(57)【要約】【課題】  光輝性を高める平板状の光輝性顔料を含有する活性エネルギー線硬化型組成物を用いる場合であって、被記録媒体上に付与された活性エネルギー線硬化型組成物の上に透明インクなどを付与せずに硬化物を作製するとき、硬化物の表面を摩擦すると光輝性顔料が脱落しやすくなる耐擦過性の課題がある。また、この課題を解決しつつ、同時に、硬化物の被記録媒体に対する密着性を向上させ、活性エネルギー線硬化型組成物の活性エネルギー線照射時における硬化速度を向上させることは困難である課題がある。【解決手段】  色材を含み、活性エネルギー線を照射することで硬化する活性エネルギー線硬化型組成物であって、前記色材は、平板状の光輝性顔料および樹脂が化学的に結合している複合顔料を含み、前記樹脂は、少なくとも１つの側鎖にエステル基を有し、前記活性エネルギー線に対して不活性である活性エネルギー線硬化型組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
色材を含み、活性エネルギー線を照射することで硬化する活性エネルギー線硬化型組成物であって、
前記色材は、平板状の光輝性顔料および樹脂が化学的に結合している複合顔料を含み、
前記樹脂は、少なくとも１つの側鎖にエステル基を有し、前記活性エネルギー線に対して不活性である活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項２】
前記複合顔料は、前記光輝性顔料および前記樹脂がカップリング剤を介して化学的に結合している請求項１に記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項３】
前記カップリング剤は、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、及びアルミニウムカップリング剤から選ばれる少なくとも１つである請求項２に記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項４】
前記樹脂は、（メタ）アクリル樹脂である請求項１乃至３のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項５】
前記側鎖の炭素数は、５以上である請求項１乃至４のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項６】
前記樹脂の重量平均分子量は、５００以上６００００以下である請求項１乃至５のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項７】
前記樹脂は、前記活性エネルギー線硬化型組成物の全量に対して、２．０質量％以上１５．０質量％以下含まれる請求項１乃至６のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項８】
前記光輝性顔料の含有量と前記樹脂の含有量との質量比（前記光輝性顔料の含有量／前記樹脂の含有量）は、１．０以上３．０以下である請求項１乃至７のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項９】
請求項１乃至８のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型組成物が収容された収容容器。
【請求項１０】
請求項９に記載の収容容器と、前記収容容器に収容された前記活性エネルギー線硬化型組成物を吐出する吐出手段と、前記吐出された前記活性エネルギー線硬化型組成物に対して前記活性エネルギー線を照射する照射手段と、を有する像形性装置。
【請求項１１】
請求項１乃至８のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型組成物を吐出する吐出工程と、前記吐出された前記活性エネルギー線硬化型組成物に対して前記活性エネルギー線を照射する照射工程と、を有する像形性方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、活性エネルギー線硬化型組成物、収容容器、像形性装置、及び像形性方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
活性エネルギー線硬化型組成物をインクジェット記録方式などで基材などの被記録媒体に対して吐出し、吐出された活性エネルギー線硬化型組成物に活性エネルギー線を照射することで重合させて硬化物を得る方法が知られている。
【０００３】
このような方法では、生産性を向上させるために、短時間で硬化することが求められる。また、このような方法で作製された硬化物を有する基材に対し、硬化物と共に被記録媒体に変形などの後加工を施す需要が高まっており、硬化物の被記録媒体に対する密着性、及び硬化物の耐擦過性が求められる。更に、硬化物に対して金属光沢などの光輝性を付与する需要も高まっており、活性エネルギー線硬化型組成物中に平板状の光輝性顔料を含有させることで光輝性を高めた硬化物を得る方法が知られている。
【０００４】
特許文献１には、光輝性を高める平板状の光輝性顔料を含有する効果顔料インクを被記録媒体上に吐出して画像形成を行う画像形成工程、被記録媒体上に透明インクを付与する透明インク付与工程、及び、被記録媒体上の効果顔料インク及び透明インクを硬化させる硬化工程を有するインクジェット記録方法が開示されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、光輝性を高める平板状の光輝性顔料を含有する活性エネルギー線硬化型組成物を用いる場合であって、被記録媒体上に付与された活性エネルギー線硬化型組成物の上に透明インクなどを付与せずに硬化物を作製するとき、硬化物の表面を摩擦すると光輝性顔料が脱落しやすくなる耐擦過性の課題がある。また、この課題を解決しつつ、同時に、硬化物の被記録媒体に対する密着性を向上させ、活性エネルギー線硬化型組成物の活性エネルギー線照射時における硬化速度を向上させることは困難である課題がある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に係る発明は、色材を含み、活性エネルギー線を照射することで硬化する活性エネルギー線硬化型組成物であって、前記色材は、平板状の光輝性顔料および樹脂が化学的に結合している複合顔料を含み、前記樹脂は、少なくとも１つの側鎖にエステル基を有し、前記活性エネルギー線に対して不活性である活性エネルギー線硬化型組成物である。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は、活性エネルギー線硬化型組成物の硬化物における耐擦過性、光輝性、及び密着性に優れ、活性エネルギー線硬化型組成物の活性エネルギー線照射時における硬化速度に優れる効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、本発明における像形成装置の一例を示す概略図である。
【図２】図２は、本発明における別の像形成装置の一例を示す概略図である。
【図３】図３は、本発明におけるさらに別の像形成装置の一例を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施形態について説明する。
【００１０】
［活性エネルギー線硬化型組成物］
本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物は、活性エネルギー線を照射することで活性エネルギー線硬化型組成物中の重合性成分が重合して硬化物を形成する液体の組成物であり、例えば、活性エネルギー線硬化型インクなどが挙げられる。
活性エネルギー線としては、活性エネルギー線硬化型組成物中の重合性成分の重合反応を進める上で必要なエネルギーを付与できるものであればよく、特に限定されないが、例えば、紫外線、電子線、α線、β線、γ線、Ｘ線等が挙げられる。これらの中でも紫外線であることが好ましい。なお、特に高エネルギーな光源を使用する場合には、重合開始剤を使用しなくても重合反応を進めることができる。
活性エネルギー線硬化型組成物は、色材を含む。また、必要に応じて、重合性モノマー、重合性オリゴマー、重合開始剤、有機溶媒、その他の成分などを含む。
【００１１】
＜＜色材＞＞
色材は、平板状の光輝性顔料および樹脂が化学的に結合している複合顔料を含む。また、必要に応じて、その他色材を含んでいてもよい。
【００１２】
＜複合顔料＞
本実施形態において、複合顔料とは、平板状の光輝性顔料および樹脂が化学的に結合している材料である。ここで、「化学的に結合している」こととは、光輝性顔料および樹脂が直接的に化学的な結合を形成していること、又は他の原子団を介して間接的に化学的な結合を形成していることを示す。また、「化学的な結合」としては、例えば、共有結合が挙げられる。また、「他の原子団を介して間接的に化学的な結合を形成している」場合としては、例えば、光輝性顔料および樹脂がカップリング剤を介して化学的な結合を形成している場合などである。なお、「光輝性顔料および樹脂が化学的に結合している」場合における光輝性顔料および樹脂には、化学的に結合する前後において、結合に関与する各構成の化学的構造の一部が変化または脱離している場合が含まれる。例えば、光輝性顔料および樹脂の化学的な結合に関与する官能基の一部または全部が変化または脱離している場合が挙げられる。
光輝性顔料および樹脂が化学的に結合していることで、本実施形態のように重合性モノマーに対して相溶性の高い樹脂を用いたとしても、光輝性顔料と樹脂とが分離することが抑制される。これにより、本実施形態のように硬化物の表面から構造の一部が突出しやすい平板状の光輝性顔料を用いたとしても、光輝性顔料の周囲の一部または全部を樹脂で被覆している状態の硬化物を形成できる。光輝性顔料の周囲の一部または全部が樹脂で被覆されていることで、硬化物の表面を摩擦したとしても光輝性顔料の脱落が抑制される。
なお、「化学的に結合している」場合には、光輝性顔料の一部または全部が樹脂によって物理的に被覆され、化学的な結合を有さない場合は含まれない。光輝性顔料と樹脂との間の化学的な結合を有さずに、重合性モノマーに対する相溶性の高い樹脂を用いた場合、光輝性顔料を樹脂によって物理的に被覆しているだけでは光輝性顔料と樹脂とが容易に分離する。そのため、一般的には、活性エネルギー線硬化型組成物中で光輝性顔料と樹脂とが長期間安定して一体として存在していることが観察できた場合、光輝性顔料と樹脂とが化学的な結合を有すると判断できる。光輝性顔料と樹脂とが分離すると、光輝性顔料の周囲を樹脂が被覆していない状態の硬化物が形成され、光輝性顔料の脱落を抑制することが困難となる。
なお、複合顔料とは、平板状の光輝性顔料および樹脂が化学的に結合している複合顔料であるが、必要に応じて、更にその他の物質が化学的に結合していてもよい。
【００１３】
（光輝性顔料）
光輝性顔料としては、光輝性を呈する顔料であれば限定されず、例えば、金属顔料や光干渉顔料などが挙げられる。金属顔料としては、例えば、アルミニウム、鉄、銅、銀、金、白金、ニッケル、クロム、錫、亜鉛、インジウム、及びチタンなどの粒子が挙げられる。光干渉顔料としては、例えば、二酸化チタンでコートされた雲母、酸化鉄でコートされた雲母、混合酸化物でコートされた雲母（例えば、二酸化チタンとＦｅ２Ｏ３とでコートされた雲母、又は二酸化チタンとＣｒ２Ｏ３とでコートされた雲母）、金属酸化物でコートされたアルミニウムなどの粒子が挙げられる。
光輝性顔料は、金属顔料であることが好ましく、アルミニウムを用いた粒子であることがより好ましい。アルミニウムを用いた粒子の形態としては、アルミニウム粉末、アルミニウムペースト、及びアルミニウムフレークを例示することができる。アルミニウム粉末とは、溶剤を含まない粉末状のアルミニウムである。アルミニウムペーストとは、アルミニウムの微細粒子を表面処理し、有機溶剤等でペースト状にした材料である。アルミニウムフレークとは、アルミニウム蒸着膜などを薄い鱗片状に加工することで作製した材料である。なお、アルミニウムを用いた粒子の表面は、アクリル系樹脂等の樹脂材料、又はシリカ、酸化チタン等の無機材料などによりコーティングされていてもよい。
【００１４】
光輝性顔料の形状は平板状である。平板状であることにより、光輝性顔料の光反射性が良好となる。本実施形態において「平板状」とは、所定の角度から観察した際（平面視した際）の面積が、この観察方向と直交する角度から観察した際の面積よりも大きい形状のことをいう。また、光輝性顔料を投影面積が最大となる方向から観察した際（平面視した際）の面積Ｓ１［μｍ２］と、この観察方向と直交する方向のうち観察した際の面積が最大となる方向から観察した際の面積Ｓ０［μｍ２］と、の比率（Ｓ１／Ｓ０）は、２以上であることが好ましく、５以上であることが好ましく、８以上であることが好ましい。この値としては、例えば任意の１０個の粒子について観察を行い、これらの粒子について算出される値の平均値を採用することができる。
【００１５】
光輝性顔料を投影面積が最大となる方向から観察した際（平面視した際）における粒径において最も長い部分の平均長さは、０．５μｍ以上２０．０μｍ以下であることが好ましい。
【００１６】
光輝性顔料の含有量は、活性エネルギー線硬化型組成物の全量に対して、０．１質量％以上２０．０質量％以下であることが好ましく、３．０質量％以上９．０質量％以下であることがより好ましい。
【００１７】
（光輝性顔料に化学的に結合させる樹脂）
光輝性顔料に化学的に結合させる樹脂は、活性エネルギー線に対して不活性である。また、「活性エネルギー線に対して不活性である」とは、上記の重合性成分に含まれないことを示し、具体的には活性エネルギー線硬化型組成物に対して活性エネルギー線を照射した際に重合反応を生じないことをいう。活性エネルギー線に対して不活性な樹脂を活性エネルギー線硬化型組成物に含有させることで、硬化物の被記録媒体に対する密着性を向上させ、活性エネルギー線硬化型組成物の活性エネルギー線照射時における硬化速度を向上させることができる。なお、通常、活性エネルギー線に対して不活性な樹脂を活性エネルギー線硬化型組成物中に含有させることは、活性エネルギー線硬化型組成物の粘度を上昇させて用途の幅を狭めることにつながるため好ましくない。しかし、本実施形態のように、樹脂を光輝性顔料に化学的に結合させて複合顔料として用いる場合、粘度の上昇が抑制される。そのため、例えば、インクジェット記録方法などの低粘度であることが求められる用途に対しても好適に使用することができる。
【００１８】
光輝性顔料に化学的に結合させた樹脂としては、例えば、熱可塑性樹脂が好ましく、（メタ）アクリル樹脂などが挙げられる。（メタ）アクリル樹脂は、アクリル樹脂またはメタクリル樹脂を示す。
光輝性顔料に化学的に結合させる樹脂は、活性エネルギー線に対して不活性であるため、主鎖においてエチレン性不飽和二重結合などの重合性の官能基を実質的に有さないことが好ましい。また、樹脂は、少なくとも１つの側鎖においてエステル基を有し、半分以上の側鎖においてエステル基を有することが好ましい。側鎖にエステル基を有する樹脂は、活性エネルギー線硬化型組成物中の重合性成分との相溶性が高く、重合性成分が重合して硬化した硬化物成分との相互作用による吸着性が高い。そのため、活性エネルギー線硬化型組成物中における複合顔料の分散安定性を向上させることができ、硬化物における耐擦過性を向上させることができる。さらに、樹脂は、少なくとも１つの側鎖においてエステル基を有し且つその側鎖の炭素数が５以上１０以下であることが好ましく、半分以上の側鎖においてエステル基を有し且つその側鎖の炭素数が５以上１０以下であることがより好ましい。側鎖にエステル基を有し且つその側鎖の炭素数が５以上である樹脂は、活性エネルギー線硬化型組成物中の重合性成分との相溶性がより高くなり、重合性成分が重合して硬化した硬化物成分との相互作用による吸着性がより高くなる。また、樹脂の側鎖は、直鎖構造であっても枝分かれ構造であってもよい。
【００１９】
樹脂の重量平均分子量は、５００以上６００００以下であることが好ましい。
【００２０】
本実施形態の樹脂としては、合成してもよいが、市販の樹脂を用いてもよい。市販の樹脂としては、例えば、パラロイドＤＭ５５（ダウケミカルカンパニー製）、パラロイドＤＭ６６（ダウケミカルカンパニー製）、ダイヤナールＢＲ１１５（三菱ケミカル株式会社製）、アルフォンＵＨ−２０００（東亞合成株式会社製）等が挙げられる。
【００２１】
樹脂の含有量は、活性エネルギー線硬化型組成物の全量に対して、２．０質量％以上１５．０質量％以下であることが好ましい。
【００２２】
光輝性顔料の含有量と樹脂の含有量との質量比（光輝性顔料の含有量／樹脂の含有量）は、１．０以上３．０以下であることが好ましく、１．１以上２．５以下であることが好ましい。比がこの範囲であることにより、本実施形態のように硬化物の表面から構造の一部が突出しやすい平板状の光輝性顔料を用いたとしても、光輝性顔料の周囲を樹脂が十分に被覆している状態の硬化物を形成できる。光輝性顔料の周囲が樹脂で被覆されていることで、硬化物の表面を摩擦したとしても光輝性顔料の脱落が抑制される。
【００２３】
（その他樹脂）
光輝性顔料に化学的に結合させる樹脂以外のその他の樹脂としては、例えば、活性エネルギー線に対して不活性であり、側鎖にエステル基を有さない樹脂等が挙げられる。具体的には、例えば、ポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ＰＶＣ系樹脂、ケトン系樹脂、エポキシ系樹脂、ニトロセルロース系樹脂、フェノキシ系樹脂、またはこれらの混合物から選択されるポリマーが挙げられる。これらの樹脂のうち、市販されている樹脂としては、例えば、エリーテル（ユニチカ社製）」）、バイロン（東洋紡社製）等のポリエステル系樹脂、バイロンＵＲ（東洋紡社製）、ＮＴ−ハイラミック（大日精化社製）、クリスボン（大日本インキ化学工業社製）、ニッポラン（日本ポリウレタン社製）等のポリウレタン系樹脂、ＳＯＬＢＩＮ（日信化学工業社製）、ビニブラン（日信化学工業社製）、サランラテックス（旭化成ケミカルズ社製）、スミエリート（住友化学社製）、セキスイＰＶＣ（積水化学社製）、ＵＣＡＲ（ダウケミカル社製）等のＰＶＣ系樹脂、ハイラック（日立化成社製）、ＳＫ（デグザ社製）等のケトン系樹脂、ＥＰＰＮ−２０１（日本化薬社製）、ＨＰ−７２００（ＤＩＣ社製）等のエポキシ系樹脂、ＨＩＧ、ＬＩＧ、ＳＬ、ＶＸ（旭化成社製）、工業用ニトロセルロースＲＳ、ＳＳ（ダイセル化学社製）等のニトロセルロース系樹脂、ＹＰ−５０、ＹＰ−５０Ｓ（新日鉄住金化学社製）等のフェノキシ系樹脂が挙げられる。なお、その他の樹脂は、合成してもよい。
【００２４】
また、その他樹脂は複合顔料に含まれていなくてもよいが、複合顔料に含まれている場合、樹脂とその他の樹脂の合計含有量は、活性エネルギー線硬化型組成物の全量に対して、２．０質量％以上１５．０質量％以下であることが好ましい。
【００２５】
（カップリング剤）
カップリング剤は、光輝性顔料および樹脂を化学的に結合させる手段の一例として用いられる。カップリング剤は、光輝性顔料として金属顔料や光干渉顔料を用いた場合であっても、これら顔料と樹脂とを化学的に結合させることで強固に結合させることができる。これにより、活性エネルギー線硬化型組成物中において、金属顔料や光干渉顔料と樹脂とが分離することを抑制することができる。カップリング剤の種類としては、用いる金属顔料や光干渉顔料の種類に合わせて適宜選択すればよいが、例えば、光輝性顔料の表面がアルミニウムである場合はアルミニウムカップリング剤を用いることができ、光輝性顔料の表面がシリカである場合はシランカップリング剤を用いることができ、光輝性顔料の表面が酸化チタンである場合はチタンカップリング剤を用いることができる。
【００２６】
＜その他色材＞
活性エネルギー線硬化型組成物は、上記の複合顔料に加えてその他の色材を含有していてもよい。その他の色材としては、活性エネルギー線硬化型組成物の使用目的や要求特性に応じて適宜選択することができるが、ブラック、ホワイト、マゼンタ、シアン、イエロー、グリーン、オレンジなどを付与する種々の顔料や染料を用いることが好ましい。その他の色材の含有量は、所望の色濃度や組成物中における分散性等を考慮して適宜決定すればよく、特に限定されないが、活性エネルギー線硬化型組成物の総質量（１００質量％）に対して、０．１質量％以上２０質量％以下であることが好ましい。
その他の顔料としては、無機顔料又は有機顔料を使用することができ、１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２７】
無機顔料としては、例えば、ファーネスブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、チャネルブラック等のカーボンブラック（Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック７）類、酸化鉄、酸化チタンを使用することができる。
【００２８】
有機顔料としては、例えば、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料、アゾレーキ、キレートアゾ顔料等のアゾ顔料、フタロシアニン顔料、ペリレン及びペリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサン顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料等の多環式顔料、染料キレート（例えば、塩基性染料型キレート、酸性染料型キレート等）、染色レーキ（塩基性染料型レーキ、酸性染料型レーキ）、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、昼光蛍光顔料が挙げられる。
【００２９】
また、顔料の分散性をより良好なものとするため、分散剤をさらに含んでもよい。分散剤としては、特に限定されないが、例えば、高分子分散剤などの顔料分散物を調製するのに慣用されている分散剤が挙げられる。
【００３０】
染料としては、例えば、酸性染料、直接染料、反応性染料、及び塩基性染料が使用可能であり、１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３１】
＜＜重合性モノマー＞＞
活性エネルギー線硬化型組成物は、重合性モノマーとして単官能モノマー又は多官能モノマーを含むことが好ましく、単官能モノマーを含むことがより好ましい。
【００３２】
＜単官能モノマー＞
本実施形態で使用できる重合性のエチレン性不飽和二重結合を１個有する単官能モノマーとしては、例えば、フェノキシエチルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、イソボロニルアクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、４−ヒドロキシブチルアクリレート、イソブチルアクリレート、ｔ−ブチルアクリレート、イソオクチルアクリレート、２−メトキシエチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、２−エトキシエチルアクリレート、３−メトキシブチルアクリレート、エトキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシジキシルエチルアクリレート、エチルジグリコールアクリレート、環状トリメチロールプロパンフォルマルモノアクリレート、イミドアクリレート、イソアミルアクリレート、エトキシ化コハク酸アクリレート、トリフルオロエチルアクリレート、ω−カルボキシポリカプロラクトンモノアクリレート、Ｎ−ビニルホルムアミド、シクロヘキシルアクリレート、ベンジルアクリレート、メチルフェノキシエチルアクリレート、４−ｔ−ブチルシクロヘキシルアクリレート、カプロラクトン変性テトラヒドロフルフリルアクリレート、トリブロモフェニルアクリレート、エトキシ化トリブロモフェニルアクリレート、２−フェノキシエチルアクリレート、アクリロイルモルホリン、フェノキシジエチレングリコールアクリレート、ビニルカプロラクタム、ビニルピロリドン、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピルアクリレート、１，４−シクロヘキサンジメタノールモノアクリレート、２−（２−エトキシエトキシ）エチルアクリレート、ステアリルアクリレート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアクリレート、ラウリルアクリレート、イソデシルアクリレート、３，３，５−トリメチルシクロヘキサノールアクリレート、イソオクチルアクリレート、オクチル／デシルアクリレート、トリデシルアクリレート、カプロラクトンアクリレート、エトキシ化（４）のニルフェノールアクリレート、メトキシポリエチレングリコール（３５０）モノアクリレート、メトキシポリエチレングリコール（５５０）モノアクリレート、等を挙げることができるがこれらに限定されるわけではない。これらの単官能のモノマーは必要に応じて二種以上を組み合わせて用いても良い。重合性のエチレン性不飽和二重結合を１個有する単官能モノマーの配合量は全重合性化合物に対して８０質量％であることにより、より好ましい硬化膜を形成する事ができる。
【００３３】
＜多官能モノマー＞
本実施形態で使用できる重合性のエチレン性不飽和二重結合を２個以上有する多官能モノマーとしては、例えば、ヘキサジオールジアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールトリアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ビスペンタエリスリトールヘキサアクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、エトキシ化１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，９−ノナンジオールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、２−ｎ−ブチル−２−エチル１，３−プロパンジオールジアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、１，３−ブチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ヒドロキシピバリン酸トリメチロールプロパントリアクリレート、エトキシ化リン酸トリアクリレート、エトキシ化トリプロピレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコール変性トリメチロールプロパンジアクリレート、ステアリン酸変性ペンタエリスリトールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、テトラメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタントリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、カプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、プロポキシレートグリセリルトリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、エトキシ化ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、ネオペンチルグリコールオリゴアクリレート、１，４−ブタンジオールオリゴアクリレート、１，６−ヘキサンジオールオリゴアクリレート、トリメチロールプロパンオリゴアクリレート、ペンタエリスリトールオリゴアクリレート、エトキシ化ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、プロポキシ化ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパントリアクリレート、プロポキシ化トリメチロールプロパントリアクリレート等を挙げることができるがこれらに限定されるわけではない。これらの多官能のモノマーは必要に応じて二種以上を組み合わせて用いても良い。
【００３４】
＜＜重合性オリゴマー＞＞
活性エネルギー線硬化型組成物は、重合性オリゴマーを含んでいてもよい。本実施形態で使用できる重合性のエチレン性不飽和二重結合を有する重合性オリゴマーとしては、例えば、芳香族ウレタンオリゴマー、脂肪族ウレタンオリゴマー、エポキシアクリレートオリゴマー、ポリエステルアクリレートオリゴマー、その他特殊オリゴマーが挙げられる。市販されている重合性オリゴマーとしては、例えば、日本化学合成社製のＵＶ−２０００Ｂ、ＵＶ−２７５０Ｂ、ＵＶ−３０００Ｂ、ＵＶ−３０１０Ｂ、ＵＶ−３２００Ｂ、ＵＶ−３３００Ｂ、ＵＶ−３７００Ｂ、ＵＶ−６６４０Ｂ、ＵＶ−８６３０Ｂ、ＵＶ−７０００Ｂ、ＵＶ−７６１０Ｂ、ＵＶ−１７００Ｂ、ＵＶ−７６３０Ｂ，ＵＶ−６３００Ｂ、ＵＶ−６６４０Ｂ、ＵＶ−７５５０Ｂ、ＵＶ−７６００Ｂ、ＵＶ−７６０５Ｂ、ＵＶ−７６１０Ｂ、ＵＶ−７６３０Ｂ、ＵＶ−７６４０Ｂ、ＵＶ−７６５０Ｂ、ＵＴ−５４４９、ＵＴ−５４５４、サートマー社製のＣＮ９０２、ＣＮ９０２Ｊ７５、ＣＮ９２９、ＣＮ９４０、ＣＮ９４４、ＣＮ９４４Ｂ８５、ＣＮ９５９、ＣＮ９６１Ｅ７５、ＣＮ９６１Ｈ８１、ＣＮ９６２、ＣＮ９６３、ＣＮ９６３Ａ８０、ＣＮ９６３Ｂ８０、ＣＮ９６３Ｅ７５、ＣＮ９６３Ｅ８０、ＣＮ９６３Ｊ８５、ＣＮ９６４、ＣＮ９６５、ＣＮ９６５Ａ８０、ＣＮ９６６、ＣＮ９６６Ａ８０、ＣＮ９６６Ｂ８５、ＣＮ９６６Ｈ９０、ＣＮ９６６Ｊ７５、ＣＮ９６８、ＣＮ９６９、ＣＮ９７０、ＣＮ９７０Ａ６０、ＣＮ９７０Ｅ６０、ＣＮ９７１、ＣＮ９７１Ａ８０、ＣＮ９７１Ｊ７５、ＣＮ９７２、ＣＮ９７３、ＣＮ９７３Ａ８０、ＣＮ９７３Ｈ８５、ＣＮ９７３Ｊ７５、ＣＮ９７５、ＣＮ９７７、ＣＮ９７７Ｃ７０、ＣＮ９７８、ＣＮ９８０、ＣＮ９８１、ＣＮ９８１Ａ７５、ＣＮ９８１Ｂ８８、ＣＮ９８２、ＣＮ９８２Ａ７５、ＣＮ９８２Ｂ８８、ＣＮ９８２Ｅ７５、ＣＮ９８３、ＣＮ９８４、ＣＮ９８５、ＣＮ９８５Ｂ８８、ＣＮ９８６、ＣＮ９８９、ＣＮ９９１、ＣＮ９９２、ＣＮ９９４、ＣＮ９９６、ＣＮ９９７、ＣＮ９９９、ＣＮ９００１、ＣＮ９００２、ＣＮ９００４、ＣＮ９００５、ＣＮ９００６、ＣＮ９００７、ＣＮ９００８、ＣＮ９００９、ＣＮ９０１０、ＣＮ９０１１、ＣＮ９０１３、ＣＮ９０１８、ＣＮ９０１９、ＣＮ９０２４、ＣＮ９０２５、ＣＮ９０２６、ＣＮ９０２８、ＣＮ９０２９、ＣＮ９０３０、ＣＮ９０６０、ＣＮ９１６５、ＣＮ９１６７、ＣＮ９１７８、ＣＮ９２９０、ＣＮ９７８２、ＣＮ９７８３、ＣＮ９７８８、ＣＮ９８９３、ダイセル・サイテック社製のＥＢＥＣＲＹＬ２１０、ＥＢＥＣＲＹＬ２２０、ＥＢＥＣＲＹＬ２３０、ＥＢＥＣＲＹＬ２７０、ＫＲＭ８２００、ＥＢＥＣＲＹＬ５１２９、ＥＢＥＣＲＹＬ８２１０、ＥＢＥＣＲＹＬ８３０１、ＥＢＥＣＲＹＬ８８０４、ＥＢＥＣＲＹＬ８８０７、ＥＢＥＣＲＹＬ９２６０、ＫＲＭ７７３５、ＫＲＭ８２９６、ＫＲＭ８４５２、ＥＢＥＣＲＹＬ４８５８、ＥＢＥＣＲＹＬ８４０２、ＥＢＥＣＲＹＬ９２７０、ＥＢＥＣＲＹＬ８３１１、ＥＢＥＣＲＹＬ８７０１等が挙げられ、これらを併用することもできる。また、市販品ではなく、合成により得た重合性オリゴマーを使用することもできる。また、重合性オリゴマーの中でも、不飽和炭素−炭素結合が２個以上５個以下である重合性オリゴマーが好ましく、不飽和炭素−炭素結合は２個である重合性オリゴマーがより好ましい。不飽和炭素−炭素結合が２個以上５個以下であると、硬化物において良好な延伸性が得られる。
【００３５】
＜＜重合開始剤＞＞
本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物は、重合開始剤を含有していてもよい。重合開始剤としては、活性エネルギー線のエネルギーによって、ラジカルやカチオンなどの活性種を生成し、重合性化合物（モノマーやオリゴマー）の重合を開始させることが可能なものであればよい。このような重合開始剤としては、公知のラジカル重合開始剤やカチオン重合開始剤、塩基発生剤等を、１種単独もしくは２種以上を組み合わせて用いることができ、中でもラジカル重合開始剤を使用することが好ましい。また、重合開始剤は、十分な硬化速度を得るために、組成物の総質量（１００質量％）に対し、５〜２０質量％含まれることが好ましい。
ラジカル重合開始剤としては、例えば、芳香族ケトン類、アシルフォスフィンオキサイド化合物、芳香族オニウム塩化合物、有機過酸化物、チオ化合物（チオキサントン化合物、チオフェニル基含有化合物など）、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、ケトオキシムエステル化合物、ボレート化合物、アジニウム化合物、メタロセン化合物、活性エステル化合物、炭素ハロゲン結合を有する化合物、及びアルキルアミン化合物などが挙げられる。
また、上記重合開始剤に加え、重合促進剤（増感剤）を併用することもできる。重合促進剤としては、特に限定されないが、例えば、トリメチルアミン、メチルジメタノールアミン、トリエタノールアミン、ｐ−ジエチルアミノアセトフェノン、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸エチル、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸−２−エチルヘキシル、Ｎ，Ｎ−ジメチルベンジルアミンおよび４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノンなどのアミン化合物が好ましく、その含有量は、使用する重合開始剤やその量に応じて適宜設定すればよい。
【００３６】
＜＜有機溶媒＞＞
本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物は、有機溶媒を含んでもよいが、可能であれば含まない方が好ましい。有機溶媒、特に揮発性の有機溶媒を含まない（ＶＯＣ（Volatile Organic Compounds）フリー）組成物であれば、当該組成物を扱う場所の安全性がより高まり、環境汚染防止を図ることも可能となる。なお、「有機溶媒」とは、例えば、エーテル、ケトン、キシレン、酢酸エチル、シクロヘキサノン、トルエンなどの一般的な非反応性の有機溶媒を意味するものであり、反応性モノマーとは区別すべきものである。また、有機溶媒を「含まない」とは、実質的に含まないことを意味し、０．１質量％未満であることが好ましい。
【００３７】
＜＜その他の成分＞＞
本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物は、必要に応じてその他の公知の成分を含んでもよい。その他成分としては、特に制限されないが、例えば、従来公知の、界面活性剤、重合禁止剤、レベリング剤、消泡剤、蛍光増白剤、浸透促進剤、湿潤剤（保湿剤）、定着剤、粘度安定化剤、防黴剤、防腐剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、キレート剤、ｐＨ調整剤、及び増粘剤などが挙げられる。
【００３８】
＜＜活性エネルギー線硬化型組成物の調製＞＞
本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物は、上述した各種成分を用いて作製することができ、その調製手段や条件は特に限定されないが、例えば、重合性モノマー、顔料、分散剤等をボールミル、キティーミル、ディスクミル、ピンミル、ダイノーミルなどの分散機に投入し、分散させて顔料分散液を調製し、当該顔料分散液にさらに重合性モノマー、開始剤、重合禁止剤、界面活性剤などを混合させることにより調製することができる。
【００３９】
＜＜粘度＞＞
本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物の粘度は、用途や適用手段に応じて適宜調整すればよく、特に限定されないが、例えば、当該組成物をノズルから吐出させるような吐出手段を適用する場合には、２０℃から６５℃の範囲における粘度、望ましくは２５℃における粘度が３〜４０ｍＰａ・ｓが好ましく、５〜１５ｍＰａ・ｓがより好ましく、６〜１２ｍＰａ・ｓが特に好ましい。また当該粘度範囲を、上記有機溶媒を含まずに満たしていることが特に好ましい。なお、上記粘度は、東機産業株式会社製コーンプレート型回転粘度計ＶＩＳＣＯＭＥＴＥＲ  ＴＶＥ−２２Ｌにより、コーンロータ（１°３４’×Ｒ２４）を使用し、回転数５０ｒｐｍ、恒温循環水の温度を２０℃〜６５℃の範囲で適宜設定して測定することができる。循環水の温度調整にはＶＩＳＣＯＭＡＴＥ  ＶＭ−１５０ＩＩＩを用いることができる。
【００４０】
＜＜用途＞＞
本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物の用途は、一般に活性エネルギー線硬化型材料が用いられている分野であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、成形用樹脂、塗料、接着剤、絶縁材、離型剤、コーティング材、シーリング材、各種レジスト、各種光学材料などが挙げられる。
さらに、本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物は、インクとして用いて２次元の文字や画像、各種基材への意匠塗膜を形成するだけでなく、３次元の立体像（立体造形物）を形成するための立体造形用材料としても用いることができる。この立体造形用材料は、例えば、粉体層の硬化と積層を繰り返して立体造形を行う粉体積層法において用いる粉体粒子同士のバインダーとして用いてもよく、また、図２や図３に示すような積層造形法（光造形法）において用いる立体構成材料（モデル材）や支持部材（サポート材）として用いてもよい。なお、図２は、本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物を所定領域に吐出し、活性エネルギー線を照射して硬化させたものを順次積層して立体造形を行う方法であり（詳細後述）、図３は、本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物５の貯留プール（収容部）１に活性エネルギー線４を照射して所定形状の硬化層６を可動ステージ３上に形成し、これを順次積層して立体造形を行う方法である。
本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物を用いて立体造形物を造形するための立体造形装置としては、公知のものを使用することができ、特に限定されないが、例えば、該組成物の収容手段、供給手段、吐出手段や活性エネルギー線照射手段等を備えるものが挙げられる。
また、本実施形態は、活性エネルギー線硬化型組成物を硬化させて得られた硬化物や当該硬化物が基材上に形成された構造体を加工してなる成形加工品も含む。前記成形加工品は、例えば、シート状、フィルム状に形成された硬化物や構造体に対して、加熱延伸や打ち抜き加工等の成形加工を施したものであり、例えば、自動車、ＯＡ機器、電気・電子機器、カメラ等のメーターや操作部のパネルなど、表面を加飾後に成形することが必要な用途に好適に使用される。
上記基材としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、紙、糸、繊維、布帛、皮革、金属、プラスチック、ガラス、木材、セラミックス、又はこれらの複合材料などが挙げられ、加工性の観点からはプラスチック基材が好ましい。
【００４１】
［収容容器］
本実施形態の収容容器は、活性エネルギー線硬化型組成物が収容された状態の容器を意味し、上記のような用途に供する際に好適である。例えば、本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物がインク用途である場合において、当該インクが収容された容器は、インクカートリッジやインクボトルとして使用することができ、これにより、インク搬送やインク交換等の作業において、インクに直接触れる必要がなくなり、手指や着衣の汚れを防ぐことができる。また、インクへのごみ等の異物の混入を防止することができる。また、容器それ自体の形状や大きさ、材質等は、用途や使い方に適したものとすればよく、特に限定されないが、その材質は光を透過しない遮光性材料であるか、または容器が遮光性シート等で覆われていることが望ましい。
【００４２】
［像形成方法、像形成装置］
本実施形態の像形成方法は、活性エネルギー線硬化型組成物を活性エネルギー線で硬化させるために、活性エネルギー線を照射する照射工程を有し、本実施形態の像形成装置は、活性エネルギー線を照射するための照射手段と、本実施形態の活性エネルギー線硬化型組成物を収容するための収容部と、を備え、収容部には上記の収容容器を収容していてもよい。さらに、活性エネルギー線硬化型組成物を吐出する吐出工程、吐出手段を有していてもよい。吐出させる方法は特に限定されないが、連続噴射型、オンデマンド型等が挙げられる。オンデマンド型としてはピエゾ方式、サーマル方式、静電方式等が挙げられる。
図１は、インクジェット吐出手段を備えた像形成装置の一例である。イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色活性エネルギー線硬化型インクのインクカートリッジと吐出ヘッドを備える各色印刷ユニット２３ａ、２３ｂ、２３ｃ、２３ｄにより、供給ロール２１から供給された被記録媒体２２にインクが吐出される。その後、インクを硬化させるための光源２４ａ、２４ｂ、２４ｃ、２４ｄから、活性エネルギー線を照射して硬化させ、カラー画像を形成する。その後、被記録媒体２２は、加工ユニット２５、印刷物巻取りロール２６へと搬送される。各印刷ユニット２３ａ、２３ｂ、２３ｃ、２３ｄには、インク吐出部でインクが液状化するように、加温機構を設けてもよい。また必要に応じて、接触又は非接触により記録媒体を室温程度まで冷却する機構を設けてもよい。また、インクジェット記録方式としては、吐出ヘッド幅に応じて間欠的に移動する記録媒体に対し、ヘッドを移動させて記録媒体上にインクを吐出するシリアル方式や、連続的に記録媒体を移動させ、一定の位置に保持されたヘッドから記録媒体上にインクを吐出するライン方式のいずれであっても適用することができる。
なお、本実施形態の像形成方法は、被記録媒体上に付与された活性エネルギー線硬化型組成物の上に透明インクなどを付与する手段を備えなくてもよい。色材として、平板状の光輝性顔料および樹脂が化学的に結合している複合顔料を用いるため、透明インクの層を有さない硬化物の表面を摩擦したとしても光輝性顔料の脱落が抑制されるためである。
被記録媒体２２は、特に限定されないが、紙、フィルム、セラミックスやガラス、金属、これらの複合材料等が挙げられ、シート状であってもよい。また片面印刷のみを可能とする構成であっても、両面印刷も可能とする構成であってもよい。一般的な記録媒体として用いられるものに限られず、ダンボール、壁紙や床材等の建材、コンクリート、Ｔシャツなど衣料用等の布、テキスタイル、皮革等を適宜使用することができる。
更に、光源２４ａ、２４ｂ、２４ｃからの活性エネルギー線照射を微弱にするか又は省略し、複数色を印刷した後に、光源２４ｄから活性エネルギー線を照射してもよい。これにより、省エネ、低コスト化を図ることができる。
本実施形態のインクにより記録される記録物としては、通常の紙や樹脂フィルムなどの平滑面に印刷されたものだけでなく、凹凸を有する被印刷面に印刷されたものや、金属やセラミックなどの種々の材料からなる被印刷面に印刷されたものも含む。また、２次元の画像を積層することで、一部に立体感のある画像（２次元と３次元からなる像）や立体物を形成することもできる。
【００４３】
図２は、別の像形成装置（３次元立体像の形成装置）の一例を示す概略図である。図２の像形成装置３９は、インクジェットヘッドを配列したヘッドユニット（ＡＢ方向に可動）を用いて、造形物用吐出ヘッドユニット３０から第一の活性エネルギー線硬化型組成物を、支持体用吐出ヘッドユニット３１、３２から第一の活性エネルギー線硬化型組成物とは組成が異なる第二の活性エネルギー線硬化型組成物を吐出し、隣接した紫外線照射手段３３、３４でこれら各組成物を硬化しながら積層するものである。より具体的には、例えば、造形物支持基板３７上に、第二の活性エネルギー線硬化型組成物を支持体用吐出ヘッドユニット３１、３２から吐出し、活性エネルギー線を照射して固化させて溜部を有する第一の支持体層を形成した後、当該溜部に第一の活性エネルギー線硬化型組成物を造形物用吐出ヘッドユニット３０から吐出し、活性エネルギー線を照射して固化させて第一の造形物層を形成する工程を、積層回数に合わせて、上下方向に可動なステージ３８を下げながら複数回繰り返すことで、支持体層と造形物層を積層して立体造形物３５を製作する。その後、必要に応じて支持体積層部３６は除去される。なお、図２では、造形物用吐出ヘッドユニット３０は１つしか設けていないが、２つ以上設けることもできる。
【実施例】
【００４４】
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明はこれら実施例に何ら限定されるものではない。
【００４５】
＜複合顔料分散液の作製＞
（複合顔料分散液１の作製）
以下の各材料を混合した後、ＳＩＬＶＥＲＳＯＮ社製ミキサーで３分間撹拌し（１，０００〜１，５００ｒｐｍ）、均一な予備分散液１を得た。得られた予備分散液を超音波分散機（（株）アズワン製、超音波洗浄機  ＶＳ−１５０）を用いて分散時間８時間にて分散処理を行い、光輝性顔料分散液１を作製した。次に、光輝性顔料の体積平均粒子径と粒度分布を、マイクロトラック社製Ｎａｎｏｔｒａｃ  ＷＡＶＥＩＩを用いて測定した。この光輝性顔料の５０％平均粒子径は１５μｍであった。
・平板状アルミニウム粒子のイソプロピルアルコール分散体（固形分：２０質量％、商品名：ＭＥＴＡＬＵＲＥ  Ｗ−５２０１２  ＩＬ、ＥＣＫＡＲＴ社製）  ５０．０質量部
・酸性分散剤（商品名：Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ３６０００、Ｌｕｂｕｒｉｚｏｌ社製）  １０．０質量部
・イソプロピルアルコール  ４０．０質量部
【００４６】
次に、以下の各材料を混合した後、ＳＩＬＶＥＲＳＯＮ社製ミキサーで３分間撹拌し（１，０００〜１，５００ｒｐｍ）、質量が初期質量の２０質量％となるまでエバポレーター処理を施してイソプロパノールを除去し、光輝性顔料と樹脂が化学的に結合した複合顔料が分散されている複合顔料分散液１を得た。
・光輝性顔料分散液１  ６５．０質量部
・アルミニウム系カップリング剤（商品名：プレンアクトＡＬ−Ｍ、味の素ファインテクノ社製）  ０．１質量部
・メチルメタクリレート−ブチルアクリレート共重合体（側鎖：直鎖、側鎖の炭素数：２又は５、重量平均分子量（Ｍｗ）：６０００、商品名：パラロイドＤＭ５５、ダウケミカルカンパニー製）  ４．０質量部
【００４７】
（複合顔料分散液２の作製）
複合顔料分散液１の作製において、「メチルメタクリレート−ブチルアクリレート共重合体」を「ポリメタクリル酸イソブチル（側鎖：分岐あり、側鎖の炭素数：５、重量平均分子量（Ｍｗ）：５５０００、商品名：ダイヤナールＢＲ１１５、三菱ケミカル株式会社製）」に変更した以外は同様にして複合顔料分散液２を得た。
【００４８】
（複合顔料分散液３の作製）
複合顔料分散液１の作製において、「メチルメタクリレート−ブチルアクリレート共重合体」を「アクリルポリマー（側鎖：直鎖、側鎖の炭素数：２、重量平均分子量（Ｍｗ）：１１０００、商品名：アルフォンＵＨ−２０００、東亜合成株式会社製）」に変更した以外は同様にして複合顔料分散液３を得た。
【００４９】
（複合顔料分散液４の作製）
複合顔料分散液１の作製において、「メチルメタクリレート−ブチルアクリレート共重合体」を「メチルメタクリレート−ブチルメタクリレート共重合体（側鎖：直鎖、側鎖の炭素数：２又は５、重量平均分子量（Ｍｗ）：７００００、商品名：パラロイドＤＭ６６、ダウケミカルカンパニー製）」に変更した以外は同様にして複合顔料分散液４を得た。
【００５０】
（複合顔料分散液５の作製）
複合顔料分散液１の作製において、「平板状アルミニウム粒子のイソプロピルアルコール分散体」を次の方法で作製される「シリカで被覆された平板状アルミニウム粒子のイソプロピルアルコール分散体」に変更し、更に「アルミニウム系カップリング剤」を「シランカップリング剤（商品名：ＫＢＭ  ５０３、信越シリコーン社製）」に変更した以外は同様にして複合顔料分散液５を得た。なお、光輝性顔料分散液１と同様にして光輝性顔料分散液５を作製した際における光輝性顔料の５０％平均粒子径は１２μｍであった。
【００５１】
−シリカで被覆された平板状アルミニウム粒子のイソプロピルアルコール分散体−
シリカで被覆された平板状アルミニウム粒子（体積平均粒径：２０μｍ、商品名：ＣＨＲＯＭＡＳＨＩＮＥ  ＣＲＳ−ＧＤ２０、東洋アルミニウム株式会社製）をイソプロピルアルコールで固形分濃度が２０質量％になるように希釈し、超音波分散機（（株）アズワン製、超音波洗浄機  ＶＳ−１５０）を用いて分散処理時間３時間で分散処理を行い、シリカで被覆された平板状アルミニウム粒子のイソプロピルアルコール分散体を得た。
【００５２】
（複合顔料分散液６の作製）
複合顔料分散液１の作製において、「平板状アルミニウム粒子のイソプロピルアルコール分散体」を次の方法で作製される「酸化チタンで被覆された平板状マイカ粒子のイソプロピルアルコール分散体」に変更し、更に「アルミニウム系カップリング剤」を「チタンカップリング剤（商品名：オルガチックス  ＴＣ−５１０、マツモトファインケミカル社製）」に変更した以外は同様にして複合顔料分散液６を得た。なお、光輝性顔料分散液１と同様にして光輝性顔料分散液６を作製した際における光輝性顔料の５０％平均粒子径は１３μｍであった。
【００５３】
−酸化チタンで被覆された平板状マイカ粒子のイソプロピルアルコール分散体−
酸化チタンで被覆された平板状マイカ粒子（商品名：Ｐｅａｒｌ  Ｇｒａｚｅ  ＭＭ−１００、メルクパフォーマンスマテリアルズ社製）をイソプロピルアルコールで固形分濃度が２０質量％になるように希釈し、超音波分散機（（株）アズワン製、超音波洗浄機  ＶＳ−１５０）を用いて分散処理時間３時間で分散処理を行い、酸化チタンで被覆された平板状マイカ粒子のイソプロピルアルコール分散体を得た。
【００５４】
（複合顔料分散液７の作製）
以下の各材料を混合した後、ＳＩＬＶＥＲＳＯＮ社製ミキサーで３分間撹拌し（１，０００〜１，５００ｒｐｍ）、質量が初期質量の２０質量％となるまでエバポレーター処理を施してイソプロパノールを除去し、複合顔料分散液７を得た。
・光輝性顔料分散液１  ３０．０質量部
・光輝性顔料分散液５  ３５．０質量部
・アルミニウム系カップリング剤（商品名：プレンアクトＡＬ−Ｍ、味の素ファインテクノ社製）  ０．０５質量部
・シランカップリング剤（商品名：ＫＢＭ  ５０３、信越シリコーン社製）  ０．０５質量部
・メチルメタクリレート−ブチルアクリレート共重合体（側鎖：直鎖、側鎖の炭素数：２又は５、重量平均分子量（Ｍｗ）：６０００、商品名：パラロイドＤＭ５５、ダウケミカルカンパニー製）  ４．０質量部
【００５５】
（複合顔料分散液８の作製）
複合顔料分散液１の作製において、「メチルメタクリレート−ブチルアクリレート共重合体」を「ポリエステル樹脂（側鎖：なし、重量平均分子量（Ｍｗ）：２００００、商品名：ＧＡ−１３１０、三菱ケミカル株式会社製）」に変更した以外は同様にして複合顔料分散液８を得た。
【００５６】
（複合顔料分散液９の作製）
複合顔料分散液１の作製において、「アルミニウム系カップリング剤」を用いない以外は同様にして複合顔料分散液９を得た。
【００５７】
（複合顔料分散液１０〜１３の作製）
複合顔料分散液１の作製において、使用した各材料の添加量を下記表１に示す量になるように変更した以外は同様にして複合顔料分散液１０〜１３を得た。
【００５８】
複合顔料分散液の作製において使用した各材料の組み合わせ及び添加量を下記表１に示す。なお、下記表１における各数字の単位は「質量部」である。
【００５９】
【表１】
2019218498.tif 000002
【００６０】
＜活性エネルギー線硬化型組成物の作製＞
（実施例１）
次に、下記材料を順次添加しながら撹拌した。１時間攪拌した後、溶解残りがないことを確認し、メンブランフィルターでろ過を行うことで粗大粒子を除去し、実施例１の活性エネルギー線硬化型組成物を作製した。
・テトラヒドロフルフリルアクリレート（商品名：ビスコート＃１５０、大阪有機工業社製）  ７０．０質量部
・１，３−ブチレングリコールジアクリレート（商品名：ＳＲ２１２、サートマー社製）  ４．０質量部
・ポリエステル系ウレタンアクリレートオリゴマー（商品名：紫光ＵＶ−３０１０Ｂ、日本合成化学工業社製）  ４．０質量部
・複合顔料分散液１  １０．６質量部
・１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（商品名：Ｉｒｇａｃｕｒｅ  １８４、ＢＡＳＦ社製）  ６．０質量部
・２−ヒロドキシ−１−｛４−［４−（２−ヒドロキシ−２−メチル−プロピオニル）−ベンジル］フェニル｝−２−メチル−プロパン−１−オン（商品名：ＬＵＣＩＲＩＮ  ＴＰＯ、ＢＡＳＦ社製）  ４．０質量部
・２，４−ジエチルチオキサントン（ＫＡＹＡＣＵＲＥ  ＤＥＴＸ−Ｓ：日本化薬社製）  １．４質量部
【００６１】
（実施例２〜１２、比較例１〜３）
実施例１の活性エネルギー線硬化型組成物の作製において使用した各材料の組み合わせ及び添加量を、下記表２に示す組み合わせ及び添加量に変更し、実施例２〜１２、比較例１〜３の活性エネルギー線硬化型組成物を作製した。なお、表２における各数字の単位は「質量部」である。
【００６２】
【表２】
2019218498.tif 000003
【００６３】
なお、上記表２において、材料の商品名、及び製造会社名については下記の通りである。
・アクリル酸フェノキシエチル（商品名：ＳＲ３３９、サートマー社製）
・ジプロピレングリコールジアクリラート（商品名：ＳＲ５０８、アルケマ社製）
・メチルメタクリレート−ブチルアクリレート共重合体（商品名：パラロイドＤＭ５５、ダウケミカルカンパニー製）
【００６４】
次に、各実施例、及び各比較例の活性エネルギー線硬化型組成物を用いて、下記に示す方法、評価基準に従い、活性エネルギー線硬化型組成物の硬化物における耐擦過性、光輝性、及び密着性、活性エネルギー線硬化型組成物の活性エネルギー線照射時における硬化速度を評価した。評価結果を下記表３に示した。
【００６５】
［耐擦過性］
記録媒体（商品名：コスモシャインＡ４３００コートＰＥＴフィルム、東洋紡株式会社製、平均厚み：１００μｍ、色：透明）に対し、得られた活性エネルギー線硬化型組成物を搭載したプリンタ（装置：ＳＧ７１００を改造した評価用プリンタ、株式会社リコー製）を用いて、１０ｃｍ×１０ｃｍのベタ画像を形成した。得られたベタ画像に対し、インクジェットプリンタ用ＵＶ−ＬＥＤ装置（装置名：ＵＶ−ＬＥＤモジュール（シングルパス水冷、ウシオ電機株式会社製））を用いて、照度が１Ｗ／ｃｍ２、照射量が５００ｍＪ／ｃｍ２になるように紫外線を照射して硬化処理を行い、平均厚みが１０μｍである１０ｃｍ×１０ｃｍの像（硬化物）を得た。
なお、照射量の測定は、紫外線強度計（装置名：ＵＭ−１０、コニカミノルタ株式会社製）と受光部（装置名：ＵＭ−４００、コニカミノルタ株式会社製）を使用した。また、平均厚みの測定方法としては、電子マイクロメーター（アンリツ株式会社製）を用いて厚み測定し、１０点の厚みの平均値より求めた。また、評価用プリンタはＳＧ７１００（株式会社リコー製）の搬送、駆動部を用い、ヘッド部は加熱吐出でき高粘度インクに対応できるＭＨ２６２０ヘッド（株式会社リコー製）に変更した装置である。
【００６６】
得られた像（硬化物）を、クロックメーター（装置名：ＮＯ４１６、株式会社安田精機製作所製）に取り付けた白綿布によって、５０ｇ／ｃｍ２の荷重で１０往復摩擦させた。その後、反射分光濃度計（装置名：Ｘ−Ｒｉｔｅ９３９、Ｘ−Ｒｉｔｅ社製）を用いて、往復摩擦前後の白綿布の濃度を測定して、往復摩擦後の濃度から往復摩擦前の濃度を差し引いた値を算出して、下記の評価基準に基づいて、「耐擦過性」を評価した。評価がＢ以上である場合を実用可能であると判断した。
−評価基準−
Ａ：往復摩擦後の濃度から往復摩擦前の濃度を差し引いた値が０．００１以下である
Ｂ：往復摩擦後の濃度から往復摩擦前の濃度を差し引いた値が０．００１より大きく０．００５以下である
Ｃ：往復摩擦後の濃度から往復摩擦前の濃度を差し引いた値が０．００５より大きく０．００９以下である
Ｄ：往復摩擦後の濃度から往復摩擦前の濃度を差し引いた値が０．００９より大きい
【００６７】
［光輝性］
まず、上記の耐擦過性の評価と同様の手順で硬化物を得た。次に、ＢＹＫガードナー社製マイクロ−トリグロス光沢計を用いることにより、硬化物の２０°の光沢度を測定し、下記評価基準に従って光輝性（鏡面光沢）を評価した。評価がＢ以上である場合を実用可能であると判断した。
−評価基準−
Ａ：光沢度が６００以上である
Ｂ：光沢度が４００以上６００未満である
Ｃ：光沢度が２００以上４００未満である
Ｄ：光沢度が２００未満である
【００６８】
［密着性］
まず、上記の耐擦過性の評価と同様の手順で硬化物を得た。次に、得られた硬化物について、ＪＩＳ  Ｋ５４００の碁盤目試験（旧規格）に準じ、下記評価基準に従って密着性を評価した。評価がＢ以上である場合を実用可能であると判断した。なお、密着性が１００である場合とは、１００個にカットした碁盤目部分のうち、剥がれが一箇所もない状態を意味する。密着性が８０である場合とは、剥がれていない部分の面積が８０％の状態を意味する。
−評価基準−
Ａ：密着性９５以上１００以下である
Ｂ：密着性９０以上９５未満である
Ｃ：密着性８０以上９０未満である
Ｄ：密着性８０未満である
【００６９】
［硬化速度］
まず、上記の耐擦過性の評価と同様の手順で硬化前のベタ画像を得た。次に、インクジェットプリンタ用ＵＶ−ＬＥＤ装置（装置名：ＵＶ−ＬＥＤモジュール（シングルパス水冷、ウシオ電機株式会社製））を用いて紫外線を照射し、ベタ画像を粘着性のない硬化物にするために必要な照射量（ｍＪ／ｃｍ２）を測定し、下記の評価基準に基づいて、「硬化速度」を評価した。評価がＢ以上である場合を実用可能であると判断した。
−評価基準−
Ａ：照射量が０ｍＪ／ｃｍ２以上２００ｍＪ／ｃｍ２未満である
Ｂ：照射量が２００ｍＪ／ｃｍ２以上３００ｍＪ／ｃｍ２未満である
Ｃ：照射量が３００ｍＪ／ｃｍ２以上４００ｍＪ／ｃｍ２未満である
Ｄ：照射量が４００ｍＪ／ｃｍ２以上である
【００７０】
【表３】
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【符号の説明】
【００７１】
３９  像形成装置
【先行技術文献】
【特許文献】
【００７２】
【特許文献１】特開２０１２−２１０７６４号公報
【図１】
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【図２】
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【図３】
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