(57)【要約】      （修正有）【課題】ＭＲＥとＤＷＩを同時に観測する際に、アーチファクトのない画像を得ること。【解決手段】撮影装置は、被検査部に対して設定された交差する３軸であるスライス方向、リードアウト方向、位相エンコーディング方向のいずれかあるいは複数の方向に対して、ＭＲＥ用の第１の傾斜磁場６１を印加する第１の傾斜磁場の印加手段と、被検者に拡散強調用の第２の傾斜磁場６２を印加する第２の傾斜磁場の印加手段であって、振動６６の周期に応じた間隔で、大きさが等しく逆向きの対をなす波形の第２の傾斜磁場６２を印加する第２の傾斜磁場の印加手段と、第２の傾斜磁場６２に応じて移動した分子の位相分散に基づいた拡散強調画像を取得する拡散強調画像の取得手段とを備える。【選択図】図４
2019122554.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
静磁場と、位置に応じて磁場が変化する傾斜磁場と、プロトンの磁気共鳴条件に基づいて予め設定された交番磁場と、を被検者の被検査部に対して発生させる磁場発生装置と、
前記交番磁場を予め設定された繰り返し時間をあけて印加する交番磁場の印加手段と、
前記交番磁場で励起された被検査部のプロトンが緩和する際に放出される電磁波を受信する時間であるエコー時間に基づいて、前記電磁波を受信する受信手段と、
被検査部に対して設定された交差する３軸であるスライス方向、リードアウト方向、位相エンコーディング方向のいずれかあるいは複数に対して、ＭＲＥ用の第１の傾斜磁場を印加する第１の傾斜磁場の印加手段と、
被検査部に振動を付与する振動付与部材であって、位相の異なる複数の振動を付与可能な振動付与部材と、
前記エコー時間に応じて取得された電磁波に基づいて、電磁波信号の位相に応じたＭＲ位相画像を、前記振動付与部材で付与される振動の位相毎に、取得するＭＲ位相画像の取得手段と、
前記被検者に拡散強調用の第２の傾斜磁場を印加する第２の傾斜磁場の印加手段であって、前記振動の周期に応じた間隔で、大きさが等しく逆向きの対をなす波形の前記第２の傾斜磁場を印加する前記第２の傾斜磁場の印加手段と、
前記第２の傾斜磁場に応じて移動した分子の位相分散に基づいた拡散強調画像を取得する拡散強調画像の取得手段と、
を備えたことを特徴とする撮影装置。
【請求項２】
前記第１の傾斜磁場が印加される方向とは異なる方向に印加される前記第２の傾斜磁場、
を備えたことを特徴とする請求項１に記載の撮影装置。
【請求項３】
目的の拡散強調効果に応じて前記第２の傾斜磁場の強度を変更可能であることを特徴とする請求項１または２に記載の撮影装置。
【請求項４】
目的の拡散強調効果に応じて前記第２の傾斜磁場を印加する継続時間を変更可能であることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の撮影装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、撮影装置に関し、特に、組織の硬さを測定するＭＲエラストグラフィ（Magnetic Resonance Elastography：ＭＲＥ）と、水分子の拡散強調画像とが撮影が可能な撮影装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
医療現場において、患者に対して放射線被ばく等の影響の少ないＭＲＩ装置（Magnetic Resonance Imaging装置：磁気共鳴画像装置）が使用されている。ＭＲＩ装置では、人体の各細胞に含まれる水素原子核（プロトン）に対して、プロトンのスピンに応じた高周波磁場を印加して励起し、励起したプロトンが元の状態に戻る（緩和）際に発する電磁波に基づいて、プロトンの密度が異なる部分（例えば、水と脂肪）を濃淡で表した画像を得ることが可能である。
ＭＲＥ（Magnetic Resonance Elastography：磁気共鳴エラストグラフィ）は、対象物に振動（体幹部の場合には、５０Ｈｚ程度）を加えながら、ＭＲＩ装置で撮像することで、対象部内部の「硬さ」の違いによる振動波の伝播の違いを利用し、硬さを画像化する撮像法である（特許文献１，２参照）。
【０００３】
一般的には、病変は、悪性度が高まるに連れて硬くなり、その悪性度を診断するための「触診」が古くから実施されている。触診は簡便で有効な診断方法ではあるものの、体内の深い部分や骨などに囲まれた部分の触診が難しい。ＭＲＥでは人体表面に強制的な振動を発生させ、その振動波が体内を伝搬する様子から、局所の硬さの違いを画像化する。これによりＭＲＥは触診が困難であった部分の硬さ計測を可能にし、これまでとは全く異なる診断価値をもつ画像を提供できる可能性がある。
ものの硬さが変化すると、その内部を伝播する波（伝播波）の音速及び波長が変化する。そこで、ＭＲＥでは撮像対象にＭＲＩ装置との同期がとれた振動を加えながら撮像する。これにより撮像対象内部の伝播波を可視化することができる。この時に得られる伝播波の画像はWave Imageと呼ばれる。Wave Imageは局所の伝播波の波長を画像化しているので、局所の硬さを反映した画像を算出することができる。算出によって得られた画像はElastogramと呼ばれる。
【０００４】
拡散強調画像法（核磁気共鳴法を用いた水分子拡散イメージング：diffusion weighted imaging：ＤＷＩ）は水分子拡散現象をＭＲＩ画像に反映させるための拡散検出傾斜磁場（motion proving gradient：ＭＰＧ）を組み込むことで、生体組織内の水分子拡散を画像化する技術である。ＤＷＩは主に腫瘍イメージングや急性期脳梗塞診断に利用されている。一般的に悪性腫瘍は無秩序に増殖を繰り返すので、正常組織に比べて細胞密度が高くなる場合がある。細胞密度が高くなると水分子の拡散が制限されるため、腫瘍部分の拡散係数が低くなる（拡散しにくくなる）。このような部位をＤＷＩで撮像すると、ＤＷＩは拡散係数を反映させた画像コントラストを形成するので、正常組織と腫瘍を鮮明なコントラストで画像化できる。他方、急性期脳梗塞領域では、血流が途絶えたことによる細胞毒性浮腫が生じる（血流が途絶えたことで、エネルギー供給と老廃物の循環が停止し、細胞が大きく膨れ上がる）。これにより急性期脳梗塞領域の拡散係数が低下し、正常組織に対して鮮明なコントラストを形成できる。
【０００５】
ＭＲＥとＤＷＩを同時に取得する技術として、以下の非特許文献１に記載の技術が公知である。
非特許文献１には、ＤＷＩを撮影する際に使用される拡散検出傾斜磁場（motion proving gradient：ＭＰＧ）を、ＭＲＥを撮影する際に印加される振動検出傾斜磁場（motion encoding gradient：ＭＥＧ）として使用することで、ＭＲＥ画像とＤＷＩ画像の両方を同時に撮影する技術が記載されている。 
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特表２００５−５０７６９１号公報（「０００８」、「００１４」〜「００２３」）
【特許文献２】特開２０１１−９８１５８号公報（「０００３」〜「００１８」、「００２６」〜「００２９」）
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Yin  Zl, Magin RL, Klatt D. Simultaneous MR elastography and diffusion acquisitions: diffusion-MRE(dMRE). Magn Reson Med 2014;71:1682-1688
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
(従来技術の問題点)
一般的なＭＲＥでは、振動を検出するための振動傾斜磁場（motion encoding gradient：ＭＥＧ）と外部からの振動を同期させて撮像している。このとき、ＭＥＧの強度が強力過ぎる場合、強度画像（通常の診断で用いる画像。ＤＷＩもこの強度画像を利用する）上に偽像（アーチファクト）が発生する。ＭＲＥでは強度画像を利用せずに、ＭＲ位相画像を利用するのでこのアーチファクトの影響は受けにくい。
しかし、非特許文献１の方法では、ＤＷＩの撮像法（パルスシーケンス）をそのまま流用しているため、拡散検出傾斜磁場（motion proving gradient：ＭＰＧ）が振動検出傾斜磁場（motion encoding gradient：ＭＥＧ）の役割も担っている。
一般的なＤＷＩにおいて、拡散現象を画像に反映させるために、ＭＰＧは比較的強力に印加している。そのため、非特許文献１記載の方法では、ＭＰＧをＭＥＧとして流用しているので、ＭＥＧとしての印加強度としては強力な印加となってしまう。ＤＷＩは強度画像を利用するため、非特許文献１の方法では、拡散強調画像にアーチファクトが容易に発生する問題がある。
【０００９】
本発明は、ＭＲＥとＤＷＩを同時に観測する際に、アーチファクトのない画像を得ることを技術的課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記技術的課題を解決するために、請求項１に記載の発明の撮影装置は、
静磁場と、位置に応じて磁場が変化する傾斜磁場と、プロトンの磁気共鳴条件に基づいて予め設定された交番磁場と、を被検者の被検査部に対して発生させる磁場発生装置と、
前記交番磁場を予め設定された繰り返し時間をあけて印加する交番磁場の印加手段と、
前記交番磁場で励起された被検査部のプロトンが緩和する際に放出される電磁波を受信する時間であるエコー時間に基づいて、前記電磁波を受信する受信手段と、
被検査部に対して設定された交差する３軸であるスライス方向、リードアウト方向、位相エンコーディング方向のいずれかあるいは複数に対して、ＭＲＥ用の第１の傾斜磁場を印加する第１の傾斜磁場の印加手段と、
被検査部に振動を付与する振動付与部材であって、位相の異なる複数の振動を付与可能な振動付与部材と、
前記エコー時間に応じて取得された電磁波に基づいて、電磁波信号の位相に応じたＭＲ位相画像を、前記振動付与部材で付与される振動の位相毎に、取得するＭＲ位相画像の取得手段と、
前記被検者に拡散強調用の第２の傾斜磁場を印加する第２の傾斜磁場の印加手段であって、前記振動の周期に応じた間隔で、大きさが等しく逆向きの対をなす波形の前記第２の傾斜磁場を印加する前記第２の傾斜磁場の印加手段と、
前記第２の傾斜磁場に応じて移動した分子の位相分散に基づいた拡散強調画像を取得する拡散強調画像の取得手段と、
を備えたことを特徴とする。
【００１１】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の撮影装置において、
前記第１の傾斜磁場が印加される方向とは異なる方向に印加される前記第２の傾斜磁場、
を備えたことを特徴とする。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の撮影装置において、
目的の拡散強調効果に応じて前記第２の傾斜磁場の強度を変更可能であることを特徴とする。
【００１３】
請求項４に記載の発明は、請求項１ないし３のいずれかに記載の撮影装置において、
目的の拡散強調効果に応じて前記第２の傾斜磁場を印加する継続時間を変更可能であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１に記載の発明によれば、第１の傾斜磁場と第２の傾斜磁場とを分離して印加することで、ＭＲＥとＤＷＩを同時に観測する際に、アーチファクトのない画像を得ることができる。
請求項２に記載の発明によれば、第２の傾斜磁場を第１の傾斜磁場と異なる方向に印加することで、ＭＲＥとは異なる方向の拡散強調画像を得ることができる。
請求項３に記載の発明によれば、第２の傾斜磁場の強度を変更することで、ＭＲＥ及びＤＷＩの測定に対する悪影響を及ぼすことなくｂ値を変更することができる。
請求項４に記載の発明によれば、第２の傾斜磁場の継続時間を変更することで、ＭＲＥ及びＤＷＩの測定に対する悪影響を及ぼすことなくｂ値を変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は本発明の実施例１の磁気共鳴撮影装置の説明図である。
【図２】図２は実施例１の磁気共鳴撮影装置におけるコンピュータ本体の機能ブロック図である。
【図３】図３は実施例１の磁場の印加および振動の付与の説明図であり、横軸に時間を取ったグラフである。
【図４】図４は実施例１の傾斜磁場を振動位相０°、９０°、１８０°、２７０°のそれぞれに対して印加した場合の説明図である。
【図５】図５は実施例１のＭＲ画像を作成する処理の説明図である。
【図６】図６は非特許文献１に記載された従来技術の説明図である。
【図７】図７は非特許文献１に記載された従来技術の問題点の説明図である。
【図８】図８は実施例１の磁気共鳴撮影装置での効果の説明図である。
【図９】図９は実施例１の構成と非特許文献１記載の構成と一般的なＭＲＥ技術とで得られたＭＲＥ画像（Wave ImageとElastogram）の一例である。
【図１０】図１０は非特許文献１に記載の構成と実施例１とで得られる拡散強調画像の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
次に図面を参照しながら、本発明の実施の形態の具体例（以下、実施例と記載する）を説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
なお、以下の図面を使用した説明において、理解の容易のために説明に必要な部材以外の図示は適宜省略されている。
【実施例１】
【００１７】
図１は本発明の実施例１の磁気共鳴撮影装置の説明図である。
図１において、本発明の撮影装置の一例としての実施例１の磁気共鳴撮影装置１は、磁場発生装置の一例としての磁石部２を有する。磁石部２には、内部を水平方向に貫通する貫通孔３が形成されている。貫通孔３には、寝た状態の被検者４が支持される寝台６が貫通可能である。
磁石部２は、静磁場印加部材の一例としての静磁場発生磁石１１を有する。なお、静磁場発生磁石として、超電導電磁石や永久磁石を使用することが可能である。静磁場発生磁石１１の内側には、傾斜磁場印加部材の一例としての傾斜磁場発生コイル１２が配置されている。傾斜磁場発生コイル１２の内側には、励起磁場印加部材の一例としての高周波磁場発生コイル１３が配置されている。高周波磁場発生コイル１３の内側には、受信部の一例として、電磁波を受信する受信コイル１４が配置されている。
【００１８】
また、実施例１では、ＭＲＥ測定用に、被検者４には、被検査部の一例としての肝臓の位置に対応する体表面の部分に、振動付与部材の一例としての振動板（パッシブドライバー）１６が支持されている。振動板１６は、被検者４に対して予め設定された周波数で振動を付与する部材であり、例えば、特許文献２等に記載された従来公知の任意の構成のものを採用可能である。
【００１９】
前記磁石部２には、情報処理装置の一例としてのコンピュータ装置２１がケーブルＣｂを介して電気的に接続されている。したがって、コンピュータ装置２１は、磁石部２との間で、静磁場発生磁石１１等の制御信号や受信コイル１４での検知信号等が送受信可能に構成されている。コンピュータ装置２１は、コンピュータ本体２２と、表示部の一例としてのディスプレイ２３と、入力部の一例としてのキーボード２４およびマウス２５と、を有する。なお、実施例１では、コンピュータ装置２１と磁石部２とをケーブルＣｂで接続する構成を例示したが、これに限定されず、携帯電話回線やBluetooth（登録商標）、無線ＬＡＮ等、任意の無線通信方式で情報の送受信を行うことも可能である。
【００２０】
（実施例１のコンピュータ本体２２の制御部の説明）
図２は実施例１の磁気共鳴撮影装置におけるコンピュータ本体の機能ブロック図である。
図２において、実施例１のコンピュータ本体２２の制御部４１は、外部との信号の入出力および入出力信号レベルの調節等を行うＩ／Ｏ（入出力インターフェース）、必要な起動処理を行うためのプログラムおよびデータ等が記憶されたＲＯＭ（リードオンリーメモリ）、必要なデータ及びプログラムを一時的に記憶するためのＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）、ＲＯＭ等に記憶された起動プログラムに応じた処理を行うＣＰＵ（中央演算処理装置）ならびにクロック発振器等を有するコンピュータ装置により構成されており、前記ＲＯＭ及びＲＡＭ等に記憶されたプログラムを実行することにより種々の機能を実現することができる。
制御部４１には、基本動作を制御する基本ソフト、いわゆる、オペレーティングシステムＯＳ、アプリケーションプログラムの一例としての撮影装置制御プログラムＡＰ１、その他の図示しないソフトウェアが記憶されている。
【００２１】
（実施例１の制御部４１に接続された要素）
制御部４１には、キーボード２４やマウス２５、受信コイル１４等の信号出力要素からの出力信号が入力されている。
また、実施例１の制御部４１は、ディスプレイ２３、静磁場発生磁石１１、傾斜磁場発生コイル１２、高周波磁場発生コイル１３等の被制御要素へ制御信号を出力している。
【００２２】
（制御部４１の機能）
実施例１の制御部４１の撮影装置制御プログラムＡＰ１は、下記の機能手段（プログラムモジュール）５１〜５８を有する。
【００２３】
磁場制御手段５１は、磁石部２を制御して、被検者４の被検査部をＭＲ撮影するための磁場を制御する。実施例１の磁場制御手段５１は、繰り返し時間記憶手段５１ａと、エコー時間記憶手段５１ｂと、静磁場印加手段５１ｃと、第１の傾斜磁場印加手段５１ｄと、交番磁場の印加手段の一例としての高周波磁場印加手段５１ｅと、第２の傾斜磁場印加手段５１ｆと、を有する。
【００２４】
図３は実施例１の磁場の印加および振動の付与の説明図であり、横軸に時間を取ったグラフである。
繰り返し時間記憶手段５１ａは、被検者４の被検査部に含まれるプロトンを励起するために印加される交番磁場の一例としての高周波磁場を印加する間隔である繰り返し時間ＴＲを記憶する。
【００２５】
エコー時間記憶手段５１ｂは、高周波磁場が印加されてから、励起されたプロトンが元の状態に戻る（緩和する）際に発する電磁波を取得するまでの間隔であるエコー時間ＴＥを記憶する。図３において、実施例１では、エコー時間記憶手段５１ｂは、高周波磁場が印加されてから電磁波を取得するまでの期間であるエコー時間ＴＥを記憶する。
なお、実施例１では、繰り返し時間ＴＲおよびエコー時間ＴＥは、予め設定されているが、磁気共鳴撮影装置１の利用者が手動で入力して、設定、変更が可能に構成することも可能である。
ＭＲＥの実施には、振動板１６から付与される位相の異なる振動に同期した、複数の撮像が必要である。実施例１では、振動板１６から、位相が９０°ずつずれた４種類の振動が付与され、その振動位相を４つに分けた場合、各々の撮像は振動位相１（０°）、振動位相２（９０°）、振動位相３（１８０°）、振動位相４（２７０°）と定義できる。
【００２６】
静磁場印加手段５１ｃは、静磁場発生磁石１１を制御して、静磁場を発生させる。実施例１の静磁場印加手段５１ｃは、一例として、３［Ｔ］の静磁場を発生させる。
第１の傾斜磁場印加手段５１ｄは、傾斜磁場発生コイル１２を制御して、位置に応じて磁場が変化するＭＲＥ用の第１の傾斜磁場（勾配磁場）６１を発生させる。従って、第１の傾斜磁場６１が振動検出傾斜磁場ＭＥＧ（motion encoding gradient）と呼ばれる磁場である。実施例１の第１の傾斜磁場印加手段５１ｄは、図３に示すように、互いに直交するスライス（slice）方向、リードアウト（read out）方向およびフェーズ（phase）方向の３軸方向において、スライス方向（スライス軸）に第１の傾斜磁場６１を発生させる。
【００２７】
高周波磁場印加手段５１ｅは、高周波磁場発生コイル１３を制御して、プロトンを励起する周波数に対応する交番磁場である高周波磁場６３を発生させる。実施例１の高周波磁場印加手段５１ｅは、一例として、静磁場の方向に揃っているスピンを９０°傾ける磁場（９０°ＲＦパルス信号６３ａ）と、核スピンの角速度をキャンセルする磁場（１８０°ＲＦパルス信号）６３ｂとを予め定められた間隔（ＴＥ／２）をあけて印加する。実施例１の高周波磁場印加手段５１ｅは、繰り返し時間ＴＲに応じた時期に、高周波磁場６３（６３ａ，６３ｂ）を発生させる。なお、１８０°ＲＦパルス信号６３ｂから（ＴＥ／２）時間後にエコー信号が観測される。
【００２８】
第２の傾斜磁場印加手段５１ｆは、傾斜磁場発生コイル１２を制御して、拡散強調画像用の第２の傾斜磁場（勾配磁場）６２を発生させる。実施例１の第２の傾斜磁場印加手段５１ｆは、図３に示すように、従って、第２の傾斜磁場６２が拡散検出用傾斜磁場ＭＰＧ（motion proving gradient）と呼ばれる磁場である。実施例１の第２の傾斜磁場印加手段５１ｆは、図３に示すように、スライス（slice）方向、リードアウト（read out）方向およびフェーズ（phase）方向の３軸方向において、第１の傾斜磁場：ＭＥＧ６１とは異なる軸方向の一例であるフェーズ方向（フェーズ軸）に、第２の傾斜磁場６２を発生させる。なお、実施例１の第２の傾斜磁場６２は、観測したい方向に応じて、任意の軸（方向）に発生させることが可能であり、第１の傾斜磁場６１と同じスライス方向に発生させることも可能であるし、リードアウト方向に発生させることも可能である。
【００２９】
また、実施例１の第２の傾斜磁場印加手段５１ｆでは、振動位相が０°、９０°、１８０°、２７０°において、異なる「ｂ値」となるように第２の傾斜磁場６２を印加する。ここで、ｂ値は、拡散強調画像を得る際に使用される値であり、ｂ値に対する観測される信号強度の傾きが拡散係数（対象を生体とした場合、観測対象部位に拡散現象と灌流現象が混在しているため、見かけの拡散係数（apparent diffusion coefficient：ＡＤＣ））となる。ｂ値は、γをプロトンの磁気回転比：Proton gyromagnetic ratioとし、ＧをＭＰＧの強度（振幅）：Strength of the MPGとし、δをＭＰＧの継続時間：MPG lobe durationとし、Δを一対のＭＰＧの間隔：duration between the MPG pairsとした場合に、以下の式（１）で表される。
ｂ＝γ２Ｇ２δ２（Δ−δ／３）  …式（１）
ここで、γは変えられない値であり、Δは後述する振動６６により決まる値であるが、Ｇとδは可変の値である。実施例では、Ｇの値を変化させることでＭＰＧ６２のｂ値を変化させる。したがって、４つの振動位相（０°、９０°、１８０°、２７０°）によってｂの値を変化させながら観測を行って、４つのｂ値に対する観測結果から、拡散係数を導出することが可能である。なお、ｂ値を変化させる際に、δを変化させることも可能である。また、振動周波数を変化させることも可能である。
【００３０】
振動付与制御手段５２は、振動板１６を制御して、被検査部に振動６６を付与する。図３において、実施例１の振動付与制御手段５２が付与する振動６６の周期Ｔは、第１の傾斜磁場６１の周期Ｔに同期している。なお、実施例１では、振動付与制御手段５２は、図３に示す振動６６に対して、振動６６の位相を任意に変更できる機能を有し、この機能を利用して、例えば振動位相分割数が４つの場合、第１の傾斜磁場６１の位相に対して、位相を０°、９０°、１８０°、２７０°ずらした振動６６も付与可能である。
【００３１】
図４は実施例１の傾斜磁場を振動位相０°９０°、１８０°、２７０°のそれぞれに対して印加した場合の説明図である。
図３、図４において、実施例１では、第１の傾斜磁場６１は、１周期分の波形に相当する勾配磁場を、１８０°ＲＦパルス信号６３ｂを挟んで、前後に印加する。このとき、１８０°ＲＦパルス信号６３ｂよりも前側（早い時期）のＭＥＧ６１ａと、１８０°ＲＦパルス信号６３ｂよりも後側（遅い時期）のＭＥＧ６１ｂは振動６６の振動位相に対して強め合う波形で印加する。例えば、前側ＭＥＧ６１ａと後側ＭＥＧ６１ｂが振動周波数の１周期（Ｔ） 位相がずれたタイミングで印加される場合には、前側ＭＥＧ６１ａと後側ＭＥＧ６１ｂとで波形の正負を反転させる（前側ＭＥＧ６１ａの山が振動６６の山と一致する場合、後側ＭＥＧ６１ｂの山が振動６６の谷に一致するように、第１の傾斜磁場６１が印加される）。
【００３２】
また、実施例１では、第２の傾斜磁場：ＭＰＧ６２は、１８０°ＲＦパルス信号６３ｂを挟んで、前後に対称なタイミングで印加する。なお、ＭＰＧ６２は、第１の傾斜磁場ＭＥＧ６１とは異なるタイミングの一例として、前側ＭＥＧ６１ａよりも早いタイミングで前側ＭＰＧ６２ａが印加されるとともに、後側ＭＥＧ６１ｂよりも遅いタイミングで後側ＭＰＧ６２ｂが印加される。ここで、前側ＭＰＧ６２ａと後側ＭＰＧ６２ｂとは、間隔Δをあけて印加されるが、間隔Δは、振動６６の周期Ｔの整数倍となるように設定されている。すなわち、Δ＝ｎ・Ｔ、に設定されている。したがって、１８０°ＲＦパルス信号６３ｂよりも前側（早い時期）の前側ＭＰＧ６２ａと、１８０°ＲＦパルス信号６３ｂよりも後側（遅い時期）の後側ＭＰＧ６２ｂとは、振動６６の波形（山と谷）に対して、位相が同じタイミングで印加される。例えば、前側ＭＰＧ６２ａの山が振動６６の山と一致する場合には、後側ＭＰＧ６２ｂの山が振動６６の山に一致するように、第２の傾斜磁場６２が印加される。
なお、１８０°ＲＦパルス信号６３ｂは、効果としては、磁場６１，６２の波形の正負を逆転、反転させるものである。したがって、２つの同じＭＰＧ６２ａ，６２ｂが、１８０°ＲＦパルス信号６３ｂの前（反転前）と後（反転後）に印加されるということは、大きさが等しい傾斜磁場が、互いに逆向きに印加されていることに相当する。
【００３３】
受信手段の一例としての信号取得手段５３は、エコー時間ＴＥの時期に、受信コイル１４を介して被検者４のプロトンが緩和する際に発生する電磁波信号を取得する。したがって、実施例１では、図３に示す振動が振動付与制御手段５２で付与された状態で、エコー時間ＴＥにおいて受信コイル１４で信号を測定し、位相が９０°ずれた振動６６が付与された状態で、エコー時間ＴＥにおいて受信コイル１４で信号を測定し、１８０°、２７０°ずれた状態でも同様に信号を測定することで、振動６６の位相を変えて、ＭＲ画像を複数回撮像する。
【００３４】
図５は実施例１のＭＲ画像を作成する処理の説明図である。
ＭＲ画像取得手段５４は、信号処理手段５４ａと、ＭＲ強度画像の作成手段５４ｂと、ＭＲ位相画像の作成手段５４ｃと、拡散強調画像の作成手段５４ｄと、を有し、信号取得手段５３が取得した電磁波信号に基づいて、ＭＲ画像を作成する。
信号処理手段５４ａは、受信した電磁波信号において信号処理をする。実施例１の信号処理手段５４ａは、信号取得手段５３が取得した信号を実数部ｒ（real part）とし、信号取得手段５３が取得した信号をπ／２位相を遅らせた信号を虚数部ｉ（imaginary part）とする。すなわち、受信した電磁波信号に基づいた複素数、いわゆる、ＭＲＩの技術分野におけるｋ空間（周波数空間）の信号を生成する。そして、実数部ｒと虚数部ｉに対して、フーリエ逆変換（実施例では高速フーリエ逆変換）を行って、実空間の信号Ｒ，Ｉに変換する。そして、実空間における実数部Ｒと虚数部Ｉとに基づいて、複素平面における強度Ｍ＝（Ｒ2＋Ｉ2）1/2と、位相φ＝ｔａｎ-1（Ｉ／Ｒ）とを演算する。
【００３５】
ＭＲ強度画像の作成手段５４ｂは、信号処理手段５４ａで算出された強度Ｍに基づいて、ＭＲ強度画像を作成する。なお、ＭＲ強度画像（たとえば拡散強調画像など）は、一般的にＭＲＩ画像として、診断に使用される画像である。なお、ＭＲ強度画像の作成方法は、従来公知（例えば、Ｄｉｘｏｎ法等）であり、任意の方法を採用可能であるため、これ以上の詳細な説明は省略する。
【００３６】
ＭＲ位相画像の作成手段５４ｃは、電磁波信号から算出された位相φに基づいて、ＭＲ位相画像（MREではWave Imageとして利用される）を作成する。ここで、実施例１のＭＲ位相画像の作成手段５４ｃでは、エコー時間ＴＥで測定された電磁波信号から算出された位相φに基づいて、ＭＲ位相画像を作成する。また、振動付与制御手段５２で付与される振動の位相が、０°、９０°、１８０°、２７０°のそれぞれの場合におけるＭＲ位相画像を作成する。
【００３７】
拡散強調画像の作成手段（拡散強調画像の取得手段の一例）５４ｄは、第２の傾斜磁場：ＭＰＧ６２に応じて移動した分子（主に、細胞中の水分子）スピンの位相分散に基づいた拡散強調画像：ＤＷＩ画像を作成する。すなわち、取得された信号から導出される拡散係数に基づいて、拡散強調画像を作成する。拡散強調画像法では、静磁場の中で観測、取得される信号が、第２の傾斜磁場ＭＰＧ６２の方向での一次元的な分子の動きとして計測される。静止している分子は、２つのＭＰＧ６２ａ，６２ｂによるスピンの位相変化で相殺され、全体として影響を受けないが、ＭＰＧ６２ａ，６２ｂの方向に移動（拡散）した分子はスピンの位相が乱れる。そして、拡散で生じたスピンの位相乱れが信号低下として観測される。なお、拡散強調画像法（ＤＷＩ）は従来公知であり、例えば、特開２００５−２５３８０２号公報等にも記載されているため、これ以上の詳細な説明は省略する。
【００３８】
波長取得手段５５は、振動板１６で付与された振動により被検者４の内部を伝播する振動波の波長λを取得する。実施例１の波長取得手段５５は、振動位相０°、９０°、１８０°、２７０°のそれぞれの場合におけるＭＲ位相画像に基づいて、画像の画素毎に、振動波に応じて変動する位相φの推移から振動波の波長λを取得する。具体的には、振動位相０°、９０°、１８０°、２７０°の画像から得られる振動波の伝播の様子から、画像の局所領域ごとに振動波の波長λを推定する。
【００３９】
硬さ推定手段５６は、振動波の波長λと、振動板１６で付与された振動波の周波数ｆと、被検査部の密度ρと、に基づいて、被検査部の硬さμを推定する。なお、振動波の周波数ｆは、振動板１６で付与される振動波の周波数ｆから既知であり、被検査部の密度ρは、人体の密度は、ほぼ１［g/cm3］である。そして、硬さ（弾性率）μは、μ＝ρ・（λ・ｆ）2から計算される。
ＭＲＥ画像作成手段５７は、ＭＲ現象を利用して硬さを画像化したMR Elastogram画像（ＭＲＥ画像）を作成する。実施例１のＭＲＥ画像作成手段５７は、局所領域（画素）毎に計算された硬さμに応じて色分けされたＭＲＥ画像を作成する。一例として、硬い部分（硬さμの値の大きな画素）を赤く表示し、軟らかくなる（硬さμの値が小さくなる）に連れて、黄、緑、青、紫と変化するように表示することが可能である。
【００４０】
画像表示手段５８は、ＭＲ画像取得手段５４やＭＲＥ画像作成手段５７で作成された画像を、ディスプレイ２３に表示する。すなわち、被検査部の断面画像であるＭＲ強度画像（通常の診断で利用する画像）と、ＭＲ位相画像（ＭＲＥではWave Imageとして利用）と、Elastogram画像（ＭＲＥ画像）と、拡散強調画像が、ディスプレイ２３に表示される。なお、実施例１では、Wave Image画像やElastogram画像だけでは、解剖学的構造がわかりにくいので、ＭＲ強度画像と、Wave Image画像やElastogram画像とを重ねて表示する表示モードも備える。なお、画像を重ねて表示したり、全ての画像をディスプレイ２３に表示せず、入力に応じて、ＭＲ強度画像と、Wave Image画像やElastogram画像を切替えて表示することも可能である。また、同一の断面において、ＭＲ強度画像とElastogram画像を並べて配置することも可能であるし、異なる断面におけるElastogram画像を並べて表示する等、任意の変更が可能である。
【００４１】
（実施例１の作用）
前記構成を備えた実施例１の磁気共鳴撮影装置１では、１回の繰り返し時間ＴＲの間に、ＭＲＥ用の第１の傾斜磁場６１と、第２の傾斜磁場６２とが別々に印加される。ここで、第１の傾斜磁場（ＭＥＧ）６１は、１周期分の波形が２回印加されることになるが、波形が１周期分であり、印加する時間も極めて短い時間なので、結果として、プラスの領域とマイナスの領域が打ち消しあうこととなり、ＤＷＩにとっては影響が少ないこととなる。また、第２の傾斜磁場（ＭＰＧ）６２は、前述のように、強度が同一の磁場が逆向きに印加されるが、振動６６の振動位相に対して打ち消しあう形となっており、ＭＲＥには影響が少ないこととなる。
したがって、実施例１の磁気共鳴撮影装置１では、第１の傾斜磁場６１を使用したＭＲＥ画像と、第２の傾斜磁場６２を使用した拡散強調画像とを、一度の測定で得ることができる。
【００４２】
図６は非特許文献１に記載された従来技術の説明図である。
図７は非特許文献１に記載された従来技術の問題点の説明図である。
図６において、非特許文献１に記載されたＭＰＧにＭＥＧを兼用させる構成、すなわち、ＭＰＧとＭＥＧが一体化された技術では、異なるｂ値の測定を行うために、図６に示すように、ＭＰＧ（ＭＥＧ）の強度（Ｇ）が異なる撮影を行う必要がある。ＤＷＩにおいては、ＭＰＧの強度（Ｇ）を変えることは必須であるが、ＭＲＥにとっては、ＭＰＧの強度（Ｇ）が小さくなると、ＭＥＧの効果が弱くなる。これにより、ＭＲＥで必要とする振動位相を変化させた数回の撮影で、振動の増強効果が統一できない問題が発生する。従って、図７に示すように、ｂ値が低い場合（位相０°の場合）に、振動の増強効果が十分に得られず、ＭＲＥ画像が得られない恐れがある。
【００４３】
仮に、ＤＷＩでｂ値が小さい場合（ＭＲＥでは振動位相０°の撮像）でも十分な振動増強効果が得られる程度のｂ値となるように、強度（Ｇ）を設定すると、ＤＷＩでｂ値を上昇させた場合（ＭＲＥでは振動位相２７０°の撮像）に、強度（Ｇ）が強くなりすぎて、安全性の面から人体に使用できないような強すぎる磁場となってしまう問題がある。また、ｂ値を上昇させるために、強度（Ｇ）を大きくすると、振動に対する増強効果が強すぎて拡散強調画像にアーチファクト（偽像）が発生する問題もある。
なお、ＭＲＥでは、傾斜磁場（ＭＥＧ）の効果を最大とするためには、ＭＥＧを振動に同期させる必要があるため、非特許文献１に記載の技術では、δの値は振動に対して固定値（δ＝Ｔ／２）となっていまい、δの値を変化させることでｂ値を変化させることができない。また、ｆも変化させることができない。
したがって、非特許文献１に記載の技術は、傾斜磁場の強度が弱いとＭＲＥ画像における、振動に対する感度が十分に得られず、傾斜磁場が強すぎるとＤＷＩにアーチファクトを生じさせる問題があって、ＭＲＥとＤＷＩ共に十分な精度が得られにくく、実用性に大きな課題がある。
【００４４】
これらに対して、実施例１では、ＭＲＥ用の第１の傾斜磁場６１とは、別個に、ＤＷＩ用の第２の傾斜磁場６２が印加され、互いに悪影響は与えない。したがって、第１の傾斜磁場６１は、ＭＲＥに適した強度、周期、タイミング、期間で印加することができ、第２の傾斜磁場６２はＤＷＩに適した強度、周期、タイミング、期間で印加することができる。よって、図４に示すように、第２の傾斜磁場６２で、拡散は強調されると共に、ＭＲＥは影響を受けず、安定した観測が可能である。
【００４５】
図８は実施例１の磁気共鳴撮影装置での効果の説明図である。
図９は実施例１の構成と非特許文献１記載の構成と一般的なＭＲＥ技術とで得られたＭＲＥ画像(Wave ImageとElastogram)の一例である。
図１０は非特許文献１に記載の構成と実施例１とで得られる拡散強調画像の説明図である。
したがって、図８に示すように、ｂ値が低い場合でも、第１の傾斜磁場６１の振動増強効果は確保されるため、画像が得られると共に、ｂ値が高い場合でも、第２の傾斜磁場６２は振動の増感に寄与しないので、強度画像（拡散強調画像）上にアーチファクトが生じない。
また、図９において、実施例１のように第１の傾斜磁場６１と第２の傾斜磁場６２を個別（Separate）に印加しても、MRE画像は一般的なＭＲＥ法の場合と同様の画像が得られており、問題はない。さらに、図１０において、ｂ値が高くなると、非特許文献１に記載の技術のようにＭＥＧとＭＰＧを一体化（Unit）した構成では、図１０の破線で囲んだ領域で示すように、アーチファクトが見られるが、実施例１（Separate）では見られない。なお、図１０に示すＡＤＣｍａｐは、測定結果から、見かけの拡散係数（apparent diffusion coefficient：ＡＤＣ）を求めて画像化したもので、見かけの拡散（係数）画像（ＡＤＣ ｍａｐ）と呼ばれる。そして、非特許文献１に記載の技術では、ＡＤＣマップにも、アーチファクトが見られるが、実施例１では見られない。
【００４６】
よって、実施例１の磁気共鳴撮影装置１では、ＭＲＥとＤＷＩの撮影を同時に行うことができると共に、アーチファクトの無い高精度のＭＲＥ画像およびＤＷＩ画像を得ることができる。このとき、ＭＥＧ及びＭＰＧの強度（Ｇ）を大きくする必要がないため、人体に悪影響が出るような強い磁場がかかることも防止できる。したがって、実施例１の磁気共鳴撮影装置１では、硬さを画像化するＭＲＥ技術と、水分子拡散を画像化するＤＷＩ技術を融合した新しい撮像法（パルスシーケンス）を実用化することができる。よって、腫瘍組織の硬さ（≒悪性度）と水分子拡散の様子（≒細胞密度）を同時に評価できる。
【００４７】
また、非特許文献１に記載の技術では、ＭＥＧとＭＰＧが一体化（Unit）されているため、各磁場を異なる方向（スライス、リードアウト、フェース）に印加することができない。したがって、ＭＲＥとＤＷＩで撮影したい方向が同一の場合に限定されてしまい、ＭＲＥとＤＷＩとで異なる方向を撮影することができない。悪性腫瘍が存在すると、細胞外から細胞内に水分子が移動して、水分子が自由に動きにくくなるため、拡散強調画像が悪性腫瘍の診断に使用されるが、水の移動方向を計測するには、さまざまな軸方向に第２の傾斜磁場６２を印加して計測することが望ましい。しかし、非特許文献１に記載の技術のように、一方向しか撮影できないのであれば、複数の方向から撮影するには、複数回撮影が必要になり、撮影に時間がかかり、被検者にも負担がかかる問題がある。
これらに対して、実施例１では、第２の傾斜磁場６２は第１の傾斜磁場６１とは異なる方向（軸）に印加することができる。よって、ＭＲＥで撮影したい方向とは異なる方向の拡散強調画像を見たい場合に、ＤＷＩ法で撮影したい任意の方向から被検査部を撮影することが可能である。
【００４８】
（変更例）
以上、本発明の実施例を詳述したが、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内で、種々の変更を行うことが可能である。本発明の変更例（Ｈ01）〜（Ｈ03）を下記に例示する。
（Ｈ01）前記実施例において、磁石部２がリング状、いわゆる、トンネル型の磁気共鳴撮影装置を例示したが、これに限定されない。例えば、磁石部２がコの字型、いわゆる、オープン型の磁気共鳴撮影装置にも適用可能である。
（Ｈ02）前記実施例において、例示した具体的な数値は、設計や使用等に応じて、任意に変更可能である。例えば、共鳴周波数は静磁場の強さによって変わるため、静磁場の強さを変化させた場合には、エコー時間や振動板１６の周波数等も連動して変更されることとなる。
【００４９】
（Ｈ03）前記実施例において、振動周波数は、６０Ｈｚを例示したが、これに限定されない。７５Ｈｚや１００Ｈｚでの加振も可能である。
【符号の説明】
【００５０】
１…撮影装置、
２…磁場発生装置、
１６…振動付与部材、
５１ｄ…第１の傾斜磁場の印加手段、
５１ｅ…交番磁場の印加手段、
５１ｆ…第２の傾斜磁場の印加手段、
５３…受信手段（信号取得手段）、
５４ｂ…強度画像の取得手段、
５４ｃ…ＭＲ位相画像の取得手段、
５４ｄ…拡散強調画像の取得手段、
６１…第１の傾斜磁場、
６２…第２の傾斜磁場、
Ｇ…第２の傾斜磁場の強度、
Ｔ…振動の周期、
ＴＥ…エコー時間、
ＴＲ…繰り返し時間、
δ…第２の傾斜磁場を印加する継続時間、
Δ…間隔。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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