(57)【要約】【課題】タイヤ外面に形成されている標章の視認性を高めることができるタイヤを提供する。【解決手段】本発明に係るタイヤは、文字、記号、図形又は模様を含む標章の複数の標章要素が、タイヤ外面でタイヤ周方向の異なる位置に形成されているタイヤであって、前記複数の標章要素それぞれは、ベース部と、前記ベース部から突出し、平面視で中継点から複数方向に延出されている延出部を含む複数の単位パターンと、を備え、平面視で任意の１つの基準直線を設定した場合に、一の前記標章要素の前記複数の単位パターン同士の前記基準直線に対する傾斜角度は略等しく、かつ、一の前記標章要素における前記単位パターンの前記基準直線に対する傾斜角度は、他の前記標章要素における前記単位パターンの前記基準直線に対する傾斜角度と異なる。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
文字、記号、図形又は模様を含む標章の複数の標章要素が、タイヤ外面でタイヤ周方向の異なる位置に形成されているタイヤであって、
前記複数の標章要素それぞれは、
ベース部と、
前記ベース部から突出し、平面視で中継点から複数方向に延出されている延出部を含む複数の単位パターンと、を備え、
平面視で任意の１つの基準直線を設定した場合に、一の前記標章要素の前記複数の単位パターン同士の前記基準直線に対する傾斜角度は略等しく、かつ、一の前記標章要素における前記単位パターンの前記基準直線に対する傾斜角度は、他の前記標章要素における前記単位パターンの前記基準直線に対する傾斜角度と異なる、タイヤ。
【請求項２】
前記複数の標章要素それぞれにおける前記ベース部及び前記複数の単位パターンは、前記タイヤ外面に形成されている凹部の底面に設けられている、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記凹部は、前記タイヤ外面に複数形成されており、
前記複数の標章要素それぞれの、前記ベース部及び前記複数の単位パターンは、別々の前記凹部の前記底面に設けられている、請求項２に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記複数の標章要素それぞれの前記複数の単位パターンの頂部は、前記凹部内に位置する、請求項２又は３に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記単位パターンを第１単位パターンとした場合に、前記複数の標章要素それぞれは、平面視で、前記基準直線に対する傾斜角度が前記第１単位パターンと異なる複数の第２単位パターンを備え、
一の前記標章要素の前記複数の第２単位パターン同士の前記基準直線に対する傾斜角度は略等しく、かつ、一の前記標章要素における前記第２単位パターンの前記基準直線に対する傾斜角度は、他の前記標章要素における前記第２単位パターンの前記基準直線に対する傾斜角度と異なる、請求項１乃至４に記載のタイヤ。
【請求項６】
前記複数の標章要素は、タイヤサイド部の外面に形成されており、
前記第１単位パターン及び前記第２単位パターンの一方の単位パターンは、タイヤ径方向に沿って複数配置されている、請求項５に記載のタイヤ。
【請求項７】
前記複数の標章要素それぞれは、隣り合う前記第１単位パターン及び前記第２単位パターンを連結している連結部を備え、
タイヤ径方向に沿って配置されている前記複数の一方の単位パターンは、前記連結部、及び、前記連結部により連結される他方の単位パターンを介して連続している、請求項６に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、タイヤのサイド部（以下、「タイヤサイド部」と記載する。）に微細な突起を形成することで、周囲との間で高いコントラストを有するパターン領域を形成することが行われている。例えば特許文献１には、パターン領域の全域に亘って分布した複数の突起を形成することで、同一の色の表面に大きなコントラストを呈するマーキングを得る技術が開示されている。
【０００３】
特許文献２には、パターン領域のベース部から第１アスタリスク突起及び第２アスタリスク突起が突出形成されているタイヤが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１２／１３１０８９号公報
【特許文献２】特開２０１６−２１５７０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のようなパターン領域は、光の反射をコントロールすることにより、光を反射する周囲との間で高いコントラストを実現できる。しかしながら、特許文献１では、突起に異方性があるため、パターン領域を見る角度が変化した場合には、又は、パターン領域に照射される光の角度が変化した場合には、パターン領域の全域が均一に見えないことがある。
【０００６】
これに対して、特許文献２に記載のアスタリスク突起は、特許文献１の突起と比較して、異方性がない。そのため、アスタリスク突起が形成されているパターン領域を見る角度が変化した場合、又は、アスタリスク突起が形成されているパターン領域に照射される光の角度が変化した場合であっても、見え方の均一性を高めて視認性を向上させることができる。
【０００７】
本願発明者は、鋭意検討を重ねた結果、特許文献２に記載のアスタリスク突起のような特許文献１の突起に比較して異方性のない突起を特定の方法で利用することで、タイヤ外面に形成される文字、記号、図形又は模様を含む標章を、より高いコントラストで際立たせることができるという知見を得るに至った。
【０００８】
本発明は、タイヤ外面に形成されている標章の視認性を高めることができるタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の第１の態様としてのタイヤは、文字、記号、図形又は模様を含む標章の複数の標章要素が、タイヤ外面でタイヤ周方向の異なる位置に形成されているタイヤであって、前記複数の標章要素それぞれは、ベース部と、前記ベース部から突出し、平面視で中継点から複数方向に延出されている延出部を含む複数の単位パターンと、を備え、平面視で任意の１つの基準直線を設定した場合に、一の前記標章要素の前記複数の単位パターン同士の前記基準直線に対する傾斜角度は略等しく、かつ、一の前記標章要素における前記単位パターンの前記基準直線に対する傾斜角度は、他の前記標章要素における前記単位パターンの前記基準直線に対する傾斜角度と異なる。
このような構成とすることにより、タイヤ外面に形成されている標章の視認性を高めることができる。
【００１０】
本発明の１つの実施形態として、前記複数の標章要素それぞれにおける前記ベース部及び前記複数の単位パターンは、前記タイヤ外面に形成されている凹部の底面に設けられている。
このような構成とすることにより、標章要素の損傷を抑制できる。
【００１１】
本発明の１つの実施形態として、前記凹部は、前記タイヤ外面に複数形成されており、前記複数の標章要素それぞれの、前記ベース部及び前記複数の単位パターンは、別々の前記凹部の前記底面に設けられている。
このような構成とすることにより、標章要素の視認性をより高めることができる。
【００１２】
本発明の１つの実施形態として、前記複数の標章要素それぞれの前記複数の単位パターンの頂部は、前記凹部内に位置する。
このような構成とすることにより、標章要素の損傷を、より抑制できる。
【００１３】
本発明の１つの実施形態として、前記単位パターンを第１単位パターンとした場合に、前記複数の標章要素それぞれは、平面視で、前記基準直線に対する傾斜角度が前記第１単位パターンと異なる複数の第２単位パターンを備え、一の前記標章要素の前記複数の第２単位パターン同士の前記基準直線に対する傾斜角度は略等しく、かつ、一の前記標章要素における前記第２単位パターンの前記基準直線に対する傾斜角度は、他の前記標章要素における前記第２単位パターンの前記基準直線に対する傾斜角度と異なる。
このような構成とすることにより、より視認性の高い標章要素を実現し易くなる。
【００１４】
本発明の１つの実施形態として、前記複数の標章要素は、タイヤサイド部の外面に形成されており、前記第１単位パターン及び前記第２単位パターンの一方の単位パターンは、タイヤ径方向に沿って複数配置されている。
このような構成とすることにより、異方性がない単位パターンを用いても、容易に大きな面積を単位パターンで埋め尽くすことができる。
【００１５】
本発明の１つの実施形態として、前記複数の標章要素それぞれは、隣り合う前記第１単位パターン及び前記第２単位パターンを連結している連結部を備え、タイヤ径方向に沿って配置されている前記複数の一方の単位パターンは、前記連結部、及び、前記連結部により連結される他方の単位パターンを介して連続している。
このような構成とすることにより、ゴム流れ性を高めることができ、不良品の発生を抑制できる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、タイヤ外面に形成されている標章の視認性を高めることができるタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態としてのタイヤの基準状態の際の、タイヤ幅方向に平行な断面での断面図である。
【図２】図１に示すタイヤの側面図である。
【図３】図２の一部を拡大して示す拡大図である。
【図４】図３における文字部「Ｄ」の一部分を拡大した拡大図、及び、その一部を更に拡大した拡大図である。
【図５】図４のＩ−Ｉ断面での断面図である。
【図６】図４のＩＩ−ＩＩ断面での断面図である。
【図７】図３における文字部「Ｃ」〜「Ｅ」の部分を拡大した拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明に係るタイヤの実施形態について図面を参照して説明する。各図において共通する部材・部位には同一の符号を付している。
【００１９】
本発明に係るタイヤは、空気入りタイヤ及び非空気入りタイヤの両方を含む。本実施形態では、本発明に係るタイヤの一例として、空気入りタイヤについて例示説明する。
【００２０】
以下、特に断りのない限り、各要素の寸法、長さ関係、位置関係等は、空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷状態とした、基準状態で測定されるものとする。
【００２１】
ここで、「適用リム」とは、タイヤサイズに応じて下記の規格に規定された標準リム（下記ＴＲＡのＹＥＡＲ  ＢＯＯＫでは“Ｄｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ”。下記ＥＴＲＴＯのＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬでは“Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ”。）をいう。その規格とは、タイヤが生産または使用される地域に有効な産業規格によって決められたものであり、例えば、米国では、“Ｔｈｅ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，  Ｉｎｃ．（ＴＲＡ）”の“ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ”であり、欧州では、“Ｔｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｔｙｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｏｒｇａｎｉｓａｔｉｏｎ（ＥＴＲＴＯ）”の“ＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬ”であり、日本では、“日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）”の“ＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ”である。なお、上記「適用リム」には、現行サイズに加えて将来的に上記産業規格に含まれ得るサイズも含む。将来的に上記産業規格に含まれ得るサイズの例としては、ＥＴＲＴＯ  ２０１３年度版において「ＦＵＴＵＲＥ  ＤＥＶＥＬＯＰＭＥＮＴＳ」として記載されているサイズを挙げることができるが、上記産業規格に記載のないサイズの場合は、空気入りタイヤのビード幅に対応した幅のリムをいう。
【００２２】
また、「規定内圧」とは、上記のＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ等に記載されている、適用サイズ・プライレーティングにおける単輪の最大負荷能力に対応する空気圧（最高空気圧）をいい、上記産業規格に記載のないサイズの場合は、タイヤを装着する車両ごとに規定される最大負荷能力に対応する空気圧（最高空気圧）をいうものとする。また後述する「最大負荷荷重」は、適用サイズのタイヤにおける上記ＪＡＴＭＡ等の規格のタイヤ最大負荷能力、又は、上記産業規格に記載のないサイズの場合は、タイヤを装着する車両ごとに規定される最大負荷能力に対応する荷重を意味する。
【００２３】
図１は、本実施形態としての空気入りタイヤ１（以下、単に「タイヤ１」と記載する。）を示す図である。具体的に、図１は、タイヤ１を適用リム２に装着し、規定内圧を充填し、無負荷状態とした、基準状態の際の、タイヤ１のタイヤ幅方向Ａに平行な断面での断面図である。以下、この断面を「タイヤ幅方向断面」と記載する。なお、本実施形態のタイヤ１は、タイヤ赤道面ＣＬに対して対称な構成であるため、図１では、タイヤ赤道面ＣＬを挟んでタイヤ幅方向Ａの一方側のみのタイヤ幅方向断面を示している。但し、タイヤ赤道面ＣＬに対して非対称な構成のタイヤであってもよい。
【００２４】
＜適用リム２＞
図１に示す本実施形態の適用リム２は、タイヤ１の後述するビード部材３がタイヤ径方向Ｂの外側に取り付けられるリムシート部２ａと、このリムシート部２ａのタイヤ幅方向Ａの両端からタイヤ径方向Ｂの外側に突出するリムフランジ部２ｂと、を備えている。
【００２５】
＜タイヤ１＞
図１に示すように、タイヤ１は、トレッド部１ａと、このトレッド部１ａのタイヤ幅方向Ａの両端部からタイヤ径方向Ｂの内側に延びる一対のタイヤサイド部１ｂと、を備えている。タイヤサイド部１ｂとは、トレッド部１ａのタイヤ幅方向Ａの両端部からタイヤ径方向Ｂの内側に延びる一対のサイドウォール部１ｂ１と、各サイドウォール部１ｂ１のタイヤ径方向Ｂの内側の端部に設けられた一対のビード部１ｂ２と、を備えている。本実施形態のタイヤ１は、チューブレスタイプの乗用車用ラジアルタイヤである。ここで「トレッド部１ａ」は、タイヤ幅方向Ａにおいて両側のトレッド端ＴＥにより挟まれる部分を意味する。また、「ビード部１ｂ２」とは、タイヤ径方向Ｂにおいて後述するビード部材３が位置する部分を意味する。そして「サイドウォール部１ｂ１」とは、トレッド部１ａとビード部１ｂ２との間の部分を意味する。なお、「トレッド端ＴＥ」とは、タイヤを上述の適用リムに装着し、上述の規定内圧を充填し、最大負荷荷重を負荷した状態での接地面のタイヤ幅方向最外側の位置を意味する。
【００２６】
また、タイヤ外面は、トレッド部１ａの外面であるトレッド部１ａのタイヤ径方向Ｂの外側の面３１（以下、「トレッド外面３１」と記載する。）と、タイヤサイド部１ｂの外面であるタイヤサイド部１ｂのタイヤ幅方向Ａの外側の面３２（以下、「タイヤサイド外面３２」と記載する。）と、で構成されている。タイヤサイド外面３２とは、サイドウォール部１ｂ１のタイヤ幅方向Ａの外側の面３２ａ（以下、「サイドウォール外面３２ａ」と記載する。）と、ビード部１ｂ２のタイヤ幅方向Ａの外側の面３２ｂ（以下、「ビード外面３２ｂ」と記載する。）と、を備えている。
【００２７】
タイヤ１は、ビード部材３、カーカス４、ベルト６、トレッドゴム７、サイドゴム８、及び、インナーライナ９、を備えている。
【００２８】
［ビード部材３］
ビード部材３は、ビード部１ｂ２に埋設されている。ビード部材３は、ビードコア３ａと、このビードコア３ａに対してタイヤ径方向Ｂの外側に位置するゴム製のビードフィラ３ｂと、を備えている。ビードコア３ａは、周囲をゴムにより被覆されている複数のビードワイヤを備えている。ビードワイヤはスチールコードにより形成されている。スチールコードは、例えば、スチールのモノフィラメント又は撚り線からなるものとすることができる。
【００２９】
［カーカス４］
カーカス４は、一対のビード部１ｂ２間、より具体的には一対のビード部材３のビードコア３ａ間に跨っており、トロイダル状に延在している。また、カーカス４は、少なくともラジアル構造を有している。
【００３０】
更に、カーカス４は、カーカスコードをタイヤ周方向Ｃ（図１等参照）に対して例えば７５°〜９０゜の角度で配列した１枚以上（本実施形態では１枚）のカーカスプライ４ａから構成されている。このカーカスプライ４ａは、一対のビードコア３ａ間に位置するプライ本体部と、このプライ本体部の両端で、ビードコア３ａの廻りでタイヤ幅方向Ａの内側から外側に折り返されるプライ折返し部と、を備えている。そして、プライ本体部とプライ折返し部との間には、ビードコア３ａからタイヤ径方向Ｂの外側に先細状に延びるビードフィラ３ｂが配置されている。カーカスプライ４ａのカーカスコードとして、本実施形態ではポリエステルコードを採用しているが、これ以外にもナイロン、レーヨン、アラミドなどの有機繊維コードや、必要によりスチールなどの金属コードを採用してもよい。また、カーカスプライ４ａの枚数についても、２枚以上としてもよい。
【００３１】
［ベルト６］
ベルト６は、カーカス４のクラウン部に対してタイヤ径方向Ｂの外側に配置されている１層以上（本実施形態では２層）のベルト層を備えている。本実施形態のベルト６の各ベルト層はゴムで被覆されているベルトコードを含む。各ベルト層は、傾斜ベルト層としてもよく、周方向ベルト層としてもよい。傾斜ベルト層は、タイヤ周方向Ｃ（図１参照）に対して１０°より大きく、４０°以下の角度で傾斜配列したベルトコードを含むベルトプライである。また、周方向ベルト層は、タイヤ周方向Ｃ（図１参照）に沿って（タイヤ周方向Ｃに対して１０°以下、好ましくは５°以下の角度で）、配列したベルトコードを含むベルトプライである。各ベルト層のベルトコードは、スチールコードなどの金属コードであってもよく、ナイロンコードなどの有機繊維コードであってもよい。また、本実施形態のベルト６は２層のベルト層を備える構成であるが、単層のベルト６としてもよく、３層以上のベルト層を備えるベルト６としてもよい。
【００３２】
［トレッドゴム７及びサイドゴム８］
トレッドゴム７は、トレッド外面３１を構成しており、本実施形態のトレッド外面３１には、タイヤ周方向Ｃ（図１等参照）に延在する周方向溝７ａや、タイヤ幅方向Ａに延在する、図示しない幅方向溝等、を含むトレッドパターンが形成されている。サイドゴム８は、タイヤサイド部１ｂのタイヤサイド外面３２を構成しており、上述のトレッドゴム７と一体で形成されている。
【００３３】
［インナーライナ９］
インナーライナ９は、カーカス４の内面に積層されており、本実施形態では、空気透過性の低いブチル系ゴムにより形成されている。なお、ブチル系ゴムとは、ブチルゴム、及びその誘導体であるハロゲン化ブチルゴムを意味する。
【００３４】
次に、タイヤ１の更なる特徴部について説明する。
【００３５】
図２は、上述の基準状態にあるタイヤ１の側面図である。具体的に、図２は、基準状態にあるタイヤ１のタイヤサイド部１ｂを、タイヤ幅方向Ａの外側から正面に見た図である。図３は、図２の一部を拡大して示す拡大図である。図２、図３に示すように、タイヤ１のタイヤ外面のタイヤサイド外面３２には、文字、記号、図形又は模様を含む標章１０が形成されている。なお、本実施形態の標章１０は、タイヤ１のタイヤ外面のタイヤサイド外面３２に形成されているが、標章１０は、タイヤ外面の別の位置に形成されていてもよい。
【００３６】
図２、図３に示すように、標章１０は、タイヤ外面のタイヤサイド外面３２で、タイヤ周方向Ｃの異なる位置に形成されている複数の標章要素１１を備えている。
【００３７】
具体的に、本実施形態の標章１０は、「ＡＢＣＤＥＦＧ」の７文字のみから構成される文字標章である。つまり、本実施形態の標章１０は、複数の標章要素１１として、７つの文字部「Ａ」〜「Ｇ」を備えている。なお、本実施形態のような文字に加えて、又は、文字に代えて、図形、バーコード等の記号、および、模様、の少なくとも１つを含む標章であってもよい。
【００３８】
本実施形態の標章１０は、タイヤサイド部１ｂのタイヤ最大幅位置よりもタイヤ径方向Ｂの内側又は外側の位置（本実施形態では内側の位置）に形成されている。また、本実施形態の標章１０の複数の標章要素１１としての文字部「Ａ」〜「Ｇ」は、タイヤサイド外面３２において、タイヤ周方向Ｃの異なる位置、より具体的に、本実施形態では、タイヤ周方向Ｃに離間した位置、に形成されている。タイヤ周方向Ｃに隣接する標章要素１１同士は、標章１０の複数の標章要素１１間の部分である要素間部５０を挟んで、タイヤ周方向Ｃに所定距離だけ離間している。なお、要素間部５０、及び、標章１０の周囲は、凹凸を有さない平坦面により構成されている。平坦面の表面粗さは、１〜１５Ｒｚ（Ｒｔ）とすることが好ましい。なお、本実施形態のタイヤサイド外面３２には、タイヤ中心軸Ｏ（図２参照）を挟んでタイヤ径方向Ｂで対向する位置に、２つの標章１０が設けられている。また、図２では、タイヤサイド外面３２に２つの標章１０のみが設けられている構成を示しているが、標章１０以外にリッジや印刷により形成される他の情報が形成されていてもよい。
【００３９】
図４は、図３における文字部「Ｄ」の一部分（図３の破線範囲内）を拡大した拡大図である。また、図４では、図３における文字部「Ｄ」の一部分（図３の破線範囲内）の更に一部を拡大した拡大図（図４右図の破線範囲内）を併せて示している。図４に示すように、本実施形態の標章要素１１としての文字部「Ｄ」は、ベース部１２と、複数の第１単位パターン１３と、複数の第２単位パターン１４と、連結部６０と、を備えている。詳細は後述するが、本実施形態の連結部６０は、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４それぞれにおける１つの延出部１６、２１を延設させることで形成されている。なお、図３に示す標章要素１１としての他の文字部「Ａ」〜「Ｃ」、「Ｅ」〜「Ｇ」それぞれについても、上記同様の構成を有している。
【００４０】
ベース部１２は、各標章要素１１の基準面を形成するものであり、このベース部１２を基準として、後述の第１単位パターン１３、第２単位パターン１４、及び、連結部６０、は突出している。
【００４１】
第１単位パターン１３は、ベース部１２から突出し、平面視で中継点１５から複数方向に延出されている延出部１６を含む。具体的に、本実施形態の第１単位パターン１３は、アスタリスク突起により構成されている。本実施形態の第１単位パターン１３としてのアスタリスク突起は、中継点１５としての中心点Ｏ１からそれぞれ異なる方向へ直線状に延出されている同一形状の延出部１６を備えている。より具体的に、本実施形態の第１単位パターン１３としてのアスタリスク突起は、中継点１５としての中心点Ｏ１からそれぞれ異なる方向へ延出する６つの延出部１６として、第１延出部１６ａ、第２延出部１６ｂ、第３延出部１６ｃ、第４延出部１６ｄ、第５延出部１６ｅ、及び、第６延出部１６ｆ、を備えている。以下、６つの延出部１６を区別することなく記載する場合は、単に「延出部１６」と記載する。
【００４２】
図４に示すように、第１延出部１６ａ及び第２延出部１６ｂは、中継点１５としての中心点Ｏ１から互いに逆向きに延出されており、第１延出部１６ａ及び第２延出部１６ｂによって、直線状に連続して延在する形状が構成されている。以下、説明の便宜上、第１延出部１６ａ及び第２延出部１６ｂを纏めて「第１直線部１７ａ」と記載する。
【００４３】
図４に示すように、第３延出部１６ｃ及び第４延出部１６ｄは、中継点１５としての中心点Ｏ１から互いに逆向きに延出されており、第３延出部１６ｃ及び第４延出部１６ｄによって、直線状に連続して延在する形状が構成されている。以下、説明の便宜上、第３延出部１６ｃ及び第４延出部１６ｄを纏めて「第２直線部１７ｂ」と記載する。
【００４４】
図４に示すように、第５延出部１６ｅ及び第６延出部１６ｆは、中継点１５としての中心点Ｏ１から互いに逆向きに延出されており、第５延出部１６ｅ及び第６延出部１６ｆによって、直線状に連続して延在する形状が構成されている。以下、説明の便宜上、第５延出部１６ｅ及び第６延出部１６ｆを纏めて「第３直線部１７ｃ」と記載する。
【００４５】
このように、本実施形態の第１単位パターン１３としてのアスタリスク突起は、中継点１５としての中心点Ｏ１で交差する、第１直線部１７ａ、第２直線部１７ｂ、及び、第３直線部１７ｃにより構成されている。
【００４６】
６つの延出部１６は、隣り合う延出部１６との間で、６０°の角度を成している。換言すれば、６つの延出部１６は、中継点１５としての中心点Ｏ１から、放射状に延出されている。
【００４７】
図５は、本実施形態の第１単位パターン１３の第１直線部１７ａ、第２直線部１７ｂ、及び、第３直線部１７ｃそれぞれの、延在方向と直交する断面を示す図である。具体的には、図４のＩ−Ｉ断面での断面図である。図５に示すように、第１単位パターン１３としてのアスタリスク突起において、第１直線部１７ａ、第２直線部１７ｂ、及び、第３直線部１７ｃは、平坦な頂部を有する略二等辺三角形状とされている。以下、第１直線部１７ａの頂部を「第１頂部１８ａ」、第２直線部１７ｂの頂部を「第２頂部１８ｂ」、第３直線部１７ｃの頂部を「第３頂部１８ｃ」と記載する。
【００４８】
ベース部１２から第１頂部１８ａ、第２頂部１８ｂ、第３頂部１８ｃの各々までの高さ（以下「突出高さＨ１」という）は、０．１ｍｍ以上、１．０ｍｍ以下とされている。なお、突出高さＨ１は、０．２ｍｍ以上、０．８ｍｍ以下の範囲内に設定することが、より好ましい。
【００４９】
図５に示すように、本実施形態の第１単位パターン１３としてのアスタリスク突起において、第１直線部１７ａと第２直線部１７ｂとの間のベース部１２は、平坦状とされている。図５に示すように、第２直線部１７ｂと第３直線部１７ｃとの間のベース部１２は、曲面状とされている。ベース部１２を曲面状にすることにより、入射光の反射が抑制され、標章要素１１外とのコントラストが大きくなり、視認性が向上する。
【００５０】
第１直線部１７ａの前記二等辺三角形の斜辺を構成する第１側壁面１９ａ、第２直線部１７ｂの前記二等辺三角形の斜辺を構成する第２側壁面１９ｂ、及び、第３直線部１７ｃの前記二等辺三角形の斜辺を構成する第３側壁面１９ｃは、第１直線部１７ａ〜第３直線部１７ｃそれぞれの延在方向と直交する断面視（図５参照）で、両側の側壁面間の距離である幅Ｗが頂部側からベース部１２へ向けて広くなっている。第１側壁面１９ａ、第２側壁面１９ｂ、第３側壁面１９ｃは、ベース部１２に対する仮想の垂直面Ｆに対して、角度θをなしている。角度θは、５°〜３０°の範囲内とされていることが好ましく、１５°〜２５°の範囲内であることがより好ましい。角度θが角度３０°よりも大きいと、第１側壁面１９ａ〜第３側壁面１９ｃでの反射光が、延出部１６同士の間から外側へ戻る割合が多くなり、視認性の向上が少なくなる。すなわち、光が反射して、標章要素１１外とのコントラストの差異が小さくなり、視認性の向上が少なくなる。一方、角度θが５°よりも小さいと、延出部１６が倒れやすくなる。したがって、延出部１６の間に入射した光の反射光が延出部１６の間から外側へ戻ることを抑制する効果と、延出部１６の耐久性を考慮し、角度θは、５°〜３０°であることが好ましい。
【００５１】
また、延出部１６において、突出高さＨ１は、前記二等辺三角形の底辺位置における最大幅Ｗｍａｘ（ベース部１２における側壁面の基部間の距離）の０．８倍〜６倍で有ることが好ましい。突出高さＨ１が最大幅Ｗｍａｘの０．８倍よりも小さいと、第１側壁面１９ａ〜第３側壁面１９ｃでの反射光が延出部１６の間から外側へ戻る割合が多くなり、視認性の向上が少なくなる。すなわち、光が反射して、標章要素１１外とのコントラストの差異が小さくなり、視認性の向上が少なくなる。一方、突出高さＨ１が最大幅Ｗｍａｘの６倍よりも大きいと、第１側壁面１９ａ〜第３側壁面１９ｃがベース部１２に対して垂直に近い角度になるため、延出部１６が倒れやすくなる。したがって、延出部１６の間に入射した光の反射光が延出部１６の間から外側へ戻ることを抑制する効果と、延出部１６の耐久性を考慮し、突出高さＨ１が底辺長さＢ１の０．８倍〜６倍である、ことが好ましい。
【００５２】
本実施形態の第２単位パターン１４は、ベース部１２から突出し、平面視で中継点２０から複数方向に延出されている延出部２１を含む。本実施形態の第２単位パターン１４は、第１単位パターン１３と同一の形状及び大きさを有するアスタリスク突起であるが、タイヤ側面視（図２〜図４参照）で、第１単位パターン１３としてのアスタリスク突起とは異なる角度で傾斜している。具体的には、図４に示すように、第２単位パターン１４としてのアスタリスク突起は、第１単位パターン１３としてのアスタリスク突起を、中心点Ｏ１を中心に３０°回転した角度で傾斜している。
【００５３】
具体的に、本実施形態の第２単位パターン１４としてのアスタリスク突起は、中継点２０としての中心点Ｏ２からそれぞれ異なる方向へ直線状に延出されている同一形状の延出部２１を備えている。より具体的に、本実施形態の第２単位パターン１４としてのアスタリスク突起は、中継点２０としての中心点Ｏ２からそれぞれ異なる方向へ延出する６つの延出部２１として、第１延出部２１ａ、第２延出部２１ｂ、第３延出部２１ｃ、第４延出部２１ｄ、第５延出部２１ｅ、及び、第６延出部２１ｆ、を備えている。以下、６つの延出部２１を区別することなく記載する場合は、単に「延出部２１」と記載する。
【００５４】
図４に示すように、第１延出部２１ａ及び第２延出部２１ｂは、中継点２０としての中心点Ｏ２から互いに逆向きに延出されており、第１延出部２１ａ及び第２延出部２１ｂによって、直線状に連続して延在する形状が構成されている。以下、説明の便宜上、第１延出部２１ａ及び第２延出部２１ｂを纏めて「第１直線部２２ａ」と記載する。
【００５５】
図４に示すように、第３延出部２１ｃ及び第４延出部２１ｄは、中継点２０としての中心点Ｏ２から互いに逆向きに延出されており、第３延出部２１ｃ及び第４延出部２１ｄによって、直線状に連続して延在する形状が構成されている。以下、説明の便宜上、第３延出部２１ｃ及び第４延出部２１ｄを纏めて「第２直線部２２ｂ」と記載する。
【００５６】
図４に示すように、第５延出部２１ｅ及び第６延出部２１ｆは、中継点２０としての中心点Ｏ２から互いに逆向きに延出されており、第５延出部２１ｅ及び第６延出部２１ｆによって、直線状に連続して延在する形状が構成されている。以下、説明の便宜上、第５延出部２１ｅ及び第６延出部２１ｆを纏めて「第３直線部２２ｃ」と記載する。
【００５７】
このように、本実施形態の第２単位パターン１４としてのアスタリスク突起は、中継点２０としての中心点Ｏ２で交差する、第１直線部２２ａ、第２直線部２２ｂ、及び、第３直線部２２ｃにより構成されている。
【００５８】
６つの延出部２１は、隣り合う延出部２１との間で、６０°の角度を成している。換言すれば、６つの延出部２１は、中継点２０としての中心点Ｏ２から、放射状に延出されている。
【００５９】
図６は、本実施形態の第２単位パターン１４の第１直線部２２ａ、第２直線部２２ｂ、及び、第３直線部２２ｃそれぞれの、延在方向と直交する断面を示す図である。具体的には、図４のＩＩ−ＩＩ断面での断面図である。図６に示すように、第２単位パターン１４としてのアスタリスク突起において、第１直線部２２ａ、第２直線部２２ｂ、及び、第３直線部２２ｃは、平坦な頂部を有する略二等辺三角形状とされている。以下、第１直線部２２ａの頂部を「第１頂部２３ａ」、第２直線部２２ｂの頂部を「第２頂部２３ｂ」、第３直線部２２ｃの頂部を「第３頂部２３ｃ」と記載する。
【００６０】
ベース部１２から第１頂部２３ａ、第２頂部２３ｂ、第３頂部２３ｃの各々までの高さである突出高さＨ１は、第１単位パターン１３における突出高さＨ１と同様、０．１ｍｍ以上、１．０ｍｍ以下とされている。なお、突出高さＨ１は、０．２ｍｍ以上、０．８ｍｍ以下の範囲内に設定することが、より好ましい。
【００６１】
図６に示すように、本実施形態の第２単位パターン１４としてのアスタリスク突起において、第１直線部２２ａと第２直線部２２ｂとの間のベース部１２は、平坦状とされている。図６に示すように、第２直線部２２ｂと第３直線部２２ｃとの間のベース部１２は、曲面状とされている。ベース部１２を曲面状にすることにより、入射光の反射が抑制され、標章要素１１外とのコントラストが大きくなり、視認性が向上する。
【００６２】
第１直線部２２ａの前記二等辺三角形の斜辺を構成する第１側壁面２４ａ、第２直線部２２ｂの前記二等辺三角形の斜辺を構成する第２側壁面２４ｂ、及び、第３直線部２２ｃの前記二等辺三角形の斜辺を構成する第３側壁面２４ｃは、第１直線部２２ａ〜第３直線部２２ｃそれぞれの延在方向と直交する断面視（図６参照）で、両側の側壁面間の距離である幅Ｗが頂部側からベース部１２へ向けて広くなるように構成されている。第１側壁面２４ａ、第２側壁面２４ｂ、第３側壁面２４ｃは、ベース部１２に対する仮想の垂直面Ｆに対して、角度θをなしている。角度θは、第１単位パターン１３での角度θと同様の理由により、５°〜３０°の範囲内とされていることが好ましく、１５°〜２５°の範囲内であることがより好ましい。
【００６３】
また、延出部２１において、突出高さＨ１は、第１単位パターン１３での突出高さＨ１と同様の理由により、前記二等辺三角形の底辺位置における最大幅Ｗｍａｘ（ベース部１２における側壁面の基部間の距離）の０．８倍〜６倍で有ることが好ましい。
【００６４】
図４に示すように、上述した第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４は、各標章要素１１の全体を埋めるように並べられている。
【００６５】
具体的に、本実施形態の複数の標章要素１１それぞれの第１単位パターン１３は、タイヤ径方向Ｂに沿って（タイヤ径方向Ｂに対して１０°以下の角度で）、複数配置されている。また、本実施形態の複数の標章要素１１それぞれの第２単位パターン１４は、タイヤ径方向Ｂに沿って（タイヤ径方向Ｂに対して１０°以下の角度で）、複数配置されている。
【００６６】
更に、本実施形態の複数の標章要素１１それぞれの第１単位パターン１３は、タイヤ径方向Ｂに略直交する方向に、複数配置されている。また、本実施形態の複数の標章要素１１それぞれの第２単位パターン１４は、タイヤ径方向Ｂに略直交する方向に、複数配置されている。
【００６７】
このように、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４を所定方向に規則的に配置することにより、異方性がない第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４であっても、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４の配置を単純化することができる。本実施形態の構成に限らず、異方性がない単位パターンを用いる場合には、単位パターンを規則的に配置することで形成された繰り返しパターンを用いることが好ましい。このようにすれば、異方性がない単位パターンを用いても、容易に大きな面積を単位パターンで埋め尽くすことができる。
【００６８】
第１単位パターン１３としてのアスタリスク突起の第１延出部１６ａ及び第２延出部１６ｂそれぞれの先端は、隣り合う第２単位パターン１４としてのアスタリスク突起の、第３延出部２１ｃと第５延出部２１ｅとの間、又は、第４延出部２１ｄと第６延出部２１ｆとの間、に挟まれる位置に配置されている。第２単位パターン１４としてのアスタリスク突起の第１延出部２１ａ及び第２延出部２１ｂそれぞれの先端は、隣り合う第１単位パターン１３としてのアスタリスク突起の、第４延出部１６ｄと第６延出部１６ｆとの間、又は、第３延出部１６ｃと第５延出部１６ｅとの間、に挟まれる位置に配置されている。
【００６９】
隣り合う第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４において、中継点１５としての中心点Ｏ１と、中継点２０としての中心点Ｏ２と、の間隔（以下「間隔Ｐ」と称する）は、０．２ｍｍ以上３．０ｍｍ以下とされている。また、第１単位パターン１３において、第１延出部１６ａの先端から第２延出部１６ｂの先端までの長さ、第３延出部１６ｃの先端から第４延出部１６ｄの先端までの長さ、及び、第５延出部１６ｅの先端から第６延出部１６ｆの先端までの長さは等しく、タイヤ側面視における第１単位パターン１３の最長の長さとされている。この長さを、以下「直線延在長さＬ」と称する。直線延在長さＬは、間隔Ｐよりも長く設定されている。
【００７０】
なお、第１延出部２１ａの先端から第２延出部２１ｂの先端までの長さ、第３延出部２１ｃの先端から第４延出部２１ｄの先端までの長さ、及び、第５延出部２１ｅの先端から第６延出部２１ｆの先端までの長さは、タイヤ側面視における第２単位パターン１４の最長の長さとされており、第１単位パターン１３の直線延在長さＬと同じ長さである。
【００７１】
上述の間隔Ｐが０．２ｍｍ未満の場合、延出部１６、２１の長さが短くなり、製造時における第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４の成形性の確保が難しい。一方、間隔Ｐが３．０ｍｍを超えると、ベース部１２での反射光の影響が大きく、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４が周囲との間でコントラストを形成し難くなる。なお、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４を、ベース部１２での反射光の影響が小さくなるよう密に配置し、間隔Ｐを、１．０ｍｍ以下、より好ましくは０．８ｍｍ以下とする。このようにすれば、ベース部１２による反射光をより低減できるため、標章要素１１をより黒く見せることができ、標章要素１１の周囲に対するコントラストを、より高めることができ、標章要素１１の視認性が向上する。但し、隣り合う第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４は、後述する連結部６０が介在しない部分では連続しておらず、離間して配置されている。
【００７２】
なお、本実施形態の標章要素１１は、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４を備えるが、いずれか一方の単位パターンのみが、ベース部１２上に複数形成されている構成であってもよい。但し、本実施形態のように、複数種の単位パターンを用いることで、ベース部１２の面積が小さくなるように単位パターンを密に配置し易くなる。そのため、より視認性の高い標章要素１１を実現し易くなる。
【００７３】
また、本実施形態の第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４それぞれは、アスタリスク突起により構成されているが、中継点から異なる複数方向に延出する延出部は６つに限られず、２つ以上あればよい。
【００７４】
本実施形態の連結部６０は、隣り合う第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４を連結している。本実施形態では、任意の第１単位パターン１３が、隣接する少なくとも１つの第２単位パターン１４に連結部６０を介して連結されている。より具体的に、本実施形態では、任意の第１単位パターン１３の第６延出部１６ｆが、隣接する第２単位パターン１４の第５延出部２１ｅと、連結部６０により連結されている。また、本実施形態では、任意の第１単位パターン１３の第３延出部１６ｃが、隣接する第２単位パターン１４の第４延出部２１ｄと、連結部６０により連結されている。但し、連結部６０が連結する、第１単位パターン１３の延出部１６、及び、第２単位パターン１４の延出部２１、は本実施形態の構成に限られず、別の延出部１６、２１同士を連結していてもよい。
【００７５】
なお、本実施形態の連結部６０は、第１単位パターン１３の１つの延出部１６、又は、第２単位パターン１４の１つの延出部２１、を延設させることで形成されている直線状の構成である。但し、第１単位パターン１３の１つの延出部１６、及び、第２単位パターン１４の１つの延出部２１、を延設させて連続させることにより形成される、例えば９０°等の所定の角度に屈曲する屈曲形状の構成としてもよい。また、連結部６０は、直線状や屈曲形状に限られず、例えば、弧状に湾曲する構成であってもよい。
【００７６】
タイヤ径方向Ｂに沿って配置されている複数の第１単位パターン１３は、連結部６０、及び、この連結部６０により連結される第２単位パターン１４を介して連続している。換言すれば、タイヤ径方向Ｂに沿って配置されている複数の第２単位パターン１４は、連結部６０、及び、この連結部６０により連結される第１単位パターン１３を介して連続している。つまり、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４は、連結部６０により連結され、タイヤ径方向Ｂにジグザグ状に連なっている。そして、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４は、タイヤ径方向Ｂの内側の一端から外側の他端まで連続している。
【００７７】
連結部６０を設けることで、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４が連結され、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４が互いに支え合い、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４の各単位パターンの倒れ込みが抑制され、各単位パターンの耐久性を向上させることができる。
【００７８】
また、本実施形態の連結部６０のように、第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４を、一直線方向（本実施形態ではタイヤ径方向Ｂ）に沿って連結していけば、隣接する第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４が不規則な位置で連結部により異なる方向に連結され、一直線方向に沿って連結されている部分がない構成と比較して、金型を用いたタイヤ１の加硫成形時において、ゴム流れ性を向上させることができる。つまり、第１単位パターン１３、第２単位パターン１４、及び、連結部６０の対応形状となる連続する金型内面の溝により、加硫成形時に空気を各標章要素１１の外部へと逃がすことができる。そのため、加硫成形時の金型内に空気が溜まり難く、ゴム流れ性を高めることができ、不良品の発生を抑制できる。
【００７９】
また、本実施形態の各標章要素１１は、隣接する第１単位パターン１３及び第２単位パターン１４が、連結部６０により、所定方向に規則的に連結されているため、各標章要素１１内の黒色の濃淡にばらつきが生じ難く、各標章要素１１内を一様に黒く見せることができる。
【００８０】
なお、タイヤ径方向Ｂと略直交する方向に配置されている複数の第１単位パターン１３は、連結部６０、及び、この連結部６０により連結される第２単位パターン１４を介して連続していない。また、タイヤ径方向Ｂと略直交する方向に配置されている複数の第２単位パターン１４は、連結部６０、及び、この連結部６０により連結される第１単位パターン１３を介して連続していない。このようにすることで、加硫成形時の空気の流れをより適正化でき、空気を各標章要素１１の外部へとより効率的に逃がすことができる。その結果、加硫成形時のゴム流れ性を、より向上させることができ、不良品の発生をより抑制できる。
【００８１】
次に、複数の標章要素１１同士の構成の相違について説明する。
【００８２】
図７は、図３における文字部「Ｃ」〜「Ｅ」の部分を拡大した拡大図である。図７に示すように、平面視で任意の１つの基準直線ＢＬを設定した場合に、一の標章要素１１の複数の第１単位パターン１３同士の基準直線ＢＬに対する傾斜角度は略等しい。なお、基準直線ＢＬは、図７に示す直線に限らず任意の直線でよいが、本実施形態では図７に示す基準直線ＢＬを用いて説明する。
【００８３】
具体的に、図７の一の標章要素１１としての文字部「Ｃ」に着目した場合に、文字部「Ｃ」内の全ての第１単位パターン１３は、基準直線ＢＬに対して略等しい角度で傾斜している。なお、本実施形態において、文字部「Ｃ」の第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度αは、第１単位パターン１３の第１直線部１７ａの角度で示しているが、文字部「Ｃ」の複数の第１単位パターン１３の同一部位同士で比較できればよく、第１直線部１７ａに限られない。
【００８４】
また、図７の一の標章要素１１としての文字部「Ｄ」に着目した場合も同様である。文字部「Ｄ」内の全ての第１単位パターン１３は、基準直線ＢＬに対して略等しい角度で傾斜している。なお、本実施形態において、文字部「Ｄ」の第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度βは、第１単位パターン１３の第１直線部１７ａの角度で示しているが、文字部「Ｄ」の複数の第１単位パターン１３の同一部位同士で比較できればよく、第１直線部１７ａに限られない。
【００８５】
更に、図７の一の標章要素１１としての文字部「Ｅ」に着目した場合も同様である。文字部「Ｅ」内の全ての第１単位パターン１３は、基準直線ＢＬに対して略等しい角度で傾斜している。なお、本実施形態において、文字部「Ｅ」の第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度γは、第１単位パターン１３の第１直線部１７ａの角度で示しているが、文字部「Ｅ」の複数の第１単位パターン１３の同一部位同士で比較できればよく、第１直線部１７ａに限られない。
【００８６】
図示しないが、一の標章要素１１としての文字部「Ａ」、「Ｂ」、「Ｆ」、「Ｇ」についても同様である。
【００８７】
このように、各標章要素１１に第１単位パターン１３を設ける構成とすることで、本実施形態のような単位パターンを標章要素の背景として使用する場合と比較して、標章要素１１自体を目立たせ易くすることができる。また、本実施形態のような単位パターンを標章要素の背景として使用する場合と比較して、標章要素１１自体を大きく形成することができる。更に、第１単位パターン１３を形成する領域を狭くすることができ、第１単位パターン１３を転写するための金型の製造工程についても簡素化できる。
【００８８】
また、各標章要素１１の複数の第１単位パターン１３の傾斜角度を均一にすることで、一の標章要素１１内で反射光のばらつきが発生することより視認性が低下することを抑制できる。
【００８９】
更に、図７に示すように、一の標章要素１１における第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度は、他の標章要素１１における第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度と異なる。
【００９０】
具体的に、図７の一の標章要素１１としての文字部「Ｃ」、及び、図７の他の標章要素１１としての文字部「Ｄ」、に着目した場合に、文字部「Ｃ」内の第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度αは、文字部「Ｄ」内の第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度βと異なる。
【００９１】
また、図７の一の標章要素１１としての文字部「Ｃ」、及び、図７の他の標章要素１１としての文字部「Ｅ」、に着目した場合に、文字部「Ｃ」内の第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度αは、文字部「Ｅ」内の第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度γと異なる。
【００９２】
更に、図７の一の標章要素１１としての文字部「Ｄ」、及び、図７の他の標章要素１１としての文字部「Ｅ」、に着目した場合に、文字部「Ｄ」内の第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度βは、文字部「Ｅ」内の第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度γと異なる。
【００９３】
このように、タイヤ周方向Ｃの異なる位置に形成されている標章要素１１を比較すると、第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度が異なっている。上述したように、第１単位パターン１３は、ベース部１２から突出し、平面視で中継点１５から複数方向に延出されている延出部１６を含む構成であり、異方性がない。そのため、タイヤ周方向Ｃの異なる位置に形成されている複数の標章要素１１同士で、第１単位パターン１３の基準直線ＢＬに対する傾斜角度が異なる構成としても、反射光による視認性の低下が発生し難い。そのため、複数の標章要素１１がタイヤ周方向Ｃの異なる位置に形成されていても、一体感のある視認性を実現できる。
【００９４】
なお、説明は省略するが、第２単位パターン１４についても、上述した第１単位パターン１３と同様である。つまり、平面視で任意の１つの基準直線ＢＬを設定した場合に、一の標章要素１１の複数の第２単位パターン１４同士の基準直線ＢＬに対する傾斜角度は略等しい。更に、一の標章要素１１における第２単位パターン１４の基準直線ＢＬに対する傾斜角度は、他の標章要素１１における第２単位パターン１４の基準直線ＢＬに対する傾斜角度と異なる。
【００９５】
更に、図５、図６に示すように、本実施形態の標章１０の複数の標章要素１１それぞれは、タイヤ外面のタイヤサイド外面３２に形成されている凹部４０の底面４０ａに設けられている。より具体的に、本実施形態のタイヤ外面のタイヤサイド外面３２には、複数の凹部４０が形成されている。本実施形態の標章１０の複数の標章要素１１それぞれは、別々の凹部４０の底面４０ａに設けられている。より具体的に、本実施形態の凹部４０の縁の形状は、各標章要素１１の輪郭に沿う形状になっている。つまり、本実施形態のタイヤサイド外面３２には、複数の標章要素１１としての文字「Ａ」〜「Ｇ」それぞれの形状になるように窪んだ複数の凹部４０が形成されている。そして、この凹部４０の底面４０ａに、上述したベース部１２、複数の第１単位パターン１３、複数の第２単位パターン１４、及び、連結部６０、が設けられている。
【００９６】
標章１０の複数の標章要素１１を、タイヤ外面に形成されている凹部４０の底面４０ａに設けることで、タイヤ外面が摺動することがあっても、凹部４０内の複数の標章要素１１は損傷し難い。そのため、標章要素１１の損傷を抑制できる。
【００９７】
更に、複数の標章要素１１それぞれは、別々の凹部４０の底面４０ａに設けられているため、各標章要素１１の輪郭がより明確になり、標章要素１１の視認性をより高めることができる。特に、本実施形態では、各凹部４０の縁形状が、各標章要素１１の輪郭に沿う形状になっているため、各標章要素１１の輪郭が、より一層明確になる。これにより、各標章要素１１の視認性を、より一層高めることができる。
【００９８】
なお、凹部４０は、タイヤサイド外面３２から最大で１．５ｍｍタイヤ幅方向Ａに窪んでいる。具体的に、凹部４０の縁から、底面４０ａに位置するベース部１２までの深さが最大深さとなる。
【００９９】
また、複数の標章要素１１それぞれにおける複数の第１単位パターン１３の第１頂部１８ａ〜第３頂部１８ｃ（図５参照）は、凹部４０内に位置している。更に、複数の標章要素１１それぞれにおける複数の第２単位パターン１４の第１頂部２３ａ〜第３頂部２３ｃ（図６参照）は、凹部４０内に位置している。このように、第１単位パターン１３の第１頂部１８ａ〜第３頂部１８ｃ（図５参照）、及び、第２単位パターン１４の第１頂部２３ａ〜第３頂部２３ｃ（図６参照）が、凹部４０内に位置する構成とすることにより、凹部４０内の標章要素１１が、より損傷し難くなる。そのため、標章要素１１の損傷を、より抑制できる。
【０１００】
本発明に係るタイヤは、上述した実施形態に示す具体的な構成に限られず、特許請求の範囲を逸脱しない範囲で、種々の変形・変更が可能である。
【産業上の利用可能性】
【０１０１】
本発明はタイヤに関する。
【符号の説明】
【０１０２】
１：タイヤ、  １ａ：トレッド部、  １ｂ：タイヤサイド部、  １ｂ１：サイドウォール部、  １ｂ２：ビード部、  ２：適用リム、  ２ａ：リムシート部、  ２ｂ：リムフランジ部、  ３：ビード部材、  ３ａ：ビードコア、  ３ｂ：ビードフィラ、  ４：カーカス、  ４ａ：カーカスプライ、  ６：ベルト、  ７：トレッドゴム、  ７ａ：周方向溝、  ８：サイドゴム、  ９：インナーライナ、  １０：標章、  １１：標章要素、  １２：ベース部、  １３：第１単位パターン、  １４：第２単位パターン、  １５：第１単位パターンの中継点、  １６：第１単位パターンの延出部、  １６ａ：第１単位パターンの第１延出部、  １６ｂ：第１単位パターンの第２延出部、  １６ｃ：第１単位パターンの第３延出部、  １６ｄ：第１単位パターンの第４延出部、  １６ｅ：第１単位パターンの第５延出部、  １６ｆ：第１単位パターンの第６延出部、  １７ａ：第１単位パターンの第１直線部、  １７ｂ：第１単位パターンの第２直線部、  １７ｃ：第１単位パターンの第３直線部、  １８ａ：第１単位パターンの第１直線部の第１頂部、  １８ｂ：第１単位パターンの第２直線部の第２頂部、  １８ｃ：第１単位パターンの第３直線部の第３頂部、  １９ａ：第１単位パターンの第１直線部の第１側壁面、  １９ｂ：第１単位パターンの第１直線部の第２側壁面、  １９ｃ：第１単位パターンの第１直線部の第３側壁面、  ２０：第２単位パターンの中継点、  ２１：第２単位パターンの延出部、  ２１ａ：第２単位パターンの第１延出部、  ２１ｂ：第２単位パターンの第２延出部、  ２１ｃ：第２単位パターンの第３延出部、  ２１ｄ：第２単位パターンの第４延出部、  ２１ｅ：第２単位パターンの第５延出部、  ２１ｆ：第２単位パターンの第６延出部、  ２２ａ：第２単位パターンの第１直線部、  ２２ｂ：第２単位パターンの第２直線部、  ２２ｃ：第２単位パターンの第３直線部、  ２３ａ：第２単位パターンの第１直線部の第１頂部、  ２３ｂ：第２単位パターンの第２直線部の第２頂部、  ２３ｃ：第２単位パターンの第３直線部の第３頂部、  ２４ａ：第２単位パターンの第１直線部の第１側壁面、  ２４ｂ：第２単位パターンの第１直線部の第２側壁面、  ２４ｃ：第２単位パターンの第１直線部の第３側壁面、  ３１：トレッド外面、  ３２：タイヤサイド外面、  ３２ａ：サイドウォール外面、  ３２ｂ：ビード外面、  ４０：凹部、  ４０ａ：底面、  ５０：要素間部、  ６０：連結部、  Ａ：タイヤ幅方向、  Ｂ：タイヤ径方向、  Ｃ：タイヤ周方向、  Ｆ：ベース部に対する仮想の垂直面、  Ｌ：直線延在長さ、  Ｏ：タイヤ中心軸、  Ｗ：両側の側壁面間の幅、  Ｐ：中心点同士の間隔、  Ｂ１：直線部の底辺長さ、  Ｈ１：直線部の突出高さ、  Ｏ１、Ｏ２：中心点、  ＢＬ：基準直線、  ＣＬ：タイヤ赤道面、  ＴＥ：トレッド端、  α、β、γ：傾斜角度、  θ：ベース部に対する仮想の垂直面に対する角度
【図１】
2019218025.tif 000003
【図２】
2019218025.tif 000004
【図３】
2019218025.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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