(57)【要約】【課題】面材の表面から出糸が突出することを阻止可能なミシンを提供することにある。【解決手段】ベッド４上の面材ＳＭを、下降状態の押さえ部材４Ｈで押さえながらミシン針２Ｈの針孔３Ｈに通された上糸ＮＹで縫製したのち、ベッド４側で上糸ＮＹを切断して、ミシン針２Ｈと押さえ部材４Ｈを上昇させた際に、ミシン針２Ｈに、針孔３Ｈから切断箇所までの上糸の余剰部分ＮＹｅｘが生じる構成のミシン２において、ミシン２は、上糸ＮＹをヘッド６に保持する上糸保持機構８（１０）を有するとともに、上糸保持機構８（１０）が、ミシン針２Ｈの下降によって上糸の余剰部分ＮＹｅｘが面材ＳＭの裏側（Ｓｂ側）に移動するまで上糸ＮＹを保持し、その後、上糸ＮＹの保持が解除されるよう制御されている。【選択図】図４
2019017653.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベッドと、ヘッドと、前記ヘッドに昇降可能に設けられたミシン針と、前記ヘッドに昇降可能に設けられた押さえ部材とを備え、
前記ベッド上の面材を、下降状態の前記押さえ部材で押さえながら前記ミシン針の針孔に通された上糸で縫製したのち、前記ベッド側で前記上糸を切断して、前記ミシン針と前記押さえ部材を上昇させた際に、前記ミシン針に、前記針孔から切断箇所までの前記上糸の余剰部分が生じる構成のミシンにおいて、
前記ミシンは、前記上糸を前記ヘッドに保持する上糸保持機構を有するとともに、前記上糸保持機構が、前記ミシン針の下降によって前記上糸の余剰部分が前記面材の裏側に移動するまで前記上糸を保持し、その後、前記上糸の保持が解除されるよう制御されているミシン。
【請求項２】
前記上糸保持機構は、前記上糸をその長手方向の側面から挟み込むことで保持する挟み込み部材を有する請求項１に記載のミシン。
【請求項３】
前記ミシンは操作部材を有するとともに、前記操作部材は、前記上糸保持機構を作動させて前記上糸を保持させる第一操作位置と、前記ミシン針を下降させる第二操作位置と、前記上糸保持機構による前記上糸の保持を解除し且つ前記ミシン針を上昇させる第三操作位置の順に動かすことができる請求項１又は２に記載のミシン。
【請求項４】
前記押さえ部材の前記面材を押さえておく部分が、前記ミシン針の両側にそれぞれ配置されている請求項１〜３のいずれか一項に記載のミシン。
【請求項５】
前記ミシンはスイッチ部材を有するとともに、前記スイッチ部材は、前記上糸保持機構を作動可能な状態と作動不能な状態との間で切り替える構成である請求項１〜４のいずれか一項に記載のミシン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ミシン針と、押さえ部材を備えたミシンに関する。
【背景技術】
【０００２】
この種のミシンを用いた縫製作業では、ベッド上の面材を押さえ部材で押さえつつ、ヘッドに設けたミシン針を昇降させることで、ミシン針の上糸を面材の裏側で下糸に交絡させる。そして縫製後においてベッド側で上糸を切断してミシン針を上昇させるのであるが、このときミシン針の針孔から上糸の余剰部分が垂れ下がる。そして縫製を再開する際に、上糸の余剰部分が押さえ部材と面材の間に挟まれることで、面材の縫い始めの部分において、上糸の端部が面材の表面から過度に飛び出して出糸として残ることがあった。
【０００３】
そこで特許文献１に開示のミシンは、ベッドと、ヘッドと、ヘッドに設けられている糸抜き部材とを有している。この糸抜き部材は、輪状の保持具と、この保持具をミシン針から離れる方向に移動させるコントロールケーブルを有している。そして公知技術では、ヘッドから下方に延びている上糸を、保持部とミシン針の針孔の順に通しておく。そしてベッド側で上糸を切断して、ミシン針を上昇させると同時に、保持具を移動させることにより、上糸の余剰部分をできるだけ針孔から引き抜いておく。こうして上糸の余剰部分を針孔から引き抜いておくことにより、縫い始めの部分における出糸の量を低減できる。
【０００４】
ところで図１４を参照して、上述の面材として、表面をなす表材Ｓａと、裏面をなす裏材Ｓｂとを重ねて縫製した面材ＳＭＡが用いられることが多く、この面材ＳＭＡは、他の面材ＳＭＢと中表状に縫合されることが想定される。そして一般的なミシンにて、表材Ｓａと裏材Ｓｂとを重ねて縫製することにより、これらの端部に縫目（仮縫いの縫目ＳＥＷ１）が形成され、さらに短寸とされた出糸ＰＹが面材ＳＭＡの表材Ｓａ側（表面側）から突出することとなる。そして縫製後の面材ＳＭＡを他の面材ＳＭＢに縫合するに際しては、面材同士を中表状に重ねた状態で、これら面材ＳＭＡの縫い代同士を縫合して縫目（本縫いの縫目ＳＥＷ２）を形成していく。このとき面材ＳＭＡの出糸ＰＹが長いと、この出糸ＰＹが、本縫いの縫目ＳＥＷ２に巻き込まれて外部に飛び出してしまうことがある。そこで公知技術のミシンでは、面材ＳＭＡの出糸ＰＹを極力短寸とすることができる。このように出糸ＰＹを短寸化することにより、本縫いの縫目ＳＥＷ２に巻き込まれて外部に飛び出してしまうことを極力回避している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１７−６４７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところでこの種の構成では、面材の縫い始めの部分における出糸自体をなくしたいとの要請がある。すなわち面材に出糸が少しでも突出していると、図１４に示す仮縫いの縫目ＳＥＷ１と本縫いの縫目ＳＥＷ２との距離が近い場合などに出糸が外部に露出する危険性がある。このため公知技術のように、出糸の突出量を低減する構成は、出糸による不具合を抜本的に解決するには不向きの構成であった。本発明は上述の点に鑑みて創案されたものであり、本発明が解決しようとする課題は、面材の表面から出糸が突出することを阻止可能なミシンを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するための手段として、第１発明のミシンは、ベッドと、ヘッドと、ヘッドに昇降可能に設けられたミシン針と、ヘッドに昇降可能に設けられた押さえ部材とを備える。そしてベッド上の面材を、下降状態の押さえ部材で押さえながらミシン針の針孔に通された上糸で縫製したのち、ベッド側で上糸を切断して、ミシン針と押さえ部材を上昇させた際に、ミシン針に、針孔から切断箇所までの上糸の余剰部分が生じる。この種のミシンでは、上述の面材が、他の面材に中表状に重ねられて縫合されることなどを考慮して、面材の表面から出糸が突出することを阻止できることが望ましい。
【０００８】
そこで本発明のミシンは、上糸をヘッドに保持する上糸保持機構を有するとともに、上糸保持機構が、ミシン針の下降によって上糸の余剰部分が面材の裏側に移動するまで上糸を保持し、その後、上糸の保持が解除されるよう制御されている。本発明では、上糸保持機構の働きによって、上糸の余剰部分をミシン針によって面材の裏側に移動させることができる。こうして出糸となる上糸の余剰部分を面材の裏側に移動させておくことにより、面材の表面から出糸が突出することを阻止することができる。
【０００９】
第２発明のミシンは、第１発明のミシンにおいて、上糸保持機構は、上糸をその長手方向の側面から挟み込むことで保持する挟み込み部材を有する。本発明の上糸保持機構では、挟み込み部材にて、上糸を挟み込むことで保持するとともに、挟み込みを解くことで上糸の保持を解除するという比較的簡素な構成を採用している。
【００１０】
第３発明のミシンは、第１発明又は第２発明のミシンにおいて、操作部材を有するとともに、操作部材は、上糸保持機構を作動させて上糸を保持させる第一操作位置と、ミシン針を下降させる第二操作位置と、上糸保持機構による上糸の保持を解除し且つミシン針を上昇させる第三操作位置の順に動かすことができる。本発明では、操作部材を段階的に動かすことで、ミシン針の昇降動作（ミシンの縫い操作）を極力阻害することなく、上糸保持機構による上糸の保持と解除を順序良く行うことができる。
【００１１】
第４発明のミシンは、第１発明〜第３発明のいずれかのミシンにおいて、押さえ部材の面材を押さえておく部分が、ミシン針の両側にそれぞれ配置されている。本発明では、押さえ部材の面材を押さえておく部分が、面材を安定的に押さえられるようにミシン針の両側に配置されているが、同時に上糸の余剰部分が挟まれやすい構成でもある。このような構成においても、上糸保持機構によって、面材の表面から出糸が突出することを阻止することができる。
【００１２】
第５発明のミシンは、第１発明〜第４発明のいずれかのミシンにおいて、スイッチ部材を有するとともに、スイッチ部材は、上糸保持機構を作動可能な状態と作動不能な状態との間で切り替える構成である。本発明では、上糸保持機構の作動を要さない場合には、スイッチ部材によって、上糸保持機構を作動不能な状態としておくことができる。このように上糸保持機構を、必要に応じて作動させないことにより、エアや電気などのエネルギー消費を抑えることができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る第１発明によれば、面材の表面から出糸が突出することを阻止可能なミシンを提供することができる。また第２発明によれば、比較的簡便な構成によって、面材の表面から出糸が突出することを阻止可能なミシンを提供することができる。また第３発明によれば、ミシンの縫い操作を極力阻害することなく、面材の表面から出糸が突出することを阻止可能なミシンを提供することができる。また第４発明によれば、安定した縫製作業を可能としつつ、面材の表面から出糸が突出することを阻止可能なミシンを提供することができる。そして第５発明によれば、必要に応じてエネルギー消費を抑えることのできるミシンを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】縫製台に設置されたミシンの斜視図である。
【図２】ミシンを部分的に透視して示す側面図である。
【図３】ミシン一部と面材一部の拡大斜視図である。
【図４】上糸保持機構の主構成を示すミシン一部の正面図である。
【図５】上糸を挟み込んでいない上糸保持機構の一部の概略断面図である。
【図６】上糸を挟み込んでいる上糸保持機構の一部の概略断面図である。
【図７】操作部材を第一操作位置とした際の上糸保持機構の概略正面図である。
【図８】操作部材を第二操作位置とした際の上糸保持機構の概略正面図である。
【図９】操作部材を第三操作位置とした際の上糸保持機構の概略正面図である。
【図１０】図９の状態からミシン針が上昇した上糸保持機構の概略正面図である。
【図１１】操作部材の動きを示す概略側面図である。
【図１２】縫製後の面材の断面図である。
【図１３】他の面材に縫合されている面材の断面図である。
【図１４】従来の手法によって他の面材に縫合されている面材の断面図である。
【図１５】上糸保持機構を作動させない場合のミシンの挙動を示す参考図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明を実施するための形態を、図１〜図１５を参照して説明する。各図には、ミシンの上下方向と左右方向と前後方向を示す矢線を適宜図示することがある。なお図５〜図１０では、便宜上、上糸保持機構とそれに関連するミシン部分のみを図示する。
【００１６】
図１のミシン２は、後述する面材を縫製するための電動ミシンであり、ベッド４とヘッド６と上糸保持機構８を備えて縫製台ＳＢの上に設置されている（各部材等の詳細は後述）。この縫製台ＳＢの下部には、ミシン２の構成要素である複数のペダルＰＤ１〜ＰＤ３（詳細後述）が設けられており、各ペダルを個別に操作することで、後述するようにミシン２に対して各種の縫製作業を行わせることができる。
【００１７】
［ベッド］
ベッド４は、図１を参照して、縫製台ＳＢの上面に嵌装された略立方体状の部材である。このベッド４は、図２を参照して、すべり板２Ｂと、釜部材４Ｂと、糸切部材６Ｂを有している。すべり板２Ｂは、面材ＳＭを配置可能な平板部材であってベッド４上面に設けられている。また釜部材４Ｂは、ベッド４内に設けられた略円筒状の部材であり、内部に下糸ＢＹを巻きつけたボビン８Ｂを有する。そして糸切部材６Ｂは、後述のミシン針２Ｈに通されている上糸ＮＹを縫製後に切断する部材である。この糸切部材６Ｂは、上糸ＮＹを摺動可能に保持する固定メス１０Ｂと、上糸ＮＹに向けて進退するスライドメス１２Ｂを備え、これら両メス１０Ｂ，１２Ｂはベッド４内に設けられている。そして糸切作業においては、スライドメス１２Ｂが、上糸ＮＹに向けて移動しつつ、固定メス１０Ｂに保持された上糸部分を切断することとなる。
【００１８】
［ヘッド］
ヘッド６は、図１を参照して、ベッド４右上から起立して左方に張出す立方体状の部材である。このヘッド６は、図１及び図２を参照して、ミシン針２Ｈと、押さえ部材４Ｈと、上送り部材６Ｈと、後述する天秤２９Ｈ及び一対の糸案内３０Ｈ，３１Ｈとを有している。ミシン針２Ｈは、ヘッド６の左下に上下動可能に取付けられており、ミシン針２Ｈの先端側には、図３を参照して、上糸ＮＹを通すための針孔３Ｈが設けられている。また押さえ部材４Ｈ（詳細後述）は、図２を参照して、ベッド４上の面材ＳＭを押さえるための平板部材であり、棒状の軸部５Ｈを介してヘッド６の左下に昇降可能に取付けられている。また上送り部材６Ｈは、図２及び図３を参照して、ベッド４上の面材ＳＭを前方に向けて送り出す部材であり、ヘッド６に対して昇降可能に取付けられている。この上送り部材６Ｈは、側面視で略Ｌ字状の部材であり、ヘッド６の下面から下方に延長したのち前方に向けて延長しており、この前方に延長している部分が送り脚部１０Ｈとなっている。この送り脚部１０Ｈは、左右方向においてミシン針２Ｈと概ね同位置に配置されており、送り脚部１０Ｈを上下に貫通する貫通孔１１Ｈにミシン針２Ｈを挿通しておくことができる。この送り脚部１０Ｈとミシン針２Ｈは交互に昇降することが可能である。そして上送り部材６Ｈが相対的に下降して貫通孔１１Ｈからミシン針２Ｈが抜け出した状態で、送り脚部１０Ｈが面材ＳＭに当接しながら後方に移動することにより、面材ＳＭが後方に送り出されることとなる。
【００１９】
［押さえ部材］
そして押さえ部材４Ｈは、図３を参照して、上面視で略Ｕ字状をなしており、左右一対の押さえ脚２０Ｈ，２１Ｈと、ミシン針２Ｈの通過を許容する溝部２２Ｈとを有している（図３では、便宜上、左右の押さえ脚の間の空間部に溝部を示す符号２２Ｈを付す）。各押さえ脚（右押さえ脚２０Ｈと左押さえ脚２１Ｈ）は、それぞれ前後方向に延びている板状の部位であり、各々、ベッド４上の面材ＳＭの表面（図３に示す表材Ｓａ）を押さえることができる。そして各押さえ脚２０Ｈ，２１Ｈは、ミシン針２Ｈを挟んで左右対称となるように配置されている。このように右押さえ脚２０Ｈをミシン針２Ｈの右方に配置し、左押さえ脚２１Ｈをミシン針２Ｈの左方に配置することで、縫製時の面材ＳＭを左右にバランス良く押さえることができ、安定的な縫製作業を行うことが可能とされている。また各押さえ脚２０Ｈ，２１Ｈが左右に適宜の間隔で離間して配置されることで、これら各押さえ脚２０Ｈ，２１Ｈの間に溝部２２Ｈが形成されている。この溝部２２Ｈは、各押さえ脚２０Ｈ，２１Ｈの内縁で囲まれた空間部であって、前後方向に長尺な上面視で略矩形をなしている。
【００２０】
そして面材ＳＭの縫製作業においては、図２を参照して、ヘッド６上部の糸駒（図示省略）から上糸ＮＹを引き出しつつ、この上糸ＮＹを、ヘッド６の前面６ｂに設けられた一対の糸案内３０Ｈ，３１Ｈを通じてミシン針２Ｈの針孔３Ｈに通す。ここで一対の糸案内（上側糸案内３０Ｈ，下側糸案内３１Ｈ）は、ヘッド６の前面６ｂ左側に固定されており、天秤２９Ｈの下方に上側糸案内３０Ｈが固定され、さらにその下に下側糸案内３１Ｈが固定されている。そこで上糸ＮＹを、天秤２９Ｈを基点に下方に延長しつつ、一対の糸案内３０Ｈ，３１Ｈに通しながらミシン針２Ｈの針孔３Ｈに通しておく。そしてすべり板２Ｂ上の面材ＳＭを押さえ部材４Ｈで押さえておく。この状態ですべり板２Ｂ上の面材ＳＭを後方に移動させながらミシン針２Ｈを昇降させて、上糸ＮＹを、釜部材４Ｂを介してベッド４側で下糸ＢＹに交絡させていく。
【００２１】
つぎに上述の縫製後においては、ベッド４の糸切部材６Ｂで上糸ＮＹを切断して、ミシン針２Ｈと押さえ部材４Ｈを上昇させるのであるが、このとき図３を参照して、ミシン針２Ｈに、針孔３Ｈから切断箇所ＣＰまでの上糸の余剰部分ＮＹｅｘ（上下の長さ寸法Ｌ１）が生じる。そして縫製作業を再開する際には、この上糸の余剰部分ＮＹｅｘが、面材ＳＭの表面から突出して、図１４に示す縫い始めの部分における出糸ＰＹとなる。この種のミシン２では、図１３に示すように面材ＳＭが他の面材ＳＭＢに中表状に重ねられて縫合されることなどを考慮して、面材ＳＭの表面から出糸ＰＹが突出することを阻止できることが望ましい。そこで本実施例では、後述する上糸保持機構８を備えることにより、面材ＳＭの表面から出糸ＰＹが突出することを阻止可能なミシン２を提供することとした。以下、上糸保持機構８について詳述する。
【００２２】
［上糸保持機構］
上糸保持機構８は、図１及び図２を参照して、上糸ＮＹをヘッド６に保持する機構であり、挟み込み部材１０（詳細後述）と、エア供給部材１３と、制御部材（図示省略）と、スイッチ部材５０と、操作部材６０を有している。ここでエア供給部材１３は、後述する挟み込み部材１０にエアを供給する部材であり、ミシン２の適所（図２ではヘッド６の後面側）に設置することができ、ミシン２から離れた場所（例えば図１に示す縫製台ＳＢ）に設置することもできる。また制御部材は、後述の挟み込み部材１０の動きを制御する部材である。この制御部材は、ミシン２の図示しない制御部とは別の部材（上糸保持機構８だけを制御する構成）であってもよく、ミシン２の制御部を利用して構成することもできる。そして本実施例では、上糸保持機構８の挟み込み部材１０によって、後述するようにミシン針２Ｈの昇降動作に応じて、ヘッド６側の上糸ＮＹを適宜のタイミングで保持することができる。
【００２３】
［挟み込み部材］
挟み込み部材１０は、図４を参照して、上糸ＮＹをその長手方向の側面（図４では右面と左面）から挟み込むことで保持する部材であり、第一挟み込み部１１と、後述の第二挟み込み部１２とを有している。第一挟み込み部１１は、ヘッド６の前面６ｂ下部に固定されている板状部材で構成されており、下側糸案内３１Ｈの下方右側に配置されている。この第一挟み込み部１１は、固定片部２０と、突出片部２２と、固定側保持部２４とを有している。固定片部２０は、ヘッド６の前面６ｂ下部にあてがわれてビスＢＳで固定されている正面視で概ね矩形の板状部材であり、その上部左端には、相対的に大きく左側に張出している張出部位２１が設けられている。また突出片部２２は、張出部位２１の左端から前方に突出している板状部位であり、その左面には、板状の固定側保持部２４がボルトＢＭで固定されている。この固定側保持部２４は、概ね矩形状の板状部材で構成されており、その左面で構成されている第一当接面２４ａは、概ね平坦な状態で左方を向いている。そして突出片部２２は、下側糸案内３１Ｈから下方に延びている上糸ＮＹの右方に近接配置されているとともに、固定側保持部２４が、上糸ＮＹから若干離れた状態でそれに対面状に配置されている。
【００２４】
また第二挟み込み部１２は、図４を参照して、ヘッド６の前面６ｂ下部に固定されている部分であり、下側糸案内３１Ｈの下方左側に配置されている。この第二挟み込み部１２は、ミシン２に固定されている取付けブラケット３０と、可動部３２と、可動側保持部４２とを有している。ここで取付けブラケット３０は、上方視でクランク状に屈曲する板状部材で構成されており、固定側片部３０ａと、取付け側片部３０ｂを有している。固定側片部３０ａは、上方視でＬ字状の部分であり、ヘッド６の左面６ａから前面６ｂにかけての部分にあてがわれてビスＢＳで固定されている。また取付け側片部３０ｂは、固定側片部３０ａの右端から前方に屈曲している部分であり、上述の突出片部２２に対して左方に適宜の間隔をあけて配置されている。この取付け側片部３０ｂには、後述する可動部３２のシリンダ部３４を左右方向から挿通可能な挿通孔（図示省略）が設けられている。
【００２５】
また可動部３２は、図４及び図５を参照して、シリンダ部３４と、ピストン部３６と、付勢部３８と、エア通路部４０とを有している。シリンダ部３４は、図４に示すように左右方向に延びる円筒状の中空部材であり、右端部には、ナットＮＴを螺合可能なネジ溝（図示省略）が設けられている。このシリンダ部３４は、左右方向を向いた状態で概ね水平に取付けブラケット３０に取付けられている。すなわちシリンダ部３４の右端部が、取付けブラケット３０の取付け側片部３０ｂに挿通され、さらに一対のナットＮＴが、取付け側片部３０ｂを左右から挟むようにシリンダ部３４の右端部に螺合されている。なおシリンダ部３４の左右の位置は、シリンダ部３４の右端部に対する取付け側片部３０ｂの左右の位置を変更することで微調整可能である。
【００２６】
またピストン部３６は、図５を参照して、ピストン３６ａと、ピストンロッド３６ｂと、ストッパー部３６ｃを有している。ピストン３６ａは、シリンダ部３４の内径にほぼ一致する径寸法の円盤状の部位であるとともに、ピストン３６ａの外縁がシリンダ部３４の内壁に接した状態で、シリンダ部３４内に摺動可能な状態で配置されている。このためシリンダ部３４内は、ピストン３６ａを境に右側室３４ａと左側室３４ｂとに区画されている。またピストンロッド３６ｂは、左右方向に長尺な軸状の部位であり、ピストンロッド３６ｂの左端がピストン３６ａの中心に固定されている。このピストンロッド３６ｂは、シリンダ部３４の右側室３４ａを左右に横断するように配置されており、ピストンロッド３６ｂの右側は、シリンダ部３４の右壁の開口３４ｃから露出して右方に突出している。そして外部に露出しているピストンロッド３６ｂ部分にはその径方向外方に張出す円盤状のストッパー部３６ｃが設けられている。このストッパー部３６ｃの外径は、ピストンロッド３６ｂを挿通しているシリンダ部３４の右壁の開口３４ｃよりも径大とされている。
【００２７】
また付勢部３８は、図５を参照して、シリンダ部３４内の右側室３４ａに配置されたコイルばね状の部材であり、左右方向を向いた状態でピストンロッド３６ｂに嵌挿されている。この付勢部３８は、弾性的に押し縮められた状態で、シリンダ部３４（右側室）の右壁内面とピストン３６ａの右面との間に挟まれて配置されている。このため付勢部３８が元に戻ろうとする際の力によって、ピストン３６ａが、ピストンロッド３６ｂとともに左方に付勢される。これによりピストン３６ａは、ピストンロッド３６ｂのストッパー部３６ｃがシリンダ部３４の右壁に当接するまで、シリンダ部３４内の左方に移動した状態となっている。
【００２８】
またエア通路部４０は、図２及び図４を参照して、可撓性を備えた中空のチューブ状の部材であり、シリンダ部３４の左側室３４ｂからヘッド６の左面を通ってエア供給部材１３につながっている。そしてエア供給部材１３から送り出されたエアが、エア通路部４０を通じて図５に示す左側室３４ｂに流入する。このエアの力によって、図６に示すように、ピストン３６ａが、付勢部３８の付勢力に抗してピストンロッド３６ｂとともに右側に移動していくこととなる。なお左側室３４ｂからエアを排出する構成は特に限定しないが、例えば左側室３４ｂに設けた図示しない排気弁を制御部材によって開放し、この排気弁を通じて左側室３４ｂ内のエアを外部に排出することができる。
【００２９】
また可動側保持部４２は、図４〜図６を参照して、ピストンロッド３６ｂに固定された板状部材であり、固定側保持部２４と概ね同一の形状及び寸法を有している。すなわち可動側保持部４２は、概ね矩形状の板状部材で構成されており、その右面で構成されている第二当接面４２ａは、概ね平坦な状態で右方を向いている。この可動側保持部４２は、ピストンロッド３６ｂの右端に一対のナットＮＴを噛ませた状態で螺合されている。そしてシリンダ部３４を取付けブラケット３０に取付けた状態では、可動側保持部４２の第二当接面４２ａが、固定側保持部２４の第一当接面２４ａの対面に配置されている。
【００３０】
そして可動側保持部４２は、図５及び図６を参照して、可動部３２によって左右方向に移動可能とされている。すなわち可動側保持部４２は、図５に示す付勢部３８の付勢力によって、ピストン部３６とともに固定側保持部２４から離れる左方に付勢されている。そしてストッパー部３６ｃがシリンダ部３４の右壁に当接した状態では、可動側保持部４２は、固定側保持部２４から左方に適宜の間隔で離間した状態で配置されている。このため両保持部２４，４２の間には上糸ＮＹを配索可能な隙間が生じることとなり、この状態が、両保持部２４，４２による上糸ＮＹの挟み込みが説かれた状態である。
【００３１】
また可動側保持部４２は、図６を参照して、シリンダ部３４へのエアの流入によって固定側保持部２４に向かって移動することができる。すなわち図４に示すエア通路部４０を通じてエアが左側室３４ｂに流入することにより、ピストン３６ａが、付勢部３８の付勢力に抗してピストンロッド３６ｂ（可動側保持部４２）とともに右側に移動していく。これにより可動側保持部４２の第二当接面４２ａが固定側保持部２４の第一当接面２４ａに当接し（本実施例では面接触し）、これら両当接面２４ａ，４２ａの間に上糸ＮＹが挟み込まれて保持されることとなる。ここで両保持部２４，４２による上糸ＮＹの保持力は、図７に示す押さえ部材４Ｈと面材ＳＭの間に上糸ＮＹが挟み込まれた際（詳細後述）にこれらから上糸ＮＹにかかる力よりも強くなるように設定されている。
【００３２】
［スイッチ部材］
スイッチ部材５０は、図１を参照して、上糸保持機構８を制御する部材であり、本実施例のスイッチ部材５０として、上糸保持機構８の作動をＯＮ-ＯＦＦ制御可能なボタンがヘッド６に取付けられている。このスイッチ部材５０は、上糸保持機構８を、作動可能な状態と作動不能な状態との間で切り替えることができる。すなわちスイッチ部材５０としてのボタンを一度押し込んで、制御部材に作動開始信号を入力することにより、上糸保持機構８が作動可能な状態（ＯＮ状態）となる。また押し込まれたボタンをもう一度押し込んで、制御部材に停止信号を入力することにより、上糸保持機構８が作動不能な状態（ＯＦＦ状態）となる。なお本実施例においては、制御部材が、図２に示すエア供給部材１３の電源をＯＮ又はＯＦＦにしたり、エア通路部４０の図示しない電磁弁を開閉したりすることで、上糸保持機構８を、作動可能な状態と作動不能な状態との間で切り替えることができる。そして上糸保持機構８の作動を要さない場合には、スイッチ部材５０によって、上糸保持機構８を作動不能な状態としておくことができる。上糸保持機構８の作動を要さない場合として、例えば出糸ＰＹの向きが製品に影響しない場合（面材ＳＭと他の面材とを中表状に縫合しない場合や、製品の意匠面ではない部分に面材を配置する場合など）を想定できる。このように上糸保持機構８を、必要に応じて作動させないことにより、エアや電気などのエネルギー消費を抑えることができる。
【００３３】
［ペダル（操作部材）］
ここで図１のミシン２では、上述の通り複数のペダル（第一ペダルＰＤ１，第二ペダルＰＤ２，第三ペダルＰＤ３）が設けられている。そして各ペダルＰＤ１〜ＰＤ３を個別に操作する（本実施例においては踏み込む）ことで、ミシン２に対して各種の縫製作業を行わせることができる。例えば第一ペダルＰＤ１の操作で、押さえ部材４Ｈが昇降し、第二ペダルＰＤ２の操作で、ミシン針２Ｈの昇降などの縫製作業が行われ、第三ペダルＰＤ３の操作で、図２に示す糸切部材６Ｂによる上糸ＮＹの糸切作業が行われる。そして本実施例においては、第二ペダルＰＤ２を、本発明の操作部材６０として用いることができる。
【００３４】
すなわち操作部材６０である第二ペダルＰＤ２は、その踏み込みの程度に応じて、図１１に示す第一操作位置Ｐ１と第二操作位置Ｐ２と第三操作位置Ｐ３の順に変位可能であり、操作位置毎に異なる信号情報を制御部材に入力できる。そして本実施例においては、面材の縫い始めにおいて第二ペダルＰＤ２を踏み込んで初期位置Ｐ０から第一操作位置Ｐ１に変位させることにより、上糸保持機構８を作動させて上糸ＮＹを保持させる。つぎに第二ペダルＰＤ２を第一操作位置Ｐ１からさらに踏み込んで第二操作位置Ｐ２に変位させることでミシン針２Ｈを下降させる。つぎに第二ペダルＰＤ２を第二操作位置Ｐ２から更に踏み込んで第三操作位置Ｐ３に変位させることで、上糸保持機構８による上糸ＮＹの保持を解除し且つミシン針２Ｈを上昇させる。なお縫い始め以後の第二ペダルＰＤ２の操作では、上糸保持機構８を作動させることなく、ミシン針２Ｈを昇降させることができる。またスイッチ部材５０によって上糸保持機構８がＯＦＦ状態にある場合には、第二ペダルＰＤ２は、ミシン針２Ｈの昇降の操作にのみ用いられる。
【００３５】
［ミシンによる面材の縫製作業］
図４を参照して、下降状態の押さえ部材４Ｈで面材ＳＭを押さえながら、ミシン針２Ｈを昇降させて上糸ＮＹにて面材ＳＭを縫製する。このとき図３を参照して、押さえ部材４Ｈの下降に先立って、ベッド４側で上糸ＮＹを切断してミシン針２Ｈを上昇させておくのであるが、このミシン針２Ｈには上糸の余剰部分ＮＹｅｘが垂れ下がっている。そして縫製作業を開始する際には、上糸の余剰部分ＮＹｅｘが、押さえ部材４Ｈと面材ＳＭの間に挟み込まれることで、面材ＳＭの表面から突出して出糸（図１４の出糸ＰＹを参照）となってしまうことがある。すなわち図１５を参照して、上糸の余剰部分ＮＹｅｘが押さえ部材４Ｈの右押さえ脚２０Ｈと面材ＳＭの間に挟み込まれた状態で、ミシン針２Ｈを下降させると、この上糸の余剰部分ＮＹｅｘが面材の表面に残って出糸となってしまう。特に本実施例では、押さえ部材４Ｈの右押さえ脚２０Ｈと左押さえ脚２１Ｈが、面材ＳＭを安定的に押さえられるようにミシン針２Ｈの両側に配置されているが、同時に上糸の余剰部分ＮＹｅｘが挟まれやすい構成でもある。
【００３６】
さらに本実施例の面材ＳＭの縫製に際しては、図４を参照して、面材ＳＭの表面をなす表材Ｓａと、面材ＳＭの裏面をなす裏材Ｓｂとを重ねて縫製する。そして面材ＳＭは、後述するように図１３に示す他の面材ＳＭＢに中表状に縫合することが予定されている。しかし他の面材ＳＭＢとの縫製時において、面材ＳＭの表面をなす表材Ｓａから出糸ＰＹが突出していると、この出糸ＰＹが、面材ＳＭと他の面材ＳＭＢとの縫合箇所（本縫いの縫目ＳＥＷ２）から外部に露出する危険性がある。
【００３７】
このためこの種のミシン２では、上述の問題を抜本的に解決する観点から、面材ＳＭの表面から出糸ＰＹが突出することを阻止できることが好ましい。そこで本実施例のミシン２は、上糸ＮＹをヘッド６に保持する上糸保持機構８を有するとともに、上糸保持機構８が、ミシン針２Ｈの下降によって上糸の余剰部分ＮＹｅｘが面材ＳＭの裏側に移動するまで上糸ＮＹを保持し、その後、上糸ＮＹの保持が解除されるよう制御されている。
【００３８】
すなわち本実施例では、図７に示すように、上糸保持機構８の挟み込み部材１０によって、ヘッド側の上糸ＮＹをその長手方向の側面から挟み込むことで保持する。このとき図１のスイッチ部材５０をＯＮ状態としたのち、第二ペダルＰＤ２を踏み込んで図１１の第一操作位置Ｐ１に変位させることにより、上糸保持機構８を作動させる。こうすることでエア通路部４０を通じてエアがシリンダ部３４（図６の左側室３４ｂ）に流入し、ピストン部３６が、可動側保持部４２とともに右側に移動していく。こうして可動側保持部４２の第二当接面４２ａが固定側保持部２４の第一当接面２４ａに面接触し、これら両当接面２４ａ，４２ａの間に上糸ＮＹが挟み込まれて保持される。
【００３９】
つぎに図８を参照して、上糸保持機構８によって、ミシン針２Ｈの下降によって上糸の余剰部分ＮＹｅｘが面材ＳＭの裏側に移動するまで上糸ＮＹを保持しておく。このとき第二ペダルＰＤ２を踏み込んで図１１の第二操作位置Ｐ２に変位させることにより、ミシン針２Ｈを、上糸の余剰部分ＮＹｅｘとともに下降させる。ここで図８の挟み込み部材１０による上糸ＮＹの保持力は、上述の通り、押さえ部材４Ｈと面材ＳＭの間に上糸ＮＹが挟み込まれた際に上糸ＮＹにかかる力よりも強くなるように設定されている。このためミシン針２Ｈの下降に伴って、上糸の余剰部分ＮＹｅｘが右押さえ脚２０Ｈと面材ＳＭとの間から引き抜かれていく。そしてミシン針２Ｈが面材ＳＭの裏側に刺し通されて図８の最下点までいくと、上糸の余剰部分ＮＹｅｘの全てが、ミシン針２Ｈに追従して面材ＳＭの裏側に移動する。
【００４０】
そして図９及び図１０を参照して、上糸の余剰部分ＮＹｅｘが面材ＳＭの裏側に移動した後、上糸保持機構８による上糸ＮＹの保持を解除する。すなわち第二ペダルＰＤ２を踏み込んで図１１の第三操作位置Ｐ３に変位させることにより、上糸保持機構８による上糸ＮＹの保持を解除し且つミシン針２Ｈを上昇させる。このときシリンダ部３４からエアが流出するとともに、図６の付勢部３８の付勢力によって、ピストンロッド３６ｂと可動側保持部４２が左側に移動していく。こうして可動側保持部４２は、固定側保持部２４から左方に離間した状態で配置され（挟み込みが解かれ）、両保持部２４，４２の間に、上糸ＮＹを配索可能な隙間が生じることとなる。そして図１０に示すように上糸の余剰部分ＮＹｅｘを面材ＳＭの裏側に配置することで、上糸の余剰部分ＮＹｅｘが、図１２に示すように面材ＳＭの裏面をなす裏材Ｓｂから突出する出糸ＰＹとなる。この状態で図１２に示す面材ＳＭに縫目（後述する仮縫いの縫目ＳＥＷ１）を形成していくことにより、表材Ｓａと裏材Ｓｂを縫合して面材ＳＭを形成することができる。こうして本実施例では、上糸保持機構８の働きによって、上糸の余剰部分ＮＹｅｘをミシン針２Ｈによって面材ＳＭの裏側に移動させることにより、面材ＳＭの表面をなす表材Ｓａから出糸ＰＹが突出することを阻止できる。さらに操作部材６０の段階的な動きを利用して、ミシン針２Ｈの昇降動作（ミシン２の縫い操作）を極力阻害することなく、上糸保持機構８による上糸ＮＹの保持と解除を順序良く行うことができる。
【００４１】
［面材と他の面材の縫合］
上述のミシン２にて縫製された面材ＳＭでは、図１２に示すように表材Ｓａ側ではなく裏材Ｓｂの縫目（仮縫いの縫目ＳＥＷ１）の縫い始めの部分から出糸ＰＹが突出している。そして図１３を参照して、面材ＳＭを他の面材ＳＭＢに縫合するに際しては、これら面材同士を中表状に重ねた状態で縫目（本縫いの縫目ＳＥＷ２）を形成していく。このとき面材ＳＭの出糸ＰＹを裏材Ｓｂ側に配置したことにより、この面材ＳＭの出糸ＰＹが、本縫いの縫目ＳＥＷ２に巻き込まれて外部に飛び出してしまうことを好適に回避することができる。すなわち面材同士を中表状に縫合する際には、これら面材の表面同士の間が外部に通じているため、面材ＳＭ表面に出糸ＰＹが突出していると、本縫いの縫目ＳＥＷ２に巻き込まれて外部に飛び出してしまう可能性がある。これとは異なり本実施例のように面材ＳＭの出糸ＰＹを裏材Ｓｂ側に配置しておくと、この面材ＳＭの裏側は外部に通じていないため、本縫いの縫目ＳＥＷ２と仮縫いの縫目ＳＥＷ１の距離にかかわらず出糸ＰＹが外部に露出することはない。このため本実施例のミシン２にて仮縫いの縫目ＳＥＷ１を形成しておくことにより、面材ＳＭと他の面材ＳＭＢを、出糸ＰＹの外部露出を確実に回避して見栄えよく縫合することが可能となる。
【００４２】
以上説明したとおり本実施例では、上糸保持機構８の働きによって、上糸の余剰部分ＮＹｅｘをミシン針２Ｈによって面材ＳＭの裏側に移動させることができる。こうして出糸ＰＹとなる上糸の余剰部分ＮＹｅｘを面材ＳＭの裏側に移動させておくことにより、面材ＳＭの表面から出糸ＰＹが突出することを阻止することができる。また本実施例の上糸保持機構８では、挟み込み部材１０にて、上糸ＮＹを挟み込むことで保持するとともに、挟み込みを解くことで上糸ＮＹの保持を解除するという比較的簡素な構成を採用している。また本実施例では、操作部材６０を段階的に動かすことで、ミシン針２Ｈの昇降動作（ミシンの縫い操作）を極力阻害することなく、上糸保持機構８による上糸ＮＹの保持と解除を順序良く行うことができる。また本実施例では、押さえ部材４Ｈの面材ＳＭを押さえておく部分（２０Ｈ，２１Ｈ）が、面材ＳＭを安定的に押さえられるようにミシン針２Ｈの両側に配置されているが、同時に上糸の余剰部分ＮＹｅｘが挟まれやすい構成でもある。このような構成においても、上糸保持機構８によって、面材ＳＭの表面から出糸ＰＹが突出することを阻止することができる。また本実施例では、上糸保持機構８の作動を要さない場合には、スイッチ部材５０によって、上糸保持機構８を作動不能な状態としておくことができる。このように上糸保持機構８を、必要に応じて作動させないことにより、エアや電気などのエネルギー消費を抑えることができる。このため本実施例によれば、面材ＳＭの表面から出糸ＰＹが突出することを阻止可能なミシンを提供することができる。
【００４３】
本実施形態のミシン２は、上述した実施形態に限定されるものではなく、その他各種の実施形態を取り得る。本実施形態では、上糸保持機構８の構成（形状，寸法，配置位置，構成部材など）を例示したが、上糸保持機構の構成を限定する趣旨ではない。例えば上糸ＮＹの保持に、挟み込み部材１０を用いる例を説明したが、この種の保持部材として、上糸の移動を阻止する各種の部材を採用することができる。また挟み込み部材として、エアを利用する機構を例示したが、ラック＆ピニオンなどの電気的に動く機構や、油圧式の機構を採用することもできる。また操作部材として、ミシンの構成部材であるペダルをそのまま使用する例を説明したが、操作部材をミシンに別途配設することができる。また操作部材として、ペダルやレバーやハンドルやボタンなどの各種の部材を複数又は単数用いることができ、コンピュータなどの操作画面を操作部材として使用することもできる。また操作部材は、ミシン針の操作とは無関係に上糸保持機構を操作することができる。またスイッチ部材として、ペダルやレバーやハンドルやボタンなどの各種の部材を複数又は単数用いることができ、コンピュータなどの操作画面をスイッチ部材として使用することもでき、スイッチ部材を省略する（ミシンの既存構成をスイッチ部材として兼用する等）こともできる。
【００４４】
また本実施形態では、ミシン２のベッドとヘッドの構成を例示したが、これら各構成は適宜変更可能である。例えば押さえ部材には、押さえ部材の面材を押さえておく部分が複数又は単数設けられていてもよく、同部分の配置位置も適宜変更可能である。
【００４５】
そして本実施例のミシン２は、各種の面材を縫製することができ、この種の面材として、乗物用シートなどの乗物内装品の表皮や、家庭用の内装品の表皮や、バッグやカバンなどの被服雑貨の表皮を例示できる。なお乗物用シートとして、車両や航空機や電車などの乗物用シートを例示できる。そして面材の構成は、内装品や被覆雑貨などの構成に応じて適宜変更可能である。
【符号の説明】
【００４６】
ＳＢ   縫製台
２     ミシン
４     ベッド
２Ｂ   すべり板
４Ｂ   釜部材
６Ｂ   糸切部材
８Ｂ   ボビン
１０Ｂ 固定メス
１２Ｂ スライドメス
６     ヘッド
２Ｈ   ミシン針
３Ｈ   針孔
４Ｈ   押さえ部材
５Ｈ   軸部
６Ｈ   上送り部材
１０Ｈ 送り脚部
１１Ｈ 貫通孔
２０Ｈ 右押さえ脚
２１Ｈ 左押さえ脚
２２Ｈ 溝部
２９Ｈ 天秤
３０Ｈ 上側糸案内
３１Ｈ 下側糸案内
８     上糸保持機構
１０   挟み込み部材
１１   第一挟み込み部
１２   第二挟み込み部
１３   エア供給部材
２０   固定片部
２１   張出部位
２２   突出片部
２４   固定側保持部
２４ａ 第一当接面
３０   取付けブラケット
３０ａ 固定側片部
３０ｂ 取付け側片部
３２   可動部
３４   シリンダ部
３４ａ 右側室
３４ｂ 左側室
３６   ピストン部
３６ａ ピストン
３６ｂ ピストンロッド
３６ｃ ストッパー部
３８   付勢部
４０   エア通路部
４２   可動側保持部
４２ａ 第二当接面
５０   スイッチ部材
６０   操作部材
ＰＤ１ 第一ペダル
ＰＤ２ 第二ペダル（本発明の操作部材）
ＰＤ３ 第三ペダル
ＮＹ   上糸
ＮＹｅｘ      上糸の余剰部分
ＢＹ   下糸
ＰＹ   出糸
ＳＭ   面材
Ｓａ   表材
Ｓｂ   裏材
ＳＭＢ 他の面材
ＳＥＷ１      仮縫いの縫目
ＳＥＷ２      本縫いの縫目
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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