(57)【要約】【課題】一種類の建築板で、横長又は縦長の状態で用いることができる建築板を提供する。【解決手段】建築板６は、面板部６２と、立上げ部６３と、立下げ部６４とを備える。面板部６２は、第一長辺６２１と、第一長辺６２１に対し直交する第一方向に離れた第二長辺６２２とを有し、長方形状に形成される。立上げ部６３は、第二長辺６２２から上側に延びる。立下げ部６４は、立上げ部６３における上端側の辺から、下側に延びる。建築板６は、第一方向が、水流れ方向に直交する方向となるように配置される縦長の状態と、第一方向が水流れ方向に沿った方向となるように配置される横長の状態と、で選択的に使用可能に構成されている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一長辺と、前記第一長辺に対し直交する第一方向に離れた第二長辺とを有する長方形状に形成された面板部と、
前記第二長辺から上側に延びる立上げ部と、
前記立上げ部における上端側の辺から、下側に延びる立下げ部と、
を備え、
前記第一方向が、水流れ方向に直交する方向となるように配置される縦長の状態と、
前記第一方向が前記水流れ方向に沿った方向となるように配置される横長の状態と、
で選択的に使用可能に構成されている、
建築板。
【請求項２】
前記横長の状態は、前記面板部と前記立上部と前記立下げ部とがこの順で水流れ方向に並んだ状態である、
請求項１に記載の建築板。
【請求項３】
前記立上げ部は、下地材に対向する基端面を有し、
前記面板部に直交する方向における、前記立上げ部と前記立下げ部との接続部分の裏面と、前記基端面との間の寸法が、２０ｍｍ以上に形成されている、
請求項１又は請求項２記載の建築板。
【請求項４】
前記建築板が屋根板である、
請求項１〜３のいずれか一項に記載の建築板。
【請求項５】
前記建築板が外壁板である、
請求項１〜４のいずれか一項に記載の建築板。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築板に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、従来の建築板（嵌合式屋根材）が開示されている。この特許文献１に記載の嵌合式屋根材は、縦葺き材であり、幅方向の端部に上ハゼと下ハゼとを備える。上ハゼ及び下ハゼは、屋根面を構成する板状体から上方向に突出している。
【０００３】
幅方向に隣り合う嵌合式屋根材は、上ハゼを下ハゼに嵌め込むことで接続されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−２０５１２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記特許文献１記載の嵌合式屋根材は、縦葺き材として使用される。しかし、例えば、横葺き材として使用しようとしても、上ハゼと下ハゼとが排水の邪魔をして、使用することはできない。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされ、一種類の建築板で、横長又は縦長の状態で用いることができる建築板を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る一態様の建築板は、面板部と、立上げ部と、立下げ部とを備える。前記面板部は、第一長辺と、前記第一長辺に対し直交する第一方向に離れた第二長辺とを有する長方形状に形成される。前記立上げ部は、前記第二長辺から上側に延びる。前記立下げ部は、前記立上げ部における上端側の辺から、下側に延びる。前記建築板は、前記第一方向が、水流れ方向に直交する方向となるように配置される縦長の状態と、前記第一方向が前記水流れ方向に沿った方向となるように配置される横長の状態と、で選択的に使用可能に構成されている。
【発明の効果】
【０００８】
上記の建築板は、一種類の建築板で、横長又は縦長の状態で用いることができる、という利点がある。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、本発明の一態様に係る縦葺き材の接続構造の斜視図である。
【図２】図２は、同上の建築板を一部省略した斜視図である。
【図３】図３Ａは、同上の建築板の斜視図である。図３Ｂは、同上の建築板の縦断面図である。図３Ｃは、図３ＢのＡ部分の拡大図である。
【図４】図４は、同上の建築板の水返し片の断面図である。
【図５】図５Ａ〜５Ｃは、同上の接続部の接続する際の平面図である。図５Ｄは、図５ＡのＡ−Ａ線断面図である。図５Ｅは、図５ＢのＢ−Ｂ線断面図である。図５Ｆは、図５ＣのＣ−Ｃ線断面図である。
【図６】図６は、同上の接続部の平面図である。
【図７】図７Ａ〜７Ｃは、同上の第一屋根板と第二屋根板との接続する際の平面図である。図７Ｄは、図７ＡのＤ−Ｄ線断面図である。図７Ｅは、図７ＢのＥ−Ｅ線断面図である。図７Ｆは、図７ＣのＦ−Ｆ線断面図である。
【図８】図８Ａは、同上の第一屋根板と第二屋根板とが接続した断面図である。図８Ｂは、図７ＡのＧ部分拡大図である。
【図９】図９Ａは、排水状態を説明する断面図である。図９Ｂは、排水が滞った場合の排水状態を説明する断面図である。
【図１０】図１０は、同上の建築板の異なる使用例として、横葺き材として用いた斜視図である。
【図１１】図１１Ａは、同上の建築板の異なる使用例として、縦長の状態（縦張り）で外壁材として用いた斜視図である。図１１Ｂは、同上の建築板の異なる使用例として、横長の状態（横張り）で外壁材として用いた斜視図である。
【図１２】図１２Ａは、変形例１に係る屋根構造の断面図である。図１２Ｂは、変形例１に係る屋根構造に用いられる建築板の斜視図である。
【図１３】図１３は、その他の変形例に係る縦葺き材の接続構造の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（１）実施形態
（１．１）概要
本実施形態に係る建築板６は、図３に示すように、面板部６２と、立上げ部６３と、立下げ部６４とを備える。
【００１１】
面板部６２は、第一長辺６２１と、第二長辺６２２とを有しており、長方形状に形成される。第一長辺６２１と第二長辺６２２とは第一方向Ｄ１に離れている。立上げ部６３は、第二長辺６２２から上側に延びている。立下げ部６４は、立上げ部６３における上端側の辺から、下側に延びている。
【００１２】
本実施形態では、建築板６は、第一方向Ｄ１が、水流れ方向に直交する方向となるように配置される縦長の状態と、第一方向Ｄ１が水流れ方向に沿った方向となるように配置される横長の状態と、で選択的に使用可能に構成されている。
【００１３】
このように、本実施形態に係る建築板６は、建築板６の第一方向Ｄ１の中間部分に立上げ部６３が設けられている。このため、建築板６として剛性を高めることができる。その上、一種類の建築板６で、横長又は縦長の状態で用いることができ、例えば、在庫管理が容易である。
【００１４】
（１．２）詳細
以下、本実施形態に係る縦葺き材６０の接続構造について、建築物の屋根構造に基づいて詳細に説明する。本実施形態に係る建築物は、非住宅建築物である。非住宅建築物は、例えば、店舗，倉庫，工場，又は集会場等が例示される。ただし、本開示に係る建築物は、非住宅建築物に限らず、住宅建築物又は複合建築物であってもよい。
【００１５】
屋根構造は、建築物の上部に形成される。ここでいう「建築物の上部」には、例えば、二階建て建築物の一階部分の上部も含まれる。要するに、本開示でいう「屋根構造」には、下屋の構造も含まれる。
【００１６】
屋根構造は、少なくとも一つの屋根面１を有する。本開示でいう「屋根面１」とは、屋根の上面のうちの一面であって、一定の屋根勾配を有する。屋根構造として、例えば、片流れ屋根に係る屋根構造の場合、屋根構造は一つの屋根面１を有し、切妻屋根に係る屋根構造の場合、屋根構造は二つの屋根面１を有する。本開示では、複合屋根のように三つ以上の屋根面１を有していてもよい。本実施形態では、一つの屋根面１に対応する屋根構造について、主に説明する。
【００１７】
図１は、屋根構造の一の屋根面１の斜視図であり、一部を破断している。図１に示すように、本実施形態に係る屋根構造は、既設屋根について、改修工法を適用した屋根構造である。ただし、本開示では、屋根構造は、改修工法を適用した構造である必要はなく、新築の屋根構造であってもよい。本実施形態に係る屋根構造は、屋根下地２（下地）と、複数の既設屋根板３と、既設屋根板３の上に配置される複数の屋根板４と、既設屋根板３と屋根板４との間に配置される下葺材（不図示）と、を備える。下葺材は、図１、２において図示を省略しているが、実際は、既設屋根板３を覆う。下葺材は、例えば、アスファルトルーフィングである。
【００１８】
本開示では、屋根板４の下方の部材を「屋根下部材」という場合がある。本実施形態では、「屋根下部材」は既設屋根板３及び下葺材であるが、既設屋根板３が設けられない場合、「屋根下部材」は、例えば、屋根下地２である。
【００１９】
ここで、本開示では、一の屋根面１において最も高い部位を「水上」とし、最も低い部位を「水下」として定義する。また、水上から水下に向かう方向であって、屋根面１における設計上の排水の方向を「水流れ方向」として定義する。本実施形態では、水上が棟であり、水下が軒であり、水流れ方向は軒棟方向に平行である。また、水流れ方向に直交しかつ屋根面１に沿う方向を「横方向」として定義する。
【００２０】
本実施形態に係る屋根構造は、複数の屋根板４を有する。各屋根板４は、水流れ方向に延びており、すなわち、各屋根板４の長手方向は水流れ方向に平行である。本実施形態では、各屋根板４は、複数の建築板６（ここでは、縦葺き材６０）、又は複数の建築板９（ここでは、縦葺き材６０）で構成されており、水上から水下までの全長にわたって形成されている。複数の屋根板４は、横方向に並ぶように配置されており、隣接する端部同士が互いに接続される。以下の説明では、複数の屋根板４として、隣り合う２つの屋根板４（第一屋根板５及び第二屋根板８）の関係を主に説明する。複数の屋根板４は、第一屋根板５と第二屋根板８との関係で成り立っている。
【００２１】
（１．２．１）屋根下地
屋根下地２は、既設屋根板３又は複数の屋根板４の下地である。屋根下地２は、本実施形態では、野地板２１と、野地板２１の上面に敷かれた下葺材２２と、水切り２３と、を備える。下葺材２２は、本実施形態では、アスファルトルーフィングである。下葺材２２の上面は、屋根下地２の上面を構成する。下葺材２２の上面には、複数の既設屋根板３が葺かれている。
【００２２】
水切り２３は、野地板２１の水下側の端部に取り付けられている。水切り２３は、野地板２１と下葺材２２との間に配置されている。下葺材２２を伝う水は、水流れ方向に流れ、水切り２３を伝って軒下に放出される。
【００２３】
（１．２．２）既設屋根板
複数の既設屋根板３は、図２に示すように、屋根下地２に取り付けられている。複数の既設屋根板３は、第一屋根板５及び第二屋根板８の取付けに先立って、予め施工された屋根板であり、本実施形態では、改修の対象となる屋根板である。既設屋根板３は、本実施形態では、金属製の立平葺きの屋根板により構成されている。ただし、本開示では、既設屋根板３は、立平葺きの屋根板に限らず、瓦棒葺きの屋根板、又は波板葺き、横葺きの屋根板であってもよい。
【００２４】
本実施形態では、既設屋根板３は、金属板により形成されている。本開示では、金属板は、例えば、ガルバリウム鋼板（登録商標），亜鉛めっき鋼板，塗装鋼板，エスジーエル（登録商標）鋼板，ステンレス鋼板，アルミニウム合金板，又はチタン板等が例示される。ただし、既設屋根板３は、金属製に限らず、ＦＲＰ（Fiber-Reinforced Plastics），又はポリカーボネート等のように非金属製であってもよい。
【００２５】
既設屋根板３は、本実施形態では、縦葺き材である。既設屋根板３の長手方向は、水流れ方向に平行である。本実施形態では、各既設屋根板３は、水下から水上まで連続している。ただし、本開示では、複数の既設屋根板３を水流れ方向に接続してもよい。
【００２６】
横方向に隣り合う既設屋根板３は、接続端部３１で接続されている。接続端部３１は、既設屋根板３の横方向の端部同士が接続されることで構成されている。接続端部３１は、本実施形態では、既設屋根板３の主面（屋根面）よりも上方向に突出している。接続端部３１における既設屋根板３同士の接続は、端部同士を互いに締める「はぜ方式」、又は端部同士を嵌合する「嵌合方式」等により実現される。
【００２７】
接続端部３１は、流れ方向に延びている。接続端部３１は、本実施形態では、水下から水上までの全長にわたって形成されている。また、複数の接続端部３１は、横方向に一定の間隔をおいて離れている。
【００２８】
（１．２．３）第一屋根板
第一屋根板５は、図１に示すように、既設屋根板３の上方に配置される。第一屋根板５は、屋根面１の一端から他端までつながる屋根板４であり、本実施形態では、水下から水上にわたって形成されている。第一屋根板５は、水流れ方向に接続された複数の建築板６を備える。
【００２９】
本実施形態に係る建築板６は、縦葺き材６０である。各建築板６は、本実施形態では、金属板を曲げ加工することで形成されており、より具体的には、ロール加工によって形成されている。本開示では、金属板は、例えば、ガルバリウム鋼板（登録商標），亜鉛めっき鋼板，塗装鋼板，エスジーエル（登録商標）鋼板，ステンレス鋼板，アルミニウム合金板，又はチタン板等が例示される。
【００３０】
各建築板６は、図３Ａ，３Ｂに示すように、第一本体部６１と、引掛け体６５と、保持体６６と、樋部６７と、を備える。要するに、第一屋根板５は、第一本体部６１と、保持体６６と、樋部６７と、引掛け体６５とを備える。本実施形態では、第一本体部６１，保持体６６，樋部６７及び引掛け体６５は一体に形成されている。
【００３１】
ここで、本開示では、建築板６において、保持体６６，第一本体部６１，引掛け体６５及び樋部６７が並ぶ方向を「第一方向Ｄ１」とし、第一方向Ｄ１に直交しかつ第一本体部６１の上面に沿う方向を「第二方向Ｄ２」として定義する。また、第一方向Ｄ１及び第二方向Ｄ２に直交する方向を「高さ方向Ｄ３」として定義する。
【００３２】
本開示でいう「沿う」とは、同一平面上の２直線（あるいは空間の２平面，又は１直線と１平面）が平行であることに加え、２直線が長手方向において一定の距離の範囲内で続いていることを意味する。「沿う」には、直線と非直線との関係も含まれる。また、「平行」とは、同一平面上の２直線（あるいは空間の２平面，又は１直線と１平面）の成す角が、例えば、０°以上１０°以下である場合を含む。
【００３３】
第一本体部６１は、建築板６の主体を構成する部分である。第一本体部６１は、建築板６において、屋根面１を構成する部分であり、大部分が施工された状態において曝露される。第一本体部６１は、面板部６２と、立上げ部６３と、立下げ部６４と、を備える。本実施形態では、面板部６２，立上げ部６３及び立下げ部６４は、曲げ加工で形成されており、面板部６２，立上げ部６３及び立下げ部６４は一体である。
【００３４】
面板部６２は、屋根下部材の上面に沿うように配置される。面板部６２は、本実施形態では、既設屋根板３の屋根面（主面）に平行である。面板部６２は、本実施形態では、既設屋根材の屋根面に載る。面板部６２は、図３Ａに示すように、一対の長辺６２１，６２２と、一対の短辺６２３，６２４とを備え、高さ方向Ｄ３に見て（平面視）長方形状に形成されている。
【００３５】
面板部６２は、一対の長辺６２１，６２２として、第一長辺６２１と、第二長辺６２２と、を有する。第一長辺６２１と第二長辺６２２とは、第一方向Ｄ１に直交し、かつ第一方向Ｄ１に互いに離れている。また、面板部６２は、一対の短辺６２３，６２４として、第一短辺６２３と、第二短辺６２４と、を有する。第一短辺６２３と第二短辺６２４とは、第二方向Ｄ２に直交し、かつ第二方向Ｄ２に互いに離れている。第一短辺６２３は、本実施形態では、水流れ方向において水上側に配置され、第二短辺６２４は、水流れ方向において水下側に配置される。
【００３６】
立上げ部６３は、面板部６２の一端部（第二長辺６２２）から立ち上がっている。立上げ部６３は、本実施形態では、立上げ部６３の上面（立上げ部６３の厚み方向のうちの上側の面）に直交する方向に見て、長方形状に形成されている。立上げ部６３は、図３Ｂに示すように、面板部６２の第二長辺６２２から、第一方向Ｄ１のうちの面板部６２から離れる側（外側）に行くに従って、上方向に行くように傾斜している。図３Ｃに示すように、立上げ部６３と、面板部６２とのなす角θ１は、９０°以上１８０°未満であり、より好ましくは１４０°以上１７０°未満である。
【００３７】
ここで、本開示において、立上げ部６３が面板部６２の一端部から立ち上がるとは、面板部６２よりも高さ方向Ｄ３の上側に立上げ部６３が位置することを意味する。したがって、本開示において、立上げ部６３は、面板部６２に対して傾斜してもよいし、面板部６２に対して直交してもよい。
【００３８】
立上げ部６３の下端面（基端面６３１）は、屋根下部材に対向する。本実施形態では、基端面６３１は、既設屋根板３の屋根面に載る。高さ方向Ｄ３において、立上げ部６３と立下げ部６４との接続部分の裏面６４１（入隅部分）と、基端面６３１と、の間の寸法Ｈは、２０ｍｍ以上に形成されており、より好ましくは、２５ｍｍ以上に形成されている。
【００３９】
立下げ部６４は、立上げ部６３の上端（立上げ部６３の立ち上げ方向における上側の辺）から下側に延びる。ここでいう「下側に延びる」とは、立下げ部６４の延びる方向が、高さ方向Ｄ３のうちの下方向の成分を有することを意味する。要するに、立下げ部６４は、立上げ部６３の上端よりも高さ方向Ｄ３の下側にあれば、鉛直面に平行であってもよいし、鉛直面に対して傾斜してもよい。本実施形態に係る立下げ部６４は、立上げ部６３の上端から、第一方向Ｄ１のうちの外側に行くに従って下方向に行くように傾斜している。
【００４０】
立下げ部６４は、本実施形態では、立下げ部６４の上面（厚み方向の両面のうちの上側の面）に直交する方向に見て、長方形状に形成されている。立下げ部６４の下端は、本実施形態では、面板部６２よりも高さ方向Ｄ３の上側に位置している。
【００４１】
第一本体部６１の第二方向Ｄ２の水上側の端部の上面と、水下側の端部の下面とには、パッキン６９ａ，６９ｂが設けられている。パッキン６９ａは、水上側の端部のうち、第二方向Ｄ２において、後述の水返し片６８よりも水下側に配置されている。また、パッキン６９ｂは、水下側の端部のうち、第二方向Ｄ２において、後述の折り重ね片７０よりも水上側に配置されている。パッキン６９ａは、本実施形態では、第一本体部６１の第一方向Ｄ１の全長にわたって形成されている。また、パッキン６９ｂは、本実施形態では、第一本体部６１の第一方向Ｄ１のうちの少なくとも面板部６２に対応する位置に形成されている。
【００４２】
ただし、本開示において、パッキン６９ａ，６９ｂの第一方向Ｄ１の長さについては、パッキン６９ｂを第一方向Ｄ１の全長にわたって形成し、パッキン６９ａを第一方向Ｄ１のうちの少なくとも面板部６２に対応する位置に形成してもよい。また、本実施形態では、パッキン６９ａ，６９ｂは、面板部６２と立上げ部６３との角部に対応する部分が、他の部分よりも幅広であるが、全長にわたって同一幅であってもよい。
【００４３】
パッキン６９ａ，６９ｂは、本実施形態では、製造時において、建築板６に接着されている。ただし、本開示では、製造時にパッキン６９ａ，６９ｂが設けられなくてもよく、例えば、施工時において、現場作業でパッキン６９ａ，６９ｂを建築板６に取り付けてもよい。
【００４４】
引掛け体６５は、第一方向Ｄ１に隣接する建築板６のうち、引掛け体６５側の建築板６（第二屋根板８）の保持体６６に引掛けられ、かつ第二方向Ｄ２に隣接する建築板６（第一屋根板５）に引掛けられる。引掛け体６５は、第一本体部６１の第一方向Ｄ１の端部から第一方向Ｄ１の内側に突出して、第一本体部６１（ここでは、立下げ部６４）に対し、高さ方向Ｄ３の下側（ここでは、下方）に位置している。引掛け体６５は、傾斜部６５１と、先端部６５２と、を備える。
【００４５】
傾斜部６５１は、隣接する建築板６の保持体６６に引っ掛かり、当該保持体６６に対して、第一本体部６１が高さ方向Ｄ３の上側へ移動するのを規制する。傾斜部６５１は、立下げ部６４の下端から、下方向に行くに従って、第一方向Ｄ１のうちの内側（面板部６２側）に行くように傾斜している。本開示では、傾斜部６５１は、鉛直面に対して、０°より大きくかつ９０°以下の範囲で角度を有していればよい。
【００４６】
先端部６５２は、保持体６６と、第一本体部６１との入隅部分に対して、引掛け体６５を差し入れやすいように構成された部分である。先端部６５２は、傾斜部６５１の下端から突出しており、引掛け体６５の下端部に形成されている。先端部６５２は、傾斜部６５１に対して、角度を有している。ただし、本開示において、先端部６５２は、傾斜部６５１と同じ角度であってもよい。
【００４７】
保持体６６は、第一方向Ｄ１に隣接する建築板６（第二屋根板８）の引掛け体６５が引っ掛かる部分である。保持体６６は、第一本体部６１の第一方向Ｄ１の端部につながっている。保持体６６は、第一本体部６１の第一方向Ｄ１の一方の端部から、上方向に行くに従って、第一方向Ｄ１の内側に行くように傾斜している。保持体６６は、第一本体部６１に対し、高さ方向Ｄ３の上側に配置されている。要するに、保持体６６は、第一本体部６１の端部から折り返されている。保持体６６は、本実施形態では、第一本体部６１の先端部を曲げ加工することで形成されている。
【００４８】
ここで、保持体６６は、本実施形態では、第一本体部６１の先端部を曲げ加工することで形成されているが、本開示では、保持体６６は、溶接によって形成されてもよい。要するに、本開示において、「折り返される」とは、第一本体部６１と保持体６６との間の角度が鋭角であることを意味し、製造方法について、曲げ加工に特定することを意図するものではない。
【００４９】
樋部６７は、保持体６６の先端につながっており、雨水を受けて、雨水を水流れ方向に流す。樋部６７は、本実施形態では、連結部６７１と、排水溝６７２と、立壁６７６と、支持片６７７と、を備える。
【００５０】
連結部６７１は、保持体６６と排水溝６７２とをつなぐ部分である。連結部６７１は、施工された状態で、第一方向Ｄ１の外側に行くに従って下方向に行くように傾斜している。連結部６７１の第一方向Ｄ１の外側の端部には、排水溝６７２がつながっている。これによって、連結部６７１に付着した水は、表面を伝って排水溝６７２に流れる。
【００５１】
排水溝６７２は、連結部６７１につながっている。排水溝６７２は、本実施形態では、断面Ｕ字状に形成されている。排水溝６７２は、水流れ方向に一様な断面形状に形成され、第一本体部６１に対して、水流れ方向の全長に形成されている。排水溝６７２は、連結部６７１につながる第一側壁６７３と、底壁６７４と、第一側壁６７３と対向する第二側壁６７５とを備える。
【００５２】
底壁６７４は、第一側壁６７３と第二側壁６７５との下端をつなぐ。底壁６７４は、施工された状態では、図８Ｂに示すように、固着具４１を介して屋根下地２に取り付けられ、屋根下地２の上面に沿う。なお、施工した状態では、固着具４１は、コーキング等の止水材で覆われてもよいし、止水材で覆われなくてもよい。
【００５３】
立壁６７６は、第二側壁６７５の上端から上方に突出している。立壁６７６は、上下方向において、保持体６６の上端よりも上方に突出した部分である。立壁６７６は、排水溝６７２の長手方向（水流れ方向）の全長にわたって形成されている。立壁６７６は、本実施形態では、第二側壁６７５に対して境界があらわれないが、本開示では、第二側壁６７５と立壁６７６との間が段状に形成されてもよい。
【００５４】
支持片６７７は、立壁６７６の上端に設けられている。支持片６７７は、図８Ｂに示すように、施工した状態では、第一方向Ｄ１に隣接する建築板６の立上げ部６３の下面に対向する。本実施形態では、支持片６７７は、第一方向Ｄ１に隣接する建築板６の立上げ部６３の下面を支持する。支持片６７７は、第一方向Ｄ１のうちの外側に行くに従って下方向に行くように傾斜している。
【００５５】
本実施形態では、立壁６７６が、立上げ部６３と立下げ部６４との接続部分の裏面６４１を支持しているため、立上げ部６３又は立下げ部６４に対して、積雪や踏力等で下方向に荷重が掛かっても、立上げ部６３及び立下げ部６４が変形しにくい。本実施形態では、立壁６７６の上端に支持片６７７が設けられているため、裏面６４１に対する立壁６７６の上端の位置がずれにくい。要するに、本実施形態では、立壁６７６による、立上げ部６３及び立下げ部６４に対する支持状態を安定させることができる。
【００５６】
すなわち、支持片６７７が設けられていない場合、仮に立下げ部６４に対して下方向に荷重が掛かると、立下げ部６４に対して立壁６７６が傾斜しているため、立壁６７６は、第一方向Ｄ１の立上げ部６４側に移動する。これにより、立壁６７６は、立上げ部６３及び立下げ部６４を支持できなくなる可能性がある。
【００５７】
これに対し、本実施形態では、立下げ部６４に対して下方向に荷重が掛かると、支持片６７７が立上げ部６４の裏面に対して下方から当たるから、立壁６７６が第一方向Ｄ１の立上げ部６４側へ移動するのが規制される。また、立上げ部６３に対して下方向に荷重が掛かった場合、支持片６７７は、立壁６７６に対して弾性変形する。このとき、立壁６７６は、立下げ部６４によって、第一方向Ｄ１の立下げ部６４側への移動が規制されているため、立壁６７６の上端と、裏面６４１との位置関係が変わりにくい。この結果、本実施形態では、立壁６７６による、立上げ部６３及び立下げ部６４に対する支持状態を安定させることができる。
【００５８】
本実施形態に係る建築板６では、図３Ａに示すように、建築板６の第二方向Ｄ２の水上側の端部は、水返し片６８を有する。水返し片６８は、第一本体部６１の厚み方向の上側において、面板部６２及び立上げ部６４の第二方向Ｄ２の一方側（ここでは水上側）の端縁から、第二方向Ｄ２の他方側（ここでは水下側）に向かって延びている。
【００５９】
水返し片６８は、図４に示すように、屋根面１に沿う位置Ａ１と、屋根面１の上側（要するに、縦葺き材６０の上側）に突出する位置Ａ２との間で切替え可能である。屋根面の上側に突出する位置Ａ２にある水返し片６８の上端は、本実施形態では、立上げ部６４の上端の延長線上に位置する。本実施形態では、屋根面１の上側に突出する位置Ａ２にある水返し片６８は、鉛直方向に沿って延びている。
【００６０】
水流れ方向のうち最も水上に配置される建築板６において、水返し片６８は、施工時において、屋根面１の上側に突出する位置Ａ２に切り替えられる。これによって、いわゆる面戸を構成することができ、第一本体部６１と、例えば棟包みとの間に生じる隙間を覆うことができる。
【００６１】
屋根面１の上側に突出する位置Ａ２にある水返し片６８は、本実施形態では、鉛直方向に沿って延びているが、本開示では、屋根面１に直交する方向に延びていてもよい。要するに、「縦葺き材の上側」とは、縦葺き材の厚み方向において、上面（屋根面１）を含む仮想面よりも屋外側であることを意味する。
【００６２】
また、屋根面１に沿う位置Ａ１にある水返し片６８の上面は、水流れ方向の水上側に隣接する建築板６の下面に対向する。このとき、屋根面１に沿う位置Ａ１にある水返し片６８は、二次止水として機能する。要するに、第一屋根板５では、後述の接続部７において、パッキン６９ａ，６９ｂが一次止水として機能し、水返し片６８が二次止水として機能し、これによって、接続部７において高い止水性が確保されている。
【００６３】
本実施形態では、図３Ａに示すように、建築板６の第二方向Ｄ２の水下側の端部は、折り重ね片７０を有する。折り重ね片７０は、建築板６の第二方向Ｄ２の水下側の端部に対し、ヘミング曲げを施して形成された部分である。また、建築板６では、第二方向Ｄ２の水下側の端部のうち、第一方向Ｄ１の一方の端部（角部）は、一部が切り欠かれている。この切欠きによって、複数の建築板６が横方向及び水流れ方向に接続された場合の金属板の重なり枚数を抑えることができる。
【００６４】
（１．２．３．１）接続部
このような構成の一の建築板６は、図５Ａ〜５Ｆに示すように、水流れ方向に隣接する建築板６に対し、接続部７で接続される。要するに、第一屋根板５は、複数の建築板６を接続部７において接続して構成される。接続部７は、図１に示すように、本実施形態では、横方向に隣り合わず、第一屋根材５の接続部７と、第二屋根板８の接続部７は、水流れ方向にずれている（これを千鳥配置という）。接続部７は、図５Ａに示すように、第一端部７１と、第二端部７５と、を備える。
【００６５】
第一端部７１は、水流れ方向に接続された建築板６のうち水下側の建築板６の水上側の端部である。第一端部７１は、下重ね部７２と、下引掛け部７３と、下保持部７４とを備える。ここで、本開示において「端部」とは、水流れ方向において、端面から所定寸法内側の位置までの一定の範囲を意味する。
【００６６】
下重ね部７２は、第二端部７５の下面に重ねられる部分である。下重ね部７２は、第一本体部６１の水上側の端部である。下重ね部７２の上面は、第一端部７１と第二端部７５とが接続されると、第二端部７５の下面に対向する。
【００６７】
下引掛け部７３は、水流れ方向の水上側に隣接する建築板６の引掛け体６５に重なる部分である。下引掛け部７３は、引掛け体６５の水上側の端部である。下引掛け部７３は、下重ね部７２につながっている。
【００６８】
下保持部７４は、水流れ方向の水上側に隣接する建築板６の保持体６６に重なる部分である。下保持部７４は、保持体６６の水上側の端部である。下保持部７４は、下重ね部７２につながっている。
【００６９】
第二端部７５は、水流れ方向に接続された建築板６のうち水上側の建築板６の水下側の端部である。第二端部７５は、第一端部７１に接続される。第二端部７５は、上重ね部７６と、上引掛け部７７と、上保持部７８とを備える。
【００７０】
上重ね部７６は、第一端部７１の下重ね部７２（要するに、第一端部７１の上面）に重ねられる部分である。上重ね部７６は、第一本体部６１の水下側の端部である。上重ね部７６の下面は、下重ね部７２の上面に対向する。
【００７１】
上引掛け部７７は、水流れ方向の水下側に隣接する建築板６の下引掛け部７３に重なる部分である。上引掛け部７７は、引掛け体６５の水下側の端部である。上引掛け部７７は、上重ね部７６につながっている。上引掛け部７７は、上重ね部７６の第一方向Ｄ１の端部（後述の第一位置側の端部）から、第一方向Ｄ１のうちの内側に突出して、上重ね部７６の下方に位置している。上引掛け部７７は、下引掛け部７３に重なることで引掛けられ、第一方向Ｄ１のうちの内側への移動が規制される。
【００７２】
上保持部７８は、水流れ方向の水下側に隣接する建築板６の下保持部７４に重なる部分である。上保持部７８は、保持体６６の水下側の端部のことである。上保持部７８は、上重ね部７６につながっている。上保持部７８と下保持部７４とが重なると、下保持部７４は、第二端部７５の第一方向Ｄ１における上引掛け部７７とは反対側の端部（後述の第二位置側の端部）を保持する。
【００７３】
第一端部７１に対し、第二端部７５を接続するには、図５Ｂ，５Ｅに示すように、平面視において、第二端部７５を、第一端部７１に対して、側方（ここでは、第一方向Ｄ１の外側）に位置させる。この第一端部７１に対する第二端部７５の位置を「第一位置」という。第一位置では、平面視において、第一端部７１に対して、第二端部７５のうちの少なくとも上引掛け部７７が、側方に位置していればよい。
【００７４】
次いで、図５Ｃ，５Ｆに示すように、第一位置にある第二端部７５を、第一方向Ｄ１のうちの内側に移動させ、第二端部７５の上重ね部７６を、第一端部７１の下重ね部７２に重ねる。この第一端部７１に対する第二端部７５の位置を「第二位置」という。これによって、第一端部７１の下引掛け部７３に対して、第二端部７５の上引掛け部７７が重なり、第一端部７１の下保持部７４に対して、第二端部７５の上保持部７８が重なる。このとき、パッキン６９ａの上面にパッキン６９ｂの下面が接触して密着する。
【００７５】
第一端部７１に対して、第二端部７５を接続する際に、第一端部７１の上面に、第二端部７５の引掛け体６５の先端が擦って、第一端部７１の上面に傷がついても、当該傷が露出しない。このため、傷による耐食性の低下を抑えることができる。
【００７６】
このとき、第二端部７５は、第一端部７１に対して、上方向への移動が規制される。そして、図６に示すように、第二端部７５は、第一端部７１に対して、水流れ方向に平行な方向において、移動可能である。したがって、本実施形態に係る第一屋根板５は、接続部７において、第一端部７１と第二端部７５との重ね代を調整することができる。
【００７７】
また、第二端部７５は、第一端部７１に対して、横方向に移動させることで、取付けと取外しとが可能であるため、複数の縦葺き材６０により屋根面１を葺いた後であっても、一の縦葺き材６０だけを取り外しやすい。
【００７８】
（１．２．４）第二屋根板
第二屋根板８は、図１に示すように、既設屋根板３の上方に配置される。第二屋根板８は、第一屋根板５に対し、横方向に配置される。第二屋根板８は、第一屋根板５に対して接続される。第二屋根板８は、屋根面１の一端から他端までつながる屋根板４であり、本実施形態では、水下から水上にわたって形成されている。第二屋根板８は、第一屋根板５と同様、水流れ方向に接続された複数の建築板９を備える。
【００７９】
本実施形態に係る建築板９は、縦葺き材６０である。第二屋根板８の建築板９は、第一屋根板５の建築板６と同じ構造である。ただし、以下の説明では、第二屋根板８の建築板９と、第一屋根板５の建築板６とを区別するために、第一本体部６１を「第二本体部９１」とし、保持体６６を「保持体９３」とし、樋部６７を「樋部９４」とし、引掛け体６５を「引掛け体９２」とする。
【００８０】
第二屋根板８は、第一屋根板５に対して、次のようにして取り付けられる。本実施形態では、第一屋根板５及び第二屋根板８において、第一方向Ｄ１を横方向に平行に配置し、第二方向Ｄ２を水流れ方向に平行に配置する。図７Ａ〜７Ｆに示すように、第二屋根板８の引掛け体９２を、第一屋根板５の保持体６６と、第一本体部６１との間の入隅部分に差し入れる（図７Ｂ，７Ｅ）。すると、第二屋根板８の引掛け体９２は、第一屋根板５の保持体６６に対して引掛けられる。
【００８１】
この状態において、図７Ｃ，７Ｆに示すように、第二屋根板８の第二本体部９１は、第一屋根板５の支持片６７７に載る。これによって、第二屋根板８の引掛け体９２は、第一屋根板５の保持体６６に対して、上下方向に引掛けられると共に、第二本体部９１の立上げ部６３及び立下げ部６４は、第一屋根板５の支持片６７７によって支持される。
【００８２】
ここで、第一屋根板５及び第二屋根板８が接続された状態を、図８Ａ，８Ｂに示す。図８Ｂは、図８ＡのＧ部分拡大図である。
【００８３】
図８Ａに示すように、第一屋根板５及び第二屋根板８が既設屋根板３の上方に取り付けられると、面板部６２が既設屋根板３の屋根面に載り、樋部６７の底壁６７４が既設屋根板３の屋根面に載る。また、図８Ｂに示すように、樋部６７の立壁６７６及び第二側壁６７５は、既設屋根板３の接続端部３１に対して、第一方向Ｄ１の一方側に沿って配置される。本実施形態では、支持片６７７は、接続端部３１の上方に配置される。この状態で、樋部６７の底壁６７４が、固着具４１を介して、屋根下地２に取り付けられる。
【００８４】
このとき、既設屋根板３の接続端部３１が、第二屋根板８の立上げ部９１１及び立下げ部９１２の下方の空間に収容される。本実施形態では、接続端部３１と、立上げ部９１１及び立下げ部９１２との間には隙間がある。
【００８５】
ただし、本開示では、接続端部３１は、立上げ部９１１及び立下げ部９１２の下方の空間に収容されていればよく、接続端部３１に対して、立上げ部９１１及び立下げ部９１２が載っていてもよい。また、接続端部３１が、立上げ部９１１及び立下げ部９１２の下方の空間に収容されていることには、立上げ部９１１及び立下げ部９１２のいずれか一方の下方に、接続端部３１が位置していることも含む。
【００８６】
本実施形態では、第一本体部６１の上面において、水流れ方向に雨水が流れる。例えば、本実施形態の屋根面１が緩勾配（例えば、２寸以下）である場合、図９Ａに示すように、第一本体部６１の上面で排水が滞ることがある。この場合、排水の水面が、保持体６６の上端以下である場合には、雨水は、第一本体部６１の上を流れる。
【００８７】
この状態において、さらに排水の水面が上昇すると、水面は保持体６６の上端を超える。すると、図９Ｂに示すように、雨水は樋部６７に流れ込む。樋部６７に流れ込んだ雨水は、樋部６７を伝って水流れ方向に排水される。
【００８８】
この状態よりもさらに排水の水面が上昇した場合でも、本実施形態では、雨水が屋根下地２に浸水するのを防ぐことができる。すなわち、本実施形態に係る第一屋根板５は、保持体６６の上端よりも上方に突出した立壁６７６を有するため、雨水の水面が保持体６６の上端を超えても、樋部６７で受けることができる。この結果、雨水が屋根下地２に浸水するのを防ぐことができる。
【００８９】
（１．３）使用例
（１．３．１）横葺き
上記実施形態では、建築板６，９を縦葺き材６０として用いる例であったが、建築板６は、図１０に示すように、横葺き材６００としても使用することができる。すなわち、本実施形態では、建築板６は、横葺き材６００と縦葺き材６０とで、選択的に用いられる。
【００９０】
図１０に示すように、建築板６を横葺き材６００として使用する場合、第一屋根板５及び第二屋根板８において、第一方向Ｄ１は水流れ方向に平行であり、第二方向Ｄ２は横方向に平行である。また、第一屋根板５及び第二屋根板８は、第一方向Ｄ１において、引掛け体６５側の端部は、水下側に配置され、保持体６６側の端部は水上側に配置される。
【００９１】
言い換えると、本使用例では、第一屋根板５の長手方向は、横方向に沿っており、かつ、面板部６２，立上げ部６３及び立下げ部６４がこの順で、水流れ方向に沿う。また、第二屋根板８の長手方向は、横方向に沿っており、かつ、面板部９１０，立上げ部９１１及び立下げ部９１２がこの順で、水流れ方向に沿う。
【００９２】
建築板６，９を横葺き材６００として使用する場合でも、建築板６，９を既設屋根板３の上方に配置することができる。
【００９３】
（１．３．２）外壁
上記実施形態では、建築板６，９が屋根板４であったが、本開示では、図１１Ａ，１１Ｂに示すように、建築板６，９は壁板であってもよい。本実施形態では、建築板６，９は、屋根板４として使用できるし、外壁板６０１として使用することもできる。さらに、本実施形態では、屋根板４として縦葺き材６０又は横葺き材６００として使用でき、外壁板６０１として、縦張り材６０１ａ又は横張り材６０１ｂとして使用することができる。
【００９４】
図１１Ａには、建築板６，９として、縦張り状態の外壁板６０１を示す。縦張り状態とは、建築板６，９の長手方向が水流れ方向に沿うようにして、建築板６，９が配置された状態を意味する。建築板６，９において、第一方向Ｄ１は左右方向に平行であり、第二方向Ｄ２は水流れ方向に平行である。本使用例では、縦張り材６０１ａは、水流れ方向に複数の建築板６，９が接続されているが、水流れ方向に沿った一つの建築板６，９で構成されてもよい。ここで本使用例において、水流れ方向は、上下方向のことである。
【００９５】
図１１Ｂには、建築板６，９として、横張り状態の外壁板６０１を示す。横張り状態とは、建築板６，９の長手方向が左右方向に沿うようにして、建築板６，９が配置された状態を意味する。建築板６，９において、第一方向Ｄ１は水流れ方向に平行であり、第二方向Ｄ２は左右方向に平行である。
【００９６】
建築板６は、水流れ方向に沿って、面板部６２と立上部６３と立下げ部６４とがこの順で並んでいる。また、建築板９は、水流れ方向に沿って、面板部９１０と立上部９１１と立下げ部９１２とがこの順で並んでいる。
【００９７】
本使用例では、横張り材６０１ｂは、左右方向に複数の建築板６，９が接続されているが、左右方向に沿った一つの建築板６で構成されてもよい。
【００９８】
（２）変形例
上記実施形態は、本開示の様々な実施形態の一つに過ぎない。実施形態は、本開示の目的を達成できれば、設計等に応じて種々の変更が可能である。以下、実施形態の変形例を説明する。以下に説明する変形例は、適宜組み合わせて適用可能である。
【００９９】
（２．１）変形例１
変形例１に係る建築板６は、図１２Ａ，１２Ｂに示すように、本体部６１０と、引掛け体６５と、保持体６６とを備える。本体部６１０は、面板部６２と、立上げ部６３と、立下げ部６４とを備える。本体部６１０は、上記実施形態における「第一本体部６１」及び「第二本体部９１」に対応する。引掛け体６５と保持体６６の構成は、実施形態１と同じである。
【０１００】
面板部６２は、既設屋根板３の上面に沿うように配置される。本変形例では、面板部６２は、既設屋根板３の屋根面に対して傾斜している。面板部６２の第一方向Ｄ１の引掛け体６５側の端部は、反対側の端部よりも上方向に位置している。
【０１０１】
立上げ部６３は、面板部６２の引掛け体６５とは反対側の端部から立ち上がる。立上げ部６３は、鉛直面に沿って立ち上がっている。立下げ部６４は、立上げ部６３の上端につながっている。立下げ部６４は、面板部６２と平行であり、また、面板部６２と同じサイズである。立下げ部６４は、既設屋根板３の上面に沿う。
【０１０２】
変形例に係る建築板６では、立上げ部６３及び立下げ部６４の下方の空間には、接続端部３１が収容される。
【０１０３】
変形例１にあっても、接続部７において、水流れ方向に複数の建築板６を接続できるため、第一端部７１と第二端部７５との重ね代の調整が可能である。また、施工後における複数の建築板６において、水流れ方向の一部を取り外しやすい。さらに、第一端部７１に対し、第二端部７５を横方向に移動させることで、建築板６同士を接続するため、水流れ方向に建築板６を接続するに当たり、建築板６の表面に傷が付くのを防ぐことができる。
【０１０４】
また、変形例１の建築板６では、第一方向Ｄ１の中間部分に立上げ部６３が形成されているため、耐風圧に対する強度も高くできる。
【０１０５】
（２．２）その他の変形例
以下、実施形態の変形例を列挙する。以下に説明する変形例は、適宜組み合わせて適用可能である。
【０１０６】
上記実施形態に係る縦葺き材の接続構造では、接続部７が隣り合わないように配置した千鳥配置であったが、図１３に示すように、横方向において接続部７は隣り合ってもよい。また、横葺き屋根においても、図１０に示すように、千鳥配置であってもよいし、接続部７が隣り合ってもよい。
【０１０７】
上記実施形態では、第一屋根板５４は、複数の建築板６で構成されたが、水流れ方向に連続した一つの建築板６で構成されてもよい。同様に、第二屋根板８４も、水流れ方向に連続した一つの建築板６で構成されてもよい。
【０１０８】
上記実施形態では、建築板６として、屋根板４及び外壁板６０１に用いることができたが、本開示では、屋根板４専用の建築板６であってもよいし、外壁板専用の建築板６であってもよい。また、上記実施形態では、屋根板４として、横葺き材６００と、縦葺き材６０とで選択的に用いることができたが、縦葺き材専用の屋根板４であってもよいし、横葺き材専用の屋根板４であってもよい。
【０１０９】
上記実施形態では、既設屋根板３が設けられたが、本開示では、既設屋根板３が設けられなくてもよい。
【０１１０】
（３）態様
以上説明したように、第１の態様に係る建築板（６，９）は、面板部（６２，９１０）と、立上げ部（６３，９１１）と、立下げ部（６４，９１２）とを備える。面板部（６２，９１０）は、第一長辺（６２１）と、第一長辺（６２１）に対し直交する第一方向（Ｄ１）に離れた第二長辺（６２２）とを有し、長方形状に形成される。立上げ部（６３，９１１）は、第二長辺（６２２）から上側に延びる。立下げ部（６４，９１２）は、立上げ部（６３，９１１）における上端側の辺から、下側に延びる。建築板（６，９）は、第一方向（Ｄ１）が、水流れ方向に直交する方向となるように配置される縦長の状態と、第一方向（Ｄ１）が水流れ方向に沿った方向となるように配置される横長の状態と、で選択的に使用可能に構成されている。
【０１１１】
この態様によれば、建築板（６，９）の第一方向（Ｄ１）の中間部分に立上げ部（６３，９１１）が設けられていることで、建築板（６，９）として剛性を高めることができる上に、一種類の建築板（６，９）で、横長又は縦長の状態で用いることを選択することができる。
【０１１２】
第２の態様に係る建築板（６，９）では、第１の態様において、面板部（６２，９１０）と立上部と立下げ部（６４，９１２）とがこの順で水流れ方向に並んでいる。
【０１１３】
この態様によれば、建築板（６，９）の表面を流れる水をスムーズに流すことができる。
【０１１４】
第３の態様に係る建築板（６，９）では、第１又は第２の態様において、立上げ部（６３，９１１）は、下地に対向する基端面（６３１）を有する。下地の上面に直交する方向における、立上げ部（６３，９１１）と立下げ部（６４，９１２）との接続部分の裏面と、基端面（６３１）との間の寸法（Ｈ）が、２０ｍｍ以上に形成されている。
【０１１５】
この態様によれば、建築板（６，９）の剛性を高めることができる。
【０１１６】
第４の態様に係る建築板（６，９）では、第１〜第３のいずれか一つの態様において、建築板（６，９）が屋根板（４）である。
【０１１７】
この態様によれば、一種類の建築板（６，９）で、縦葺き材（６０）と横葺き材（６００）とで選択的に使用することができる。
【０１１８】
第５の態様に係る建築板（６）では、第１〜第４のいずれか一つの態様において、建築板（６，９）が外壁板（６０１）である。
【０１１９】
この態様によれば、一種類の建築板（６，９）で、縦張りと横張りとで選択的に使用することができる。
【０１２０】
第２〜第５の態様に係る構成については、建築板（６，９）に必須の構成ではなく、適宜省略可能である。
【符号の説明】
【０１２１】
２      屋根下地（下地）
４      屋根板
６，９            建築板
６０      縦葺き材
６００    横葺き材
６０１      外壁板
６２，９１０      面板部
６２１      第一長辺
６２２      第二長辺
６３，９１１      立上げ部
６３１      基端面
６４，９１２      立下げ部
【図１】
2019218823.tif 000003
【図２】
2019218823.tif 000004
【図３】
2019218823.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2019218823.tif 000009
【図８】
2019218823.tif 000010
【図９】
2019218823.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
2019218823.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2019218823.tif 000015