(57)【要約】【課題】  サーチュインの発現を増強する、サーチュイン活性化剤を提供する。【解決手段】ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とするサーチュイン活性化剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とするサーチュイン活性化剤。
【請求項２】
ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする抗老化剤。
【請求項３】
ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする動脈硬化の予防又は改善剤。
【請求項４】
ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする心疾患の予防又は改善剤。
【請求項５】
ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善剤。
【請求項６】
ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする炎症性腸疾患の予防又は改善剤。
【請求項７】
ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする筋肉減少症の予防又は改善剤。
【請求項８】
ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする骨粗しょう症の予防又は改善剤。
【請求項９】
ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする癌の予防又は改善剤。
【請求項１０】
ＧＩＰ機能阻害剤が、抗ＧＩＰ抗体、ＧＩＰ受容体拮抗剤又はＧＩＰ分泌又は上昇抑制剤である請求項１〜９のいずれか１項記載の剤。
【請求項１１】
抗ＧＩＰ抗体が、抗活性型ＧＩＰ抗体である請求項１０記載の剤。
【請求項１２】
ＧＩＰ受容体拮抗剤が、４−ヒドロキシ安息香酸（２−ブロモベンジリデン）ヒドラジド、３−シアノ−４−ヒドロキシ安息香酸〔１−（２，３，５，６−テトラメチルベンジル）−インドール−４−イル〕メチリデンヒドラジド、３−クロロ−４−ヒドロキシ安息香酸（４−メトキシナフタレン−１−イル）メチリデンヒドラジド、又は３−クロロ−４−ヒドロキシ安息香酸［１−（５−クロロチオフェン−２−イルメチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］メチリデンヒドラジドである請求項１０記載の剤。
【請求項１３】
ＧＩＰ分泌又は上昇抑制剤が、３−ブロモ−５−メチル−２−フェニルピラゾロ［１，５−ａ］ピリミジン−７−オール、アルギン酸、フォスファチジルエタノールアミン、ポリグルタミン酸、キラヤ、リゾフォスファチジルイノシトール、セルロースナノファイバ、β-キチンナノファイバー、ジアシルグリセロール、ヒドロキシプロピル化澱粉、モノアシルグリセロール、炭素数２０以上の超長鎖脂肪酸、構成脂肪酸の１質量％以上がドコサヘキサエン酸であり、１質量％以上がエイコサペンタエン酸であるトリアシルグリセロール、長鎖不飽脂肪酸エタノールアミド、米糠抽出物、カテキン類、構成脂肪酸の１０質量％以上がα−リノレン酸であるトリアシルグリセロール、グリセロール骨格の２位にＣ１４〜Ｃ１８飽和脂肪酸が結合したアシルグリセロール、ツクリタケの圧搾物若しくは抽出物、又は小麦ふすまである請求項１０記載の剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サーチュイン活性化剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
サーチュイン（Ｓｉｒｔｕｉｎ）はＮＡＤ＋依存型の脱アセチル化酵素群の総称であり、細菌から真核生物まで広く分布している。当初、酵母においてＳｉｒ２遺伝子が同定され、酵母や線虫などの下等生物においてＳｉｒ２を欠損させると寿命が短縮し、過剰発現させると寿命が延長することが報告された。哺乳類には、７つのサーチュイン（Ｓｉｒｔ１〜７）が存在し、中でも構造や機能が酵母Ｓｉｒ２と最も類似しているＳｉｒｔ１は、老化に伴う遺伝子の発現変化に関与する他、細胞内代謝、エネルギー消費、炎症及びストレス応答経路等、多くの基本的な生物学的応答の制御に関与することが明らかにされている。また、最近では、サーチュインの活性化は、抗老化の他、心血管障害、神経系疾患、炎症性疾患、癌等、種々の疾患の予防・治療に有用であると考えられている（非特許文献１）
【０００３】
一方、ＧＩＰ(gastric inhibitory polypeptide又はglucose-dependent insulinotropic polypeptide）は、グルカゴン・セクレチンファミリーに属する消化管ホルモンの１つである。ＧＩＰはＧＬＰ−１（グルカゴン様ペプチド１）と共にインクレチンと称され、脂質や糖質の摂食時に小腸に存在するＫ細胞より分泌される。
ＧＩＰは、膵β細胞からのインスリン分泌を促進し、インスリン存在下でのグルコースの脂肪細胞への取り込みを亢進することが知られている。そのため、ＧＩＰの作用が肥満の一要因になっているとも考えられ、実際、ＧＩＰの機能を阻害すると、肥満が抑制されるとの報告がある（非特許文献２）。
【０００４】
さらに、ＧＩＰはインスリン抵抗性の一因となることが報告されている（非特許文献２）。インスリン抵抗性を発症すると、インスリンによる糖の吸収作用が低下し、その結果、食後高血糖を引き起こす。食後高血糖は、糖尿病をはじめとする様々な生活習慣病の発症につながる根本的な原因であるとも言われており、インスリン抵抗性の予防・改善は生活習慣病のリスク軽減の面からも重要である。
【０００５】
しかしながら、ＧＩＰとサーチュインが関係するという報告なく、血中ＧＩＰ濃度を減少させることにより、サーチュインが活性化できることは全く知られていない。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】実験医学 2010年12月号 Vol.28 No.19
【非特許文献２】Miyawaki Kら、Nat Med．8(7)：738-42，2002
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、サーチュインの発現を増強する、サーチュイン活性化剤を提供することに関する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、ＧＩＰとサーチュインとの関係について検討したところ、抗ＧＩＰ抗体を投与してＧＩＰの機能を抑制することによって、サーチュイン遺伝子の発現が促進されることを見出した。
【０００９】
すなわち、本発明は、以下の１）〜９）に係るものである。
１）ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とするサーチュイン活性化剤。
２）ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする抗老化剤。
３）ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする動脈硬化の予防又は改善剤。
４）ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする心疾患の予防又は改善剤。
５）ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善剤。
６）ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする炎症性腸疾患の予防又は改善剤。
７）ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする筋肉減少症の予防又は改善剤。
８）ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする骨粗しょう症の予防又は改善剤。
９）ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする癌の予防又は改善剤。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、サーチュインを活性化することができる。サーチュインの活性化は、抗老化や、抗動脈硬化、心疾患、癌、炎症性腸疾患、筋肉減少症、骨粗しょう症、慢性閉塞性肺疾患等の予防又は治療に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】抗活性型ＧＩＰ抗体を用いたサンドイッチＥＬＩＳＡによる検量線。
【図２】老齢マウスに対する抗ＧＩＰ抗体のサーチュイン活性化作用を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本明細書において、「サーチュイン」という場合、サーチュインタンパク質及びそのホモログを意味する。サーチュインの由来の動物は特に限定されず、ヒト以外の動物であってもよいが好ましくはヒトである。ヒトの場合、サーチュイン１〜７（Ｓｉｒｔ１〜７）が知られているが、本発明においてはサーチュイン１が好ましい。
【００１３】
本明細書において、「サーチュイン遺伝子」とは、サーチュインをコードする遺伝子を意味する。
【００１４】
本発明において、「サーチュイン活性化」とは、例えば、サーチュイン発現を増強することが挙げられる。
「サーチュイン発現」とは、サーチュイン遺伝子の転写産物レベルでの発現とサーチュインタンパク質レベルでの発現の両者を意味する。
「サーチュイン発現増強」とは、サーチュイン遺伝子の転写産物及び／又はサーチュインタンパク質が増加することであって、例えば、遺伝子の転写及び／又は翻訳の活性化、転写産物及び／又はタンパク質の安定性の向上、転写産物及び／又はタンンパク質分解の阻害等、が包含される。
なお、サーチュイン活性化の程度は、例えばコントロールに比べて、ＧＩＰ機能阻害剤を付与した場合に、サーチュイン遺伝子の発現が、例えば統計学的有意差（例えばスチューデントのｔ検定）をもって増加することや、一定割合（例えば数十％、数百％）以上増加すること等を以って判断することができる。
【００１５】
本発明において、ＧＩＰ(gastric inhibitory polypeptide又はglucose-dependent insulinotropic polypeptide）は、配列番号１で示される４２個のアミノ酸からなるポリペプチドである。ＧＩＰ（１−４２）は生理活性を有するが（活性型ＧＩＰ）、生体内に存在するｄｉｐｅｐｔｉｄｙｌ  ｐｅｐｔｉｄａｓｅ−４（ＤＰＰ−４）によってＮ末端の２アミノ酸が切断されて不活性型のＧＩＰ（３−４２）となる。
【００１６】
本発明において、「ＧＩＰ機能阻害剤」とは、ＧＩＰが有する消化管ホルモンとしての機能を阻害又は抑制する物質、すなわちＧＩＰ遺伝子又はＧＩＰ受容体遺伝子レベルで、あるいはＧＩＰ自体又はＧＩＰ受容体レベルで機能を阻害する物質を意味し、具体的には抗ＧＩＰ抗体、ＧＩＰ受容体拮抗剤、ＧＩＰ分泌又は上昇抑制剤が挙げられる。
【００１７】
本発明において「抗ＧＩＰ抗体」とは、少なくとも活性型ＧＩＰの機能を阻害する抗体であればよく、ポリクローナル抗体、モノクローナル抗体の何れであっても良いが、国際公開第２０１６／１０４４３９号、特開２０１３−１３８６３８号公報に記載の、非活性型ＧＩＰとは実質的に結合しない抗体（「抗活性型ＧＩＰ抗体」と称する）であるのが好ましい。また、活性型ＧＩＰとの結合定数（Ｋａ）が１０７Ｍ−１以上であるのが好ましく、より好ましくは１０８Ｍ−１以上であり、より好ましくは１０９Ｍ−１以上である。
抗活性型ＧＩＰ抗体としては、被験抗体の非活性型ＧＩＰに対する結合量が、活性型ＧＩＰに対する結合量を１００％とした場合、多くとも１０％以下、好ましくは５％以下、更に好ましくは１％以下、更により好ましくは０．１％であるものが挙げられる。非活性型ＧＩＰとの結合量は、被験抗体と非活性型ＧＩＰとの結合を、ウエスタンブロッティング、免疫沈降、免疫組織化学染色、及びＥＬＩＳＡ等の方法を用いて測定することにより判断することができる。
【００１８】
抗活性型ＧＩＰ抗体としては、例えば、活性型ＧＩＰ（配列番号５）のＮ末端から８番目以降のアミノ酸を認識する抗体であり、少なくも８〜１０番目（ＳＤＹ）から選ばれる１以上のアミノ酸を認識する抗体が好適に挙げられる。
当該抗活性型ＧＩＰ抗体としては、更に、Ｈ鎖に、下記（１）で表されるアミノ酸配列又はその保存的配列改変からなる領域を含むものが好適である。
ＥＭＮＰＳＤＧＲＴＨＦＮＥ    （１）
（１）中のアルファベット文字は、アミノ酸の一文字表記を意味し、配列はＮ末からＣ末方向の順に記載している。ここで、Ｆはフェニルアラニン、Ｔはスレオニン、Ｄはアスパラギン酸、Ｅはグルタミン酸、Ｍはメチオニン、Ｎはアスパラギン、Ｐはプロリン、Ｓはセリン、Ｇはグリシン、Ｒはアルギニン、Ｈはヒスチジンを示す。
【００１９】
本明細書において、「保存的配列改変」とは、抗原決定に関与する相補性決定領域（ＣＤＲ）以外のアミノ酸改変であって、改変前のアミノ酸配列からなる抗体の反応性に有意な影響を及ぼさない又は変化させないアミノ酸改変を意味する。そのような保存的配列改変には、１〜数個、好ましくは１〜３個、より好ましくは１個のアミノ酸の置換、付加及び欠失が含まれる。当該保存的配列改変がなされたアミノ酸配列としては、改変前のアミノ酸配列と９０％以上、好ましくは９５％以上、更に好ましくは９９％以上の配列同一性を有するアミノ酸配列が挙げられる。当該改変は、部位特異的変異誘発及びＰＣＲ媒介変異誘発のような、当技術分野において公知の標準的な技術によって本発明の抗体に導入することができる。保存的アミノ酸置換としては、アミノ酸残基が類似の側鎖を有するアミノ酸残基（アミノ酸残基のファミリー）に置換されることが挙げられる。斯かるアミノ酸残基のファミリーは、当技術分野において定義されており、塩基性側鎖（例えば、リジン、アルギニン、ヒスチジン）、酸性側鎖（例えば、アスパラギン酸、グルタミン酸）、非荷電極性側鎖（例えば、グリシン、アスパラギン、グルタミン、セリン、トレオニン、チロシン、システイン、トリプトファン）、非極性側鎖（例えば、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、プロリン、フェニルアラニン、メチオニン）、β−分岐側鎖（例えば、トレオニン、バリン、イソロイシン）、及び芳香族側鎖（例えば、チロシン、フェニルアラニン、トリプトファン、ヒスチジン）を有するアミノ酸が含まれる。
【００２０】
尚、アミノ酸配列間の同一性とは、２つのアミノ酸配列をアラインメントしたときに両方の配列において同一のアミノ酸残基が存在する位置の数の全長アミノ酸残基数に対する割合（％）をいう。具体的には、例えばリップマン−パーソン法（Lipman-Pearson法；Science, 227, 1435, (1985))によって計算され、遺伝情報処理ソフトウェアGenetyx-Win（Ｖｅｒ.５．１．１；ソフトウェア開発）のホモロジー解析（Search homology）プログラムを用いて、Unit size to compare（ktup）を２として解析を行なうことにより算出できる。
【００２１】
上記（１）で表されるアミノ酸配列は、Ｈ鎖可変領域を示す配列番号２で示されるアミノ酸配列の５０〜６２番目の１３アミノ酸残基からなる領域である。
したがって、上記抗活性型ＧＩＰ抗体としては、Ｈ鎖可変領域として配列番号２で示されるアミノ酸配列又はその保存的配列改変からなる領域を含むものであるのがより好ましい。また更に、Ｈ鎖可変領域として配列番号２で示されるアミノ酸配列又はその保存的配列改変からなる領域を含み、且つＬ鎖可変領域として配列番号４で示されるアミノ酸配列又はその保存的配列改変からなる領域を含むものがより好ましい。
Ｈ鎖可変領域として配列番号２で示されるアミノ酸配列からなる領域を含み、且つＬ鎖可変領域として配列番号４で示されるアミノ酸配列からなる領域を含む抗活性型ＧＩＰ抗体としては、後記製造例１に示すハイブリドーマ９Ｂ９Ｈ５−Ｂ９株から産生されるモノクローナル抗体が挙げられる。
【００２２】
本発明の抗ＧＩＰ抗体は、上記反応性を有する限り、当該抗体のフラグメント、例えば、Ｆ（ａｂ'）２、Ｆ（ａｂ'）、一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、ＶＨ及びＶＬ中のシステイン残基に置換されたアミノ酸残基がジスルフィド結合を介して結合しているジスルフィド結合Ｆｖ（ｄｓＦｖ）若しくはこれらの重合体、又はｓｃＦｖが二量体化した二量体化Ｖ領域（Ｄｉａｂｏｄｙ）であっても良い。更に、上記反応性を有する限り、抗活性型ＧＩＰ抗体の一部を含むペプチド、すなわち抗体を構成するアミノ酸配列の一部を備えるペプチドであって上記反応性を有するものも当該抗体のフラグメントに含まれる。
【００２３】
また、本発明の抗ＧＩＰ抗体のイムノグロブリンクラスは特に限定されるものではなく、ＩｇＧ、ＩｇＭ、ＩｇＡ、ＩｇＥ、ＩｇＤ、ＩｇＹのいずれのイムノグロブリンクラスであってもよく、好ましくはＩｇＧである。また、本発明の抗体はいずれのアイソタイプの抗体をも包含するものである。
【００２４】
また本発明の抗ＧＩＰ抗体（抗活性型ＧＩＰ抗体を含む）は、非ヒト動物の抗体、ヒト型キメラ抗体、ヒト化抗体及びヒト抗体の何れであっても良い。非ヒト動物の抗体としては、例えば、マウス、ラット、ハムスター、モルモット等の抗体を挙げることができ、好ましくはマウスの抗体である。
ここで、「ヒト型キメラ抗体」とは、非ヒト動物由来であってＧＩＰと特異的に結合する抗体の定常領域をヒトの抗体と同じ定常領域を有するように遺伝子工学的に改変した抗体のことであり、好ましくは、ヒト・マウス・キメラ抗体である。また、「ヒト化抗体」とは、非ヒト動物由来であってＧＩＰと特異的に結合する抗体のＨ鎖とＬ鎖の相補性決定領域（ＣＤＲ）以外の一次構造をヒトの抗体に対応する一次構造に遺伝子工学的に改変した抗体のことである。また、「ヒト抗体」とは、完全にヒト由来の抗体遺伝子の発現産物であるヒト抗体を意味する。
【００２５】
抗ＧＩＰ抗体は、市販のポリクローナル抗体（Bioss社）の他、公知の手段を用いて作製されたモノクローナル抗体を使用することができる。哺乳動物由来のモノクローナル抗体としては、ハイブリドーマから産生されるもの、及び抗体遺伝子又は抗体フラグメント遺伝子を設計し周知の遺伝子工学的手法を用いて生産されるものが包含される。
例えば、上述した抗活性型ＧＩＰ抗体は、Ｈ鎖可変領域をコードするＤＮＡ（例えば、配列番号１で示される塩基配列からなるＤＮＡ）と、Ｌ鎖可変領域をコードするＤＮＡ（例えば、配列番号３で示される塩基配列からなるＤＮＡ）を、それぞれ適当なベクターのプロモーター下流に挿入した組換え体ベクターを造成し、それを宿主細胞に導入した形質転換体からＨ鎖可変領域及びＬ鎖可変領域を製造し、これらを連結可能なペプチドで連結させる、或いはＨ鎖可変領域をコードするＤＮＡ（例えば、配列番号１で示される塩基配列からなるＤＮＡ）とＬ鎖可変領域をコードするＤＮＡ（例えば、配列番号３で示される塩基配列からなるＤＮＡ）を、公知のリンカーをコードするＤＮＡで繋いで適当なベクターのプロモーター下流に挿入した組換え体ベクターを造成し、それを宿主細胞内で発現させる、等により抗原結合能を持った一本鎖の組換え抗体タンパク質(scFv)を生産することが挙げられる（MacCfferty, J. et al., Nature, 348, 552-554,1990、Tim Clackson et al, Nature, 352, 642-628, 1991等参照）。また、更に、可変領域をコードするＤＮＡと定常領域をコードするＤＮＡとを結合させて発現させたものを生産することであってもよい。この場合、定常領域は、可変領域の由来する抗体と同一のものであっても、あるいは異なる抗体に由来するものであってもよい。
上記の如く機能的に同等なポリペプチドを調製するためのアミノ酸変異の導入は、例えば、部位特異的変異誘発法などを用いて行うことができる。
【００２６】
抗活性型ＧＩＰ抗体産生ハイブリドーマは、基本的には公知技術を使用し、以下のようにして作製できる。
例えば、活性型ＧＩＰ又はそのＮ末端のアミノ酸配列を有するペプチド（配列番号５の１〜１５番目のアミノ酸配列からなるペプチド）を、必要に応じて、適当なキャリアー蛋白質、例えばキーホールリンペットヘモシアニン（ＫＬＨ）やウシ血清アルブミンなどと結合することによって、より免疫原性を高め、非ヒト哺乳動物に免疫することにより作製することができる。尚、感作抗原（免疫源）として用いられる活性型ＧＩＰ又は上記ペプチドは、遺伝子工学的手法又は化学合成により作製することができる。
【００２７】
感作抗原で免疫される哺乳動物としては、特に限定されるものではないが、細胞融合に使用する親細胞である哺乳動物のミエローマ細胞との適合性を考慮して選択するのが好ましく、一般的にはげっ歯類の動物、例えば、マウス、ラット、ハムスター等が使用される。
【００２８】
感作抗原を動物に免疫するには、公知の方法に従って行われる。例えば、感作抗原を哺乳動物の腹腔内又は、皮下に注射することにより行われる。具体的には、感作抗原をＰＢＳ（Phosphate-Buffered Saline）や生理食塩水等で適当量に希釈、懸濁したものを所望により通常のアジュバント、例えば、フロイント完全アジュバントを適量混合し、乳化後、動物の皮下、皮内、腹腔などに投与して一時刺激後、必要に応じて同様の操作を繰り返し行う。抗原の投与量は投与経路、動物種に応じて適宣決定されるが、通常の投与量は１回当たり１０μｇ〜１ｍｇ程度が好ましい。このように免疫し、血清中に所望の抗体レベルが上昇するのを確認した後に、抗体レベルが上昇した哺乳動物から免疫細胞を取り出し、細胞融合を行う。細胞融合を行う際の好ましい免疫細胞としては、特に脾細胞が挙げられる。
前記免疫細胞と融合される他方の親細胞としての哺乳動物のミエローマ細胞は、すでに、公知の種々の細胞株、例えばＰ３Ｘ６３、ＮＳ−１、ＭＰＣ−１１、ＳＰ２／０等が適宜使用される。
【００２９】
前記免疫細胞とミエローマ細胞の細胞融合は公知の方法、たとえば、ケラーらの方法（Kohler et al., Nature, vol, 256, p495-497(1975)）等に準じて行うことができる。すなわち、ポリエチレングリコール（平均分子量１０００〜６０００のＰＥＧ、３０〜６０％濃度）、センダイウィルス（ＨＶＪ）等の細胞融合促進剤の存在下、所望によりジメチルスルホキシド等の補助剤を添加し、ＲＰＭＩ１６４０培養液、ＭＥＭ培養液等の栄養培養液中で、免疫細胞とミエローマ細胞を混合することによって、融合細胞（ハイブリドーマ）の形成が行われる。
【００３０】
融合により形成されたハイブリドーマをヒポキサンチン、チミジン及びアミノプテリンを含む培地（ＨＡＴ培地）等の選択培地で１日〜７日間培養し、未融合細胞と分離する。得られたハイブリドーマをその産生する抗体（活性型ＧＩＰに結合し、且つ非活性型ＧＩＰとは実質的に結合しない抗体）により更に選択する。
選択したハイブリドーマを公知の限界希釈法に従って単一クローン化し、単一クローン性抗体産生ハイブリドーマとして樹立する。
ハイブリドーマが産生する抗体の活性を検出する方法は、公知の方法を使用することができる。例えばＥＬＩＳＡ法、凝集反応法、ラジオイムノアッセイ法が挙げられる。
【００３１】
得られたハイブリドーマからモノクローナル抗体を取得するには、当該ハイブリドーマを通常の方法に従って培養し、その培養上清として得る方法、あるいはハイブリドーマをこれと適合性がある哺乳動物に投与して増殖させ、その腹水として得る方法などが採用される。
【００３２】
抗体の精製は、塩析法、ゲル濾過法、イオン交換クロマト法又はアフィニティークロマト法等の公知の精製手段を用いて行なうことができる。
【００３３】
本発明において、「ＧＩＰ受容体拮抗剤」としては、例えば、国際公開第２００３／０９７０３１号に記載のメチリデンヒドラジド化合物、具体的には、４−ヒドロキシ安息香酸（２−ブロモベンジリデン）ヒドラジド、３−シアノ−４−ヒドロキシ安息香酸［１−（２，３，５，６−テトラメチルベンジル）インドール−４−イル］メチリデンヒドラジド、３−クロロ−４−ヒドロキシ安息香酸（４−メトキシナフタレン−１−イル）メチリデンヒドラジド、３−クロロ−４−ヒドロキシ安息香酸［１−（５−クロロチオフェン−２−イルメチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］メチリデンヒドラジド等が挙げられる。
【００３４】
本発明において、「ＧＩＰ分泌又は上昇抑制剤」としては、例えば、ＢＭＰＰ（３−ブロモ−５−メチル−２−フェニルピラゾロ［１，５−ａ］ピリミジン−７−オール）（国際公開第２００１／８７３４１号）、アルギン酸（特開２０１３−１６６７４１号公報）、フォスファチジルエタノールアミン（特開２０１０−２２２２８４号公報）、ポリグルタミン酸（特開２０１２−１４４４８６号公報）、キラヤ（特開２０１２−１７１９１４号公報）、リゾフォスファチジルイノシトール（特開２０１２−１７１９１５号公報）、セルロースナノファイバ（特開２００９-１２６８３７号公報）、β−キチンナノファイバー（特開２０１０−２４１７１３号公報）、ジアシルグリセロール（特開２００６−３４２０８４号公報）、ヒドロキシプロピル化澱粉（特開２００６−３４２０８５号公報）、モノアシルグリセロール（特開２００７−２９０９８９号公報）、炭素数２０以上の超長鎖脂肪酸（例えば、アラキジン酸、ベヘン酸、リグノセリン酸、セロチン酸、モンタン酸、メリシン酸、ラクセル酸、ガドレイン酸、ジホモ−γ−リノレン酸、アラキドン酸、エイコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサペンタエン酸、ドコサヘキサエン酸、ネルボン酸、ヘキサコセン酸、オクタコセン酸等；特開２０１１−２２５４５８号公報）、構成脂肪酸の１質量％以上がドコサヘキサエン酸であり、１質量％以上がエイコサペンタエン酸であるトリアシルグリセロール（特開２０１３−０６３９３７号公報）、長鎖不飽脂肪酸エタノールアミド（例えば、オレイルエタノールアミド、リノレイルエタノールアミド、リノレニルエタノールアミド、homo-γ-リノレニルエタノールアミド、アラキドニルエタノールアミド、7,10,13,16-ドコサテトラエニルエタノールアミド；特開２０１０−１８０２０３号公報）、米糠抽出物（特表２０１２−５１５１３９号公報）、カテキン類（特開２０１０−２６０８５６号公報）、構成脂肪酸の１０質量％以上がα−リノレン酸であるトリアシルグリセロール（特開２０１３−０７５８８７号公報）、グリセロール骨格の２位にＣ１４〜Ｃ１８飽和脂肪酸が結合したアシルグリセロール（例えば、ラウリン酸（１２：０）、ミリスチン酸（１４：０）、パルミチン酸（１６：０）、リノール酸（１８：２）、オレイン酸（１８：１）、ステアリン酸（１８：０）、又はアラキドン酸（２０：４）が２位に結合した２−アシルモノグリセロール；特開２０１６−０４７８０５号公報）、ツクリタケの圧搾物又は抽出物（ＰＣＴ／ＪＰ２０１７／０４３１０１）、小麦ふすま（特願２０１６−２３４９７３）等が挙げられる。
【００３５】
後記実施例に示すように、抗ＧＩＰ抗体は、サーチュイン１遺伝子の発現を亢進する作用を有する。
したがって、抗ＧＩＰ抗体のようなＧＩＰ機能阻害剤は、サーチュイン活性化剤となり得、またこれを製造するために使用できる。
【００３６】
また、サーチュインの活性化は、以下に示すとおり、種々の疾患の予防又は治療に有用であることが知られている。
１）脂肪組織内のサーチュイン１はＮＭＮ（ナイアシン）の合成を促進し、このＮＭＮは脳血液関門を通って視床下部でのＮＡＤ＋合成を賦活化し、脳内のサーチュインを活性化する。これにより加齢による身体の機能低下を防ぐことができる（抗老化）（文献Ａ〜Ｃ）、２）サーチュインの活性化により、血管内皮細胞の老化が抑制され、動脈硬化の予防が可能である（文献Ｄ）、３）サーチュインの活性化は心筋梗塞の治療に有効である（文献Ｅ）、４）サーチュインの活性化は、動脈狭窄・動脈硬化をもたらす因子であるレジスチン（resistin）を抑制する（文献Ｆ）、５）サーチュインの活性化により、喫煙により生じる肺細胞のオートファジーが抑制され、ＣＯＰＤ（慢性閉塞性肺疾患）の発症が抑制できる（文献Ｇ）、６）サーチュインの活性化により、炎症を増悪させる因子ＮＦ−ｋａｐｐａＢが抑制され、炎症性腸炎の症状を軽減できる（文献Ｈ）、７）サーチュイン蛋白質は、筋線維を強化すると伴に、筋肉を種々の疾患から保護する作用がある（文献Ｉ）、８）サーチュインの活性化により、骨破壊をもたらす破骨細胞におけるＮＦ−ｋａｐｐａＢ活性化が抑制され、骨粗鬆症の発症を防ぐ（文献Ｊ）、９）サーチュインの発現を亢進することにより癌形成が抑制され、サーチュイン１遺伝子をノックダウンすると癌形成が促進される（文献Ｋ）。
【００３７】
文献Ａ:Bioessays. 2017 May;39(5).
文献Ｂ：NPJ Syst Biol Appl. 2016 Aug 18;2:16018.
文献Ｃ：実験医学 Vo1 35 No.20(増刊)2017
文献Ｄ：Ota H, Eto M, Ogawa S, Iijima K, Akishita M, Ouchi Y「SIRT1/eNOS axis as a potential target against vascular senescence, dysfunction and atherosclerosis.」Journal of Atherosclerosis and Thrombosis Vol. 17 (2010) No. 5 p431-435.
文献Ｅ：Samuel SM, Thirunavukkarasu M, Penumathsa SV, Paul D, Maulik N「Akt/FOXO3a/SIRT1-mediated cardioprotection by n-tyrosol against ischemic stress in rat in vivo model of myocardial infarction: switching gears toward survival and longevity.」J Agric Food Chem. 2008 Oct 22;56(20):9692-8.
文献Ｆ：Carter S, Miard S, Roy-Bellavance C, Boivin L, Li Z, Pibarot P, Mathieu P, Picard F「Sirt1 inhibits resistin expression in aortic stenosis.」PLoS One. 2012;7(4):e35110.
文献Ｇ：Hwang JW, Chung S, Sundar IK, Yao H, Arunachalam G, McBurney MW, Rahman I「Cigarette smoke-induced autophagy isregulated by SIRT1-PARP-1-dependent mechanism: implication in pathogenesis of COPD.」Arch Biochem Biophys. 2010 Aug 15;500(2):203-9.
文献Ｈ：Singh UP, Singh NP, Singh B, Hofseth LJ, Price RL, Nagarkatti M, Nagarkatti PS「Resveratrol (trans-3,5,4'-trihydroxystilbene) induces silent mating type information regulation-1 and down-regulates nuclear transcription factor-kappaB activation to abrogate dextran sulfate sodium-induced colitis.」J Pharmacol Exp Ther. 2010 Mar;332(3):829-39.
文献Ｉ：Tonkin J, Villarroya F, Puri PL, Vinciguerra M「SIRT1 signaling as potential modulator of skeletal muscle diseases.」Curr  Opin Pharmacol. 2012 Jun;12(3):372-6.
文献Ｊ：Shakibaei M, Buhrmann C, Mobasheri A「Resveratrol-mediated SIRT-1 interactions with p300 modulate receptor activatorof NF-kappaB ligand (RANKL) activation of NF-kappaB signaling and inhibit osteoclastogenesis in bone-derived cells.」J Biol Chem. 2011 Apr 1;286(13):11492-505.
文献Ｋ：Kabra N, Li Z, Chen L, Li B, Zhang X, Wang C, Yeatman T, Coppola D, Chen J「SirT1 is an inhibitor of proliferation and tumor formation in colon cancer.」J Biol. Chem. 2009 Jul 3;284(27):18210-7.
【００３８】
したがって、本発明のＧＩＰ機能阻害剤は、抗老化剤、動脈硬化の予防又は改善剤、心疾患の予防又は改善剤、慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善剤、炎症性腸疾患の予防又は改善剤、筋肉減少症の予防又は改善剤、骨粗しょう症の予防又は改善剤、癌の予防又は改善剤となり得、またこれを製造するために使用できる。
【００３９】
また、ＧＩＰ機能阻害剤は、サーチュイン活性化、抗老化、動脈硬化の予防又は改善、心疾患の予防又は改善、慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善、炎症性腸疾患の予防又は改善、筋肉減少症の予防又は改善、骨粗しょう症の予防又は改善、又は癌の予防又は改善のためにそれぞれ使用することができる。
ここで、当該使用は、ヒト若しくは非ヒト動物、又はそれらに由来する検体における使用であり得、また治療的使用であっても非治療的使用であってもよい。尚、「非治療的」とは、医療行為を含まない概念、すなわち人間を手術、治療又は診断する方法を含まない概念、より具体的には医師又は医師の指示を受けた者が人間に対して手術、治療又は診断を実施する方法を含まない概念である。
【００４０】
本発明のサーチュイン活性化剤、抗老化剤、動脈硬化の予防又は改善剤、心疾患の予防又は改善剤、慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善剤、炎症性腸疾患の予防又は改善剤、筋肉減少症の予防又は改善剤、骨粗しょう症の予防又は改善剤、及び癌の予防又は改善剤（以下、「サーチュイン活性化剤等」と称する）は、サーチュイン活性化、抗老化、動脈硬化の予防又は改善、心疾患の予防又は改善、慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善、炎症性腸疾患の予防又は改善、筋肉減少症の予防又は改善、骨粗しょう症の予防又は改善、癌の予防又は改善の効果を発揮する、ヒト若しくは動物用の医薬品となり、また医薬品に配合して使用される素材又は製剤となり得る。
【００４１】
本発明のサーチュイン活性化剤等を医薬品として用いる場合、当該医薬品は任意の投与形態で投与され得る。投与形態としては、例えば錠剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、シロップ剤等による経口投与又は注射剤、坐剤、吸入薬、経皮吸収剤、外用剤等による非経口投与が挙げられるが、好ましい形態は非経口投与である。
このような種々の剤型の医薬製剤は、本発明のＧＩＰ機能阻害剤を単独で、又は他の薬学的に許容される賦形剤、結合剤、増量剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、分散剤、緩衝剤、保存剤、嬌味剤、香料、被膜剤、担体、希釈剤等を適宜組み合わせて調製することができる。
【００４２】
本発明のサーチュイン活性化剤等におけるＧＩＰ機能阻害剤の含有量は、好ましくは０．００１質量％以上、より好ましくは０．０１質量％以上、且つ好ましくは１質量％以下、より好ましくは０．１質量％以下であり、また好ましくは０．００１〜１質量％、より好ましくは０．０１〜０．１質量％である。 
【００４３】
本発明のサーチュイン活性化剤等の投与量は、対象者の状態、体重、性別、年齢又はその他の要因に従って変動し得るが、経口投与又は摂取の場合成人１人当たり、ＧＩＰ機能阻害剤として、１日あたり好ましくは１ｍｇ以上、より好ましくは５ｍｇ以上であり、且つ好ましくは１００ｍｇ以下、より好ましくは２０ｍｇ以下である。 
【００４４】
また、本発明のサーチュイン活性化剤等の投与対象者としては、アンチ・エージング（老化予防）を始め、心血管障害、肺疾患、炎症性疾患、筋萎縮性疾患、骨粗しょう症、癌等の予防又は治療を望むヒトが好ましい。
【００４５】
上述した実施形態に関し、本発明においてはさらに以下の態様が開示される。
＜１＞ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とするサーチュイン活性化剤。
＜２＞ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする抗老化剤。
＜３＞ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする動脈硬化の予防又は改善剤。
＜４＞ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする心疾患の予防又は改善剤。
＜５＞ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善剤。
＜６＞ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする炎症性腸疾患の予防又は改善剤。
＜７＞ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする筋肉減少症の予防又は改善剤。
＜８＞ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする骨粗しょう症の予防又は改善剤。
＜９＞ＧＩＰ機能阻害剤を有効成分とする癌の予防又は改善剤。
【００４６】
＜１０＞サーチュイン活性化剤を製造するための、ＧＩＰ機能阻害剤の使用。
＜１１＞抗老化剤、動脈硬化の予防又は改善剤、心疾患の予防又は改善剤、慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善剤、炎症性腸疾患の予防又は改善剤、筋肉減少症の予防又は改善剤、骨粗しょう症の予防又は改善剤、又は癌の予防又は改善剤を製造するための、ＧＩＰ機能阻害剤の使用。
【００４７】
＜１２＞サーチュイン活性化に使用するためのＧＩＰ機能阻害剤。
＜１３＞抗老化、動脈硬化の予防又は改善、心疾患の予防又は改善、慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善、炎症性腸疾患の予防又は改善、筋肉減少症の予防又は改善、骨粗しょう症の予防又は改善、又は癌の予防又は改善に使用するためのＧＩＰ機能阻害剤。
【００４８】
＜１４＞サーチュイン活性化のためのＧＩＰ機能阻害剤の（非治療的）使用。
＜１５＞抗老化、動脈硬化の予防又は改善、心疾患の予防又は改善、慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善、炎症性腸疾患の予防又は改善、筋肉減少症の予防又は改善、骨粗しょう症の予防又は改善、又は癌の予防又は改善のためのＧＩＰ機能阻害剤の（非治療的）使用。
【００４９】
＜１６＞ＧＩＰ機能阻害剤を対象に投与することを含む、サーチュイン活性化方法。
＜１７＞ＧＩＰ機能阻害剤を対象に投与することを含む、動脈硬化の予防又は改善、心疾患の予防又は改善、慢性閉塞性肺疾患の予防又は改善、炎症性腸疾患の予防又は改善、筋肉減少症の予防又は改善、骨粗しょう症の予防又は改善、又は癌の予防又は改善するための方法。
【００５０】
＜１８＞＜１＞〜＜１７＞において、ＧＩＰ機能阻害剤は、抗ＧＩＰ抗体、ＧＩＰ受容体拮抗剤又はＧＩＰ分泌又は上昇抑制剤である。
＜１９＞＜１８＞において、抗ＧＩＰ抗体は好ましくは抗活性型ＧＩＰ抗体である。
＜２０＞＜１８＞において、ＧＩＰ受容体拮抗剤は好ましくは４−ヒドロキシ安息香酸（２−ブロモベンジリデン）ヒドラジド、３−シアノ−４−ヒドロキシ安息香酸［１−（２，３，５，６−テトラメチルベンジル）インドール−４−イル］メチリデンヒドラジド、３−クロロ−４−ヒドロキシ安息香酸（４−メトキシナフタレン−１−イル）メチリデンヒドラジド、又は３−クロロ−４−ヒドロキシ安息香酸［１−（５−クロロチオフェン−２−イルメチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］メチリデンヒドラジドである。
＜２１＞＜１８＞において、ＧＩＰ分泌又は上昇制剤は、好ましくは３−ブロモ−５−メチル−２−フェニルピラゾロ［１，５−ａ］ピリミジン−７−オール、アルギン酸、フォスファチジルエタノールアミン、ポリグルタミン酸、キラヤ、リゾフォスファチジルイノシトール、セルロースナノファイバ、β-キチンナノファイバー、ジアシルグリセロール、ヒドロキシプロピル化澱粉、モノアシルグリセロール、炭素数２０以上の超長鎖脂肪酸、構成脂肪酸の１質量％以上がドコサヘキサエン酸であり、１質量％以上がエイコサペンタエン酸であるトリアシルグリセロール、長鎖不飽脂肪酸エタノールアミド、米糠抽出物、カテキン類、構成脂肪酸の１０質量％以上がα−リノレン酸であるトリアシルグリセロール、グリセロール骨格の２位にＣ１４〜Ｃ１８飽和脂肪酸が結合したアシルグリセロール、ツクリタケの圧搾物若しくは抽出物、又は小麦ふすまである。
＜２２＞＜１９＞において、抗活性型ＧＩＰ抗体は、好ましくは、活性型ＧＩＰに結合し、且つ非活性型ＧＩＰとは実質的に結合しない抗活性型ＧＩＰ抗体であって、配列番号５で示されるアミノ酸配列の８〜１０番目のアミノ酸から選ばれる１以上を少なくとも認識し、且つＨ鎖に、下記（１）で表されるアミノ酸配列又はその保存的配列改変からなる領域を含む抗体である。
ＥＭＮＰＳＤＧＲＴＨＦＮＥ    （１）
＜２３＞＜２２＞において、抗活性型ＧＩＰ抗体は、好ましくは、Ｈ鎖可変領域として配列番号２で示されるアミノ酸配列又はその保存的配列改変からなる領域を含む抗体である。
＜２４＞＜２３＞において、抗活性型ＧＩＰ抗体は、好ましくは、保存的配列改変されたアミノ酸配列が、配列番号２で示されるアミノ酸配列と９０％以上の同一性を有するものである。
＜２５＞＜２２＞において、抗活性型ＧＩＰ抗体は、好ましくは、Ｈ鎖可変領域として配列番号２で示されるアミノ酸配列又はその保存的配列改変からなる領域を含み、且つＬ鎖可変領域として配列番号４で示されるアミノ酸配列又はその保存的配列改変からなる領域を含む抗体である。
＜２６＞＜２５＞において、抗活性型ＧＩＰ抗体は、好ましくは、配列番号２で示されるアミノ酸配列に対する保存的配列改変されたアミノ酸配列が、配列番号２で示されるアミノ酸配列と９０％以上の同一性を有するものであり、配列番号４で示されるアミノ酸配列に対する保存的配列改変されたアミノ酸配列が、配列番号４で示されるアミノ酸配列と９０％以上の同一性を有するものである。
【実施例】
【００５１】
製造例１  抗活性型ＧＩＰ抗体の作成
（１）免疫用ペプチドの合成
活性型ＧＩＰのＮ末端１５アミノ酸（ＧＩＰ（１−１５））にポリエチレングリコールを付加（ＰＥＧ（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ ｇｌｙｃｏｌ）化）後、キーホールリンペットヘモシアニン（ＫＬＨ；ｋｅｙｈｏｌｅ ｌｉｍｐｅｔ ｈｅｍｏｃｙａｎｉｎ）を化学的に結合させて、ＫＬＨ結合ＰＥＧ化ＧＩＰ（１−１５）を作製し、免疫抗原とした。活性型ＧＩＰのＮ末端１５アミノ酸（ＧＩＰ（１−１５））をＰＥＧ化したものを測定用抗原（１）、非活性型ＧＩＰのＮ末端１３アミノ酸（ＧＩＰ（３−１５））をＰＥＧ化したものを測定用抗原（２）とした。
【００５２】
（２）免疫
ＢＡＬＢ／ｃマウス（オリエンタル酵母工業（株））を用い、背部皮下に免疫した。初回の免疫では、上記で作成した抗原と完全フロイントアジュバンドとを混合したエマルジョンを投与した。初回免疫から２週間毎に抗原と不完全フロイントアジュバンドを混合したエマルジョンを用いて追加免疫を実施した。一度に免疫する抗原量は０．１〜０．２ｍｇの範囲で行った。初回免疫実施７週後、マウスより採取した血清を用いて抗体価測定を実施し、抗体価の上昇を確認した。
【００５３】
（３）細胞融合
抗体価の上昇したマウスから脾臓を摘出し、脾細胞を得た。得られた脾細胞とマウスミエローマ細胞株Ｐ３Ｕ１をＰＥＧ法により融合した。その後、９６ウェルプレート２０枚へ播種（１×１０５ｃｅｌｌｓ／ウェル）した。
【００５４】
（４）スクリーニング
測定用抗原（１）及び（２）を固相化したＥＬＩＳＡ法でハイブリドーマ培養上清と抗原（１）及び（２）との反応を評価し、抗原（１）に陽性かつ抗原（２）に陰性を示したハイブリドーマを抗活性型ＧＩＰモノクローナル抗体産生ハイブリドーマとして選択した。
【００５５】
（５）クローニング
上記で得られたハイブリドーマを限界希釈法によって単一のコロニーが得られるように培養することにより、抗体産生ハイブリドーマのクローニングを行い、シングルコロニー形成ウェルを再びＥＬＩＳＡ測定し、抗原（１）に陽性かつ抗原（２）に陰性を示す抗体を産生する９Ｂ９Ｈ５−Ｂ９株を樹立した（国際公開第２０１６／１０４４３９号）。
得られた抗体産生ハイブリドーマの保存は、当該ハイブリドーマを培養し、対数増殖期に回収した後、ＦＢＳ（Ｆｅｔａｌ  Ｂｏｖｉｎｅ  Ｓｅｒｕｍ）含有細胞凍結液にて細胞濃度が１×１０６ｃｅｌｌｓ／ｍＬとなるように調製した後、１×１０６ｃｅｌｌｓ／チューブとなるように凍結チューブに分注し、バイセル中にて−８０℃で保存した。
【００５６】
（６）抗体生産
得られた抗体産生ハイブリドーマの凍結バイアルを起眠し、Ｈｙｂｒｉｄｏｍａ−ＳＦＭ（Ｓｅｒｕｍ−Ｆｒｅｅ  Ｍｅｄｉｕｍ）へ無血清馴化した。拡大培養後、ローラーボトル２本（５００ｍＬ×２本、１Ｌ）で培養し、培養上清を回収した。回収した培養上清を、Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ａを用いたアフィニティークロマトグラフィーにより、モノクローナル抗体として精製した。
【００５７】
試験例１  ＥＬＩＳＡ法による活性型ＧＩＰとの反応性
製造例１で得られたモノクローナル抗体と活性型ＧＩＰとの反応性をＥＬＩＳＡ法により確認した。ＮＨ２基ビオチン化キット（Ｄｏｊｉｎｄｏ社製）にて抗活性型ＧＩＰモノクローナル抗体のアミノ基のビオチン化を行った。Ｈｕｍａｎ（ｔｏｔａｌ）ＧＩＰ  ＥＬＩＳＡキット（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社製）に付属の検出抗体’ＧＩＰ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ａｎｔｉｂｏｄｙ（ビオチン化抗ｔｏｔａｌ  ＧＩＰモノクローナル抗体）の代替として、作製したビオチン化抗活性型ＧＩＰモノクローナル抗体１μｇ／ｍＬを用いてＥＬＩＳＡを行った。ＧＩＰ（１−４２）あるいはＧＩＰ（３−４２）の２０００ｐｇ／ｍＬ溶液を最高濃度とした４倍希釈系列を６段階（８．２〜２０００ｐｇ／ｍＬ）まで作製し、捕捉抗体として抗ｔｏｔａｌ  ＧＩＰモノクローナル抗体（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社製  Ｈｕｍａｎ  ＧＩＰ（ｔｏｔａｌ）ＥＬＩＳＡキットに付属）、検出抗体としてビオチン化抗活性型ＧＩＰモノクローナル抗体、検出にペルオキシダーゼ‐ストレプトアビジン結合物を用いたサンドイッチＥＬＩＳＡ系により、ＧＩＰ濃度をＸ軸、吸光度４５０ｎｍ−５９０ｎｍをＹ軸とした検量線を作製した（図１）。
図１のように、ＧＩＰ（３−４２）では高濃度域においても吸光度が上昇せず、ＧＩＰ（１−４２）にのみ濃度依存的に吸光度が上昇したことから、製造例１で得られたモノクローナル抗体はＧＩＰ（３−４２）には交差性がなく、ＧＩＰ（１−４２）を特異的に検出できる抗体であることを確認した。
【００５８】
試験例２  老齢マウスに対する抗ＧＩＰ抗体の抗老化作用
（１）動物および飼育方法
Ｃ５７ＢＬ／６Ｊ雄性マウス（日本クレア（株））を４週齢で搬入後（室温２３℃，湿度５５±１０％，明期；７：００〜１９：００）、自由摂餌（Ｄ１２４５０Ｋ，Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｄｉｅｔｓ，Ｉｎｃ）、自由飲水下で１１５週間飼育した。
【００５９】
（２）抗ＧＩＰ抗体溶液の作製
生理食塩水に製造例１で作製した抗活性型ＧＩＰ抗体を０．０５ｍｇ／ｍＬの濃度で溶解し、抗ＧＩＰ抗体溶液とした。
【００６０】
（３）投与量および投与方法
Ｃ５７ＢＬ／６Ｊマウス（１０７週齢）に生理食塩水（対照群）又は抗ＧＩＰ抗体溶液（０．５ｍｇ／ｋｇ体重）（抗ＧＩＰ抗体投与群）を１週間に１回（ＡＭ９：００〜１０：００）、１１５週齢まで合計９回腹腔内投与した。
【００６１】
（４）組織採材
給餌最終日に、麻酔下にて腹部大静脈から全血を採取後、褐色脂肪組織を摘出し、液体窒素中にて凍結後、-80℃で保存した。
【００６２】
（５）遺伝子解析
採取保存した脂肪組織は融解後、ＲＮｅａｓｙ  Ｌｉｐｉｄ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｍｉｎｉ  Ｋｉｔｓ（ＱＩＡＧＥＮ社製）を用いて定法に従いｔｏｔａｌ  ＲＮＡを抽出した。抽出したＲＮＡサンプル１μｇから逆転写酵素（Ｈｉｇｈ  Ｃａｐａｃｉｔｙ  ＲＮＡ−ｔｏ−ｃＤＮＡ  Ｋｉｔ，  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ社製）を用いてｃＤＮＡを調製した。調製したｃＤＮＡサンプルは、Ｔａｑｍａｎ  Ｇｅｎｅ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ａｓｓａｙｓ（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ社製）を用いて定量的ＰＣＲを行った。Ｓｉｒｔ１遺伝子（Ｍｍ００４９０７５８＿ｍ１，Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ社製）の発現量はβ−ａｃｔｉｎ遺伝子（Ｍｍ０２６１９５８０＿ｇ１，Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ社製）で補正した。
【００６３】
（６）統計解析
解析結果は平均値（Ａｖｅ．）±標準誤差（ＳＥ）で示した。統計解析にはＵｎｐａｉｒｅｄ  Ｓｔｕｄｅｎｔ’ｓ  ｔ検定を用い、Ｐ値が０．０５以下の場合においては統計学的に有意差ありと判定した。
【００６４】
（７）結果
対照群と比較して、抗ＧＩＰ抗体投与群でＳｉｒｔ１遺伝子発現に有意な上昇が認められた。（図２）。
【図１】
2019218309.tif 000002
【図２】
2019218309.tif 000003
【配列表】
2019218309000001.app