(57)【要約】【課題】シューズにおいて、ソールのクッション性を向上させながら安定した接地感を得ることができるようにする。【解決手段】シューズＳは、弾性材からなり、足の足裏面を支持する足裏支持部３ａを有するソールと、ソールに設けられ、足を覆うアッパー６と、足裏支持部３ａの上方に位置し、足の内甲側から外甲側に亘って覆うようにアッパー６の踵部領域Ｈに配設されたヒールカウンタ１０と、を備えている。ヒールカウンタ１０には、踵部領域Ｈの後側下部に、ソールに衝撃が加わったときに足裏支持部３ａの後部が上方に向かって移動する衝撃変形を許容するための切り欠き部１０（変形許容部）が設けられている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性材からなり、着用者の足の足裏面を支持する足裏支持部を有するソールと、
前記ソールに設けられ、着用者の足を覆うアッパーと、
前記足裏支持部の上方に位置し、足の内甲側から外甲側に亘って覆うように前記アッパーにおける足の踵部に対応する踵部領域に配設されたヒールカウンタと、を備え、
前記ヒールカウンタには、前記踵部領域の後側下部に、前記ソールに衝撃が加わったときに前記足裏支持部の後部が上方に向かって移動する衝撃変形を許容するための変形許容部が設けられている、シューズ。
【請求項２】
請求項１に記載のシューズにおいて、
前記変形許容部は、その上端部が足の踵骨の下端部から踵骨隆起の上端部までの範囲に位置するように形成されている、シューズ。
【請求項３】
請求項１または２に記載のシューズにおいて、
前記変形許容部は、前記ヒールカウンタの後側下部を上方に向かって凹陥形成した切り欠き部からなる、シューズ。
【請求項４】
請求項１または２に記載のシューズにおいて、
前記変形許容部は、前記ヒールカウンタよりも変形しやすい構成または素材からなる、シューズ。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のシューズにおいて、
前記変形許容部は、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなるように形成されている、シューズ。
【請求項６】
請求項５に記載のシューズにおいて、
前記変形許容部は、外甲側に占める領域が内甲側に占める領域よりも大きくなるように形成されている、シューズ。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載のシューズにおいて、
前記ソールの厚さ方向中間部には、該ソールよりも硬質な薄肉層からなる補強プレートが設けられている、シューズ。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載のシューズにおいて、
前記ソールには、前記アッパーの後部をその外側から覆う外被部が設けられており、
前記外被部は、上端部が前記変形許容部の上端部よりも上方に位置するように形成されている、シューズ。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のシューズにおいて、
前記ヒールカウンタは、前記アッパーに覆われている、シューズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シューズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、例えば特許文献１のような、着用者の足の踵部を覆うヒールカウンタを備えたシューズが知られている。具体的に、この特許文献１のシューズは、弾性材からなり、足の足裏面を支持する足裏支持部を有するソールと、ソールに設けられ、着用者の足を覆うアッパーと、足裏支持部の上側に位置し、足の踵部に対応する位置に配設されたヒールカウンタと、を備えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２０６６２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、一般的に、スポーツ用のシューズでは、例えば競技中にシューズを着用した者（以下「着用者」という）の足が路面に接地した時（以下「接地時」という）に、弾性材からなるソールが圧縮変形するようになり、このソールの機能により、シューズ全体としてのクッション性が得られるようになっている。
【０００５】
しかしながら、特許文献１のシューズでは、ソールよりも剛性が高いヒールカウンタがソール後部における足裏支持部の直上に配設されている。このため、着用者の足が踵側から接地した時に、ソールが接地面とヒールカウンタとの間で圧縮変形を生じるものの、十分なクッション性が得られない場合があった。すなわち、特許文献１のシューズでは、ヒールカウンタによりソールのクッション性が十分に発揮されにくいものとなっていた。
【０００６】
また、ヒールカウンタがソール後部における足裏支持部の直上に配設されているため、接地時におけるソールの圧縮変形に伴う反発力に起因して、ソールの直上に配設されているヒールカウンタが突き上げられて上方に移動しやすくなっている。その結果、特許文献１のシューズでは、着用者の足首後側（アキレス腱付近）がヒールカウンタの上端部に突き上げられてしまい、接地時に足首後側に対して靴ズレのような違和感を与えていた。
【０００７】
さらに、特許文献１のシューズでは、接地時にソールのクッション性が十分に発揮されない状態でヒールカウンタが上方に移動してしまうため、ヒールカウンタが着用者の踵にフィットしなくなる。その結果、接地時に着用者の足首が揺れ動いてしまい、安定した接地感が十分に得られないようになっていた。
【０００８】
本発明は斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、ソールのクッション性をより向上させながら安定した接地感を得ることができるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するために、本発明の第１の形態はシューズに係るものであり、このシューズは、弾性材からなり、着用者の足の足裏面を支持する足裏支持部を有するソールと、ソールに設けられ、着用者の足を覆うアッパーと、足裏支持部の上方に位置し、足の内甲側から外甲側に亘って覆うようにアッパーにおける足の踵部に対応する踵部領域に配設されたヒールカウンタと、を備えている。そして、ヒールカウンタには、踵部領域の後側下部に、ソールに衝撃が加わったときに足裏支持部の後部が上方に向かって移動する衝撃変形を許容するための変形許容部が設けられていることを特徴とする。
【００１０】
この第１の形態では、ヒールカウンタに設けられた変形許容部により、足が路面に接地した時（接地時）に、踵部領域においてソールが圧縮変形しかつ変形許容部の方向（足裏支持部の上方）に向かって屈曲変形するようになることから、ソールのクッション性が向上する。また、変形許容部により、接地時にソールの圧縮変形に伴う反発力に起因するヒールカウンタの突き上げが生じ難いので、ヒールカウンタは足が路面に接地した後に直ちに上方に移動しないようになる。その結果、接地時に、着用者の足首後側（アキレス腱付近）がヒールカウンタの上端部により突き上げられることが抑えられて、足首後側に靴ズレのような違和感が生じないようにすることが可能となる。さらに、変形許容部により接地時にソールのクッション性が向上しかつヒールカウンタが接地後直ちに上方に移動しないため、接地時にヒールカウンタが着用者の踵にフィットした状態を保つことが可能となる。その結果、足首の状態が安定し、接地時に足首の揺れが抑制される。したがって、第１の形態では、ソールのクッション性をより向上させながら安定した接地感を得ることができる。
【００１１】
第２の形態は、第１の形態において、変形許容部は、その上端部が足の踵骨の下端部から踵骨隆起の上端部までの範囲に位置するように形成されていることを特徴とする。
【００１２】
この第２の形態では、変形許容部が、接地時に着用者の足首後側（アキレス腱付近）をヒールカウンタの上端部で突き上げない程度の大きさに形成されている。これにより、踵部後側をヒールカウンタで十分に保護しつつ、接地時に足の踵部後側に違和感を与えないようにすることができる。
【００１３】
第３の形態は、第１または第２の形態において、変形許容部は、ヒールカウンタの後側下部を上方に向かって凹陥形成した切り欠き部からなることを特徴とする。
【００１４】
この第３の形態では、変形許容部としての機能を、簡易な構成でヒールカウンタにおける踵部領域の後側下部に設けることができる。
【００１５】
第４の形態は、第１または第２の形態において、変形許容部は、ヒールカウンタよりも変形しやすい構成または素材からなることを特徴とする。
【００１６】
この第４の形態では、踵部領域の後側下部をヒールカウンタよりも変形しやすい構成または素材からなる変形許容部で柔らかく保護しつつ、第１の形態と同様の効果を得ることができる。
【００１７】
第５の形態は、第１〜第４のいずれか１つの形態において、変形許容部は、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなるように形成されていることを特徴とする。
【００１８】
この第５の形態では、踵接地のうち外甲側および内甲側のいずれか一方に偏重する接地時の衝撃を、各種競技スタイルに応じて重点的に抑制することができる。
【００１９】
第６の形態は、第５の形態において、変形許容部は、外甲側に占める領域が内甲側に占める領域よりも大きくなるように形成されていることを特徴とする。
【００２０】
この第６の形態では、歩行中、走行中またはスポーツ時等における踵の外甲側に偏重する接地時の衝撃を重点的に抑制して、着用者の足の外甲側を、足が路面に接地した時に体重移動の荷重軌跡（いわゆるロードパス）の初期段階で安定的に接地させることができる。
【００２１】
第７の形態は、第１〜第６のいずれか１つの形態において、ソールの厚さ方向中間部には、ソールよりも硬質な薄肉層からなる補強プレートが設けられていることを特徴とする。
【００２２】
この第７の形態では、補強プレートにより接地時に生じる足への局所的な衝撃が分散されて、足に加わる局所的な衝撃を抑制することが可能となる。その結果、ヒールカウンタの変形許容部による効果とともにより一層安定した接地感を得ることができる。
【００２３】
第８の形態は、第１〜第７のいずれか１つの形態において、ソールには、アッパーの後部をその外側から覆う外被部が設けられており、外被部は、上端部が変形許容部の上端部よりも上方に位置するように形成されていることを特徴とする。
【００２４】
この第８の形態では、接地時に生じやすいアッパー後部のしわを外被部で適切に隠して、シューズの意匠性が損なわれないようにすることができる。
【００２５】
第９の形態は、第１〜第８のいずれか１つの形態において、ヒールカウンタは、アッパーに覆われていることを特徴とする。
【００２６】
この第９の形態では、ヒールカウンタがアッパーに覆われてシューズ内で保護されるようになることから、特に踵部領域におけるシューズの破損を抑制することができる。
【発明の効果】
【００２７】
以上説明したように、本発明によると、ソールのクッション性を維持した状態で安定した接地感を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係るシューズを示す斜視図である。
【図２】図２は、本発明の実施形態に係るシューズを足の骨格構造と併せて示す平面図である。
【図３】図３は、本発明の実施形態に係るシューズを足の骨格構造と併せて外甲側から見て示す側面図である。
【図４】図４は、ヒールカウンタの構成を示す斜視図である。
【図５】図５は、ヒールカウンタの構成を示す背面図である。
【図６】図６は、ヒールカウンタの構成を外甲側から見て示す側面図である。
【図７】図７は、ヒールカウンタの構成を示す展開図である。
【図８】図８は、図２のVII-VII線断面図である。
【図９】図９は、変形例１のシューズを示す図８相当図である。
【図１０】図１０は、変形例２のシューズを示す図８相当図である。
【図１１】図１１は、変形例３のシューズを示す図８相当図である。
【図１２】図１２は、その他の実施形態のヒールカウンタを示す図５相当図である。
【図１３】図１３は、サンプル１（比較例）のシューズにおいて接地後の時間経過に対する床反力およびシューズ角度の測定結果を示すグラフである。
【図１４】図１４は、サンプル２（実施例）のシューズにおける図１３相当図である。
【図１５】図１５は、サンプル３（実施例）のシューズにおける図１３相当図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。
【００３０】
図１〜図３は、本発明の実施形態に係るシューズＳの全体を示し、このシューズＳは、例えばランニング、各種球技、バトミントン等の各種競技におけるスポーツ用シューズ、日常使用のスニーカー、リハビリ用シューズなどに適用される。
【００３１】
ここで、シューズＳは、左足用シューズのみを例示している。右足用シューズは、左足用シューズと左右対称になるように構成されているので、以下の説明では左足用シューズのみについて説明し、右足用シューズの説明は省略する。
【００３２】
また、以下の説明において、上方（上側）および下方（下側）とはシューズＳの上下方向の位置関係を表し、前方（前側）および後方（後側）とはシューズＳの前後方向の位置関係を表し、内甲側および外甲側とはシューズＳの足幅方向の位置関係を表すものとする。
【００３３】
図１〜図３に示すように、シューズＳは、弾性材からなるソールを備えている。ソールは、シューズＳを着用した者（以下「着用者」という）の足の前足部Ｆから後足部Ｈに亘る範囲に設けられたアウトソール１を有している。このアウトソール１は、後述するミッドソール２よりも高硬度の硬質弾性部材で構成されており、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂、またはブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材が適している。アウトソール１の下面には、路面に接する接地面がそれぞれ形成されている。
【００３４】
また、ソールは、前足部Ｆから後足部Ｈまでの足裏面を支持するミッドソール２を有している。このミッドソール２は、軟質の弾性材からなり、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性合成樹脂やその発泡体、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂やその発泡体、ブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材やその発泡体などが適している。ミッドソール２は、その下部が接着剤などによってアウトソール１の上側に積層配置されている。また、ミッドソール２は上下に分離されている。具体的に、図８にも示すように、ミッドソール２は、上部ミッドソール３と、上部ミッドソール３の下側に積層配置された下部ミッドソール４とを有している。上部ミッドソール３の上部には、着用者の足の足裏面を支持する足裏支持部３ａが設けられている。
【００３５】
上部および下部ミッドソール３，４間には、足の後足部Ｈに対応する位置に配設された補強プレート５が設けられている。補強プレート５は、上部および下部ミッドソール３，４よりも硬質な薄肉層からなり、凹凸が前後方向に繰り返された波形状に形成されている。なお、補強プレート５としては、上記波形状に形成されたものに限られず、例えば平板状に形成されたものであってもよい。
【００３６】
上部ミッドソール３の周縁部には、着用者の足を覆うアッパー６が設けられている。アッパー６は、前足部Ｆの爪先側から後足部Ｈの踵部後側までを覆うように形成されている。アッパー６の下部は、ミッドソール２の上部に連結されている。具体的に、アッパー６は、下部周縁が上部ミッドソール３の周縁全体に接着剤などで一体的に固着されている。
【００３７】
アッパー６は、伸縮性を有する素材からなる。具体的に、アッパー６の素材としては、編物、織物、不織布、合成皮革、人工皮革、天然皮革などが適している。例えば、アッパー６は、ポリエステルからなる糸を経編（すなわちダブルラッセル編）により編まれた網目状のメッシュ生地が好適である。
【００３８】
アッパー６の上部には、着用者の足を挿入するための足挿入部６ａが開口していて、この足挿入部６ａに連通して前後方向に延びる開口部６ｂが形成されている。開口部６ｂには、ハトメ飾り７が縫製等でアッパー６の上部に固着されている。ハトメ飾り７の左右縁部には、前後方向に間隔をあけて配置されたハトメ孔７ａ，７ａ，…が貫通形成されていて、各ハトメ孔７ａに靴紐８が挿通されている。開口部６ｂの前側縁部には、開口部６ｂを開状態又は閉状態にするための舌片部９が設けられている。また、アッパー６の後側上部には、その内部にクッション材６ｃが埋設されている。さらに、図８に示すように、上部ミッドソール３における足裏支持部３ａの上側には、アッパー６と同様の素材からなる中底部６ｄが設けられている。
【００３９】
次に、図３〜図８に示すように、シューズＳは、着用者の足の踵部を保護するためのヒールカウンタ１０を備えている。このヒールカウンタ１０は、例えば熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）やポリアミドエラストマー（ＰＡＥ）、ＡＢＳ樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂、エポキシ樹脂や不飽和ポリエステル樹脂等の熱硬化性樹脂、熱可塑性ゴム（ＴＰＲ）、または天然皮革や合成皮革からなり、例えば射出成形により形成されている。
【００４０】
ヒールカウンタ１０は、足裏支持部３ａの上方でアッパー６の後部に配設されている。具体的に、ヒールカウンタ１０は、アッパー６における足の踵部に対応する踵部領域Ｈ（すなわち、後足部Ｈに相当する領域）に配設されていて、踵部領域Ｈを足の内甲側から踵部後側を経て外甲側に亘って覆うように形成されている。なお、図７を参照して、ヒールカウンタ１０は、下端部の周長さＬが１００ｍｍ以上２５０ｍｍ以下となるように形成されているのが好ましい。
【００４１】
本発明の特徴として、ヒールカウンタ１０には、踵部領域Ｈの後側下部に対応する位置に変形許容部が配設されている。この変形許容部は、ソール（アウトソール１およびミッドソール２）に衝撃が加わったときに足裏支持部３ａの後部が上方に向かって移動する衝撃変形を許容するように構成されている。
【００４２】
本実施形態において、図３〜図８に示すように、変形許容部は切り欠き部１１からなる。具体的に、図５に示すように、切り欠き部１１は、背面視でヒールカウンタ１０の後側下部を上方に向かって湾曲状に凹陥形成されている。また、図６に示すように、切り欠き部１１は、側面視でヒールカウンタ１０の後端部から前側に向かってヒールカウンタ１０の下部に向かうように略傾斜状に切り欠かれている。
【００４３】
ここで、一般的に、人体の足における踵骨ＣＢ後端には、上下方向略中央で後方に向かって突出した隆起部ｃｂ１、並びに隆起部ｃｂ１の上方に位置する上端部ｃｂ２および下方に位置する下端部ｃｂ３が形成されている（図３参照）。このような人体の足の構造を前提として、切り欠き部１１の上端部１１ａが踵骨ＣＢ後端の下端部ｃｂ３よりも下側に位置する場合には、従来のシューズにおけるヒールカウンタ構造との差異を感じ難くなる。一方、切り欠き部１１の上端部１１ａが踵骨ＣＢ後端の上端部ｃｂ２より上側に位置する場合には、着用者の足の踵部後側がヒールカウンタ１０で十分に保護されないおそれがある。かかる観点から、切り欠き部１１は、その上端部１１ａが足の踵骨ＣＢの下端部ｃｂ３から上端部ｃｂ２までの範囲に位置するように形成されているのが好ましい。特に、切り欠き部１１の上端部１１ａを、踵骨ＣＢ後端の隆起部ｃｂ１が切り欠き部１１の領域内に含まれるような位置に形成すれば、足の踵部後側をヒールカウンタ１０で保護しつつ、変形許容部（切り欠き部１１）による後述の効果を十分に得ることができる。
【００４４】
さらに、図４〜図６に示すように、切り欠き部１１は、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなるように形成されている。具体的に、切り欠き部１１は、外甲側に占める領域（図５に示す一点鎖線Ｃよりも左側に占める領域）が内甲側に占める領域（図５に示す一点鎖線Ｃよりも右側に占める領域）よりも大きくなるように形成されている。
【００４５】
ところで、切り欠き部１１は、展開状態で以下の大きさとなるように形成されているのが好ましい。図７を参照して、切り欠き部１１の下端部（図７で示した破線の位置）から上端部１１ａまでの高さｈは、５ｍｍ以上３０ｍｍ以下である。特に、着用者の足における踵骨ＣＢ後端の下端部ｃｂ３から隆起部ｃｂ１までの高さを考慮して、高さｈは１０ｍｍ以上であるのがより好ましい。一方、切り欠き部１１における一方の下端部から他方の下端部までの距離に相当する長さｗは、１０ｍｍ以上１２５ｍｍ以下である。長さｗが１２５ｍｍを越えた場合（例えば長さｗが１３０ｍｍとなる場合）には、ヒールカウンタ１０による足の踵部に対する足幅方向のホールド感が低下してしまう。そして、本実施形態では、ヒールカウンタ１０と切り欠き部１１との関係において、各々がｈ≦ｗ／２≦Ｌ／３となるように形成されているのが好ましい。
【００４６】
［実施形態の作用効果］
本発明の実施形態に係るシューズＳでは、例えば競技中に着用者の足が路面に接地した時（接地時）において、弾性材からなるソール（特にミッドソール２）が圧縮変形するようになり、このソールの機能により、シューズＳ全体としてのクッション性が得られるようになっている。
【００４７】
そして、本発明の実施形態に係るシューズＳでは、ヒールカウンタ１０に設けられた変形許容部（切り欠き部１１）により、足が路面に接地した時（接地時）に、踵部領域Ｈにおいてソールが圧縮変形しかつ切り欠き部１１の方向（足裏支持部の上方）に向かって屈曲変形するようになることから、ソールのクッション性が向上する。また、変形許容部により、接地時にソールの圧縮変形に伴う反発力に起因するヒールカウンタ１０の突き上げが生じ難いので、ヒールカウンタ１０は足が路面に接地した後に直ちに上方に移動しないようになる。その結果、接地時に、着用者の足首後側（アキレス腱付近）がヒールカウンタ１０の上端部により突き上げられることが抑えられて、足首後側に靴ズレのような違和感が生じないようにすることが可能となる。さらに、変形許容部により接地時にソールのクッション性が向上しかつヒールカウンタ１０が接地後直ちに上方に移動しないため、接地時にヒールカウンタ１０が着用者の踵にフィットした状態を保つことが可能となる。その結果、足首の状態が安定し、接地時に足首の揺れが抑制される。したがって、本発明の実施形態に係るシューズＳでは、ソールのクッション性をより向上させながら安定した接地感を得ることができる。
【００４８】
また、変形許容部は、その上端部（切り欠き部１１の上端部１１ａ）が足の踵骨ＣＢの下端部ｃｂ３から踵骨隆起（踵骨ＣＢの隆起部ｃｂ１）の上端部ｃｂ２までの範囲に位置するように形成されている。すなわち、変形許容部は、接地時に着用者の足首後側（アキレス腱付近）をヒールカウンタ１０の上端部で突き上げない程度の大きさに形成されている。これにより、足の踵部後側をヒールカウンタ１０で十分に保護しつつ、接地時に足の踵部後側に違和感を与えないようにすることができる。
【００４９】
また、変形許容部は、ヒールカウンタ１０の後側下部を上方に向かって凹陥形成した切り欠き部１１からなる。これにより、変形許容部としての機能を、簡易な構成でヒールカウンタ１０における踵部領域Ｈの後側下部に設けることができる。
【００５０】
また、変形許容部は、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなるように形成されている。これにより、踵接地のうち外甲側および内甲側のいずれか一方に偏重する接地時の衝撃を、各種競技スタイルに応じて重点的に抑制することができる。
【００５１】
また、変形許容部は、外甲側に占める領域が内甲側に占める領域よりも大きくなるように形成されている。一般的に、歩行中、走行中またはスポーツ時にシューズが路面に接地したときには、足の後足部Ｈ（踵部領域Ｈ）の外甲側部分から踵部領域Ｈの足幅方向の中央領域、中足部Ｍの中央部分および前足部Ｆの内甲側部分を経由してつま先に抜ける体重移動の荷重軌跡（いわゆるロードパス）が生じるようになっている。そして、変形許容部の上記具体的形状により、歩行中、走行中またはスポーツ時に足の外甲側に偏重する接地時の衝撃を重点的に抑制して、足の外甲側を上記ロードパスの初期段階で安定的に接地させることができる。
【００５２】
また、ソール（ミッドソール２）の厚さ方向中間部には、ソールよりも硬質な薄肉層からなる補強プレート５が設けられている。この補強プレート５により接地時に生じる足への局所的な衝撃が分散されて、足に加わる局所的な衝撃を抑制することが可能となる。その結果、ヒールカウンタ１０の変形許容部による効果とともにより一層安定した接地感を得ることができる。
【００５３】
また、ヒールカウンタ１０がアッパー６に覆われていることから、ヒールカウンタ１０がシューズＳ内で保護されて、特に踵部領域ＨにおけるシューズＳの破損を抑制することができる。
【００５４】
［実施形態の変形例１］
図９に示すように、上記実施形態に係るシューズＳの変形例１として、上部ミッドソール３に、アッパー６の後部をアッパー６の外側から覆うヒールカウンタ１０よりも変形しやすい外被部２１が設けられていてもよい。具体的に、外被部２１は、その上端部が変形許容部の上端部（切り欠き部１１の上端部１１ａ）よりも上方に位置するように形成されている。この変形例では、接地時に生じやすいアッパー６後部のしわを外被部２１で適切に隠すことが可能となり、シューズＳの意匠性が損なわれないようにすることができる。
【００５５】
［実施形態の変形例２］
図１０に示すように、上記実施形態に係るシューズＳの変形例２として、アッパー６の後部に、変形許容部に対応する位置を部分的に切り欠いたアッパー側切り欠き部２２が形成されていてもよい。このアッパー側切り欠き部２２により、接地時にアッパー６後部にしわが生じることがなく、シューズＳの意匠性が損なわれないようにすることができる。
【００５６】
［実施形態の変形例３］
図１１に示すように、上記実施形態に係るシューズＳの変形例３として、アッパー６は、変形許容部に対応する位置に配置されかつ上下方向に伸縮可能な蛇腹部２３を有していてもよい。これにより、接地時に生じやすいアッパー６後部のしわを蛇腹部２３の形状と同化させて、シューズＳの意匠性が損なわないようにすることができる。
【００５７】
［その他の実施形態］
上記実施形態に係るシューズＳとして、変形許容部が、ヒールカウンタ１０の後側下部を上方に向かって凹陥形成した切り欠き部１１からなる形態を示したが、この形態に限られない。例えば、変形許容部は、ヒールカウンタ１０よりも変形しやすい素材からなるような形態であってもよい。このような変形許容部が設けられたヒールカウンタ１０を備えるシューズＳでは、踵部領域Ｈの後側下部をヒールカウンタ１０よりも変形しやすい素材からなる変形許容部で柔らかく保護しつつ、上記実施形態の切り欠き部１１と同様に、ソールのクッション性を向上させて安定した接地感を得ることができる。さらに、変形許容部としては、上述のようなヒールカウンタ１０よりも変形しやすい素材からなる形態に限られない。例えば、図１２に示すように、変形許容部は、足幅方向に間隔をあけて配置された複数の小開口部２４，２４，…からなる形態であってもよい。このような形態であっても、ソールのクッション性を向上させて安定した接地感を得ることができる。なお、各小開口部２４については、その下端部分が閉じていない切り欠き状のもの（図示せず）であってもよい。
【００５８】
また、上記実施形態に係るシューズＳとして、変形許容部は、外甲側に占める領域が内甲側に占める領域よりも大きくなるように形成された形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、変形許容部は、内甲側に占める領域が外甲側に占める領域よりも大きくなるように形成されていてもよい。このような形態では、例えばバレーボールのような室内スポーツにおいて、競技中に左右方向に方向転換するサイドステップを行うときのように足の内甲側に偏重する接地時の衝撃を重点的に抑制して、足の内甲側を安定的に接地させることができる。つまり、変形許容部が、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなるように形成されていれば、外甲側および内甲側のいずれか一方に偏重する接地時の衝撃を各種競技スタイルに応じて重点的に抑制することが可能となる。
【００５９】
以上、本発明についての実施形態を説明したが、本発明は上述の実施形態のみに限定されず、発明の範囲内で種々の変更が可能である。
【実施例】
【００６０】
以下に示すシューズの各サンプルについて、着用者の足が床（路面）に接地した時に床から受ける鉛直方向の反力（以下「床反力」という）、および後述するシューズ角度に関する挙動を観察した。
【００６１】
本測定では、床反力計として、「多成分フォースプレート（基礎研究、スポーツ用）Ｔｙｐｅ９２８１Ｅ」（Ｋｉｓｔｌｅｒ社製）を用いた。また、三次元動作計測装置として、「Ｍａｃ３Ｄシステム」（Ｍｏｔｉｏｎ  Ａｎａｌｙｓｉｓ社製）を用いた。なお、このＭａｃ３Ｄシステムでは、「Ｅａｇｌｅカメラ」というタイプのカメラが用いられている。
【００６２】
また、本測定では、比較例に係るシューズのサンプル１、ならびに実施例に係るサンプル２およびサンプル３を用いた。サンプル１〜３の各々は、いずれも上記実施形態で示したエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）からなるヒールカウンタを備えたものである。このヒールカウンタは、後部における下端部から上端部までの高さが５３ｍｍとなりかつ下端部の周長さ（図７で示した周長さＬを参照）が１８０ｍｍとなるように形成されている。
【００６３】
サンプル１では、上記実施形態で示した変形許容部に相当する切り欠き部が形成されていないヒールカウンタを用意した。一方、サンプル２およびサンプル３では、上記実施形態で示した切り欠き部が形成されたヒールカウンタを用意した。具体的に、サンプル２では、切り欠き部を、ヒールカウンタの後側下端部から切り欠き部の上端部までの高さ（図７の高さｈを参照）が１５ｍｍとなりかつ一方の下端部から他方の下端部までの長さ（図７の長さｗを参照）が６０ｍｍとなるように形成した。また、サンプル３では、切り欠き部を、ヒールカウンタの後側下端部から切り欠き部の上端部までの高さが３０ｍｍとなりかつ一方の下端部から他方の下端部までの長さが１００ｍｍとなるように形成した。
【００６４】
そして、本測定では、バドミントンの競技中を想定し、上記各サンプルを体重が約５０Ｋｇの被験者（バドミントンの上級者）に着用させて、前方に落ちるシャトルを該被験者が拾う時の足の接地状態を観察した。具体的に、被験者が片足を一歩だけ前方に踏み込みかつその足の踵を床に接地させてシャトルを拾う動作を行ったときに、床に接地した足の踵に生じる床反力（Ｎ）を上記床反力計で計測しかつ該足のシューズ角度（ｄｅｇ）を上記三次元動作計測装置で計測した。このような計測を各サンプルについて３回ずつ実施した。各サンプルにおける各計測値の平均値を図１３〜図１５に示す。
【００６５】
図１３〜図１５に関し、右側の縦軸に示すシューズ角度（ｄｅｇ）は、被験者が床に接地した時の平面視によるシューズの傾き角度を示すものである。具体的に、シューズ（被験者の足）の向きが、被験者の体の真正面に向かう方向に沿っているときを０ｄｅｇとして定めている。そして、シューズの向きが０ｄｅｇよりも時計回り方向に傾いた方向にあるときをプラス方向の向きとする一方、シューズの向きが０ｄｅｇよりも反時計回り方向に傾いた方向にあるときをマイナス方向の向きとして定めている。なお、図１３〜１５によれば、いずれも接地時における横軸のシューズ角度が約４０ｄｅｇを示しており、このことから接地時に被験者の足が外甲側から着地していることがわかる。
【００６６】
図１３に示すように、サンプル１では、被験者の足が床に接地してからシューズに対して最大となる床反力（以下「最大床反力」という）が生じるまでの時間（以下「ピーク時間」という）が０．００８ｓｅｃとなり、その時の最大床反力が１，７８８Ｎを示した。図１４に示すように、サンプル２では、上記ピーク時間が０．００８ｓｅｃとなり、その時の最大床反力が１，６３７Ｎを示した。図１５に示すように、サンプル３では、上記ピーク時間が０．０１０ｓｅｃとなり、その時の最大床反力が１，１４７８Ｎを示した。
【００６７】
ここで、サンプル２では、その最大床反力がサンプル１の最大床反力よりも８．５％軽減していることがわかった。さらに、サンプル３では、その最大床反力がサンプル１の最大床反力よりも１７．３％も軽減していることがわかった。すなわち、切り欠き部が形成されたヒールカウンタを備えるシューズでは、切り欠き部が形成されていないヒールカウンタを備えるシューズと比較して最大床反力が軽減されることが明らかとなった。また、ヒールカウンタの後側下端部から切り欠き部の上端部までの高さを大きくすることで、最大床反力がより一層軽減されることも明らかとなった。
【００６８】
以上により、切り欠き部（変形許容部）が形成されたヒールカウンタを備えるシューズでは、ソールのクッション性をより向上させながら安定した接地感が得られることが実証された。
【産業上の利用可能性】
【００６９】
本発明は、例えばランニング、各種球技、バトミントン等の各種競技におけるスポーツ用シューズ、日常使用のスニーカー、リハビリ用シューズとして産業上の利用が可能である。
【符号の説明】
【００７０】
Ｓ：シューズ
１：アウトソール
２：ミッドソール
３：上部ミッドソール
３ａ：足裏支持部
４：下部ミッドソール
５：補強プレート
６：アッパー
１０：ヒールカウンタ
１１：切り欠き部
１１ａ：上端部
２１：外被部
２２：アッパー側切り欠き部
２３：蛇腹部
【図１】
2019033797.tif 000003
【図２】
2019033797.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年8月8日(2018.8.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シューズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、例えば特許文献１のような、着用者の足の踵部を覆うヒールカウンタを備えたシューズが知られている。具体的に、この特許文献１のシューズは、弾性材からなり、足の足裏面を支持する足裏支持部を有するソールと、ソールに設けられ、着用者の足を覆うアッパーと、足裏支持部の上側に位置し、足の踵部に対応する位置に配設されたヒールカウンタと、を備えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２０６６２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、一般的に、スポーツ用のシューズでは、例えば競技中にシューズを着用した者（以下「着用者」という）の足が路面に接地した時（以下「接地時」という）に、弾性材からなるソールが圧縮変形するようになり、このソールの機能により、シューズ全体としてのクッション性が得られるようになっている。
【０００５】
しかしながら、特許文献１のシューズでは、ソールよりも剛性が高いヒールカウンタがソール後部における足裏支持部の直上に配設されている。このため、着用者の足が踵側から接地した時に、ソールが接地面とヒールカウンタとの間で圧縮変形を生じるものの、十分なクッション性が得られない場合があった。すなわち、特許文献１のシューズでは、ヒールカウンタによりソールのクッション性が十分に発揮されにくいものとなっていた。
【０００６】
また、ヒールカウンタがソール後部における足裏支持部の直上に配設されているため、接地時におけるソールの圧縮変形に伴う反発力に起因して、ソールの直上に配設されているヒールカウンタが突き上げられて上方に移動しやすくなっている。その結果、特許文献１のシューズでは、着用者の足首後側（アキレス腱付近）がヒールカウンタの上端部に突き上げられてしまい、接地時に足首後側に対して靴ズレのような違和感を与えていた。
【０００７】
さらに、特許文献１のシューズでは、接地時にソールのクッション性が十分に発揮されない状態でヒールカウンタが上方に移動してしまうため、ヒールカウンタが着用者の踵にフィットしなくなる。その結果、接地時に着用者の足首が揺れ動いてしまい、安定した接地感が十分に得られないようになっていた。
【０００８】
本発明は斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、ソールのクッション性をより向上させながら安定した接地感を得ることができるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するために、本発明の第１の形態はシューズに係るものであり、このシューズは、弾性材からなり、着用者の足の足裏面を支持する足裏支持部を有するソールと、ソールに設けられ、着用者の足を覆うアッパーと、足裏支持部の上方に位置し、足の内甲側から外甲側に亘って覆うようにアッパーにおける足の踵部に対応する踵部領域に配設されたヒールカウンタと、を備えている。ヒールカウンタには、踵部領域の後側下部に、ソールに衝撃が加わったときに足裏支持部の後部が上方に向かって移動する衝撃変形を許容するための変形許容部が設けられている。変形許容部は、ヒールカウンタの後側下部を上方に向かって凹陥形成した切り欠き部からなる。そして、切り欠き部は、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなりかつ外甲側に占める領域が内甲側に占める領域よりも大きくなるように形成されていることを特徴とする。
【００１０】
この第１の形態では、ヒールカウンタの後側下部を上方に向かって凹陥形成した切り欠き部からなる変形許容部により、足が路面に接地した時（接地時）に、踵部領域においてソールが圧縮変形しかつ切り欠き部の方向（足裏支持部の上方）に向かって屈曲変形するようになることから、ソールのクッション性が向上する。また、切り欠き部により、接地時にソールの圧縮変形に伴う反発力に起因するヒールカウンタの突き上げが生じ難いので、ヒールカウンタは足が路面に接地した後に直ちに上方に移動しないようになる。その結果、接地時に、着用者の足首後側（アキレス腱付近）がヒールカウンタの上端部により突き上げられることが抑えられて、足首後側に靴ズレのような違和感が生じないようにすることが可能となる。さらに、切り欠き部により接地時にソールのクッション性が向上しかつヒールカウンタが接地後直ちに上方に移動しないため、接地時にヒールカウンタが着用者の踵にフィットした状態を保つことが可能となる。その結果、足首の状態が安定し、接地時に足首の揺れが抑制される。したがって、第１の形態では、ソールのクッション性をより向上させながら安定した接地感を得ることができる。
【００１１】
また、切り欠き部は、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなるように形成されているため、踵接地のうち外甲側および内甲側のいずれか一方に偏重する接地時の衝撃を、各種競技スタイルに応じて重点的に抑制することができる。さらに、切り欠き部は、外甲側に占める領域が内甲側に占める領域よりも大きくなるように形成されているため、歩行中、走行中またはスポーツ時等における踵の外甲側に偏重する接地時の衝撃を重点的に抑制して、着用者の足の外甲側を、足が路面に接地した時に体重移動の荷重軌跡（いわゆるロードパス）の初期段階で安定的に接地させることができる。
【００１２】
第２の形態は、第１の形態において、切り欠き部は、その上端部が足の踵骨の下端部から踵骨隆起の上端部までの範囲に位置するように形成されていることを特徴とする。
【００１３】
この第２の形態では、切り欠き部が、接地時に着用者の足首後側（アキレス腱付近）をヒールカウンタの上端部で突き上げない程度の大きさに形成されている。これにより、踵部後側をヒールカウンタで十分に保護しつつ、接地時に足の踵部後側に違和感を与えないようにすることができる。
【００１４】
第３の形態は、第１または第２の形態において、ソールの厚さ方向中間部には、ソールよりも硬質な薄肉層からなる補強プレートが設けられていることを特徴とする。
【００１５】
この第３の形態では、補強プレートにより接地時に生じる足への局所的な衝撃が分散されて、足に加わる局所的な衝撃を抑制することが可能となる。その結果、ヒールカウンタの変形許容部による効果とともにより一層安定した接地感を得ることができる。
【００１６】
第４の形態は、第１〜第３のいずれか１つの形態において、ソールには、アッパーの後部をその外側から覆う外被部が設けられており、外被部は、上端部が切り欠き部の上端部よりも上方に位置するように形成されていることを特徴とする。
【００１７】
この第４の形態では、接地時に生じやすいアッパー後部のしわを外被部で適切に隠して、シューズの意匠性が損なわれないようにすることができる。
【００１８】
第５の形態は、第１〜第４のいずれか１つの形態において、ヒールカウンタは、アッパーに覆われていることを特徴とする。
【００１９】
この第５の形態では、ヒールカウンタがアッパーに覆われてシューズ内で保護されるようになることから、特に踵部領域におけるシューズの破損を抑制することができる。
【発明の効果】
【００２０】
以上説明したように、本発明によると、ソールのクッション性を維持した状態で安定した接地感を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係るシューズを示す斜視図である。
【図２】図２は、本発明の実施形態に係るシューズを足の骨格構造と併せて示す平面図である。
【図３】図３は、本発明の実施形態に係るシューズを足の骨格構造と併せて外甲側から見て示す側面図である。
【図４】図４は、ヒールカウンタの構成を示す斜視図である。
【図５】図５は、ヒールカウンタの構成を示す背面図である。
【図６】図６は、ヒールカウンタの構成を外甲側から見て示す側面図である。
【図７】図７は、ヒールカウンタの構成を示す展開図である。
【図８】図８は、図２のVIII-VIII線断面図である。
【図９】図９は、変形例１のシューズを示す図８相当図である。
【図１０】図１０は、変形例２のシューズを示す図８相当図である。
【図１１】図１１は、変形例３のシューズを示す図８相当図である。
【図１２】図１２は、その他の実施形態のヒールカウンタを示す図５相当図である。
【図１３】図１３は、サンプル１（比較例）のシューズにおいて接地後の時間経過に対する床反力およびシューズ角度の測定結果を示すグラフである。
【図１４】図１４は、サンプル２（実施例）のシューズにおける図１３相当図である。
【図１５】図１５は、サンプル３（実施例）のシューズにおける図１３相当図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。
【００２３】
図１〜図３は、本発明の実施形態に係るシューズＳの全体を示し、このシューズＳは、例えばランニング、各種球技、バトミントン等の各種競技におけるスポーツ用シューズ、日常使用のスニーカー、リハビリ用シューズなどに適用される。
【００２４】
ここで、シューズＳは、左足用シューズのみを例示している。右足用シューズは、左足用シューズと左右対称になるように構成されているので、以下の説明では左足用シューズのみについて説明し、右足用シューズの説明は省略する。
【００２５】
また、以下の説明において、上方（上側）および下方（下側）とはシューズＳの上下方向の位置関係を表し、前方（前側）および後方（後側）とはシューズＳの前後方向の位置関係を表し、内甲側および外甲側とはシューズＳの足幅方向の位置関係を表すものとする。
【００２６】
図１〜図３に示すように、シューズＳは、弾性材からなるソールを備えている。ソールは、シューズＳを着用した者（以下「着用者」という）の足の前足部Ｆから後足部Ｈに亘る範囲に設けられたアウトソール１を有している。このアウトソール１は、後述するミッドソール２よりも高硬度の硬質弾性部材で構成されており、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂、またはブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材が適している。アウトソール１の下面には、路面に接する接地面がそれぞれ形成されている。
【００２７】
また、ソールは、前足部Ｆから後足部Ｈまでの足裏面を支持するミッドソール２を有している。このミッドソール２は、軟質の弾性材からなり、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性合成樹脂やその発泡体、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂やその発泡体、ブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材やその発泡体などが適している。ミッドソール２は、その下部が接着剤などによってアウトソール１の上側に積層配置されている。また、ミッドソール２は上下に分離されている。具体的に、図８にも示すように、ミッドソール２は、上部ミッドソール３と、上部ミッドソール３の下側に積層配置された下部ミッドソール４とを有している。上部ミッドソール３の上部には、着用者の足の足裏面を支持する足裏支持部３ａが設けられている。
【００２８】
上部および下部ミッドソール３，４間には、足の後足部Ｈに対応する位置に配設された補強プレート５が設けられている。補強プレート５は、上部および下部ミッドソール３，４よりも硬質な薄肉層からなり、凹凸が前後方向に繰り返された波形状に形成されている。なお、補強プレート５としては、上記波形状に形成されたものに限られず、例えば平板状に形成されたものであってもよい。
【００２９】
上部ミッドソール３の周縁部には、着用者の足を覆うアッパー６が設けられている。アッパー６は、前足部Ｆの爪先側から後足部Ｈの踵部後側までを覆うように形成されている。アッパー６の下部は、ミッドソール２の上部に連結されている。具体的に、アッパー６は、下部周縁が上部ミッドソール３の周縁全体に接着剤などで一体的に固着されている。
【００３０】
アッパー６は、伸縮性を有する素材からなる。具体的に、アッパー６の素材としては、編物、織物、不織布、合成皮革、人工皮革、天然皮革などが適している。例えば、アッパー６は、ポリエステルからなる糸を経編（すなわちダブルラッセル編）により編まれた網
目状のメッシュ生地が好適である。
【００３１】
アッパー６の上部には、着用者の足を挿入するための足挿入部６ａが開口していて、この足挿入部６ａに連通して前後方向に延びる開口部６ｂが形成されている。開口部６ｂには、ハトメ飾り７が縫製等でアッパー６の上部に固着されている。ハトメ飾り７の左右縁部には、前後方向に間隔をあけて配置されたハトメ孔７ａ，７ａ，…が貫通形成されていて、各ハトメ孔７ａに靴紐８が挿通されている。開口部６ｂの前側縁部には、開口部６ｂを開状態又は閉状態にするための舌片部９が設けられている。また、アッパー６の後側上部には、その内部にクッション材６ｃが埋設されている。さらに、図８に示すように、上部ミッドソール３における足裏支持部３ａの上側には、アッパー６と同様の素材からなる中底部６ｄが設けられている。
【００３２】
次に、図３〜図８に示すように、シューズＳは、着用者の足の踵部を保護するためのヒールカウンタ１０を備えている。このヒールカウンタ１０は、例えば熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）やポリアミドエラストマー（ＰＡＥ）、ＡＢＳ樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂、エポキシ樹脂や不飽和ポリエステル樹脂等の熱硬化性樹脂、熱可塑性ゴム（ＴＰＲ）、または天然皮革や合成皮革からなり、例えば射出成形により形成されている。
【００３３】
ヒールカウンタ１０は、足裏支持部３ａの上方でアッパー６の後部に配設されている。具体的に、ヒールカウンタ１０は、アッパー６における足の踵部に対応する踵部領域Ｈ（すなわち、後足部Ｈに相当する領域）に配設されていて、踵部領域Ｈを足の内甲側から踵部後側を経て外甲側に亘って覆うように形成されている。なお、図７を参照して、ヒールカウンタ１０は、下端部の周長さＬが１００ｍｍ以上２５０ｍｍ以下となるように形成されているのが好ましい。
【００３４】
本発明の特徴として、ヒールカウンタ１０には、踵部領域Ｈの後側下部に対応する位置に変形許容部が配設されている。この変形許容部は、ソール（アウトソール１およびミッドソール２）に衝撃が加わったときに足裏支持部３ａの後部が上方に向かって移動する衝撃変形を許容するように構成されている。
【００３５】
本実施形態において、図３〜図８に示すように、変形許容部は切り欠き部１１からなる。具体的に、図５に示すように、切り欠き部１１は、背面視でヒールカウンタ１０の後側下部を上方に向かって湾曲状に凹陥形成されている。また、図６に示すように、切り欠き部１１は、側面視でヒールカウンタ１０の後端部から前側に向かってヒールカウンタ１０の下部に向かうように略傾斜状に切り欠かれている。
【００３６】
ここで、一般的に、人体の足における踵骨ＣＢ後端には、上下方向略中央で後方に向かって突出した隆起部ｃｂ１、並びに隆起部ｃｂ１の上方に位置する上端部ｃｂ２および下方に位置する下端部ｃｂ３が形成されている（図３参照）。このような人体の足の構造を前提として、切り欠き部１１の上端部１１ａが踵骨ＣＢ後端の下端部ｃｂ３よりも下側に位置する場合には、従来のシューズにおけるヒールカウンタ構造との差異を感じ難くなる。一方、切り欠き部１１の上端部１１ａが踵骨ＣＢ後端の上端部ｃｂ２より上側に位置する場合には、着用者の足の踵部後側がヒールカウンタ１０で十分に保護されないおそれがある。かかる観点から、切り欠き部１１は、その上端部１１ａが足の踵骨ＣＢの下端部ｃｂ３から上端部ｃｂ２までの範囲に位置するように形成されているのが好ましい。特に、切り欠き部１１の上端部１１ａを、踵骨ＣＢ後端の隆起部ｃｂ１が切り欠き部１１の領域内に含まれるような位置に形成すれば、足の踵部後側をヒールカウンタ１０で保護しつつ、変形許容部（切り欠き部１１）による後述の効果を十分に得ることができる。
【００３７】
さらに、図４〜図６に示すように、切り欠き部１１は、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなるように形成されている。具体的に、切り欠き部１１は、外甲側に占める領域（図５に示す一点鎖線Ｃよりも左側に占める領域）が内甲側に占める領域（図５に示す一点鎖線Ｃよりも右側に占める領域）よりも大きくなるように形成されている。
【００３８】
ところで、切り欠き部１１は、展開状態で以下の大きさとなるように形成されているのが好ましい。図７を参照して、切り欠き部１１の下端部（図７で示した破線の位置）から上端部１１ａまでの高さｈは、５ｍｍ以上３０ｍｍ以下である。特に、着用者の足における踵骨ＣＢ後端の下端部ｃｂ３から隆起部ｃｂ１までの高さを考慮して、高さｈは１０ｍｍ以上であるのがより好ましい。一方、切り欠き部１１における一方の下端部から他方の下端部までの距離に相当する長さｗは、１０ｍｍ以上１２５ｍｍ以下である。長さｗが１２５ｍｍを越えた場合（例えば長さｗが１３０ｍｍとなる場合）には、ヒールカウンタ１０による足の踵部に対する足幅方向のホールド感が低下してしまう。そして、本実施形態では、ヒールカウンタ１０と切り欠き部１１との関係において、各々がｈ≦ｗ／２≦Ｌ／３となるように形成されているのが好ましい。
【００３９】
［実施形態の作用効果］
本発明の実施形態に係るシューズＳでは、例えば競技中に着用者の足が路面に接地した時（接地時）において、弾性材からなるソール（特にミッドソール２）が圧縮変形するようになり、このソールの機能により、シューズＳ全体としてのクッション性が得られるようになっている。
【００４０】
そして、本発明の実施形態に係るシューズＳでは、ヒールカウンタ１０に設けられた変形許容部（切り欠き部１１）により、足が路面に接地した時（接地時）に、踵部領域Ｈにおいてソールが圧縮変形しかつ切り欠き部１１の方向（足裏支持部の上方）に向かって屈曲変形するようになることから、ソールのクッション性が向上する。また、変形許容部により、接地時にソールの圧縮変形に伴う反発力に起因するヒールカウンタ１０の突き上げが生じ難いので、ヒールカウンタ１０は足が路面に接地した後に直ちに上方に移動しないようになる。その結果、接地時に、着用者の足首後側（アキレス腱付近）がヒールカウンタ１０の上端部により突き上げられることが抑えられて、足首後側に靴ズレのような違和感が生じないようにすることが可能となる。さらに、変形許容部により接地時にソールのクッション性が向上しかつヒールカウンタ１０が接地後直ちに上方に移動しないため、接地時にヒールカウンタ１０が着用者の踵にフィットした状態を保つことが可能となる。その結果、足首の状態が安定し、接地時に足首の揺れが抑制される。したがって、本発明の実施形態に係るシューズＳでは、ソールのクッション性をより向上させながら安定した接地感を得ることができる。
【００４１】
また、変形許容部は、その上端部（切り欠き部１１の上端部１１ａ）が足の踵骨ＣＢの下端部ｃｂ３から踵骨隆起（踵骨ＣＢの隆起部ｃｂ１）の上端部ｃｂ２までの範囲に位置するように形成されている。すなわち、変形許容部は、接地時に着用者の足首後側（アキレス腱付近）をヒールカウンタ１０の上端部で突き上げない程度の大きさに形成されている。これにより、足の踵部後側をヒールカウンタ１０で十分に保護しつつ、接地時に足の踵部後側に違和感を与えないようにすることができる。
【００４２】
また、変形許容部は、ヒールカウンタ１０の後側下部を上方に向かって凹陥形成した切り欠き部１１からなる。これにより、変形許容部としての機能を、簡易な構成でヒールカウンタ１０における踵部領域Ｈの後側下部に設けることができる。
【００４３】
また、変形許容部は、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなるように形成されている。これにより、踵接地のうち外甲側および内甲側のいずれか一方に偏重する接地時の衝撃を、各種競技スタイルに応じて重点的に抑制することができる。
【００４４】
また、変形許容部は、外甲側に占める領域が内甲側に占める領域よりも大きくなるように形成されている。一般的に、歩行中、走行中またはスポーツ時にシューズが路面に接地したときには、足の後足部Ｈ（踵部領域Ｈ）の外甲側部分から踵部領域Ｈの足幅方向の中央領域、中足部Ｍの中央部分および前足部Ｆの内甲側部分を経由してつま先に抜ける体重移動の荷重軌跡（いわゆるロードパス）が生じるようになっている。そして、変形許容部の上記具体的形状により、歩行中、走行中またはスポーツ時に足の外甲側に偏重する接地時の衝撃を重点的に抑制して、足の外甲側を上記ロードパスの初期段階で安定的に接地させることができる。
【００４５】
また、ソール（ミッドソール２）の厚さ方向中間部には、ソールよりも硬質な薄肉層からなる補強プレート５が設けられている。この補強プレート５により接地時に生じる足への局所的な衝撃が分散されて、足に加わる局所的な衝撃を抑制することが可能となる。その結果、ヒールカウンタ１０の変形許容部による効果とともにより一層安定した接地感を得ることができる。
【００４６】
また、ヒールカウンタ１０がアッパー６に覆われていることから、ヒールカウンタ１０がシューズＳ内で保護されて、特に踵部領域ＨにおけるシューズＳの破損を抑制することができる。
【００４７】
［実施形態の変形例１］
図９に示すように、上記実施形態に係るシューズＳの変形例１として、上部ミッドソール３に、アッパー６の後部をアッパー６の外側から覆うヒールカウンタ１０よりも変形しやすい外被部２１が設けられていてもよい。具体的に、外被部２１は、その上端部が変形許容部の上端部（切り欠き部１１の上端部１１ａ）よりも上方に位置するように形成されている。この変形例では、接地時に生じやすいアッパー６後部のしわを外被部２１で適切に隠すことが可能となり、シューズＳの意匠性が損なわれないようにすることができる。
【００４８】
［実施形態の変形例２］
図１０に示すように、上記実施形態に係るシューズＳの変形例２として、アッパー６の後部に、変形許容部に対応する位置を部分的に切り欠いたアッパー側切り欠き部２２が形成されていてもよい。このアッパー側切り欠き部２２により、接地時にアッパー６後部にしわが生じることがなく、シューズＳの意匠性が損なわれないようにすることができる。
【００４９】
［実施形態の変形例３］
図１１に示すように、上記実施形態に係るシューズＳの変形例３として、アッパー６は、変形許容部に対応する位置に配置されかつ上下方向に伸縮可能な蛇腹部２３を有していてもよい。これにより、接地時に生じやすいアッパー６後部のしわを蛇腹部２３の形状と同化させて、シューズＳの意匠性が損なわないようにすることができる。
【００５０】
［参考の実施形態］
上記実施形態に係るシューズＳとして、変形許容部が、ヒールカウンタ１０の後側下部を上方に向かって凹陥形成した切り欠き部１１からなる形態を示したが、この形態に限られない。例えば、変形許容部は、ヒールカウンタ１０よりも変形しやすい素材からなるような形態であってもよい。このような変形許容部が設けられたヒールカウンタ１０を備えるシューズＳでは、踵部領域Ｈの後側下部をヒールカウンタ１０よりも変形しやすい素材からなる変形許容部で柔らかく保護しつつ、上記実施形態の切り欠き部１１と同様に、ソールのクッション性を向上させて安定した接地感を得ることができる。さらに、変形許容部としては、上述のようなヒールカウンタ１０よりも変形しやすい素材からなる形態に限られない。例えば、図１２に示すように、変形許容部は、足幅方向に間隔をあけて配置された複数の小開口部２４，２４，…からなる形態であってもよい。このような形態であっても、ソールのクッション性を向上させて安定した接地感を得ることができる。なお、各小開口部２４については、その下端部分が閉じていない切り欠き状のもの（図示せず）であってもよい。
【００５１】
また、上記実施形態に係るシューズＳとして、変形許容部は、外甲側に占める領域が内甲側に占める領域よりも大きくなるように形成された形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、変形許容部は、内甲側に占める領域が外甲側に占める領域よりも大きくなるように形成されていてもよい。このような形態では、例えばバレーボールのような室内スポーツにおいて、競技中に左右方向に方向転換するサイドステップを行うときのように足の内甲側に偏重する接地時の衝撃を重点的に抑制して、足の内甲側を安定的に接地させることができる。つまり、変形許容部が、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなるように形成されていれば、外甲側および内甲側のいずれか一方に偏重する接地時の衝撃を各種競技スタイルに応じて重点的に抑制することが可能となる。
【００５２】
以上、本発明についての実施形態を説明したが、本発明は上述の実施形態のみに限定されず、発明の範囲内で種々の変更が可能である。
【実施例】
【００５３】
以下に示すシューズの各サンプルについて、着用者の足が床（路面）に接地した時に床から受ける鉛直方向の反力（以下「床反力」という）、および後述するシューズ角度に関する挙動を観察した。
【００５４】
本測定では、床反力計として、「多成分フォースプレート（基礎研究、スポーツ用）Ｔｙｐｅ９２８１Ｅ」（Ｋｉｓｔｌｅｒ社製）を用いた。また、三次元動作計測装置として、「Ｍａｃ３Ｄシステム」（Ｍｏｔｉｏｎ  Ａｎａｌｙｓｉｓ社製）を用いた。なお、このＭａｃ３Ｄシステムでは、「Ｅａｇｌｅカメラ」というタイプのカメラが用いられている。
【００５５】
また、本測定では、比較例に係るシューズのサンプル１、ならびに実施例に係るサンプル２およびサンプル３を用いた。サンプル１〜３の各々は、いずれも上記実施形態で示したエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）からなるヒールカウンタを備えたものである。このヒールカウンタは、後部における下端部から上端部までの高さが５３ｍｍとなりかつ下端部の周長さ（図７で示した周長さＬを参照）が１８０ｍｍとなるように形成されている。
【００５６】
サンプル１では、上記実施形態で示した変形許容部に相当する切り欠き部が形成されていないヒールカウンタを用意した。一方、サンプル２およびサンプル３では、上記実施形態で示した切り欠き部が形成されたヒールカウンタを用意した。具体的に、サンプル２では、切り欠き部を、ヒールカウンタの後側下端部から切り欠き部の上端部までの高さ（図７の高さｈを参照）が１５ｍｍとなりかつ一方の下端部から他方の下端部までの長さ（図７の長さｗを参照）が６０ｍｍとなるように形成した。また、サンプル３では、切り欠き部を、ヒールカウンタの後側下端部から切り欠き部の上端部までの高さが３０ｍｍとなりかつ一方の下端部から他方の下端部までの長さが１００ｍｍとなるように形成した。
【００５７】
そして、本測定では、バドミントンの競技中を想定し、上記各サンプルを体重が約５０Ｋｇの被験者（バドミントンの上級者）に着用させて、前方に落ちるシャトルを該被験者が拾う時の足の接地状態を観察した。具体的に、被験者が片足を一歩だけ前方に踏み込みかつその足の踵を床に接地させてシャトルを拾う動作を行ったときに、床に接地した足の踵に生じる床反力（Ｎ）を上記床反力計で計測しかつ該足のシューズ角度（ｄｅｇ）を上記三次元動作計測装置で計測した。このような計測を各サンプルについて３回ずつ実施した。各サンプルにおける各計測値の平均値を図１３〜図１５に示す。
【００５８】
図１３〜図１５に関し、右側の縦軸に示すシューズ角度（ｄｅｇ）は、被験者が床に接地した時の平面視によるシューズの傾き角度を示すものである。具体的に、シューズ（被験者の足）の向きが、被験者の体の真正面に向かう方向に沿っているときを０ｄｅｇとして定めている。そして、シューズの向きが０ｄｅｇよりも時計回り方向に傾いた方向にあるときをプラス方向の向きとする一方、シューズの向きが０ｄｅｇよりも反時計回り方向に傾いた方向にあるときをマイナス方向の向きとして定めている。なお、図１３〜１５によれば、いずれも接地時における横軸のシューズ角度が約４０ｄｅｇを示しており、このことから接地時に被験者の足が外甲側から着地していることがわかる。
【００５９】
図１３に示すように、サンプル１では、被験者の足が床に接地してからシューズに対して最大となる床反力（以下「最大床反力」という）が生じるまでの時間（以下「ピーク時間」という）が０．００８ｓｅｃとなり、その時の最大床反力が１，７８８Ｎを示した。図１４に示すように、サンプル２では、上記ピーク時間が０．００８ｓｅｃとなり、その時の最大床反力が１，６３７Ｎを示した。図１５に示すように、サンプル３では、上記ピーク時間が０．０１０ｓｅｃとなり、その時の最大床反力が１，１４７８Ｎを示した。
【００６０】
ここで、サンプル２では、その最大床反力がサンプル１の最大床反力よりも８．５％軽減していることがわかった。さらに、サンプル３では、その最大床反力がサンプル１の最大床反力よりも１７．３％も軽減していることがわかった。すなわち、切り欠き部が形成されたヒールカウンタを備えるシューズでは、切り欠き部が形成されていないヒールカウンタを備えるシューズと比較して最大床反力が軽減されることが明らかとなった。また、ヒールカウンタの後側下端部から切り欠き部の上端部までの高さを大きくすることで、最大床反力がより一層軽減されることも明らかとなった。
【００６１】
以上により、切り欠き部（変形許容部）が形成されたヒールカウンタを備えるシューズでは、ソールのクッション性をより向上させながら安定した接地感が得られることが実証された。
【産業上の利用可能性】
【００６２】
本発明は、例えばランニング、各種球技、バトミントン等の各種競技におけるスポーツ用シューズ、日常使用のスニーカー、リハビリ用シューズとして産業上の利用が可能である。
【符号の説明】
【００６３】
Ｓ：シューズ
１：アウトソール
２：ミッドソール
３：上部ミッドソール
３ａ：足裏支持部
４：下部ミッドソール
５：補強プレート
６：アッパー
１０：ヒールカウンタ
１１：切り欠き部
１１ａ：上端部
２１：外被部
２２：アッパー側切り欠き部
２３：蛇腹部
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性材からなり、着用者の足の足裏面を支持する足裏支持部を有するソールと、
前記ソールに設けられ、着用者の足を覆うアッパーと、
前記足裏支持部の上方に位置し、足の内甲側から外甲側に亘って覆うように前記アッパーにおける足の踵部に対応する踵部領域に配設されたヒールカウンタと、を備え、
前記ヒールカウンタには、前記踵部領域の後側下部に、前記ソールに衝撃が加わったときに前記足裏支持部の後部が上方に向かって移動する衝撃変形を許容するための変形許容部が設けられており、
前記変形許容部は、前記ヒールカウンタの後側下部を上方に向かって凹陥形成した切り欠き部からなり、
前記切り欠き部は、外甲側に占める領域と内甲側に占める領域とが互いに非対称の大きさとなりかつ外甲側に占める領域が内甲側に占める領域よりも大きくなるように形成されている、シューズ。
【請求項２】
請求項１に記載のシューズにおいて、
前記切り欠き部は、その上端部が足の踵骨の下端部から踵骨隆起の上端部までの範囲に位置するように形成されている、シューズ。
【請求項３】
請求項１または２に記載のシューズにおいて、
前記ソールの厚さ方向中間部には、該ソールよりも硬質な薄肉層からなる補強プレートが設けられている、シューズ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のシューズにおいて、
前記ソールには、前記アッパーの後部をその外側から覆う外被部が設けられており、
前記外被部は、上端部が前記切り欠き部の上端部よりも上方に位置するように形成されている、シューズ。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のシューズにおいて、
前記ヒールカウンタは、前記アッパーに覆われている、シューズ。
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２】
2019033797.tif 000018
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１３】
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【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１４】
2019033797.tif 000020
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１５】
2019033797.tif 000021