(57)【要約】【課題】本発明は、比較的安価な材料を使用して従来よりも簡素化された方法で製造することができる防蟻材を提供する。【解決手段】本発明の防蟻材は、基材ゴムと、加硫剤と、チアゾール系化合物と、チウラム系化合物とを含み、前記チアゾール系化合物の含有量が、０．３０質量％以上、０．５０質量％以下であり、前記チウラム系化合物の含有量が、０．２５質量％以上、０．５０質量％以下であることを特徴とする。この防蟻材は、チアゾール系化合物と、チウラム系化合物とによって、シロアリ食害防止効果に優れる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材ゴムと、加硫剤と、チアゾール系化合物と、チウラム系化合物とを含むことを特徴とする防蟻材。
【請求項２】
請求項１に記載の防蟻材において、
前記チアゾール系化合物は、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾールの塩、及び２−メルカプトベンゾチアゾールの二量体から選ばれる少なくとも１種であることを特徴とする防蟻材。
【請求項３】
請求項１に記載の防蟻材において、
前記チウラム系化合物は、下記式（１）で示されることを特徴とする防蟻材。
【化２】
2019218323.tif 000003
（但し、式（１）中、Ｘは、１から４の整数であり、Ｒ1及びＲ2は、互いに独立に炭素数１から４のアルキル基であり、Ｒ1、Ｒ2及び窒素原子は、一緒になってピペリジノ基を構成していてもよい）
【請求項４】
請求項１に記載の防蟻材において、
前記チアゾール系化合物の含有量は、０．３０質量％以上、０．５０質量％以下であり、
前記チウラム系化合物の含有量は、０．２５質量％以上、０．５０質量％以下であることを特徴とする防蟻材。
【請求項５】
基材ゴムと、加硫剤と、チアゾール系化合物と、チウラム系化合物とを配合して混練する混練工程と、
前記混練工程で得られる組成物を加硫成形する加硫成形工程と、
を有することを特徴とする防蟻材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、防蟻材及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、樹脂などの基材に、ホウ酸やピレスロイドなどの防蟻薬を含ませたものが知られている（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。このような防蟻材は、シロアリの食害を防ぐ必要がある部材として好適に利用することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２４７３１３号公報
【特許文献２】特開２００３−２３７８１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、ホウ酸を含む防蟻材は、ホウ酸が熱的安定性に劣るとともに二次凝集性を有する。そのため、ホウ酸を含む防蟻材は、高濃度でホウ酸を含むマスターバッチを予め調製しておき、このマスターバッチをさらに所望濃度に希釈することで製造されていた。したがって、この防蟻材は、製造工数の増加により製造コストが増加する問題があった。
また、ピレスロイドを含む防蟻材は、農薬であるピレスロイドに使用制限があるため、供給元で予め許容濃度に希釈されたピレスロイドを、防蟻材の製造元でさらに所望濃度に希釈することで製造されていた。したがって、この防蟻材においても、製造工数の増加により製造コストが増加する問題があった。また、ピレスロイドは、比較的高価であるという問題もあった。
【０００５】
そこで本発明は、比較的安価な材料を使用して従来よりも簡素化された方法で製造することができる防蟻材及びその製造方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決する本発明の防蟻材は、基材ゴムと、加硫剤と、チアゾール系化合物と、チウラム系化合物とを含むことを特徴とする。
また、前記課題を解決する本発明の防蟻材の製造方法は、基材ゴムと、加硫剤と、チアゾール系化合物と、チウラム系化合物とを配合して混練する混練工程と、前記混練工程で得られる組成物を加硫成形する加硫成形工程と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、比較的安価な材料を使用して従来よりも簡素化された方法で製造することができる防蟻材及びその製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】チアゾール系化合物と、チウラム系化合物の含有量を変えて製造した防蟻材のシロアリ食害率を示すマップである。
【図２】防蟻材の食害率評価試験に使用した試験装置の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明を実施する形態（本実施形態）の防蟻材及びその製造方法について詳細に説明する。
≪防蟻材≫
本実施形態の防蟻材は、基材ゴムと、加硫剤と、チアゾール系化合物と、チウラム系化合物とを含むことを特徴とする。
【００１０】
＜基材ゴム＞
本実施形態での基材ゴムは、天然ゴム及び合成ゴムを想定している。
合成ゴムとしては、例えば、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、アクリロニトリル・ブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、シリコーンゴム（Ｓｉ，Ｑ）、フッ素ゴム（ＦＫＭ）などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。これらの基材ゴムは、それぞれ単独で使用することができるし、２種以上を組み合わせて使用することもできる。中でもエチレンプロピレンジエンゴムは好ましい。
【００１１】
また、本実施形態での基材ゴムには、前記した天然ゴム及び合成ゴムに加えてさらに熱可塑性又は熱硬化性のエラストマを含めることができる。
このエラストマとしては、例えば、ポリウレタン系エラストマ、ポリエステル系エラストマ、アイオノマ樹脂、ポリオレフィン系エラストマ、ポリウレアなどを挙げることができるがこれらに限定されるものではない。これらのエラストマは、それぞれ単独で使用することができるし、２種以上を組み合わせて使用することもできる。
基材ゴム中の前記エラストマの含有量としては、適用する防蟻材の種類に応じて適宜に決定することができ、例えば０質量％以上、２０質量％以下の範囲に設定することができるが、これに限定されるものではない。
【００１２】
＜加硫剤＞
加硫剤としては、前記の基材ゴムに対応して使用される公知のものが挙げられる。具体的な加硫剤としては、例えば、有機過酸化物系、金属酸化物系、フェノール樹脂系、アミン系のもの、キノンジオキシムなどを挙げることができるがこれらに限定されるものではない。
【００１３】
有機過酸化物系の加硫剤としては、例えば、ジクミルペルオキシド、ベンゾイルペルオキシド、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド、２，４−ジクロロベンゾイルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジ（ペルオキシルベンゾエート）が挙げられるがこれに限定されるものではない。
その他の加硫剤としては、例えば、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、リサージ、フェノール樹脂などの樹脂、ｐ−キノンジオキシム、ｐ−ジベンゾイルキノンジオキシム、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン、メチレンジアニリンが挙げられるがこれに限定されるものではない。
【００１４】
加硫剤の含有量は、基材ゴム１００質量部に対して、０．２質量部以上が好ましく、より好ましくは０．５質量部以上であって、５．０質量部以下が好ましく、さらに好ましくは２．５質量部以下である。
【００１５】
＜チアゾール系化合物＞
本実施形態でのチアゾール系化合物としては、例えば、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾールの塩（例えば、亜鉛塩などの金属塩）、及び２−メルカプトベンゾチアゾールの二量体（２，２´−ジベンゾチアゾリルジスルフィド）から選ばれる少なくとも１種が挙げられる。中でも２，２´−ジベンゾチアゾリルジスルフィドは好ましい。
【００１６】
防蟻材中のチアゾール系化合物の含有量は、０．３０質量％以上、０．５０質量％以下が好ましく、より好ましくは０．４０質量％以上、０．５０質量％以下である。なお、チアゾール系化合物の含有量が０．３０質量％以上の防蟻材は、次に説明するチウラム系化合物と協働してシロアリの食害を効果的に防止する。また、チアゾール系化合物の含有量は０．５０質量％を超えてもそれに見合うシロアリの食害防止効果の向上が認められない。
【００１７】
＜チウラム系化合物＞
本実施形態でのチウラム系化合物としては、下記式（１）で示されるものが挙げられる。
【００１８】
【化１】
2019218323.tif 000002
【００１９】
（但し、式（１）中、Ｘは、１から４の整数であり、Ｒ1及びＲ2は、互いに独立に炭素数１から４のアルキル基であり、Ｒ1、Ｒ2及び窒素原子は、一緒になってピペリジノ基を構成していてもよい）
【００２０】
Ｒ1及びＲ2のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ｎ-ブチル基、sec-ブチル基、イソブチル基、及びtert-ブチル基が挙げられる。
チウラム系化合物の具体例としては、例えば、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラｎ−ブチルチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィドなどが挙げられるがこれに限定されるものではない。中でも、テトラメチルチウラムモノスルフィドは好ましい。
【００２１】
防蟻材中のチウラム系化合物の含有量は、０．２５質量％以上、０．５０質量％以下が好ましく、より好ましくは０．３０質量％以上、０．５０質量％以下である。なお、チウラム系化合物の含有量が０．２５質量％以上の防蟻材は、前記のチアゾール系化合物と協働してシロアリの食害を効果的に防止する。また、チウラム系化合物の含有量は０．５０質量％を超えてもそれに見合うシロアリの食害防止効果の向上が認められない。
【００２２】
＜その他＞
本実施形態の防蟻材は、前記の基材ゴム、加硫剤、チアゾール系化合物、及びチウラム系化合物の他に、必要に応じてさらに補強材、充填材、可塑剤、軟化剤、老化防止剤、粘着剤、加工助剤、着色剤などの各種添加剤を含むことができる。
【００２３】
≪防蟻材の製造方法≫
本実施形態の防蟻材の製造方法は、前記の防蟻材の原料の所定量を配合して混練する混練工程と、この混練工程で得られた組成物を加硫成形する加硫成形工程と、を有している。
【００２４】
混練工程では、前記の基材ゴムと、加硫剤と、チアゾール系化合物と、チウラム系化合物と、必要に応じて前記の添加剤とが混練される。
この混練には、例えば、オープンロール混練機、バンバリミキサ、インターナルミキサ、加圧ニーダ、オープンニーダなどを使用することができるが、これに限定されるものではない。
【００２５】
加硫成形工程では、混練工程で得られた組成物が所定温度で加熱され、所定の成形機で成形される。
組成物の加熱温度（加硫温度）としては、使用する基材ゴムによって適宜に調節することができる。具体的には、例えば１２０〜２００℃程度に設定することができるが、これに限定されるものではない。また、加硫時間としては、例えば３０〜２４０分程度とすることができるが、これに限定されるものではない。
成形機としては、特に制限はなく、例えば、直圧式プレス成形機、トランスファプレス成形機、真空プレス成形機、射出成形機、連続押し出し成形機などが挙げられる。
【００２６】
防蟻材の形状としては、特に制限はないが、例えば、Ｏリング形状、シート、断面形状が円形、楕円形、半円形、若しくは多角形の柱状体、管状体などが挙げられる。また、所定の立体構造が組み合わせられた複合構造体であってもよい。
このような防蟻材は、例えば、シール材、基礎材、断熱材などに使用することができるが、防蟻材の用途に制限はない。
【００２７】
≪作用効果≫
以上のような本実施形態の防蟻材及びその製造方法によれば、比較的安価な材料を使用して従来よりも簡素化された方法で製造することができる。
また、本実施形態の防蟻材は、前記チアゾール系化合物として、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾールの塩、及び２−メルカプトベンゾチアゾールの二量体から選ばれる少なくとも１種を使用することで、より効果的にシロアリの食害を防止することができる。
また、本実施形態の防蟻材は、前記チウラム系化合物としては、前記式（１）で示されるものを使用することで、より効果的にシロアリの食害を防止することができる。
また、本実施形態の防蟻材においては、前記チアゾール系化合物の含有量を、０．３０質量％以上、０．５０質量％以下とし、前記チウラム系化合物の含有量を、０．２５質量％以上、０．５０質量％以下とすることによって、より一層効果的にシロアリの食害を防止することができる。
また、本実施形態の防蟻材は、基材ゴムとして、エチレンプロピレンジエンゴムを使用することで、耐候性が一段と向上する。
【００２８】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
前記実施形態の防蟻材は、前記の基材ゴム、加硫剤、チアゾール系化合物、チウラム系化合物などを所定量で含む単一組成物からなるものを想定している。しかしながら、本発明の防蟻材は、これに限定されずに、例えば複数層からなり、これらの層のうちの少なくとも１層が他の層と異なる組成を有する構成とすることができる。また、防蟻材が前記の複合構造体である場合に、構成部材ごとに防蟻材の組成を変えることもできる。
【実施例】
【００２９】
以下では、本発明の作用効果を検証した実施例について説明する。
（実施例）
本実施例では、図１に示すように、チアゾール系化合物としての２，２´−ジベンゾチアゾリルジスルフィド（以下、ＤＭと略することがある）と、チウラム系化合物としてのテトラメチルチウラムモノスルフィド（以下、ＴＳと略することがある）との含有量を変えた防蟻材を作製した。
【００３０】
図１は、チアゾール系化合物ＤＭと、チウラム系化合物ＴＳの含有量を変えて製造した防蟻材のシロアリ食害率を示すマップである。なお、マップの縦軸は、防蟻材中のチアゾール系化合物ＤＭの含有量［質量％］であり、マップの横軸は、防蟻材中のチウラム系化合物ＴＳの含有量［質量％］である。また、マップ中に示す０．０から１．０の数字は、下記式（２）で示されるシロアリ食害率の値である。
シロアリ食害率＝食害試料数Ｍ１／試験試料数Ｍ２    ・・・式（２）
【００３１】
本実例の防蟻材の基材ゴムとしては、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）を使用した。加硫剤としては、基材ゴム１００質量部に対して５質量部の酸化亜鉛を使用した。また、防蟻材には、基材ゴム１００質量部に対して、１１０質量部のカーボンブラックと、９０質量部の炭酸カルシウムと、７５質量部のパラフィン系オイルと、１質量部のステアリン酸と、を配合した。
そして、これらの配合物に、図１に示す含有量となるように、チアゾール系化合物ＤＭと、チウラム系化合物ＴＳとを配合することで７１種類の防蟻材をそれぞれ５つずつ作製した。
【００３２】
［防蟻材の製造］
防蟻材の製造方法としては、まずエチレンプロピレンジエンゴム、カーボンブラック、炭酸カルシウム、パラフィン系オイル、及びステアリン酸の前記所定量を、加圧ニーダにて混練した。得られたカーボンマスタバッチに対して、ゴム用６インチ（１５２ｍｍ）ロールにて所定量の酸化亜鉛と、チアゾール系化合物ＤＭと、チウラム系化合物ＴＳとを混合した。
【００３３】
次に、得られた混合物を厚さ５ｍｍのシートに成形し、これを幅１５０ｍｍ、長さ１５０ｍｍに予備裁断した。この裁断シートを１６０℃の金型に仕込むとともに、１５０ｔプレス装置にて裁断シートに加硫成形を行った。
この加硫成形を行った裁断シートを５０ｍｍ四方の正方形に切り出して防蟻材の試料を作製した。
【００３４】
［防蟻材のシロアリ食害率評価試験］
作製した防蟻材の試料について、ＪＷＰＡ（社団法人日本木材保存協会）規格ＪＷＰＡＳ−ＴＳ−Ｓに準拠した次の食害率評価試験を行った。
図２は、食害率評価試験に使用した試験装置１０の概略図である。
【００３５】
図２に示すように、この食害率評価試験では、試験装置１０のＨ管１１の中央管１２を遮るように、防蟻材の試料１３を配置した。そして、Ｈ管１１の一方の縦管１４内に、イエシロアリ１５の職蟻２００頭と、兵蟻２０頭とを投入した。また、Ｈ管１１の他方の縦管１４内には、餌木１６（アカマツ３ｇ）を配置した。
【００３６】
この試験装置１０を、２８℃±２℃の恒温暗室内に２１日間静置した後、イエシロアリ１５による試料１３の穿孔の有無と、食害量とを計測した。試験試料数Ｍ２（式（２）参照）は、作製した種類ごとの試料１３の数に等しい「５」とした。
【００３７】
試料１３における食害部の計測は、デジタルマイクロスコープ（KH-7700，HIROX社製）を使用した。デジタルマイクロスコープによる計測は、試料１３における食害部を目視にて特定した上で測定範囲を設定し、倍率５０〜２００にて測定を行った。この計測は、試料１３の基準面からの食害による凹みの深さが測定可能な食害部を対象とした。
試料１３の食害量（体積）の計測では、まず食害凹部の最深部位置と食害周辺の非食害部との位置を焦点設定してその高低差を測定した。次いで、測定した高低差を１０分割した各焦点ごとの撮影データを三次元合成することで、食害量（体積）を算出した。
【００３８】
［防蟻材の食害評価］
図１に示す７１種類の各５つの試料１３（図２参照）のそれぞれについて、試料１３の穿孔の有無と食害量とに基づいて、明らかにイエシロアリ１５（図２参照）の食害があったものを食害試料数Ｍ１（式（２）参照）として計数した。そして、この判定結果に基づいて前記式（２）によりシロアリ食害率を算出した。その結果を図１に示す。
【００３９】
図１から明らかなように、本実施例の防蟻材においては、チアゾール系化合物ＤＭの含有量を、０．３０質量％以上、０．５０質量％以下とし、チウラム系化合物ＴＳの含有量を、０．２５質量％以上、０．５０質量％以下とすることによって、また、より好ましくは、チアゾール系化合物ＤＭの含有量を、０．４０質量％以上、０．５０質量％以下とし、チウラム系化合物ＴＳの含有量を、０．３０質量％以上、０．５０質量％以下とすることによって、より一層効果的にイエシロアリ１５の食害を防止できることが確認された。
また、マップにおいて、シロアリ食害率０．２以上の桝目に隣接するシロアリ食害率０．０の桝目を除いた、図１の網掛け領域を構成するチアゾール系化合物ＤＭ及びチウラム系化合物ＴＳの含有量範囲（濃度範囲）の防蟻材が、より好ましいことが確認された。
【００４０】
（参考例）
前記のチアゾール系化合物ＤＭ及びチウラム系化合物ＴＳは、ゴム組成物の加硫促進剤としても使用されるところ、他の加硫促進剤との比較試験を行った。この比較試験では、チアゾール系化合物ＤＭ及びチウラム系化合物ＴＳと、グアニジン系加硫促進剤としてのＮ，Ｎ´−ジフェニルグアニジン（以下、グアニジン系化合物Ｄと称する）及びジチオカルバメート系加硫促進剤としてのジブチルジチオカルバミン酸亜鉛（以下、ジチオカルバメート系化合物ＢＺと称する）とのシロアリ食害防止効果を対比した。
【００４１】
この比較試験では、チアゾール系化合物ＤＭを０．３質量％で含む濾紙（参考例１）と、チウラム系化合物ＴＳを０．３質量％で含む濾紙（参考例２）と、グアニジン系化合物Ｄを０．３質量％で含む濾紙（比較例１）と、ジチオカルバメート系化合物ＢＺを０．３質量％で含む濾紙（比較例２）と、コントロールとしての、何も含まない濾紙（比較例３）と、を各種３枚ずつ用意した。
【００４２】
用意した濾紙のそれぞれをシャーレ内に配置するとともにイエシロアリの職蟻３３頭と、兵蟻３頭とを投入した。これらのシャーレを２８℃±２℃の恒温暗室内に１４日間静置した。そして、日ごとのイエシロアリの餓死頭数を計数するとともに、イエシロアリの投入数（３３頭）に対する１４日経過後の死虫数の百分率を死虫率として算出した。
【００４３】
その結果、比較例３で示すコントロールでの死虫率は２％であった。
また、グアニジン系化合物Ｄ（比較例１）の死虫率は８％であり、ジチオカルバメート系化合物ＢＺ（比較例２）の死虫率は１０％であった。
これに対して、チアゾール系化合物ＤＭ（参考例１）の死虫率は７８％であり、チウラム系化合物ＴＳ（参考例２）の死虫率は６８％であった。
【００４４】
以上の比較試験により、ゴム組成物の加硫促進剤の中でもチアゾール系化合物ＤＭと、チウラム系化合物ＴＳとが、選択的にシロアリ食害防止効果に優れることが確認された。
【符号の説明】
【００４５】
１０    試験装置
１１    Ｈ管
１２    中央管
１３    試料
１４    縦管
１５    イエシロアリ
１６    餌木
【図１】
2019218323.tif 000004
【図２】
2019218323.tif 000005