(57)【要約】      （修正有）【課題】形状保持性に優れる履物用アッパーおよびそれを備えた履物を提供する。【解決手段】糸を用いて編成した履物用アッパー１であって、履物用アッパー１の剛軟度がＪＩＳＬ１０９６に規定される４５°カンチレバー法に準じて測定したときに５０ｍｍ以上である履物用アッパー１。【選択図】図１
2019017732.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
糸を用いて編成した履物用アッパーであって、
前記履物用アッパーの剛軟度がＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法に準じて測定したときに５０ｍｍ以上である履物用アッパー。
【請求項２】
前記履物用アッパーは無縫製で糸を用いて編成したものである請求項１に記載の履物用アッパー。
【請求項３】
前記糸は、ナイロンを含む請求項１または２に記載の履物用アッパー。
【請求項４】
前記ナイロンは、ナイロン６、ナイロン６１０およびナイロン６６からなる群から選ばれる少なくとも１種を含む請求項３に記載の履物用アッパー。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の履物用アッパーを備えた履物。
【請求項６】
芯材を有していない請求項５に記載の履物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、履物用アッパーおよびそれを備えた履物に関する。
【背景技術】
【０００２】
履物用アッパーは、爪先部、ヒールカバー部、タン等の種々のパーツを縫製することにより製造されている。そして、履物用アッパーの左右の踵部を縫製することにより筒状体を形成し、その筒状体にゴム等からなる底材を接合することにより履物が製造される。
そこで、履物用アッパーの生産性を向上させるために、編組織によって、これらのパーツを無縫製で一体成形することが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１４／０１３７９０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、編物製の履物用アッパーは、革製あるいは織物製の履物用アッパーと比べて柔らかいため、履物の形状を保持することができない。そのため、編物製の履物用アッパーを用いる場合、履物の形状を保持するために、爪先部や踵部等に芯材を設ける必要があった。したがって、編物製の履物用アッパーを備えた履物は、生産性が低い。
また、従来、編物を構成する繊維として融着性繊維を用いて、履物用アッパーを編成した後、それを熱処理して、履物用アッパーに形状保持性を付与することも行われている。この方法は、特殊な繊維を準備したり、熱処理したりするため、生産性が低く、資材コストが高い。
【０００５】
また、履物用アッパーを編成した後、その表面に樹脂を塗布して、履物用アッパーに形状保持性を付与することも検討されている。この方法は、一足毎に樹脂を塗布するため、生産性が低い。
さらに、目の込んだ（密度が小さい）、硬い編物を編成することも考えられる。しかしながら、形状保持性に優れる履物用アッパーを無縫製で作製することは、生産性を著しく低下させる。また、形状保持性に優れる履物用アッパーを無縫製で編成すること自体が難しい。
【０００６】
本発明は、このような従来の事情に鑑みて提案されたものであり、形状保持性に優れる履物用アッパーおよびそれを備えた履物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明は以下の構成を有する。
［１］糸を用いて編成した履物用アッパーであって、前記履物用アッパーの剛軟度がＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法に準じて測定したときに５０ｍｍ以上である履物用アッパー。
［２］前記履物用アッパーは無縫製で糸を用いて編成したものである前記［１］に記載の履物用アッパー。
［３］前記糸は、ナイロンを含む前記［１］または前記［２］に記載の履物用アッパー。
［４］前記ナイロンは、ナイロン６、ナイロン６１０およびナイロン６６からなる群から選ばれる少なくとも１種を含む前記［３］に記載の履物用アッパー。
【０００８】
［５］前記［１］〜前記［４］のいずれかに記載の履物用アッパーを備えた履物。
［６］芯材を有していない前記［５］に記載の履物。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、形状保持性に優れる履物用アッパーおよびそれを備えた履物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施形態の履物用アッパーの履物用アッパーの一例を示す概略平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の履物用アッパーおよびそれを備えた履物の実施の形態について説明する。
なお、本実施の形態は、発明の趣旨をより良く理解させるために具体的に説明するものであり、特に指定のない限り、本発明を限定するものではない。
【００１２】
［履物用アッパー］
本実施形態の履物用アッパーは、糸を用いて編成した履物用アッパーであって、前記履物用アッパーの剛軟度がＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法に準じて測定したときに５０ｍｍ以上である。
【００１３】
本実施形態の履物用アッパーは、糸を用いて編成したものからなり、着用者の足の甲や踵等を覆う履物用の部材である。また、本実施形態の履物用アッパーは、具体的には、糸を用いて筒状または袋状に編成したものである。
【００１４】
本実施形態の履物用アッパーとしては、例えば、図１に示すものが挙げられる。
図１に示す履物用アッパー１は、着用者の足の甲を覆うインステップカバー部２と、着用者の踵を覆うヒールカバー部３と、着用者の足の裏を覆うソールカバー部４と、着用者の足を出し入れするための履口部５と、を備えている。
【００１５】
本実施形態の履物用アッパーは、図１に示すものに限定されず、糸を用いて編成したものであれば特に限定されない。図１に示す履物用アッパー１は、インステップカバー部２、ヒールカバー部３およびソールカバー部４により袋状に編成されている。
【００１６】
本実施形態の履物用アッパーは、インステップカバー部、ヒールカバー部、ソールカバー部、履口部以外に、爪先部、ベロ部、羽根部等を有するものであってもよい。
【００１７】
本実施形態の履物用アッパーにおいて、インステップカバー部、ヒールカバー部、ソールカバー部、履口部、ベロ部、羽根部等は無縫製で糸を用いて編成したものであってもよく、無縫製または縫製により糸を用いて編成した部材を、縫製や接着剤等を用いて接合したものであってもよい。履物用アッパーの生産性を向上する観点から、本実施形態の履物用アッパーは、無縫製で糸を用いて編成したものであることが好ましい。特にソールカバー部は、無縫製で糸を用いて編成したものであることが好ましい。
【００１８】
本実施形態の履物用アッパーの形状は、特に限定されず、目的とする履物のデザインに応じて適宜設定される。本実施形態の履物用アッパーの形状としては、例えば、プレーントゥ、キャップトゥ、Ｕチップ、Ｖチップ、ウイングチップ、ダイヤモンドチップ、スワールモカ、ホールカット、モンクストラップ、ダブルモンクストラップ、コインローファー、ビットローファー、タッセルローファー、サイドエラスティック等の紳士用の靴、婦人用靴、スポーツシューズ、カジュアルシューズ等の形状が挙げられる。また、本実施形態の履物用アッパーの形状は、ブーツ等の形状であってもよい。
【００１９】
本実施形態の履物用アッパーにおいて、「編成されている」とは、編組織にて成形されていることをいう。本実施形態の履物用アッパーにおける編組織は、緯編または経編のいずれであってもよい。
【００２０】
本実施形態の履物用アッパーの剛軟度は、ＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法に準じて測定したときに５０ｍｍ以上である。本実施形態の履物用アッパーは、上記の剛軟度が５０ｍｍ以上であるため、形状保持性に優れる。形状保持性の観点から、上記の剛軟度は１００ｍｍ以上であることが好ましく、１５０ｍｍ以上であることがより好ましい。また、本実施形態の履物用アッパーがソールカバー部も無縫製で編成されている場合、本実施形態の履物用アッパーは、形状保持性に比べ剛軟度の測定値が大きくなる傾向があり、上記の剛軟度が１００ｍｍ以上であることが好ましく、１５０ｍｍ以上であることがより好ましい。
【００２１】
本実施形態の履物用アッパーの剛軟度が、ＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法に準じて測定したときに５０ｍｍ以上であれば、芯材を用いることなく、履物用アッパーのみで、甲の部分や踵の部分の立体形状を保持できる。芯材を用いる必要がなくなれば、履物を軽量化することができるばかりでなく、履物の生産性を向上することができる。
【００２２】
本実施形態の履物用アッパーの剛軟度は、次のように、ＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法に準じて測定される。
緯編または経編等にて編成された履物用アッパーを、ＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法の試験片として用いる。
履物用アッパーの長さ（サイズ）方向を試験片の長辺とし、履物用アッパーの幅方向を試験片の短辺とする。
一端が ４５°の斜面を有する、表面が滑らかな水平台の上に試験片の短辺をスケール基線に合わせて置く。
次に、適切な方法によって試験片を斜面の方向に緩やかに滑らせて、試験片が斜面Ａと接したときの試験片の移動した長さをスケールによって読み取る。剛軟度は、試験片が移動した長さ（ｍｍ）で示される。
【００２３】
本実施形態の履物用アッパーは、上述の通り、ソールカバー部等を有している場合や、筒状または袋状の場合がある。本実施形態の履物用アッパーの剛軟度の測定では、ソールカバー部等の有無に関係なく、履口部が上側（ソールカバー部が下側）となるように、水平台の上に履物用アッパーを置く。
【００２４】
本実施形態の履物用アッパーにおける形状保持性とは、履物用アッパーを、ソールカバー部を下にして、インステップカバー部を手で膨らませた後、履物用アッパーを床面に置いた場合に、履物用アッパーが立体形状を維持することができる性質のことである。
【００２５】
本実施形態の履物用アッパーを構成する糸は、ナイロン、ポリエステル、アクリル、アセテート、アラミド、ビニロン、レーヨン、綿、麻、絹等を含む。また、本実施形態の履物用アッパーを構成する糸は、これらを混紡、混織、交絡等させた複合材料であってもよく、同一素材からなるものであってもよい。また、本実施形態の履物用アッパーも同一の糸から編成されているものであっても、また、複数の糸を用いて編成されているものであってもよい。
【００２６】
本実施形態の履物用アッパーを構成する糸は、ナイロンを含むことが好ましい。本実施形態の履物用アッパーを構成する糸がナイロンを含む場合、履物用アッパーを構成するナイロンを、後述する芳香族アルコールを含む処理液で処理することにより、本実施形態の履物用アッパーの形状保持性をより向上することができる。
【００２７】
ナイロンとしては、公知のナイロンが挙げられ、例えば、ナイロン６、ナイロン１０、ナイロン１１、ナイロン１２、ナイロン６６、ナイロン６１０、あるいは、これらの共重合ポリアミド等が挙げられる。これらの中でも、履物用アッパーや履物の形状保持性の観点から、ナイロンは、ナイロン６、ナイロン６１０およびナイロン６６からなる群から選ばれる少なくとも１種を含むものが好ましい。
【００２８】
本実施形態の履物用アッパーを構成する糸（糸条）の太さは、特に限定されない。本実施形態の履物用アッパーを構成する糸（糸条）の下限は、１５０デシテックス以上であることが好ましく、２００デシテックス以上であることがより好ましく、３００デシテックス以上であることがさらに好ましく、４００デシテックス以上であることが特に好ましい。また、本実施形態の履物用アッパーを構成する糸（糸条）の太さの上限は、特に限定されないが、２０００デシテックス以下であることが好ましい。本実施形態の履物用アッパーを構成する糸（糸条）の太さが上記の範囲内であれば、本実施形態の履物用アッパーや履物の形状保持性がより向上する。
【００２９】
本実施形態の履物用アッパーを構成する糸としては、モノフィラメント糸であっても、マルチフィラメント糸であってもよい。前記糸を構成する繊維の太さは特に限定されないが、本実施形態の履物用アッパーを構成する糸に用いられる繊維としては、０．０００１デシテックス以上、５００デシテックス以下のものが挙げられる。なかでも、単繊維の太さで１μｍ未満のナノメートルオーダーの繊維が好ましい。また、ナノメートルオーダーの繊維は、例えば、ポリエステルとナイロン等からなる分割型複合繊維、溶融型複合繊維、直接紡糸型極細繊維、エレクトロスピニング法等にて製造された繊維等が挙げられる。また、繊維の繊維軸方向に垂直な断面形状は、丸型断面や星形断面、井形断面、三角断面等の異形断面であってもよい。また、中空繊維であってもよい。また、天然繊維、合成繊維等にかかわらず、例えば、ナイロンの場合においても長繊維であっても短繊維であってもよい。
【００３０】
本実施形態の履物用アッパーを構成する糸がナイロンを含む場合、ナイロンの糸（糸条）は、生糸または加工糸のいずれであってもよい。形状保持性の観点から、ナイロンの糸（糸条）は、生糸またはスラン加工等が施された加工糸であることが好ましい。
【００３１】
本実施形態の履物用アッパーは、撥水性、防水性、抗菌消臭性、制菌性、抗ウイルス性、花粉付着防止性、抗アレルギー性、吸水性、紫外線遮蔽性、防汚性、制電性、蓄光性、再帰反射性等を付与する加工が施されていてもよい。
【００３２】
本実施形態の履物用アッパーは、糸を用いて編成した履物用アッパーであって、履物用アッパーの剛軟度がＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法に準じて測定したときに５０ｍｍ以上であるため、形状保持性に優れる。したがって、本実施形態の履物用アッパーによれば、芯材を用いることなく、履物を作製することができる。よって、本実施形態の履物用アッパーによれば、履物の生産性を向上することができる。
【００３３】
［履物用アッパーの製造方法］
本実施形態の履物用アッパーの製造方法は、糸を用いて筒状または袋状に形成する工程（以下、「工程Ａ」と言う。）を少なくとも有する。
【００３４】
工程Ａでは、公知の方法により、無縫製で筒状または袋状に上記の糸を用いて編成する。編組織は、緯編または経編のいずれであってもよい。また、公知の方法により、無縫製で上記の糸を編成したものを、縫製や接着剤等を用いて接合し、筒状または袋状に形成する。
【００３５】
工程Ａにおいて形成された編物の剛軟度が、ＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法に準じて測定したときに５０ｍｍ以上であれば、その編物を、本実施形態の履物用アッパーとする。
【００３６】
本実施形態の履物用アッパーを構成する糸がナイロンを含む場合、工程Ａにおいて形成された編物を、芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルを含む処理液で処理する工程（以下、「工程Ｂ」と言う。）を有していてもよい。
【００３７】
芳香族アルコールとしては、例えば、ベンジルアルコール、ベンジルアルコール誘導体、フェノール、ｏ−クレゾール、ｍ−クレゾール、ｐ−クレゾール、カテコール、レゾルシン、ヒドロキノン、キシレノール、フェニルフェノール、クロロフェノール、フェニルエチルアルコール等が挙げられる。
【００３８】
ベンジルアルコール誘導体としては、下記式（１）で示される化合物が挙げられる。
【００３９】
【化１】
2019017732.tif 000003
（式中、ｎは１〜３の整数を表わす。）
【００４０】
上記式（１）で示される化合物としては、具体的には、下記式（２）で示されるエチレンオキサイドベンジルアルコール誘導体や、プロピレンオキサイドのベンジルアルコール誘導体等が挙げられる。
【００４１】
【化２】
2019017732.tif 000004
【００４２】
工程Ｂにおいて用いられる芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルを含む処理液は、芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルと、水とを含む混合液である。この混合液における芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルの含有量は、３０ｇ／Ｌ以上３００ｇ／Ｌ以下であることが好ましく、５０ｇ／Ｌ以上３００ｇ／Ｌ以下であることがより好ましく、７０ｇ／Ｌ以上３００ｇ／Ｌ以下であることがさらに好ましい。
芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルの含有量が３０ｇ／Ｌ以上であれば、形状保持性に優れる履物用アッパーが得られる。一方、芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルの含有量が３００ｇ／Ｌ以下であれば、ナイロンの強度の低下を抑えることもできる。なお、芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルの含有量が３００ｇ／Ｌを超えると、芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルの含有量の増加分に応じて形状保持性が向上することがない。
【００４３】
芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルとしては、処理の安定性の観点から、乳化剤等を用いて乳化したものを用いることが好ましい。
【００４４】
芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルを含む処理液は、消泡剤、浴中柔軟剤、あたり防止剤等を含んでいてもよい。
【００４５】
工程Ｂにおいて、芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルを含む処理液による処理温度は、６０℃以上１５０℃以下であることが好ましく、８０℃以上１３０℃以下であることがより好ましく、９０℃以上１２５℃以下であることがさらに好ましく、１００℃超１２０℃以下であることが特に好ましい。
処理温度が６０℃以上であれば、充分な形状保持性を有する履物用アッパーが得られる。一方、処理温度が１５０℃以下であれば、履物用アッパーの引裂強度等の機械的強度の低下を抑えることもできる。
【００４６】
工程Ｂにおいて、芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルを含む処理液による処理時間は、処理温度や、処理液における芳香族アルコールまたはジベンジルエーテルの含有量に応じて適宜調整されるが、５分以上１８０分以下であることが好ましい。
処理時間が５分以上であれば、充分な形状保持性を有する履物用アッパーが得られる。一方、処理時間が１８０分以下であれば、履物用アッパーの生産性の低下を抑えることもできる。
【００４７】
工程Ｂに用いられる加工機としては、特に限定されないが、ワッシャー（ドラム式処理装置）等を用いることが好ましい。
【００４８】
また、工程Ｂによって得られた履物用アッパーに、ソーピングを行なうことが好ましい。
【００４９】
ソーピングは、水洗または４０℃〜１３０℃程度の湯洗による処理、または、常温の水または４０℃〜１３０℃程度の湯に、苛性ソーダ、ソーダ灰またはトリポリリン酸ソーダ等のアルカリ剤、界面活性剤あるいはキレート剤等を含むソーピング溶液による処理である。
【００５０】
また、ソーピングは、複数回行ってもよい。この場合、１回目のソーピングには、アルカリ剤や界面活性剤を含むソーピング溶液を用い、２回目のソーピングには、水のみを用いるようなソーピングを行なってもよい。
【００５１】
さらに、ソーピングを行った後、必要に応じて引き続き、あるいは乾燥を行った後、履物用アッパーに、染色加工、撥水加工、抗菌防臭加工、制菌加工、抗ウイルス加工、花粉付着防止加工、抗アレルギー加工、防汚加工、消臭加工、吸水加工、紫外線遮蔽加工、制電加工等の加工を施してもよい。
【００５２】
また、必要に応じて、得られた履物用アッパーの表面（履物の外側になる面）や裏面（履物の内側になる面）に、防水膜や透湿防水膜を設けてもよい。
また、履物用アッパーの表面に、蓄光材や再帰性反射材を設けてもよい。蓄光材や再帰性反射材は、履物用アッパーの表面に貼付または縫製される。
【００５３】
本実施形態の履物用アッパーの製造方法によれば、形状保持性に優れた履物用アッパーを製造することができる。また、本実施形態の履物用アッパーの製造方法によれば、履物用アッパーの生産性を向上することができる。
【００５４】
［履物］
本実施形態の履物は、本実施形態の履物用アッパーを備える。
【００５５】
本実施形態の履物は、具体的には、本実施形態の履物用アッパーと、その履物用アッパーに接合された靴底部とを備える。
【００５６】
靴底部の材質としては、特に限定されず、一般的に靴底に用いられている樹脂、革等が挙げられる。
【００５７】
本実施形態の履物は、履物用アッパーが芯材を有していてもよく、また、履物用アッパーが芯材を有していなくてもよい。本実施形態の履物は、生産性や軽量化の観点から、履物用アッパーが芯材を有していないことが好ましい。
【００５８】
本実施形態の履物は、履物用アッパーのソールカバー部の内側に、中敷きが設けられていてもよい。
【００５９】
本実施形態の履物は、撥水性、防水性、抗菌消臭性、制菌性、抗ウイルス性、花粉付着防止性、抗アレルギー性、吸水性、紫外線遮蔽性、防汚性、制電性等を付与する加工が施されていてもよい。
【００６０】
本実施形態の履物は、履物用アッパーや靴底部に、蓄光材や再帰性反射材を設けて、蓄光性や再帰性反射性が付与されていてもよい。
【００６１】
本実施形態の履物用アッパーを所定の立体形状とした後、本実施形態の履物用アッパーと靴底部が、縫製や接着剤等を用いて接合されて、本実施形態の履物が得られる。
【００６２】
本実施形態の履物は、本実施形態の履物用アッパーを備えるため、編物で構成される履物用アッパーを用いながら、芯材を有していなくても履物の立体形状を維持し、美しいシルエットを有する。
【実施例】
【００６３】
以下、実施例および比較例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００６４】
以下の実施例および比較例において、履物用アッパーの形状保持性の評価を次の方法で行った。
【００６５】
［形状保持性の評価］
履物用アッパーの剛軟度を測定することにより、履物用アッパーの形状保持性を評価した。
履物用アッパーの剛軟度を、ＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法に準じて測定した。
より具体的には、実施例および比較例にて編成された履物用アッパーを、ＪＩＳ  Ｌ１０９６に規定される４５°カンチレバー法の試験片として用いた。
履物用アッパーの長さ（サイズ）方向を試験片の長辺とし、履物用アッパーの幅方向を試験片の短辺とした。
一端が ４５°の斜面を有する、表面が滑らかな水平台の上に試験片の短辺をスケール基線に合わせて置いた。
次に、適切な方法によって試験片を斜面の方向に緩やかに滑らせて、試験片が斜面Ａと接したときの試験片の移動した長さをスケールによって読み取った。試験片が移動した長さ（ｍｍ）を、履物用アッパーの剛軟度とした。
なお、履き口部が上側（ソールカバー部が下側）となるように、水平台の上に履物用アッパーを置いた。
【００６６】
［実施例］
糸としてナイロン６とポリエステルを用い、これらの複合糸（ナイロン：ポリエステル＝１：１）を複数本束ねて、全体として５００デシテックスの糸を用い、インステップカバー部およびソールカバー部を有する無縫製の袋状の履物用アッパーを編成した。編組織は、緯編とした。
上記の方法に従って、この履物用アッパーの形状保持性を評価した。その結果、この履物用アッパーの剛軟度は８０ｍｍであった。
また、この履物用アッパーを、ソールカバー部を下にして、インステップカバー部を手で膨らませた後、この履物用アッパーを床面に置いた。その結果、この履物用アッパーは、立体形状を維持できなかった。なお、この履物用アッパーは、編立時、ウエル、コースとも高密度とする必要がないため編成の生産性は優れていた。
【００６７】
次に、この履物用アッパーを精練した後、水にベンジルアルコールの乳化分散液を投入し、ベンジルアルコールの含有量が１００ｇ／Ｌの処理液にて、ドラム型染色機を用い、室温から１１０℃まで昇温し、１１０℃を維持して６０分間の処理を行った。その後、引続き、ソーピングとして８０℃のお湯にて２回湯洗いを行った。
【００６８】
次に、酸性染料にて青色に染色（９５℃×６０分）し、ソーピング、合成タンニンを用いたフィックス処理を行った。その後、６０℃で乾燥を行ない、実施例の履物用アッパーを得た。
【００６９】
上記の方法に従って、実施例の履物用アッパーの形状保持性を評価した。その結果、実施例の履物用アッパーの剛軟度は１５０ｍｍ以上であった。
【００７０】
実施例の履物用アッパーを、ソールカバー部を下にして、インステップカバー部を手で膨らませた後、この履物用アッパーを床面に置いた。その結果、実施例の履物用アッパーは、立体形状を維持していた。また、実施例の履物用アッパーは、インステップカバー部を手で押し潰しても、手を放すと元の立体形状に復元した。さらに、実施例の履物用アッパーは、この操作を１０回以上続けても、手を放すと元の立体形状に復元した。以上のことから、本実施例の履物用アッパーは、形状保持性に優れているものであることが分かった。
【００７１】
次に、実施例のアッパーに、靴底部、中敷きを取り付け、履物を作製した。
この際、ヒールカバー部や爪先部等には、芯材を用いなかったが、得られた履物は立体形状を維持し、美しいシルエットを有し、かつ軽量のものであった。
【００７２】
［比較例］
ベンジルアルコールを含む処理液による処理を行なわなかったこと以外は実施例と同様にして、比較例の履物用アッパーを得た。
【００７３】
上記の方法に従って、比較例の履物用アッパーの形状保持性を評価した。その結果、比較例の履物用アッパーの剛軟度は８２ｍｍであった。この比較例の履物用アッパーは、柔らかい風合いのものであった。
【００７４】
次に、比較例の履物用アッパーを用い、実施例と同様にして、履物を作製した。
この際、ヒールカバー部や爪先部等には、芯材を用いなかった。比較例の履物用アッパーの剛軟度は８２ｍｍであり、芯材を用いなかったため、得られた履物は立体形状を維持できなかった。
【符号の説明】
【００７５】
１・・・履物用アッパー、２・・・インステップカバー部、３・・・ヒールカバー部、４・・・ソールカバー部、５・・・履口部。
【図１】
2019017732.tif 000005