(57)【要約】【課題】加熱装置が電磁誘導により加熱することが可能な履物の位置を明瞭に示す。【解決手段】フロアマット１２にはマーカ１２４が設けられている。そして、そのマーカ１２４は、フロアマット１２において、誘導加熱コイル１２２が靴の加熱部材を加熱することができる靴の加熱可能位置を表示している。これにより、加熱装置が電磁誘導により加熱することが可能な靴の位置（すなわち、加熱可能位置）を乗員に対し明瞭に示すことができる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両（６９）に搭載される加熱装置であって、
車室内で乗員（７０）の履物（７２）が載せられる履物載置部（１２、７８１、７８２）に設けられ、前記履物が有する加熱部材（７２４）を、通電されることで電磁誘導により加熱する誘導加熱コイル（１２２）と、
前記履物載置部に設けられた目印（１２４）とを備え、
該目印は、前記履物載置部において、前記誘導加熱コイルが前記加熱部材を加熱することができる前記履物の位置を表示する加熱装置。
【請求項２】
前記履物載置部は、前記履物が載せられる載置部表面（１２１ａ）を有し、
前記目印は、前記載置部表面のうちの一部の領域（１２４ａ）を示し、
前記誘導加熱コイルの少なくとも一部は、前記載置部表面の面方向で前記一部の領域が占める範囲内に入っている請求項１に記載の加熱装置。
【請求項３】
車両（６９）に搭載される加熱装置であって、
車室内で乗員（７０）の履物（７２）が載せられる履物載置部（１２、７８１、７８２）に設けられ、前記履物が有する加熱部材（７２４）を、通電されることで電磁誘導により加熱する誘導加熱コイル（１２２）と、
前記履物載置部に設けられた検知器（１２３）とを備え、
該検知器は、該検知器上に前記履物が載ることでオン状態になり、
前記誘導加熱コイルは、前記検知器が前記オン状態になった場合に通電される加熱装置。
【請求項４】
前記履物載置部に設けられた検知器（１２３）を備え、
該検知器は、該検知器上に前記履物が載ることでオン状態になり、
前記誘導加熱コイルは、前記検知器が前記オン状態になった場合に通電される請求項１または２に記載の加熱装置。
【請求項５】
前記履物載置部に設けられた検知器（１２３）を備え、
該検知器は、前記面方向で前記一部の領域が占める範囲内に配置され、前記検知器上に前記履物が載ることでオン状態になり、
前記誘導加熱コイルは、前記検知器が前記オン状態になった場合に通電される請求項２に記載の加熱装置。
【請求項６】
制御部（１４）を備え、
前記車両は、前記乗員が着座する所定座席と、該所定座席に前記乗員が居ることを検知する乗員検知部（２０）とを有し、
前記履物載置部は、前記車室内において前記所定座席の位置に対応する箇所に設けられ、
前記制御部は、前記乗員が前記所定座席に居ることが前記乗員検知部によって検知された場合に、前記誘導加熱コイルに通電する請求項１または２に記載の加熱装置。
【請求項７】
前記履物載置部は、前記車室の床面（７４ａ）上に設置されるフロアマット（１２）、前記乗員に踏込み操作されるペダル（７８１）、または、前記車室の床（７４）に固定され前記履物が載せられるフットレスト（７８２）である請求項１ないし６のいずれか１つに記載の加熱装置。
【請求項８】
前記誘導加熱コイルが通電されていることを表示する表示装置（２２）を備えている請求項１ないし７のいずれか１つに記載の加熱装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、乗員の履物を電磁誘導により加熱する加熱装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の加熱装置のように履物を加熱する加熱装置が、例えば特許文献１に開示されている。この特許文献１に開示された加熱装置は、履物としてのスキー用具を外部から加熱するものである。具体的には、そのスキー用具の内部には保温部材とこの保温部材を加熱するための加熱部材とが設けられている。そして、特許文献１の加熱装置は、そのスキー用具の加熱部材を電磁誘導によって加熱する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平７−２３６５０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１の加熱装置が加熱する加熱対象はスキー用具であるが、発明者らは、その加熱対象を、車両の乗員が履く履物とすることを考えた。
【０００５】
しかし、車室内において、乗員の履物と加熱装置の誘導加熱コイルとの相対的な位置関係は、乗員の姿勢変化に伴って変化する。その一方で、加熱装置が履物を加熱する際には、その加熱装置は電磁誘導により履物を加熱するので、その履物は、車室内で或る程度限定された場所に配置される必要がある。従って、加熱可能な履物の位置が乗員にとって不明であるとすれば、乗員は、履物をその乗員の意思に従って加熱装置に加熱させることが困難である。
【０００６】
また、車両では、加熱装置が電磁誘導により加熱することが可能な範囲内に、乗員の履物ではなくコインや缶等の軽量金属物が入ってくることが想定される。そのような場合において、加熱装置がその軽量金属物を加熱したとすれば、加熱のためのエネルギが不必要に消費されることになる。発明者らの詳細な検討の結果、以上のようなことが見出された。
【０００７】
上記点に鑑みて、本発明は、加熱装置が電磁誘導により加熱することが可能な履物の位置を明瞭に示すことを第１の目的とする。また、本発明は、加熱装置の不必要な電力消費を回避することを第２の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明に係る加熱装置は、車両（６９）に搭載される加熱装置であって、
車室内で乗員（７０）の履物（７２）が載せられる履物載置部（１２、７８１、７８２）に設けられ、履物が有する加熱部材（７２４）を、通電されることで電磁誘導により加熱する誘導加熱コイル（１２２）と、
履物載置部に設けられた目印（１２４）とを備え、
その目印は、履物載置部において、誘導加熱コイルが加熱部材を加熱することができる履物の位置を表示する。
【０００９】
これにより、加熱装置が電磁誘導により加熱することが可能な履物の位置を乗員に対し明瞭に示すことができる。
【００１０】
また、請求項３に記載の発明に係る加熱装置は、車両（６９）に搭載される加熱装置であって、
車室内で乗員（７０）の履物（７２）が載せられる履物載置部（１２、７８１、７８２）に設けられ、履物が有する加熱部材（７２４）を、通電されることで電磁誘導により加熱する誘導加熱コイル（１２２）と、
履物載置部に設けられた検知器（１２３）とを備え、
その検知器は、その検知器上に履物が載ることでオン状態になり、
誘導加熱コイルは、検知器がオン状態になった場合に通電される。
【００１１】
これにより、乗員は、履物の加熱を欲する場合に履物で検知器を踏むなどして容易に検知器をオン状態にすることができる。従って、履物の加熱の必要性に応じて誘導加熱コイルの通電がオンオフされ、加熱装置の不必要な電力消費を回避することができる。
【００１２】
なお、特許請求の範囲およびこの欄で記載した括弧内の各符号は、後述する実施形態に記載の具体的内容との対応関係を示す一例である。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第１実施形態の加熱装置が有するフロアマットの断面図であって、乗員の履物である靴がそのフロアマットに載せられた様子を示した図である。
【図２】図１におけるII方向からフロアマットを見た矢視図、すなわち、フロアマットを車両上方から見た図である。
【図３】第１実施形態において、乗員の靴に含まれる靴中敷および加熱部材を抜粋して示した外観図である。
【図４】第１実施形態において図２のIV−IV断面を示した断面図であって、フロアマットの履物検知スイッチを示した図である。
【図５】第１実施形態において加熱装置の電気的構成を示したブロック構成図である。
【図６】第１実施形態において制御部が実行する制御処理を示したフローチャートである。
【図７】第２実施形態のフロアマットを図１のII方向から見た矢視図であって、第１実施形態の図２に相当する図である。
【図８】第２実施形態の制御部が実行する制御処理を示すフローチャートであって、第１実施形態の図６に相当する図である。
【図９】第３実施形態のフロアマットを図１のII方向から見た矢視図であって、第１実施形態の図２に相当する図である。
【図１０】第４実施形態の加熱装置の電気的構成を示したブロック構成図であって、第１実施形態の図５に相当する図である。
【図１１】第４実施形態の制御部が実行する制御処理を示すフローチャートであって、第１実施形態の図６に相当する図である。
【図１２】第５実施形態の加熱装置の電気的構成を示したブロック構成図であって、第１実施形態の図５に相当する図である。
【図１３】第５実施形態の制御部が実行する制御処理を示すフローチャートであって、第１実施形態の図６に相当する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照しながら、本発明を実施するための形態を説明する。なお、以下の各実施形態相互において、互いに同一もしくは均等である部分には、図中、同一符号を付してある。
【００１５】
（第１実施形態）
図１は、本実施形態の加熱装置１０が有するフロアマット１２の断面図であって、乗員７０の履物である靴７２がそのフロアマット１２に載せられた様子を示した図である。また、図２は、図１におけるII方向からフロアマット１２を見た矢視図、すなわち、フロアマット１２を車両上方から見た図である。
【００１６】
図１の各矢印ＤＲ１、ＤＲ２および図２のＤＲ３は、加熱装置１０が搭載された車両６９（図５参照）の向きを示す。すなわち、図１の矢印ＤＲ１は車両前後方向ＤＲ１を示し、矢印ＤＲ２は車両上下方向ＤＲ２を示している。また、図２の矢印ＤＲ３は車両幅方向ＤＲ３（すなわち、車両左右方向ＤＲ３）を示している。なお、図２では、乗員７０の足７０１および靴７２の図示は省略されている。また、加熱装置１０を利用する乗員７０は運転者に限らないが、図１に示された乗員７０は運転席７８に着座した運転者である。
【００１７】
加熱装置１０は、車両６９に設けられる車両用加熱装置である。図１および図２に示すように、加熱装置１０は、フロアマット１２と制御部１４と電源装置１６を備えている。
【００１８】
加熱装置１０のフロアマット１２は、車室の床面７４ａ上に設置されるシート状物であり、乗員７０の足元となる箇所に配置されている。フロアマット１２は、車室内で乗員７０の履物である靴７２が載せられる履物載置部である。具体的には、車体のフロアパネルである車両底部７４が車室の床を構成しているので、その車両底部７４の車室側の面が車室の床面７４ａとなっている。そして、その床面７４ａ上は車両カーペット７６で覆われ、フロアマット１２はその車両カーペット７６上に敷かれている。すなわち、フロアマット１２は、車室の床面７４ａに対し車両カーペット７６を介して配置されている。
【００１９】
フロアマット１２は、マット本体１２１と誘導加熱コイル１２２と履物検知スイッチ１２３とを有している。そのマット本体１２１はゴム製であり、シート形状を成している。
【００２０】
フロアマット１２の誘導加熱コイル１２２は通電されることで、乗員７０の靴７２の靴底７２１に設けられた薄肉の加熱部材７２４を電磁誘導により加熱する。この誘導加熱コイル１２２は、マット本体１２１の厚み内に設けられている。誘導加熱コイル１２２は、例えば銅線材などの導電性金属部材がコイル状に形成されたものである。
【００２１】
誘導加熱コイル１２２には、電力を供給する電源回路を含む電源装置１６が制御部１４を介して電気的に接続されている。これにより、誘導加熱コイル１２２には、所定周波数（例えば、２５ｋＨｚ）の交流電圧が印加されるようになっている。そして、誘導加熱コイル１２２には、交流電流が制御部１４により制御されて流れる。例えば、制御部１４は、誘導加熱コイル１２２に通電する場合には、その誘導加熱コイル１２２に一定電圧（例えば、４８Ｖ）がかかるように電源装置１６を制御する。
【００２２】
この誘導加熱コイル１２２は、乗員７０の左足用として１つ、右足用として１つ、合計２つ設けられている。そして、左足用の誘導加熱コイル１２２と右足用の誘導加熱コイル１２２とは、電源装置１６に対し互いに並列に接続されている。
【００２３】
乗員７０の靴７２は、図１に示すように、靴７２の底部を構成し地面に接する靴底７２１（すなわち、履物底７２１）と、乗員７０の足７０１を包み込む甲部７２２と、靴中敷７２３と、加熱部材７２４とを有している。その甲部７２２は、例えば、皮または合成皮革等により構成されている。また、靴底７２１は、例えば、樹脂またはゴム等により構成されている。
【００２４】
靴７２の靴中敷７２３は例えばゴム製であり、靴７２の内部に設けられている。すなわち、靴中敷７２３は、乗員７０の足７０１が挿入される靴７２の内部空間における底面の全体にわたって敷かれている。
【００２５】
加熱部材７２４は、アルミニウム等の金属箔で構成されている。その加熱部材７２４の厚みは例えば２５μｍ程度である。図３は、靴中敷７２３および加熱部材７２４を抜粋して示した外観図である。その図３および図１に示すように、加熱部材７２４は、靴中敷７２３のうち乗員７０の足裏と接触する面に接着固定されている。従って、乗員７０が靴７２を履いた場合には、加熱部材７２４は乗員７０の足７０１に接触する。
【００２６】
図１および図２に示すように、フロアマット１２のマット本体１２１には、乗員７０に対する目印としてのマーカ１２４が設けられている。このマーカ１２４は、足載せマーカであり、靴７２が載せられるマット本体１２１の表面１２１ａ（すなわち、載置部表面１２１ａ）に例えば印刷されている。マーカ１２４は、乗員７０が靴７２の加熱を必要とした際にその靴７２を載せる位置を示している。
【００２７】
すなわち、マーカ１２４は、フロアマット１２において、誘導加熱コイル１２２が靴７２の加熱部材７２４を加熱することができる靴７２の位置すなわち加熱可能位置を表示している。詳細には、マーカ１２４は、マット本体１２１の表面１２１ａのうちの一部の領域である靴載せ領域１２４ａを示している。例えば、マーカ１２４は、靴７２の靴底７２１の形状に合った図形で構成されている。
【００２８】
そして、誘導加熱コイル１２２の少なくとも一部は、フロアマット１２の表面１２１ａに沿った面方向で靴載せ領域１２４ａが占める範囲内に入っている。図２では、誘導加熱コイル１２２の全部が、その面方向で靴載せ領域１２４ａが占める範囲内に入っている。そのため、靴７２がそのマーカ１２４に合わせてフロアマット１２上に置かれると、靴７２に含まれる加熱部材７２４は、フロアマット１２の誘導加熱コイル１２２により誘導加熱される上で、その誘導加熱コイル１２２に対し十分に近接して配置される。
【００２９】
履物検知スイッチ１２３は、フロアマット１２上においてマーカ１２４が示す加熱可能位置に靴７２が置かれていることを検知する検知器である。履物検知スイッチ１２３は、靴７２の中の暖房のオンオフすなわち靴中暖房のオンオフを乗員７０の足元で切り換える足元暖房スイッチとして機能する。履物検知スイッチ１２３は例えば、電磁コイルとして巻かれた誘導加熱コイル１２２の内側に配置されている。そして、履物検知スイッチ１２３は、フロアマット１２の表面１２１ａに沿った面方向で靴載せ領域１２４ａが占める範囲内に配置されている。
【００３０】
図２および図４に示すように、履物検知スイッチ１２３は押しボタンスイッチであり、靴７２によって押される操作部１２３ａを備えている。その操作部１２３ａは、マット本体１２１の表面１２１ａよりも上側へ突き出ており、上向きに付勢されている。そして、操作部１２３ａは、所定の荷重閾値以上の押圧荷重Ｆｐを上側から受けるとその押圧荷重Ｆｐによって押し下げられ、履物検知スイッチ１２３がオン状態になる。その所定の荷重閾値は、例えば靴７２の自重で履物検知スイッチ１２３がオン状態になる一方で、靴７２よりも軽量なコインや缶等の軽量物品の自重では履物検知スイッチ１２３がオン状態にならないように、予め実験的に設定されている。
【００３１】
すなわち、履物検知スイッチ１２３は、靴７２がその履物検知スイッチ１２３上に載せられることでオン状態になる。詳細に言えば、履物検知スイッチ１２３は、その履物検知スイッチ１２３上に載った靴７２に押圧されることでオン状態になる。そして、操作部１２３ａが押し下げられている状態が維持されれば、履物検知スイッチ１２３のオン状態も維持される。
【００３２】
逆に、履物検知スイッチ１２３は、操作部１２３ａを押す押圧荷重Ｆｐが所定の荷重閾値未満である場合または操作部１２３ａが押されず履物検知スイッチ１２３が解放されている場合にはオフ状態になる。
【００３３】
このように、履物検知スイッチ１２３は、マーカ１２４が示す加熱可能位置に乗員７０が靴７２を載せた場合にその自重で履物検知スイッチ１２３がオフ状態からオン状態へ切り替わるように構成されている。履物検知スイッチ１２３がオン状態またはオフ状態であることを示す検知信号は、制御部１４に逐次取得される。
【００３４】
図５は、加熱装置１０の電気的構成を示したブロック構成図である。図５に示す電源装置１６は、一定電圧（例えば、４８Ｖ）で且つ所定周波数（例えば、２５ｋＨｚ）の交流信号を発生させる交流信号発生源として構成されている。そして、電源装置１６は誘導加熱コイル１２２へ電力を供給する。
【００３５】
また、電源装置１６は、制御部１４から入力される信号に応じて動作し又は停止するようになっている。すなわち、制御部１４は、電源装置１６から誘導加熱コイル１２２への電力供給のオンオフを制御する。
【００３６】
図５の制御部１４は、不図示のＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ等からなるマイクロコンピュータで構成された電子制御装置である。制御部１４には、その制御部１４に接続されたセンサ等からの信号が逐次入力される。
【００３７】
例えば加熱装置１０は靴中暖房スイッチ１８を有しており、その靴中暖房スイッチ１８の切替信号が制御部１４へ逐次入力される。その靴中暖房スイッチ１８は、乗員７０が電源装置１６のオンオフを切り換えるために操作する電源操作スイッチである。靴中暖房スイッチ１８は、乗員７０が操作しやすいように例えば車室内のインストルメントパネルの一部に設けられている。
【００３８】
具体的に、乗員７０は、電源装置１６をオンにする場合すなわち電源装置１６を電力供給可能な状態にする場合には、靴中暖房スイッチ１８をオン状態へ切り換える。逆に、乗員７０は、電源装置１６をオフにする場合すなわち電源装置１６を電力供給しない状態にする場合には、靴中暖房スイッチ１８をオフ状態へ切り換える。
【００３９】
また、図５に示すように、制御部１４には、誘導加熱コイル１２２と電源装置１６とが接続されている。例えば、制御部１４は、靴中暖房スイッチ１８からの切替信号に基づいて電源装置１６をオンオフする電源制御、および電源装置１６から誘導加熱コイル１２２への電力供給を許可し或いは遮断するコイル通電制御などを実行する。詳細には、図６に示す制御処理を実行する。
【００４０】
図６は、制御部１４が実行する制御処理を示すフローチャートである。制御部１４は、例えば車両６９のイグニッションスイッチがオフからオンにされると図６の制御処理を開始し、その図６の制御処理を周期的に繰り返し実行する。
【００４１】
なお、図２に示すように、誘導加熱コイル１２２と履物検知スイッチ１２３とマーカ１２４との組合せは、左右それぞれ１組ずつ設けられ合計２組設けられている。従って、制御部１４は、この図６の制御処理を、その２組のうちの一方と他方とを制御するためにそれぞれに対して独立に並列実行する。図６の制御処理は、その２組のうちの一方に対しても他方に対しても同様に実行されるので、以下では、その一方の制御処理を説明し、他方の制御処理の説明を省略する。
【００４２】
図６に示すように、制御部１４は、まず、ステップＳ０１にて、靴中暖房スイッチ１８がオン状態であるか否かを判定する。ステップＳ０１において、靴中暖房スイッチ１８がオン状態であると判定した場合には、ステップＳ０２へ進む。その一方で、靴中暖房スイッチ１８がオン状態ではないと判定した場合すなわち靴中暖房スイッチ１８がオフ状態であると判定した場合には、ステップＳ０６へ進む。
【００４３】
ステップＳ０２において、制御部１４は、電源装置１６を作動状態にする。すなわち、電源装置１６を電力供給可能な状態にする。既に電源装置１６が作動状態であれば、制御部１４は、それを継続させる。ステップＳ０２の次はステップＳ０３へ進む。
【００４４】
ステップＳ０３において、制御部１４は、履物検知スイッチ１２３がオン状態であるか否かを判定する。ステップＳ０３において、履物検知スイッチ１２３がオン状態であると判定した場合には、ステップＳ０４へ進む。その一方で、履物検知スイッチ１２３がオン状態ではないと判定した場合すなわち履物検知スイッチ１２３がオフ状態であると判定した場合には、ステップＳ０５へ進む。
【００４５】
例えば、靴中暖房中に乗員７０が暖房感を十分に得て、履物検知スイッチ１２３上から足７０１を移動させたとする。そうなると、履物検知スイッチ１２３が解放され、履物検知スイッチ１２３はオン状態からオフ状態になる。
【００４６】
ステップＳ０４において、制御部１４は、電源装置１６から誘導加熱コイル１２２への電力供給を許可する。このとき、ステップＳ０２で電源装置１６は既に作動状態にあるので、このステップＳ０４では、電源装置１６の電力が誘導加熱コイル１２２へ供給される。電源装置１６の電力が既に誘導加熱コイル１２２へ供給されている場合には、それが継続される。
【００４７】
すなわち、誘導加熱コイル１２２は、履物検知スイッチ１２３がオン状態になった場合に通電（言い換えれば、送電）される。これにより、例えば所定周波数の高周波電流が誘導加熱コイル１２２に流れ、その高周波電流に応じた高周波磁界がその誘導加熱コイル１２２に発生する。誘導加熱コイル１２２は靴７２の加熱部材７２４には接触しないが、その誘導加熱コイル１２２の近傍にある加熱部材７２４では、上記高周波磁界を打ち消すように渦電流が発生する。
【００４８】
更に、加熱部材７２４の電気抵抗をＲとし、渦電流をＩとしたとき、その渦電流に起因して、加熱部材７２４では、「Ｒ×Ｉ２」の大きさのジュール熱が発生する。その加熱部材７２４で生じたジュール熱は、靴７２の中において、熱伝導により乗員７０の足７０１へ直接伝わるので、誘導加熱コイル１２２の消費電力が僅かであっても、乗員７０は直ちに暖房感を得ることができる。
【００４９】
ステップＳ０５において、制御部１４は、電源装置１６から誘導加熱コイル１２２への電力供給を停止する。その電力供給が既に停止されている場合には、それが継続される。このように、制御部１４は、履物検知スイッチ１２３からの検知信号を受け、その検知信号に基づいて誘導加熱コイル１２２への交流電流をオンオフする。
【００５０】
ステップＳ０６において、制御部１４は、電源装置１６を停止状態にする。すなわち、電源装置１６を電力供給しない状態にする。既に電源装置１６が停止状態であれば、制御部１４は、それを継続させる。電源装置１６が停止状態である場合には、履物検知スイッチ１２３のオンオフに関わらず、誘導加熱コイル１２２への電力供給は為されない。ステップＳ０４、ステップＳ０５、またはステップＳ０６の次はステップＳ０１へ進む。
【００５１】
なお、上述した図６の各ステップでの処理は、それぞれの機能を実現する機能部を構成している。後述する図８、図１１、及び図１３のフローチャートでも同様である。
【００５２】
上述したように、本実施形態によれば、図１および図２に示すように、フロアマット１２にはマーカ１２４が設けられている。そして、そのマーカ１２４は、フロアマット１２において、誘導加熱コイル１２２が靴７２の加熱部材７２４を加熱することができる靴７２の加熱可能位置を表示している。これにより、加熱装置１０が電磁誘導により加熱することが可能な靴７２の位置（すなわち、加熱可能位置）を乗員７０に対し明瞭に示すことができる。
【００５３】
このように靴７２の加熱可能位置を明瞭に示すことで、靴７２の加熱部材７２４を、誘導加熱を起こす位置へ導くことができる。そして、乗員７０の足元の暖房すなわち靴中暖房を効率よく実施することができる。
【００５４】
また、本実施形態によれば、マーカ１２４は、マット本体１２１の表面１２１ａのうちの一部の領域である靴載せ領域１２４ａを示している。そして、誘導加熱コイル１２２の少なくとも一部は、フロアマット１２の表面１２１ａに沿った面方向でその靴載せ領域１２４ａが占める範囲内に入っている。従って、靴７２の加熱可能位置を、乗員７０にとって明瞭に且つ判りやすく示すことができる。
【００５５】
また、本実施形態によれば、フロアマット１２には誘導加熱コイル１２２と履物検知スイッチ１２３とが設けられている。そして、その履物検知スイッチ１２３は、履物検知スイッチ１２３上に乗員７０の靴７２が載ることでオン状態になる。具体的には、履物検知スイッチ１２３はその靴７２の自重でオン状態になる。そのように履物検知スイッチ１２３がオン状態になった場合に、誘導加熱コイル１２２は通電される。これにより、乗員７０は、靴７２の加熱を欲する場合に靴７２で履物検知スイッチ１２３を踏むなどして容易に履物検知スイッチ１２３をオン状態にすることができる。従って、靴７２の加熱の必要性に応じて誘導加熱コイル１２２の通電がオンオフされ、加熱装置１０の不必要な電力消費を回避することができる。
【００５６】
そして、誘導加熱コイル１２２への通電は、マーカ１２４が示す加熱可能位置に乗員７０の靴７２が置かれた場合にその靴７２の自重によって実行される。そして、履物検知スイッチ１２３の所定の荷重閾値の設定により、コインや缶等の軽量物品の自重によっては加熱装置１０が誤動作しないようになっている。従って、足先ないしは足元の暖房を効率よく行うことができると共に、省エネにも寄与することができる。
【００５７】
また、本実施形態によれば、履物検知スイッチ１２３は、フロアマット１２の表面１２１ａに沿った面方向で靴載せ領域１２４ａが占める範囲内に配置されている。従って、その靴載せ領域１２４ａ上に重ねて靴７２が置かれれば、それに伴い靴７２が履物検知スイッチ１２３上に載ることになる。
【００５８】
（第２実施形態）
次に、第２実施形態について説明する。本実施形態では、前述の第１実施形態と異なる点を主として説明する。また、前述の実施形態と同一または均等な部分については省略または簡略化して説明する。このことは後述の第３実施形態以降でも同様である。
【００５９】
図７は、本実施形態のフロアマット１２を図１のII方向から見た矢視図であって、第１実施形態の図２に相当する図である。この図７に示すように、本実施形態では、フロアマット１２は、マット本体１２１と誘導加熱コイル１２２とを有しているが、履物検知スイッチ１２３を有していない。本実施形態は、この点において第１実施形態と異なっている。
【００６０】
本実施形態では履物検知スイッチ１２３が設けられていないので、制御部１４が実行する制御処理を示すフローチャートは、図８のようになる。この図８に示すように、第１実施形態の図６に含まれるステップＳ０３〜Ｓ０５は、図８のフローチャートには無い。また、図８のステップＳ０１、Ｓ０２、およびＳ０６はそれぞれ図６のものと同じである。図８のフローチャートにおいて、ステップＳ０２またはステップＳ０６の次はステップＳ０１へ進む。
【００６１】
従って、靴中暖房スイッチ１８がオン状態である場合には、靴７２がフロアマット１２において、マーカ１２４が示す加熱可能位置に置かれると、靴７２の加熱部材７２４が誘導加熱コイル１２２によって加熱され、靴中暖房が行われる。
【００６２】
本実施形態では、前述の第１実施形態と共通の構成から奏される効果を第１実施形態と同様に得ることができる。
【００６３】
（第３実施形態）
次に、第３実施形態について説明する。本実施形態では、前述の第１実施形態と異なる点を主として説明する。
【００６４】
図９は、本実施形態のフロアマット１２を図１のII方向から見た矢視図であって、第１実施形態の図２に相当する図である。この図９に示すように、本実施形態では、図２のマーカ１２４が設けられていない。本実施形態は、この点において第１実施形態と異なっている。
【００６５】
また、本実施形態では第１実施形態とは異なり、誘導加熱コイル１２２と履物検知スイッチ１２３とが１つずつ設けられている。本実施形態の誘導加熱コイル１２２は１つであるが、フロアマット１２上に置かれた左右の靴７２をそれぞれ同時に加熱することができるようになっている。そのために、誘導加熱コイル１２２は、車両幅方向ＤＲ３において左右の靴７２が置かれる幅の全体にわたって拡がっている。
【００６６】
また、履物検知スイッチ１２３は、左右の靴７２の一方が置かれる位置に設けられていればよい。本実施形態では、履物検知スイッチ１２３は、右足用の靴７２が置かれる位置に設けられている。
【００６７】
本実施形態において制御部１４が実行する制御処理は第１実施形態と同様であるので、図６のフローチャートのとおりである。
【００６８】
本実施形態では、前述の第１実施形態と共通の構成から奏される効果を第１実施形態と同様に得ることができる。
【００６９】
（第４実施形態）
次に、第４実施形態について説明する。本実施形態では、前述の第２実施形態と異なる点を主として説明する。
【００７０】
図１０は、本実施形態の加熱装置１０の電気的構成を示したブロック構成図であって、第１実施形態の図５に相当する図である。図１０に示すように、本実施形態では、第２実施形態と同様に履物検知スイッチ１２３は設けられていない。しかし、本実施形態の加熱装置１０の制御部１４には、第２実施形態とは異なり、車両６９が有するシートベルト着用検知スイッチ２０からの信号が入力されるようになっている。
【００７１】
本実施形態の加熱装置１０が搭載される車両６９は、乗員が着座する複数の座席を有している。その複数の座席には例えば図１の運転席７８も含まれる。その複数の座席にはそれぞれ、シートベルトと、シートベルト着用検知スイッチ２０とが設けられている。すなわち、シートベルト着用検知スイッチ２０は、複数の座席の数だけ設けられている。
【００７２】
また、フロアマット１２は第２実施形態と同様であるので、図７に示されている。このフロアマット１２は、車室内において上記複数の座席それぞれの足元部分に配置されている。要するに、その複数の座席のうちの一の座席を所定座席とすれば、フロアマット１２は、その所定座席に対応する箇所に設けられている。
【００７３】
シートベルト着用検知スイッチ２０は、複数の座席のうちそのシートベルト着用検知スイッチ２０が設けられた所定座席にて乗員７０がシートベルトを着用したことを検知するスイッチである。従って、シートベルト着用検知スイッチ２０は、その所定座席に乗員７０が居ることを検知する乗員検知部として機能する。
【００７４】
図１１は、本実施形態の制御部１４が実行する制御処理を示すフローチャートであって、第１実施形態の図６に相当する図である。この図１１の制御処理は図６の制御処理と同様に実行される。すなわち、制御部１４は、例えば車両６９のイグニッションスイッチがオフからオンにされると図１１の制御処理を開始し、その図１１の制御処理を周期的に繰り返し実行する。
【００７５】
また、シートベルト着用検知スイッチ２０およびフロアマット１２は複数の座席にそれぞれ設けられているので、図１１の制御処理は、その座席毎に独立して並列実行される。以下の図１１の説明では、複数の座席のうちの一の座席である所定座席において靴中暖房を実行することを述べる。
【００７６】
図１１のステップＳ０１、Ｓ０２、Ｓ０４、Ｓ０５、およびＳ０６はそれぞれ図６のものと同じであるので、それらのステップの説明を省略する。図１１の制御処理では、図６のステップＳ０３がステップＳ０３１に置き換わっている。
【００７７】
その図１１のフローチャートにおいてステップＳ０２の次はステップＳ０３１へ進む。そのステップＳ０３１では、制御部１４は、乗員７０が所定座席に居ることがシートベルト着用検知スイッチ２０によって検知されたか否かを判定する。具体的に制御部１４は、その所定座席にてシートベルトの着用がシートベルト着用検知スイッチ２０によって検知された場合には、乗員７０が所定座席に居ると判定する。その一方で、制御部１４は、シートベルトの着用がシートベルト着用検知スイッチ２０によって検知されていない場合には、乗員７０が所定座席に居ないと判定する。
【００７８】
ステップＳ０３１において、乗員７０が所定座席に居ると判定した場合には、ステップＳ０４へ進む。すなわち、制御部１４は、乗員７０が所定座席に居ることがシートベルト着用検知スイッチ２０によって検知された場合には、ステップＳ０４において第１実施形態と同様に誘導加熱コイル１２２に通電する。
【００７９】
逆に、ステップＳ０３１において、乗員７０が所定座席に居ないと判定した場合には、ステップＳ０５へ進む。すなわち、制御部１４は、乗員７０が所定座席に居ないことがシートベルト着用検知スイッチ２０によって検知された場合には、ステップＳ０５において第１実施形態と同様に誘導加熱コイル１２２への通電を停止する。
【００８０】
本実施形態では、前述の第２実施形態と共通の構成から奏される効果を第２実施形態と同様に得ることができる。
【００８１】
また、本実施形態によれば、複数の座席のうちの一の座席を所定座席とすれば、車両６９は、その所定座席に乗員が居ることを検知する乗員検知部としてのシートベルト着用検知スイッチ２０を有している。また、フロアマット１２は、車室内においてその所定座席の位置に対応する箇所に設けられている。そして、制御部１４は、乗員７０が所定座席に居ることがシートベルト着用検知スイッチ２０によって検知された場合に、誘導加熱コイル１２２に通電する。
【００８２】
従って、乗員７０がその所定座席に居ることに応じて誘導加熱コイル１２２の通電が実行され、加熱装置１０の不必要な電力消費を回避することができる。そして、靴中暖房スイッチ１８がオン状態であり且つ乗員７０が所定座席でシートベルトを着用している場合には、その乗員７０が靴７２をフロアマット１２のマーカ１２４が示す加熱可能位置に置けば、誘導加熱による靴中暖房が行われる。
【００８３】
（第５実施形態）
次に、第５実施形態について説明する。本実施形態では、前述の第１実施形態と異なる点を主として説明する。
【００８４】
図１２は、本実施形態の加熱装置１０の電気的構成を示したブロック構成図であって、第１実施形態の図５に相当する図である。図１２に示すように、本実施形態の加熱装置１０は表示装置２２を備えている。そして、その表示装置２２は、制御部１４へ電気的に接続されている。本実施形態はこれらの点において第１実施形態と異なっている。
【００８５】
図１２に示す表示装置２２は、誘導加熱コイル１２２が通電されていることを表示する。例えば、表示装置２２は、発光ダイオード等で構成されたインジケータであり、乗員７０が視認しやすいように例えば車室内のインストルメントパネルの一部に設けられている。そして、表示装置２２は、制御部１４からの制御信号に従って、誘導加熱コイル１２２の通電中には点灯し、誘導加熱コイル１２２の非通電中には消灯する。
【００８６】
例えば、表示装置２２は、誘導加熱コイル１２２が複数設けられている場合には誘導加熱コイル１２２毎に通電中と非通電中とを表示してもよい。或いは、表示装置２２は、複数の誘導加熱コイル１２２の何れかが通電中である場合に通電中の表示を行い、誘導加熱コイル１２２の全部が非通電中である場合に非通電中の表示を行ってもよい。
【００８７】
図１３は、本実施形態の制御部１４が実行する制御処理を示すフローチャートであって、第１実施形態の図６に相当する図である。この図１３の制御処理は図６の制御処理と同様に実行される。すなわち、制御部１４は、例えば車両６９のイグニッションスイッチがオフからオンにされると図１３の制御処理を開始し、その図１３の制御処理を周期的に繰り返し実行する。
【００８８】
図１３のステップＳ０１〜Ｓ０６はそれぞれ図６のものと同じであるので、それらのステップの説明を省略する。図１３の制御処理では、ステップＳ０３とステップＳ０４との間にステップＳ０７が設けられ、ステップＳ０３とステップＳ０５との間にステップＳ０８が設けられている。図１３の制御処理は、このステップＳ０７、Ｓ０８が設けられている点で図６の制御処理と異なっている。
【００８９】
図１３に示すように、ステップＳ０３において、履物検知スイッチ１２３がオン状態であると制御部１４が判定した場合には、ステップＳ０７へ進む。その一方で、履物検知スイッチ１２３がオフ状態であると制御部１４が判定した場合には、ステップＳ０８へ進む。
【００９０】
ステップＳ０７において、制御部１４は、誘導加熱コイル１２２が通電中であること示す表示、すなわち、通電中の表示（言い換えれば、送電中の表示）を表示装置２２に行わせる。その通電中の表示が既に行われている場合にはそれが継続される。その通電中の表示とは、例えば表示装置２２が点灯することである。ステップＳ０７の次はステップＳ０４へ進む。
【００９１】
ステップＳ０８において、制御部１４は、誘導加熱コイル１２２が非通電中であること示す表示、すなわち、非通電中の表示（言い換えれば、非送電中の表示）を表示装置２２に行わせる。その非通電中の表示が既に行われている場合にはそれが継続される。その非通電中の表示とは、例えば表示装置２２が消灯することである。ステップＳ０８の次はステップＳ０５へ進む。
【００９２】
本実施形態では、前述の第１実施形態と共通の構成から奏される効果を第１実施形態と同様に得ることができる。
【００９３】
また、本実施形態によれば、加熱装置１０は、フロアマット１２の誘導加熱コイル１２２が通電されていることを表示する表示装置２２を備えている。従って、乗員７０の靴７２が加熱されていることを、その乗員７０の視覚に訴えて乗員７０に認識させることが可能である。
【００９４】
なお、本実施形態は第１実施形態に基づいた変形例であるが、本実施形態を前述の第２〜第４実施形態のそれぞれと組み合わせることも可能である。
【００９５】
（他の実施形態）
（１）上述の各実施形態において、フロアマット１２のマット本体１２１はゴム製であるが、布など他の絶縁材料で構成されていても差し支えない。
【００９６】
（２）上述の各実施形態において、加熱部材７２４は乗員７０の足７０１に接触するが、誘導加熱された加熱部材７２４の熱が乗員７０の足７０１へ伝われば、加熱部材７２４は乗員７０の足７０１に接触する必要はない。
【００９７】
（３）上述の第１実施形態において、フロアマット１２のマーカ１２４は、例えば図２に示すように、靴７２の靴底７２１の形状に合った図形で構成されているが、そのマーカ１２４の形状に限定はない。このことは、第２、第４、第５実施形態についても同様である。
【００９８】
（４）上述の第１、第３、第５実施形態において、履物検知スイッチ１２３をオン状態にするための所定の荷重閾値は、例えば靴７２の自重で履物検知スイッチ１２３がオン状態になるように予め実験的に設定されている。しかしながら、これは一例であり、その所定の荷重閾値は、靴７２だけの自重では履物検知スイッチ１２３がオン状態にはならず靴７２および乗員７０の足７０１の自重で履物検知スイッチ１２３がオン状態になるように設定されていることも考え得る。
【００９９】
（５）上述の第１、第３、第５実施形態において、履物検知スイッチ１２３は押しボタンスイッチであるが、他の形式のスイッチまたはセンサ等であっても差し支えない。
【０１００】
（６）上述の各実施形態において、電源装置１６の作動状態と停止状態とを切り替えるための靴中暖房スイッチ１８が設けられているが、その靴中暖房スイッチ１８は無くても差し支えない。その靴中暖房スイッチ１８が無い場合には、例えば電源装置１６は、車両６９のイグニッションスイッチがオンにされると作動状態になる。
【０１０１】
（７）上述の第４実施形態において、シートベルト着用検知スイッチ２０は、そのシートベルト着用検知スイッチ２０が設けられた所定座席に乗員７０が居ることを検知する乗員検知部として機能するが、これは一例である。例えば、その乗員検知部は、シートベルト着用検知スイッチ２０ではなく、着座した乗員の体重に反応する着座センサまたは車室内を観察するカメラなどであってもよい。
【０１０２】
（８）上述の第５実施形態において、表示装置２２は、例えば発光ダイオード等で構成されたインジケータであるが、液晶ディスプレイ等で構成されていてもよい。また、表示装置２２は、車室内空調機器などが有する他の表示部と一体に設けられていても差し支えない。また、表示装置２２は、インストルメントパネルに設けられていなくてもよい。
【０１０３】
（９）上述の第１実施形態において、誘導加熱コイル１２２、履物検知スイッチ１２３、およびマーカ１２４はフロアマット１２に設けられているが、フロアマット１２に限らず、他の部位に設けられていても差し支えない。すなわち、誘導加熱コイル１２２と履物検知スイッチ１２３とマーカ１２４とを有する履物載置部は、フロアマット１２に限らず、乗員７０に踏込み操作される図１のペダル７８１、または、乗員７０の靴７２が載せられる図２のフットレスト７８２であってもよい。このようにすることにより、車両６９の中で実用的な箇所に誘導加熱コイル１２２を設けることが可能である。なお、このことは第２〜５実施形態についても同様である。
【０１０４】
また、上記履物載置部としてのペダル７８１は、図１ではアクセルペダルであるが、ブレーキペダルまたはクラッチペダル等であってもよい。また、フットレスト７８２とは、具体的に言えば、運転席７８の足元部分に配置され車両底部７４に固定された足載せ台である。
【０１０５】
（１０）上述の各実施形態において、靴７２の加熱部材７２４は金属箔で構成されているが、例えば導電金属製の線材など金属箔以外の材料で構成されていても差し支えない。
【０１０６】
（１１）上述の各実施形態において、誘導加熱される加熱部材７２４は靴７２に設けられているが、例えば草履または靴下など他の履物に設けられていても差し支えない。
【０１０７】
（１２）上述の各実施形態において、誘導加熱コイル１２２は、車両６９の座席の位置に対応させて設けられているが、必ずしも車両６９の座席の位置に対応させて設けられている必要はない。
【０１０８】
（１３）上述の各実施形態において、図６、図８、図１１、及び図１３のフローチャートに示す各ステップの処理はコンピュータプログラムによって実現されるものであるが、ハードロジックで構成されるものであっても差し支えない。
【０１０９】
なお、本発明は、上述の実施形態に限定されることなく、様々な変形例や均等範囲内の変形をも包含する。また、上記各実施形態は、互いに無関係なものではなく、組み合わせが明らかに不可な場合を除き、適宜組み合わせが可能である。また、上記各実施形態において、実施形態を構成する要素は、特に必須であると明示した場合および原理的に明らかに必須であると考えられる場合等を除き、必ずしも必須のものではないことは言うまでもない。
【０１１０】
また、上記各実施形態において、実施形態の構成要素の個数、数値、量、範囲等の数値が言及されている場合、特に必須であると明示した場合および原理的に明らかに特定の数に限定される場合等を除き、その特定の数に限定されるものではない。また、上記各実施形態において、構成要素等の材質、形状、位置関係等に言及するときは、特に明示した場合および原理的に特定の材質、形状、位置関係等に限定される場合等を除き、その材質、形状、位置関係等に限定されるものではない。
【０１１１】
（まとめ）
上記各実施形態の一部または全部で示された第１の観点によれば、履物載置部に設けられた目印は、その履物載置部において、誘導加熱コイルが加熱部材を加熱することができる履物の位置を表示する。
【０１１２】
また、第２の観点によれば、目印は、載置部表面のうちの一部の領域を示す。そして、誘導加熱コイルの少なくとも一部は、載置部表面の面方向でその一部の領域が占める範囲内に入っている。従って、加熱装置が電磁誘導により加熱することが可能な履物の位置を、乗員にとって明瞭に且つ判りやすく示すことができる。
【０１１３】
また、第３の観点によれば、履物載置部に設けられた検知器は、その検知器上に履物が載ることでオン状態になる。そして、誘導加熱コイルは、その検知器がオン状態になった場合に通電される。
【０１１４】
また、第４の観点によれば、履物載置部に設けられた検知器は、その検知器上に履物が載ることでオン状態になる。そして、誘導加熱コイルは、その検知器がオン状態になった場合に通電される。これにより、乗員は、履物の加熱を欲する場合に履物で検知器を踏むなどして容易に検知器をオン状態にすることができる。従って、履物の加熱の必要性に応じて誘導加熱コイルの通電がオンオフされ、加熱装置の不必要な電力消費を回避することができる。
【０１１５】
また、第５の観点によれば、上述の第４の観点で説明したことに加え更に、検知器は、載置部表面の面方向で上記一部の領域が占める範囲内に配置される。従って、その一部の領域上に重ねて履物が置かれれば、それに伴い履物が検知器上に載ることになる。
【０１１６】
また、第６の観点によれば、車両は、乗員が着座する所定座席と、その所定座席に乗員が居ることを検知する乗員検知部とを有している。履物載置部は、車室内においてその所定座席の位置に対応する箇所に設けられている。そして、制御部は、乗員が所定座席に居ることが乗員検知部によって検知された場合に、誘導加熱コイルに通電する。従って、乗員がその所定座席に居ることに応じて誘導加熱コイルの通電がオンオフされ、加熱装置の不必要な電力消費を回避することができる。
【０１１７】
また、第７の観点によれば、履物載置部は、車室の床面上に設置されるフロアマット、乗員に踏込み操作されるペダル、または、車室の床に固定され履物が載せられるフットレストである。従って、車両の中で実用的な箇所に誘導加熱コイルを設けることが可能である。
【０１１８】
また、第８の観点によれば、加熱装置は、誘導加熱コイルが通電されていることを表示する表示装置を備えている。従って、乗員の靴が加熱されていることを、その乗員の視覚に訴えて乗員に認識させることが可能である。
【符号の説明】
【０１１９】
１０      加熱装置
１２      フロアマット（履物載置部）
６９      車両
７０      乗員
７２      靴（履物）
１２２    誘導加熱コイル
１２３    履物検知スイッチ
１２４    マーカ（目印）
７２４    加熱部材
【図１】
2019091521.tif 000003
【図２】
2019091521.tif 000004
【図３】
2019091521.tif 000005
【図４】
2019091521.tif 000006
【図５】
2019091521.tif 000007
【図６】
2019091521.tif 000008
【図７】
2019091521.tif 000009
【図８】
2019091521.tif 000010
【図９】
2019091521.tif 000011
【図１０】
2019091521.tif 000012
【図１１】
2019091521.tif 000013
【図１２】
2019091521.tif 000014
【図１３】
2019091521.tif 000015