
［各種データ］
ズーム比  3.24
広角端         中間         望遠端
ｆ           16.5    〜    32.6    〜    53.4
ＦＮＯ        2.9    〜     3.7    〜     4.1
２ω         81.7    〜    47.0    〜    29.0
Ｙ           12.4    〜    14.3    〜    14.3
ＴＬ(空気)   76.5    〜    85.0    〜    98.2
ＢＦ(空気)   15.0    〜    15.0    〜    15.0
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     16.5     32.6      53.4       16.5     32.6      53.4
D3      1.06    11.63     22.04
D9     15.36     4.78      0.80
D17     2.94     2.94      2.94       2.18     0.75      0.00
D19     1.00     4.71      5.22       1.76     6.91      8.16
D23     3.03     7.84     14.02
D25    15.00    15.00     15.01
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1         74.13
第２レンズ群    4        -14.07
第３レンズ群    10        18.25
第４レンズ群    20       -41.09
第５レンズ群    24       110.04
［条件式対応値］
条件式（JK１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.917
条件式（JK２）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.771
条件式（JK３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.084
条件式（JK４）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JK５）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.073
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.917
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.084
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.771
条件式（JM５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JM６）  νｄｐ  ＝  82.57
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.917
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.073
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.084
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.771
条件式（JN５）  ｎｄｐ＋0.0075×νｄｐ−2.175  ＝  -0.058
条件式（JN６）  νｄｐ  ＝  82.57
【１４４０】
表３８から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３８は、条件式（JK１）〜（JK５）、（JM１）〜（JM６）、（JN１）〜（JN６）を満たすことが分かる。
【１４４１】
図１６９は、第３８実施例に係る変倍光学系ＺＬ３８の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１７０は、第３８実施例に係る変倍光学系ＺＬ３８の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１７１は、第３８実施例に係る変倍光学系ＺＬ３８の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１４４２】
図１６９〜図１７１に示す各収差図より、第３８実施例に係る変倍光学系ＺＬ３８は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１４４３】
（第３９実施例）
第３９実施例について、図１７２〜図１７５及び表３９を用いて説明する。第３９実施
例に係る変倍光学系ＺＬII（ＺＬ３９）は、図１７２に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とからなる。
【１４４４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた平凹レンズＬ１１と両凸レンズＬ１２とを接合した接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
【１４４５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。両凹レンズＬ２２は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４４６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側群ＧＡと、負の屈折力を有する像側群ＧＢとからなる。物体側群ＧＡは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、開口絞りＳと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３とを接合した接合レンズとからなる。像側群ＧＢは、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４からなる。両凸レンズＬ３１は、物体側及び像面側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４４７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２とを接合した接合レンズからなる。両凸レンズＬ４１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした、ガラスモールド非球面レンズである。
【１４４８】
第５レンズ群Ｇ５は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１からなる。
【１４４９】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ６１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３とを接合した接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６４とからなる。
【１４５０】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が一旦増加した後、減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増加し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６と空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５及び第６レンズ群をそれぞれ物体側へ移動させることにより行う。
【１４５１】
無限遠から近距離物体への合焦は、第３レンズ群Ｇ３を構成する像側群ＧＢ（＝合焦レンズ群ＧＦ）を像側へ移動させることにより行う。
【１４５２】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を、光軸と垂直方向の変位成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。第３９実施例では、広角端状態において、補正角度０．６６４度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３７７mmである。中間焦点距離状態において、補正角度０．４６９度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３５９mmである。望遠端状態において、補正角度０．３６３度の場合、防振レンズ群ＶＲのシフト量は−０．３９０mmである。
【１４５３】
下記の表３９に、第３９実施例における各諸元の値を示す。表３９における面番号１〜
３３が、図１７２に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【１４５４】
（表３９）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ       νｄ        ｎｄ
物面      ∞
1        ∞        2.00      22.74      1.80809
2    168.6059      5.45      67.90      1.59319
3   -204.1381      0.10
4     47.0069      4.19      54.61      1.72916
5     85.1045      D5(可変)
6     57.0314      1.35      35.72      1.90265
7     17.0881      8.40
＊8    -35.0755      1.00      51.16      1.75501
9     63.8129      0.10
10    40.8145      5.10      22.74      1.80809
11   -52.9940      2.58
12   -23.0315      1.20      58.12      1.62299
13   -51.0036      D13(可変)
＊14    74.2220      4.11      54.04      1.72903
＊15  -69.8827      1.00
16      ∞         5.48      (開口絞り)
17    59.9122      1.00      33.72      1.64769
18    28.9118      6.78      82.57      1.49782
19   -25.7826      D19(可変)
20  1008.1852      1.00      56.24      1.65100
21    30.4711      D21(可変)
＊22    27.9558      5.40      67.02      1.59201
23   -42.4982      1.00      35.72      1.90265
24   -64.8363      D24(可変)
25   223.4467      1.00      35.25      1.74950
26    31.2261      D26(可変)
27    33.7181      7.66      81.56      1.49710
28   -23.5370      0.14
29   -30.5959      7.89      22.74      1.80809
30   -18.2842      1.35      40.66      1.88300
31   -46.5493      3.09
32   -19.1643      1.30      54.61      1.72916
33   -95.9930      D33(可変)
像面      ∞
［非球面データ］
面番号    κ        A4            A6            A8            A10
第8面   0.00   2.89684E-06  -1.52154E-09   9.65135E-12   1.80551E-13
第14面  0.00   6.80639E-06  8.87567E-08   3.26125E-11  0.00000E+00
第15面  0.00   2.37132E-05  9.36004E-08   2.05650E-10  -1.50000E-13
第22面  0.00   1.59007E-07  1.94525E-09  -5.68547E-11  0.00000E+00
［各種データ］
ズーム比  3.34
広角端         中間         望遠端
ｆ           24.7    〜    49.5    〜    82.5
ＦＮＯ        2.9    〜     3.9    〜      4.1
２ω         82.4    〜    47.2    〜     28.8
Ｙ           19.1    〜    21.5    〜     21.6
ＴＬ(空気)  128.0    〜   142.7    〜    166.0
ＢＦ(空気)   14.9    〜    31.1    〜     39.2
［可変間隔データ］
無限遠合焦時                  近距離合焦時
広角端    中間    望遠端      広角端    中間    望遠端
ｆ     24.7     49.5      82.5       24.7     49.5      82.5
D5      1.10    13.39     32.72
D13    17.85     5.59      1.10
D19     1.61     1.61      1.61       2.52     4.25      7.87
D21     6.67     6.51      6.55       5.76     3.86      0.29
D24     1.50     3.27      3.61
D26     4.69     1.57      1.54
D33    14.89    31.13     39.20
［レンズ群データ］
群初面    群焦点距離
第１レンズ群    1        111.42
第２レンズ群    6        -18.73
第３レンズ群    14        38.98
第４レンズ群    22        36.75
第５レンズ群    25       -48.54
第６レンズ群    27      -703.75
［条件式対応値］
条件式（JL１）  ｜（ｒＢ＋ｒＡ）／（ｒＢ−ｒＡ）｜  ＝  23.228
条件式（JL２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.239
条件式（JL３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.136
条件式（JL４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.480
条件式（JL７）  ｎｄｎ＋0.0075×νｄｎ−2.175  ＝  -0.102
条件式（JL８）  νｄｎ  ＝  56.24
条件式（JM１）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.032
条件式（JM２）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.239
条件式（JM３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.136
条件式（JM４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.480
条件式（JM７）  ｎｄｎ＋0.0075×νｄｎ−2.175  ＝  -0.102
条件式（JM８）  νｄｎ  ＝  56.24
条件式（JN１）  ｜ｆＦ｜／ｆＭ  ＝  1.239
条件式（JN２）  ｄＶ／｜ｆＶ｜  ＝  0.032
条件式（JN３）  ｄＡＢ／｜ｆＦ｜  ＝  0.136
条件式（JN４）  （−ｆＸｎ）／ｆＭ  ＝  0.480
条件式（JN７）  ｎｄｎ＋0.0075×νｄｎ−2.175  ＝  -0.102
条件式（JN８）  νｄｎ  ＝  56.24
【１４５５】
表３９から、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３９は、条件式（JL１）〜（JL４）、（JL７）、（JL８）、（JM１）〜（JM４）、（JM７）、（JM８）、（JN１）〜（JN４）、（JN７）、（JN８）を満たすことが分かる。
【１４５６】
図１７３は、第３９実施例に係る変倍光学系ＺＬ３９の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１７４は、第３９実施例に係る変倍光学系ＺＬ３９の近距離合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１７５は、第３９実施例に係る変倍光学系ＺＬ３９の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【１４５７】
図１７３〜図１７５に示す各収差図より、第３９実施例に係る変倍光学系ＺＬ３９は、広角端状態から望遠端状態に亘って、また無限遠合焦状態から近距離合焦状態に亘って諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時において、高い結像性能を有することが分かる。
【１４５８】
以上の各実施例によれば、小型で、合焦時の像倍率変化が小さく、良好な光学性能を有する変倍光学系を実現することができる。
【１４５９】
ここまで本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以下の内容は、本願の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【１４６０】
第１１〜第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIの数値実施例として、４群、５群、６群構成のものを示したが、これに限定されず、他の群構成（例えば、７群等）にも適用可能である。具体的には、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、第１〜６レンズ群、前側レンズ群、中間レンズ群、後側レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、合焦レンズ群ＧＦとは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、防振レンズ群とは、防振時に移動する部分と防振時に移動しない部分との境界で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【１４６１】
第１１〜第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として、光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ（例えば、超音波モータ等）による駆動にも適している。
【１４６２】
第１１〜第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レンズ群を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部、または第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【１４６３】
第１１〜第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、レンズ面は、球面または
平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【１４６４】
第１１〜第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【１４６５】
第１１〜第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIにおいて、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの良好な光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【１４６６】
第１１〜第１４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬIIは、変倍比が３〜４．５倍程度である。
【符号の説明】
【１４６７】
ＺＬＩ（ＺＬ１〜ＺＬ１４）  変倍光学系（第１〜第１０の実施形態）
ＺＬII（ＺＬ１５〜ＺＬ３９）  変倍光学系（第１１〜第１４の実施形態）
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
ＧＡ  物体側群
ＧＢ  像側群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｇ６  第６レンズ群
ＧＸ  前側レンズ群
ＧＭ  中間レンズ群
ＧＲ  後側レンズ群
ＧＦ  合焦レンズ群
ＶＲ  防振レンズ群
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
１，１１  カメラ（光学機器）
【図１】
2019164377.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2019164377.tif 000009
【図８】
2019164377.tif 000010
【図９】
2019164377.tif 000011
【図１０】
2019164377.tif 000012
【図１１】
2019164377.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2019164377.tif 000019
【図１８】
2019164377.tif 000020
【図１９】
2019164377.tif 000021
【図２０】
2019164377.tif 000022
【図２１】
2019164377.tif 000023
【図２２】
2019164377.tif 000024
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
2019164377.tif 000028
【図２７】
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【図２８】
2019164377.tif 000030
【図２９】
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【図３０】
2019164377.tif 000032
【図３１】
2019164377.tif 000033
【図３２】
2019164377.tif 000034
【図３３】
2019164377.tif 000035
【図３４】
2019164377.tif 000036
【図３５】
2019164377.tif 000037
【図３６】
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【図３７】
2019164377.tif 000039
【図３８】
2019164377.tif 000040
【図３９】
2019164377.tif 000041
【図４０】
2019164377.tif 000042
【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図７０】
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【図１００】
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【図１８０】
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