(57)【要約】      （修正有）【課題】高い拡張保持力および高い柔軟性を有し、生体に対して適切な位置に留置できるステントを提供する。【解決手段】繰り返し折り返される線材により環状に形成されて、１つの筒体を形成するように当該筒体の軸心方向Ｘへ並ぶ複数の環状部２０と、隣接する環状部２０同士を連結するリンク部３０と、を有するステントであって、リンク部３０は、ステントの外周面側に位置する外表面１１に、当該外表面１１に隣接する２つの側面１２の間にわたって連続する溝部１５が形成されている。【選択図】図３
2019122556.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
繰り返し折り返される線材により環状に形成されて、１つの筒体を形成するように当該筒体の軸心方向へ並ぶ複数の環状部と、
隣接する前記環状部同士を連結するリンク部と、を有するステントであって、
前記リンク部は、前記ステントの外周面側に位置する外表面に、当該外表面に隣接する２つの側面の間にわたって連続する溝部が形成されていることを特徴とする、ステント。
【請求項２】
前記溝部は、前記ステントの軸心方向の両端に位置する２つの前記環状部のいずれかに連結される前記リンク部には形成されていないことを特徴とする、請求項１に記載のステント。
【請求項３】
前記溝部が形成される前記リンク部は、前記環状部の曲がっている曲げ部に連結されていることを特徴とする、請求項１または２に記載のステント。
【請求項４】
前記側面は、隣接する２つの前記環状部を繋ぐ第１の側面を有し、
前記溝部は、２つの前記第１の側面の間を横断していることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項に記載のステント。
【請求項５】
前記側面は、隣接する２つの前記環状部の各々の、前記リンク部が連結される側と反対側に位置する第２の側面を有し、
前記溝部は、２つの前記第２の側面の間を横断していることを特徴とする、請求項１〜４のいずれか１項に記載のステント。
【請求項６】
前記リンク部は、前記環状部と一体的に形成されていることを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載のステント。
【請求項７】
前記ステントの外表面に、薬剤層が設けられており、前記溝部が形成されている部位には前記薬剤層が設けられていないことを特徴とする、請求項１〜６のいずれか１項に記載のステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体管腔の開存状態を維持するステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、例えば心筋梗塞や狭心症の治療では、冠動脈の病変部（狭窄部）にステントを留置して、冠動脈の開存状態を維持する手技が行われている。この手技は、他の血管、胆管、気管、食道、尿道、その他の生体管腔内に生じた狭窄部の治療についても行われることがある。
【０００３】
特許文献１には、波状に折り返しながら環状に形成される複数の環状部が、リンク部で連結されたステントが記載されている。リンク部の外表面には、凹部が形成され、この凹部に、再狭窄を抑制する薬剤が配置されている。環状部がリンク部で連結されることで、ステントは、留置する血管の拡張した状態を良好に保持できる。
【０００４】
なお、ステントは、留置する血管に負担をかけないように、血管に追従して変形できることが好ましい。血管は、湾曲していることが多いため、ステントが硬いと、血管への負担が大きい。このため、血管への留置の際、バルーンの拡張力によりリンク部が破断するステントが知られている（特許文献２を参照）。リンク部が切断されて環状部が分離すると、ステントが柔軟となり、血管に追従して変形しやすくなる。これにより、ステントによる血管への負担が低減する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００３／００２８２４２号明細書
【特許文献２】特開２０１１−２４５００１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
リンク部が切断されて環状部が分離すると、ステントの生体への負担を低減できるが、血管の拡張状態を保持する力が低下する可能性がある。
【０００７】
本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、高い拡張保持力および高い柔軟性を有し、生体に対して適切な位置に留置できるステントを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成する本発明に係るステントは、繰り返し折り返される線材により環状に形成されて、１つの筒体を形成するように当該筒体の軸心方向へ並ぶ複数の環状部と、隣接する前記環状部同士を連結するリンク部と、を有するステントであって、前記リンク部は、前記ステントの外周面側に位置する外表面に、当該外表面に隣接する２つの側面の間にわたって連続する溝部が形成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
上記のように構成したステントは、高い拡張保持力を有する。さらに、ステントの曲げ剛性への寄与度が高い外表面側に、２つの側面の間にわたって連続する溝部が形成されるため、ステントは、曲げ剛性が小さくなり、柔軟性が向上する。また、ステントは、外表面側に、接触する生体組織に対して滑り難い溝部を有するため、生体管腔に対して適切な位置に留置できる。
【００１０】
前記溝部は、前記ステントの軸心方向の両端に位置する２つの前記環状部のいずれかに連結される前記リンク部には形成されなくてもよい。このため、ステントの軸心方向の両端の剛性を高く維持し、両端の捲れを抑制できる。
【００１１】
前記溝部が形成される前記リンク部は、前記環状部の曲がっている曲げ部に連結されてもよい。これにより、ステントを拡張させると、曲げ部が生体管腔壁に押圧され、曲げ部に連結されたリンク部の外表面が、生体管腔壁に押圧される。リンク部は、溝部が形成されるため、管腔壁に対して滑り難くなる。したがって、ステントを、生体管腔に対して適切な位置に留置できる。
【００１２】
前記側面は、隣接する２つの前記環状部を繋ぐ第１の側面を有し、前記溝部は、２つの前記第１の側面の間を横断してもよい。これにより、ステントがリンク部で曲がりやすくなり、高い柔軟性を得られる。
【００１３】
前記側面は、隣接する２つの前記環状部の各々の、前記リンク部が連結される側と反対側に位置する第２の側面を有し、前記溝部は、２つの前記第２の側面の間を横断してもよい。これにより、溝部を有するリンク部において、ステントを構成する線材の、ステントの軸心に対する角度が変化しやすくなる。このため、ステントが柔軟となって拡張しやすくなる。
【００１４】
前記リンク部は、前記環状部と一体的に形成されてもよい。これにより、ステントがより高い拡張保持力を発揮する。
【００１５】
前記ステントの外表面に、薬剤層が設けられており、前記溝部が形成されている部位には前記薬剤層が設けられていなくてもよい。これにより、溝部が形成されて変形しやすい部位に、薬剤層が存在しないため、ステントから薬剤層が脱落することを抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】バルーンカテーテルを示す平面図である。
【図２】第１実施形態に係るステントの一部を示す展開図である。
【図３】第１実施形態に係るステントの一部を示す拡大展開図である。
【図４】第１実施形態に係るステントを拡張させた状態を示す拡大展開図である。
【図５】第１実施形態に係るステントの一部を示す斜視図である。
【図６】第２実施形態に係るステントの一部を示す拡大展開図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。なお、図面の寸法比率は、説明の都合上、誇張されて実際の比率とは異なる場合がある。
【００１８】
＜第１実施形態＞
第１実施形態に係るステント１０は、血管、胆管、気管、食道、尿道、またはその他の生体管腔内に生じた狭窄部や閉塞部を治療するために用いられる。なお、本明細書では、管腔に挿入する側を「先端側」、操作する手元側を「基端側」と称することとする。
【００１９】
ステント１０は、図１に示すように、バルーン１３０の拡張力によって拡張する、いわゆるバルーン拡張型ステントである。まず、バルーンカテーテル１００について説明する。
【００２０】
バルーンカテーテル１００は、長尺なカテーテル本体部１２０と、カテーテル本体部１２０の先端に設けられるバルーン１３０と、カテーテル本体部１２０の基端に固着されるハブ１４０とを備えている。
【００２１】
カテーテル本体部１２０は、外管１５０と、外管１５０の内部に配置される内管１６０とを備えている。
【００２２】
外管１５０の内部には、バルーン１３０を拡張するための拡張用流体が流通する拡張用ルーメン１５１が形成されている。外管１５０の先端部は、バルーン１３０の基端部に固着されている。外管１５０の基端部は、ハブ１４０に固定されている。
【００２３】
内管１６０の内部には、ガイドワイヤーが挿入されるガイドワイヤールーメン１６１が形成されている。内管１６０の先端部は、バルーン１３０の内部を貫通し、バルーン１３０よりも先端側で開口している。内管１６０の基端部は、バルーン１３０よりも基端側で外管１５０の側壁を貫通して、外管１５０に固着されている。
【００２４】
ハブ１４０は、外管１５０の拡張用ルーメン１５１と連通する基端開口部１４１を備えている。基端開口部１４１は、拡張用流体を流入出させるポートとして機能する。
【００２５】
バルーン１３０は、例えば狭窄部の内部で拡張することで、狭窄部を押し広げる部材である。バルーン１３０は、所定の範囲を効率よく押し広げられるよう、軸方向中央部に、ほぼ同一径の筒状部１３１を有している。本実施形態に係るステント１０は、収縮した状態で、収縮したバルーン１３０の筒状部１３１の外側に載置される。バルーン１３０の先端側は、内管１６０の外壁面に固着されている。バルーン１３０の基端側は、外管１５０の先端部の外壁面に固着されている。したがって、バルーン１３０の内部は、外管１５０に形成される拡張用ルーメン１５１と連通する。このため、バルーン１３０の内部は、拡張用ルーメン１５１を介して、基端開口部１４１から拡張用流体を流入可能である。バルーン１３０は、拡張用流体の流入により拡張し、流入した拡張用流体を排出することにより折り畳まれた状態となる。バルーン１３０は、拡張させない状態では、内管１６０の外周面に周方向へ巻きつくように折り畳まれた状態となるよう、形状付けられている。
【００２６】
バルーン１３０は、ある程度の可撓性を有する材料により形成されることが好ましい。そのような材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン、エチレン−プロピレン共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体、アイオノマー、あるいはこれら二種以上の混合物等のポリオレフィンや、軟質ポリ塩化ビニル樹脂、ポリアミド、ポリアミドエラストマー、ポリエステル、ポリエステルエラストマー、ポリウレタン、フッ素樹脂等の熱可塑性樹脂、シリコーンゴム、ラテックスゴム等が使用できる。
【００２７】
次に、ステント１０について説明する。ステント１０は、図２、３、５に示すように、バルーン１３０の軸心方向Ｘに並ぶ複数の環状部２０と、軸心方向Ｘに隣接する環状部２０同士を連結するリンク部３０と、薬剤層４０とを備えている。
【００２８】
各々の環状部２０は、ジグザグに繰り返し折り返された波状の線状構成要素（線材）により形成されている。環状部２０は、軸心方向Ｘの先端側に位置する複数の第１の曲げ部２１と、基端側に位置する複数の第２の曲げ部２２とを備えている。線状構成要素は、第１の曲げ部２１および第２の曲げ部２２で、先端側または基端側へ向かうように交互に折れ曲がっている。これにより、環状部２０は、波状に形成される。
【００２９】
軸心方向Ｘに隣接する環状部２０同士は、リンク部３０によって一体的に連結されている。隣接する環状部２０同士は、軸心方向Ｘと交差する周方向Ｙの少なくとも１か所（本実施形態では複数個所）で、リンク部３０により連結される。リンク部３０の先端部は、先端側に位置する環状部２０の第２の曲げ部２２に連結される。リンク部３０の基端部は、基端側に位置する環状部２０の第１の曲げ部２１に連結される。なお、周方向Ｙに並ぶリンク部３０の数は、１つの環状部２０の周方向Ｙに並ぶ第１の曲げ部２１の数よりも少なく、かつ周方向Ｙに並ぶ第２の曲げ部２２の数よりも少ない。このため、軸心方向Ｘにおいてリンク部３０が設けられる位置、すなわち、２つの環状部２０の間の位置におけるステント１０の曲げ剛性は、環状部２０が設けられる位置のステント１０の曲げ剛性よりも小さい。
【００３０】
軸心方向Ｘの両端に位置する２つの末端環状部２０Ａは、隣接する環状部２０と、末端リンク部３０Ａで連結されている。
【００３１】
環状部２０およびリンク部３０は、外表面１１と、側面１２と、内表面１３とを備えている。外表面１１は、全体として略筒状であるステント１０の外周面に位置する。内表面１３は、全体として略筒状であるステント１０の内周面に位置する。側面１２は、外表面１１および内表面１３を繋ぎ、外表面１１および内表面１３と略垂直な面である。各々のリンク部３０、このリンク部３０に連結される第１の曲げ部２１および第２の曲げ部２２は、１つの連結領域Ａを構成する。連結領域Ａは、２つの第１の側面１２Ａと、２つの第２の側面１２Ｂとを備えている。２つの第１の側面１２Ａの各々は、リンク部３０に連結される２つの環状部２０の間にわたって位置している。２つの第２の側面１２Ｂの各々は、リンク部３０に連結される各々の環状部２０の、リンク部３０に連結される側の反対側に位置している。展開図において、第１の側面１２Ａが形成する角度θ１は、鈍角である。角度θ１は、後述するように、ステント１０が拡張する際に減少する。したがって、第１の側面１２Ａは、ステント１０が拡張する際に、圧縮応力が作用する。また、展開図において、第２の側面１２Ｂが形成する角度θ２は、鋭角である。したがって、第２の側面１２Ｂは、ステント１０が拡張する際に、引張応力が作用する。
【００３２】
各々の連結領域Ａの外表面１１には、少なくとも１つ（本実施形態では複数）の溝部１５が形成されている。溝部１５は、リンク部３０の一方の第１の側面１２Ａから他方の第１の側面１２Ａまで、途切れずに連続して形成されている。なお、リンク部３０の全ての溝部１５が、２つの第１の側面１２Ａの間に途切れずに形成されることが好ましいが、これに限定されない。例えば、リンク部３０の一部の溝部１５が、２つの第１の側面１２Ａの間に、部分的に形成されてもよい。また、２つの第１の側面１２Ａの間に溝部１５が途切れずに形成されるリンク部３０が１つ以上あれば、溝部１５が形成されないリンク部３０が存在してもよい。
【００３３】
各々のリンク部３０に形成される複数の溝部１５は、略平行であるが、平行でなくてもよい。リンク部３０に形成される溝部１５は、直線状であるが、直線状でなくてもよい。溝部１５の深さは、各々の溝部１５において、一定であっても異なってもよい。また、溝部１５の深さは、溝部１５によって異なってもよい。
【００３４】
末端環状部２０Ａに連結される末端リンク部３０Ａには、溝部１５が全く形成されていない。すなわち、溝部１５は、末端リンク部３０Ａ以外のリンク部３０に形成されている。なお、末端リンク部３０Ａ以外のリンク部３０に、溝部１５が形成されないリンク部３０が存在してもよい。末端リンク部３０Ａに、溝部１５が形成されてもよい。
【００３５】
ステント１０は、留置対象部位により異なるが、一般的に、拡張時（非収縮時）の外径が１．５〜３０ｍｍ、好ましくは２．０〜２０ｍｍ、肉厚が０．０４〜１．０ｍｍ、好ましくは０．０６〜０．５ｍｍのものであり、長さは、５〜２５０ｍｍ、好ましくは８〜２００ｍｍである。
【００３６】
ステント１０は、生体適合性を有する材料から構成される。生体適合性を有する材料は、例えば、鉄、チタン、アルミニウム、スズ、タンタルもしくはタンタル合金、プラチナもしくはプラチナ合金、金もしくは金合金、チタン合金、ニッケル−チタン合金、コバルトベース合金、コバルト−クロム合金、ステンレス鋼、亜鉛−タングステン合金、ニオブ合金等である。
【００３７】
ステント１０は、金属パイプを用いて、非構成部分を除去することにより作製される。これにより、環状部２０およびリンク部３０は、一体形成物となっている。金属パイプの加工は、切削加工（例えば、機械研磨、レーザー切削加工）、放電加工、化学エッチングなどにより行うことができ、さらにそれらの併用により行ってもよい。ステント１０の外表面１１の溝部１５は、例えばフェムト秒レーザーによる加工により良好に形成できる。
【００３８】
薬剤層４０は、薬剤と、薬剤を担持するための薬剤担持体とを含んでいる。なお、薬剤層４０は、薬剤担持体を含まずに薬剤のみにより構成されてもよい。薬剤層４０は、ステント１０の外表面１１の、第１の曲げ部２１、第２の曲げ部２２およびリンク部３０を除く部位に被覆されている。すなわち、薬剤層４０は、環状部２０の第１の曲げ部２１および第２の曲げ部２２を除く直線的な部位の外表面１１にのみ被覆されている。そして、第１の曲げ部２１、第２の曲げ部２２およびリンク部３０には薬剤層４０が被覆されていない。したがって、薬剤層４０は、リンク部３０に形成される溝部１５を覆っていない。なお、薬剤層４０は、ステント１０のリンク部３０に被覆されてもよい。また、薬剤層４０は、設けられなくてもよい。ステント１０の薬剤層４０が設けられる面は、プライマー処理が施されても、施されなくてもよい。
【００３９】
薬剤としては、例えば、抗癌剤、免疫抑制剤、抗生物質、抗リウマチ剤、抗血栓薬、ＨＭＧ−ＣｏＡ還元酵素阻害剤、インスリン抵抗性改善剤、ＡＣＥ阻害剤、カルシウム拮抗剤、抗高脂血症薬、インテグリン阻害薬、抗アレルギー剤、抗酸化剤、ＧＰ  ＩＩｂ／ＩＩＩａ拮抗薬、レチノイド、フラボノイド、カロチノイド、脂質改善薬、ＤＮＡ合成阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤、抗血小板薬、抗炎症薬、生体由来材料、インターフェロン、一酸化窒素産生促進物質が挙げられる。
【００４０】
次に、本実施形態に係るステント１０の作用を説明する。ここでは、血管の狭窄部を治療する場合を例として説明する。
【００４１】
まず、図１に示すバルーンカテーテル１００を準備する。バルーン１３０および拡張用ルーメン１５１内の空気をできる限り抜き取り、バルーン１３０および拡張用ルーメン１５１内を拡張用流体に置換しておく。このとき、バルーン１３０は、折り畳まれた状態となっている。また、内管１６０内を生理食塩水に置換しておく。
【００４２】
次に、ガイドワイヤールーメン１６１内にガイドワイヤーを挿入する。次に、ガイドワイヤーおよびバルーンカテーテル１００を、シースの内部より血管内へ挿入する。続いて、ガイドワイヤーを先行させつつバルーンカテーテル１００を進行させ、バルーン１３０を狭窄部へ到達させる。
【００４３】
次に、ハブ１４０の基端開口部１４１から、インデフレーター、シリンジ、またはポンプ等を用いて拡張用流体を所定量注入する。これにより、拡張用流体が、拡張用ルーメン１５１を通じてバルーン１３０の内部に入る。これにより、折り畳まれたバルーン１３０が拡張する。これにより、バルーン１３０の筒状部１３１が、狭窄部を押し広げるとともに、図４に示すように、ステント１０を塑性変形させながら押し広げる。
【００４４】
この後、拡張用流体を基端開口部１４１より吸引して排出する。これにより、バルーン１３０が収縮して折り畳まれた状態とする。ステント１０は、拡張する際に塑性変形しているため、押し広げられた状態のまま狭窄部に留置される。この後、血管よりガイドワイヤーおよびバルーンカテーテル１００を抜去する。生体管腔内に留置されたステント１０は、時間の経過によって、全体が内皮細胞により覆われる。
【００４５】
以上のように、第１実施形態に係るステント１０は、繰り返し折り返される線材により環状に形成されて、１つの筒体を形成するように当該筒体の軸心方向Ｘへ並ぶ複数の環状部２０と、隣接する環状部２０同士を連結するリンク部３０と、を有するステント１０であって、リンク部３０は、ステント１０の外周面側に位置する外表面１１に、当該外表面１１に隣接する２つの側面１２の間にわたって連続する溝部１５が形成されている。
【００４６】
上記のように構成したステント１０は、高い拡張保持力を有する。さらに、ステント１０の曲げ剛性への寄与度が高い外表面１１側に、２つの側面１２の間にわたって連続する溝部１５が形成されるため、ステント１０は、曲げ剛性が小さくなり、柔軟性が向上する。このため、ステント１０は、高い血管追従性を得られ、血管の本来の多様な形状に追従して変形できる。また、ステント１０の外表面１１に溝部１５が形成されるため、ステント１０の生体組織に対する接触抵抗が大きくなる。このため、ステント１０を拡張させる際に、ステント１０の外表面１１が生体組織に良好に密着する。したがって、ステント１０が望ましい位置からずれることや、軸心方向Ｘへ短くなること（ショートニング）を抑制できる。このため、ステント１０は、生体管腔に対して適切な位置に留置できる。
【００４７】
また、溝部１５は、ステント１０の軸心方向Ｘの両端に位置する２つの末端環状部２０Ａのいずれかに連結される末端リンク部３０Ａには形成されていない。すなわち、両端に位置する２つの末端環状部２０Ａに連結される末端リンク部３０Ａには、溝部１５が形成されていない。このため、ステント１０の軸心方向Ｘの両端の剛性を高く維持できる。したがって、ステント１０の軸心方向Ｘへの移動時に、ステント１０の両端が、生体組織や他の器具等に接触して捲れることを抑制できる。
【００４８】
また、側面１２は、隣接する２つの環状部２０を繋ぐ第１の側面１２Ａを有し、溝部１５は、２つの第１の側面１２Ａの間を横断している。これにより、ステント１０がリンク部３０で曲がりやすくなり、高い柔軟性を得られる。
【００４９】
また、リンク部３０は、環状部２０と一体的に形成されている。これにより、ステント１０がより高い拡張保持力を発揮する。
【００５０】
また、ステント１０の外表面１１に、薬剤層４０が設けられており、溝部１５が形成されている部位には薬剤層４０が設けられていない。これにより、溝部１５が形成されて変形しやすい部位に、薬剤層４０が存在しない。このため、ステント１０から薬剤層４０が脱落することを抑制できる。
【００５１】
また、溝部１５が形成されたリンク部３０は、第１の曲げ部２１および第２の曲げ部２２に連結されている。第１の曲げ部２１および第２の曲げ部２２は、端部を構成して突出しているため、環状部２０が拡張することで、管腔壁に接触しやすい。このため、ステント１０を拡張させると、溝部１５が形成されるリンク部３０の外表面１１が、血管等の管腔壁に押圧される。リンク部３０は、溝部１５が形成されるため、管腔壁に対して滑り難くなる。したがって、ステント１０を、生体管腔に対して適切な位置に留置できる。
【００５２】
＜第２実施形態＞
第２実施形態に係るステント５０は、図６に示すように、溝部５１が形成される位置のみが、第１実施形態と異なる。なお、第１実施形態と同様の機能を有する部位には、同一の符号を付し、説明を省略する。
【００５３】
第２実施形態において、溝部５１は、連結領域Ａを挟む一方の第２の側面１２Ｂから他方の第２の側面１２Ｂまで、途切れずに連続して形成されている。連結領域Ａの外表面１１には、少なくとも１つ（本実施形態では複数）の溝部５１が形成されている。溝部５１は、連結領域Ａを構成するリンク部３０、第１の曲げ部２１および第２の曲げ部２２の外表面１１に形成されている。溝部５１は、軸心方向Ｘと略平行に形成されている。なお、溝部５１は、軸心方向Ｘと略平行でなくてもよい。
【００５４】
第２実施形態において、側面１２は、隣接する２つの環状部２０の各々の、リンク部３０が連結される側と反対側に位置する第２の側面１２Ｂを有し、溝部５１は、２つの第２の側面１２Ｂの間を横断している。ステント５０の曲げ剛性への寄与度が高い外表面１１側に、溝部５１が連続して形成されるため、ステント５０は、曲げ剛性が小さくなり、高い柔軟性を得られる。また、溝部５１を有するリンク部３０において、ステント５０を構成する線材の、ステント５０の軸心方向Ｘに対する角度が変化しやすくなる。このため、鋭角な角度θ２が増加しやすくなり、ステント５０を拡張させることが容易となる。
【００５５】
なお、本発明は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の技術的思想内において当業者により種々変更が可能である。例えば、リンク部は、生分解性高分子材料あるいは生分解性金属材料等の生分解性材料により形成されるリンク部と、非生分解性の材料により形成されるリンク部とを有してもよい。この場合、溝部は、非生分解性の材料により形成されるリンク部に形成される。生分解性のリンク部は、ステントが生体内に留置された後、分解される。これにより、ステントは、高い柔軟性を得ることができる。生分解性高分子材料は、例えば、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、乳酸−グリコール酸共重合体、ポリカプロラクトン、乳酸−カプロラクトン共重合体、グリコール酸−カプロラクトン共重合体、ポリ−γ−グルタミン酸等の生分解性合成高分子材料、あるいはセルロース、コラーゲン等の生分解性天然高分子材料等である。生分解性金属材料は、例えば、マグネシウム、亜鉛等である。
【００５６】
また、溝部は、連結領域Ａの外表面１１の第１の側面１２Ａから第２の側面１２Ｂまで、途切れずに連続して形成されてもよい。
【００５７】
また、ステントは、螺旋状の線材により形成されてもよい。この場合、各々の環状部は、周方向Ｙへ３６０度にわたって形成され、両端が連結されない。本実施形態では、両端が連結されない形態も、環状部に含まれる。
【００５８】
また、リンク部の形状は、特に限定されない。したがって、軸心方向Ｘに対してリンク部の延在方向が傾く角度は、限定されない。また、リンク部は、展開図において１か所以上で曲がっていてもよい。また、第１の曲げ部と第２の曲げ部は、離れずに直接連結されてもよい。この場合、第１の曲げ部と第２の曲げ部の重なる部位が、リンク部と解釈できる。また、溝部は、リンク部だけでなく、リンク部に連結されている第１の曲げ部および／または第２の曲げ部に形成されてもよい。また、リンク部は、環状部の曲げ部以外の位置に連結されてもよい。また、複数の溝部が、リンク部の外表面で交差して形成されてもよい。
【００５９】
また、ステントは、自己の弾性力により拡張する自己拡張型ステントであってもよい。
【符号の説明】
【００６０】
１０、５０    ステント
１１    外表面
１２    側面
１２Ａ    第１の側面
１２Ｂ    第２の側面
１３    内表面
１５、５１    溝部
２０    環状部
２０Ａ    末端環状部（環状部）
２１    第１の曲げ部
２２    第２の曲げ部
３０    リンク部
３０Ａ    末端リンク部（リンク部）
４０    薬剤層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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