(57)【要約】【課題】ベルトの芯ずれを抑制すると共に、芯ずれに伴うベルトの捩れ変形を抑制することのできるベルト式無段変速機を提供する。【解決手段】固定シーブ（７，１３）と可動シーブ（８，１４）とをそれぞれ有する一対のプーリ（３，５）と、一対のプーリ（３，５）に巻き掛けられるベルト（６）と、一対のプーリ（３，５）に巻き掛けられたベルト（６）における弦部（６Ａ，６Ｂ）に設けられていて、弦部（６Ａ，６Ｂ）が振動した場合に、弦部（６Ａ，６Ｂ）に接触してその振動を低減するスタビライザ（２２）とを備えたベルト式無段変速機（１）において、スタビライザ（２２）は、軸線方向で一方側にベルト（６）を移動させる荷重に抗して、軸線方向で一方側とは反対側の他方側にベルト（６）を移動させる荷重を生じて、軸線方向で一方側へのベルト（６）の移動を抑制する整列機構（２９，３０，３１）を有している。【選択図】図４
2019094984.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸に一体化された固定シーブと、前記回転軸の回転方向には前記回転軸と一体となって回転するとともに前記回転軸の軸線方向には前記回転軸に対して移動できるように前記回転軸に連結された可動シーブとをそれぞれ有する一対のプーリと、前記一対のプーリに巻き掛けられて前記一対のプーリの間でトルクを伝達するベルトと、前記一対のプーリに巻き掛けられた前記ベルトにおける直線状の部分である弦部のうちの少なくとも一方に設けられていて、前記弦部が振動した場合に、前記振動する前記弦部に接触することによって前記弦部の振動を低減するスタビライザとを備えたベルト式無段変速機において、
前記スタビライザは、前記回転軸の軸線方向で一方側に前記ベルトを移動させる荷重に抗して、前記軸線方向で前記一方側とは反対側の他方側に前記ベルトを移動させる荷重を生じて、前記軸線方向で前記一方側への前記ベルトの移動を抑制する整列機構を有している
ことを特徴とするベルト式無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、一対のプーリと、それらのプーリに巻き掛けられたベルトとを備え、ベルトの巻き掛け半径を変更することにより変速比を変化させるように構成されたベルト式無段変速機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種のベルトの一例が特許文献１に記載されている。そのベルトはチェーンベルトであって、チェーンベルトの幅とほぼ同じ長さに形成された複数のピンと、それらのピンによって連結される複数のリンクプレートとを備えている。各リンクプレートの両端部には、前記ピンが挿入されるピン孔がそれぞれ形成されている。隣り合うリンクプレート同士のうち、一方のリンクプレートにおける一方のピン孔と、他方のリンクプレートにおける他方のピン孔とが互いに隣接するように、上述したピン孔同士の間の長さ分、互いに隣接するリンクプレート同士がチェーンベルトの長さ方向にずれて配置され、かつ、チェーンベルトの幅方向に所定枚数、並べて配置されている。そして、チェーンベルトの幅方向に交互に配置された前記一方のピン孔と前記他方のピン孔とにピンを挿入し、そのピンによって複数のリンクプレートが互いに連結されて環状のチェーンベルトが構成されている。すなわち、特許文献１に記載されたチェーンベルトでは、ベルト式無段変速機における各プーリの係合面にピンの両端部が接触する。また、ピンの両端部には、チェーンベルトの幅方向で両側に位置するリンクプレートの脱落を抑制する抜け止め用の突起が溶接などによって形成されている。
【０００３】
特許文献２および特許文献３に記載されたチェーンベルトは、ベルト式無段変速機に用いられるものであって、複数のリンクプレートと、各リンクプレートを連結して環状のチェーンベルトを構成する複数のロッカーピンと、チェーンの幅方向で両側に位置するリンクプレートの脱落を抑制するリテーナーピンとを有している。また、特許文献２に記載された構成では、リテーナーピンのうち、リンクプレートと繰り返し接触するリテーナーピンについては、リンクプレートから予め定めた長さ、離隔されていて、リンクプレートとの接触を抑制するようになっている。
【０００４】
特許文献３に記載された構成では、ベルト式無段変速機の各プーリに巻き掛かっているチェーンベルトにおける直線状の部分に、前記チェーンベルトの半径方向で両側からチェーンベルトを挟み込むように構成されたガイドレールが取り付けられている。そのガイドレールはチェーンの振動を抑制するものであって、前記半径方向でガイドレールの外周側部分と、当該ガイドレールの外周側部分に対向する変速機ケースの壁面とのそれぞれに、互いに反発するように磁力発生手段が取り付けられている。そのため、特許文献３に記載された構成では、ベルトの振動に伴う、前記半径方向で外側へのガイドレールの移動を抑制するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−１２１１７９号公報
【特許文献２】特開２０１５−１８３７４４号公報
【特許文献３】特開２０１３−２０４８０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ベルト式無段変速機における固定シーブに対して可動シーブを接近したり、離隔したりすると、各プーリにおいて、固定シーブから可動シーブまでの溝幅の中心位置が変動する。したがって、このように各プーリでの前記中心位置が軸線方向にずれている状態では、各プーリの間で前記軸線方向に対して斜めにベルトが張られることになる。すなわち、いわゆる芯ずれが生じる。
【０００７】
上述した芯ずれが生じている状態では、前記軸線方向に対してベルトが斜めに進行する。つまり、前記軸線方向で一方側にベルトを移動させる荷重がベルトに生じている。また、特許文献１に記載された構成では、各リンクプレートはピンの軸線方向に移動可能に連結されているから、各リンクプレートは前記荷重によって前記ピンの軸線方向で一方側に移動させられ、あるいはピンに対して捩れる。その結果、リンクプレートと抜け止め用の突起とが接触して前記荷重が突起に作用する可能性があり、またこれが要因となって、突起が損傷あるいは脱落し、ピンからリンクプレートが脱落してしまう可能性がある。このような事情は特許文献２および特許文献３に記載された構成であっても同様である。
【０００８】
この発明は上記の技術的課題に着目してなされたものであり、ベルトの芯ずれを抑制すると共に、芯ずれに伴うベルトの捩れ変形を抑制することのできるベルト式無段変速機を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するために、この発明は、回転軸に一体化された固定シーブと、前記回転軸の回転方向には前記回転軸と一体となって回転するとともに前記回転軸の軸線方向には前記回転軸に対して移動できるように前記回転軸に連結された可動シーブとをそれぞれ有する一対のプーリと、前記一対のプーリに巻き掛けられて前記一対のプーリの間でトルクを伝達するベルトと、前記一対のプーリに巻き掛けられた前記ベルトにおける直線状の部分である弦部のうちの少なくとも一方に設けられていて、前記弦部が振動した場合に、前記振動する前記弦部に接触することによって前記弦部の振動を低減するスタビライザとを備えたベルト式無段変速機において、前記スタビライザは、前記回転軸の軸線方向で一方側に前記ベルトを移動させる荷重に抗して、前記軸線方向で前記一方側とは反対側の他方側に前記ベルトを移動させる荷重を生じて、前記軸線方向で前記一方側への前記ベルトの移動を抑制する整列機構を有していることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１０】
この発明によれば、一対のプーリに巻き掛かっているベルトにおける直線状の部分である弦部のうち、少なくとも一方の弦部に、前記弦部に接触してその振動を低減するスタビライザが設けられている。スタビライザには、回転軸の軸線方向で一方側にベルトあるいは弦部を移動させる荷重に抗して、前記一方側とは反対側の他方側にベルトあるいは前記弦部を移動させる荷重を生じる整列機構が設けられている。そのため、ベルトを前記軸線方向で一方側に移動させる荷重を可及的に小さくすることができる。これにより軸線方向で一方側へのベルトの移動を抑制して、前記軸線方向に対してベルトの進行方向が斜めになる、いわゆるベルトの芯ずれを抑制し、また、芯ずれに伴うベルトの捩れ変形を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】この発明の実施形態に係るベルト式無段変速機を模式的に示す図である。
【図２】この発明の実施形態に係るベルト式無段変速機を模式的に示す側面図である。
【図３】チェーンベルトの一部を模式的に示す図である。
【図４】図２に示すIVーIV線矢視断面図の一部を模式的に示す図である。
【図５】図４に示すスタビライザの一部を拡大して示す断面図である。
【図６】図４に示す第１ガイドレールの一例を模式的に示す図である。
【図７】この発明の第２実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。
【図８】この発明の第３実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。
【図９】この発明の第４実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。
【図１０】この発明の第５実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。
【図１１】ガイドレールにおける突起部の配置の一例を模式的に示す図である。
【図１２】ガイドレールにおける突起部の配置の他の例を模式的に示す図である。
【図１３】この発明の第６実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。
【図１４】この発明の第７実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。
【図１５】図１４に示すアクチュエータが作動した状態を模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
（第１実施形態）
図１は、この発明の実施形態に係るベルト式無段変速機を模式的に示す図であり、図２は、この発明の実施形態に係るベルト式無段変速機を模式的に示す側面図である。図１および図２に示すベルト式無段変速機（以下、単にＣＶＴと記す）１は、従来知られたものとほぼ同様に構成されており、ＣＶＴ１は、図示しない駆動力源からトルクが伝達される入力軸２と、入力軸２と一体に回転するプライマリプーリ３と、図示しない駆動軸などの出力部材にトルクを伝達する出力軸４と、出力軸４と一体に回転するセカンダリプーリ５と、プライマリプーリ３とセカンダリプーリ５とに巻き掛けられる無端状のベルト６とを備えている。入力軸２および出力軸４は互いに平行に配置されている。入力軸２と出力軸４となどは図示しないケースに支持されており、また、ケース内にプライマリプーリ３とセカンダリプーリ５とベルト６などとがそれぞれ収納されている。
【００１３】
プライマリプーリ３は、円錐形状の第１固定シーブ７と第１可動シーブ８とによって構成され、第１固定シーブ７は入力軸２に一体に形成されている。第１可動シーブ８は、入力軸２と一体に回転しかつ入力軸２の回転中心軸線方向（以下、単に軸線方向と記す。）への移動が可能なように、例えば入力軸２にスプライン嵌合されている。そして、第１固定シーブ７に第１可動シーブ８を接近・離隔させることによって変速比を変化させるようになっている。各シーブ７，８における円錐面９，１０は入力軸２の軸線方向で対向して配置されており、それらの円錐面９，１０により第１Ｖ溝１１が形成されている。入力軸２の軸線方向で第１可動シーブ８における円錐面１０とは反対側に、第１可動シーブ８を軸線方向に移動させる第１油圧アクチュエータ１２が設けられている。第１油圧アクチュエータ１２は例えば図示しない油圧源からオイルが供給されることにより、第１可動シーブ８を第１固定シーブ７に接近させる推力を生じるように構成されている。
【００１４】
セカンダリプーリ５は、プライマリプーリ３とほぼ同様に構成されており、円錐形状の第２固定シーブ１３と第２可動シーブ１４とによって構成され、第２固定シーブ１３は出力軸４に一体に形成されている。第２可動シーブ１４は、出力軸４と一体に回転しかつ出力軸４の回転中心軸線方向（以下、単に軸線方向と記す。）への移動が可能なように、例えば出力軸４にスプライン嵌合されている。各シーブ１３，１４における円錐面１５，１６は出力軸４の軸線方向で対向して配置されており、それらの円錐面１５，１６によって第２Ｖ溝１７が形成されている。出力軸４の軸線方向で第２可動シーブ１４における円錐面１６とは反対側に、第２可動シーブ１４を軸線方向で第２固定シーブ１３側に移動させる第２油圧アクチュエータ１８が設けられている。第２油圧アクチュエータ１８は例えば図示しない油圧源からオイルが供給されることにより、第２可動シーブ１４を第２固定シーブ１３に接近させる推力を生じるように構成されている。なお、セカンダリプーリ５には、第２可動シーブ１４を第２固定シーブ１３側に押圧する図示しないリターンスプリングが設けられている。
【００１５】
上記のベルト６は、ここに示す例では、チェーンベルトである。図３はチェーンベルトの一部を模式的に示す図であって、図３での横方向がベルト６の幅方向を示しており、図３での縦方向がベルト６の長さ方向つまり各プーリ３，５の各Ｖ溝１１，１７にベルト６が巻き掛かっている状態でのベルト６の円周方向を示している。図３に示すベルト６は、ベルト６の幅とほぼ同じ長さに形成され、かつ互いに平行に配置された複数のリンクピン（以下、単にピンと記す。）１９と、それらのピン１９によって全体として環状を成すように互いに連結される複数のリンクプレート（以下、単にリンクと記す。）２０とを備えている。
【００１６】
上記のピン１９は、全体として円柱状あるいは円筒状の部材であって、ここに示す例では、第１ピン１９Ａと第２ピン１９Ｂとの２本を１組にして構成されている。すなわち、各ピン１９Ａ，１９Ｂの各外形は例えばほぼ半円状を成している。また図３に示すように、プーリ２，３が所定の回転方向、例えば、車両が前進走行する場合におけるベルト６の進行方向で前側に第１ピン１９Ａが配置され、ベルト６の進行方向で後側に第２ピン１９Ｂが配置されている。なお、ピン１９は上述したように２つに分割して構成することに替えて、単一の部材であってよい。
【００１７】
上記のリンク２０は、板厚方向に貫通する図示しない貫通孔が形成された環状の板部材であって、リンク２０の両端部分のそれぞれにはピン１９の外径とほぼ同じもしくは僅かに大きい内径の図示しないピン保持部が形成されている。つまり、リンク２０の長さ方向で一対のピン保持部同士の間の部分に上述した貫通孔が形成されている。また、貫通孔の内径あるいは幅は上述したピン保持部の内径よりも小さく形成されている。こうすることによりピン保持部からピン１９が抜けでないようになっている。そして、各リンク２０はベルト６の幅方向に所定枚数、配列されるとともに、互いに隣り合うリンク２０同士は、ピン保持部同士の間の長さ分、図３に示すように、ベルト６の長さ方向にずれて配置される。そして、ベルト６の幅方向で外側に位置する各リンク２０からピン１９の両端部１９Ｃ，１９Ｄが突出するように、各ピン保持部にピン１９を挿入する。こうすることにより前記幅方向に積層された各リンク２０を互いに連結して無端環状のベルト６が構成されている。また、ピン１９の両端部１９Ｃ，１９Ｄはベルト６の幅方向でリンク２０よりも外側に位置するため、各プーリ３，５の円錐面９，１０，１５，１６にピン１９の両端部１９Ｃ，１９Ｄが接触し、それらの間でトルクが伝達される。なお、リンク２０とピン１９とは相対回転できるように構成されている。すなわち、ピン１９を軸としてリンク２０が回動するようになっている。
【００１８】
また、上記のように幅方向に積層された各リンク２０は、ピン１９の両端部１９Ｃ，１９Ｄ側に取り付けられたリテーナーピン２１によってピン１９に対して抜け止めされている。具体的には、ピン１９の両端部１９Ｃ，１９Ｄのそれぞれに図示しない取付孔が形成されていて、その取付孔にリテーナーピン２１が挿入され、溶接や接着材などの図示しない所定の固定手段によってピン１９の両端部１９Ｃ，１９Ｄにリテーナーピン２１が固定されている。また、リテーナーピン２１は各プーリ３，５に巻き掛かっているベルト６の半径方向で外側に向けて突出するように上記の取付孔に取り付けられている。
【００１９】
上記構成のＣＶＴ１には、図１および図２に示すように、ベルト６のいわゆる弦振動を抑制するスタビライザ２２が設けられている。ここに示す例では、スタビライザ２２はベルト６の弦部６Ａ，６Ｂに対応する位置にそれぞれ設けられている。上記の弦部６Ａ，６Ｂは、プライマリプーリ３とセカンダリプーリ５とに掛け渡されたベルト６のうち、プライマリプーリ３とセカンダリプーリ５との間でベルト６が直線状に進行する部分である。なお、各弦部６Ａ，６Ｂのうち、車両が前進走行している場合に、セカンダリプーリ５からプライマリプーリ３に向かって進行方向しているベルト６の弦部を「６Ａ」と記載し、これとは反対側の弦部を「６Ｂ」と記載する。
【００２０】
スタビライザ２２の構成について説明すると、スタビライザ２２は一対のガイドレール２３，２４を有しており、ベルト６が振動した場合に、前記一対のガイドレール２３，２４に対してベルト６が接触もしくは摺動して前記振動を低減するようになっている。各ガイドレール２３，２４は、ベルト６の長さ方向に延びる板状の部材であって、図２に示すように、各プーリ３，５に巻き掛かっているベルト６の半径方向でベルト６を挟み込むように、予め定めた間隔で互いに平行に配置されている。第１ガイドレール２３は上記の半径方向でベルト６の外側に位置しており、その長さは第２ガイドレール２４より長く形成されている。第２ガイドレール２４は前記半径方向でベルト６の内側に位置している。
【００２１】
図４は、図２に示すIVーIV線矢視断面図の一部を模式的に示す図である。各ガイドレール２３，２４の長さ方向での中央部分であって、かつ、図４に示すように、各ガイドレール２３，２４の幅方向での両端部には、各ガイドレール２３，２４を互いに連結する側壁部２５がそれぞれ一体に設けられている。また、図４に示すように、各ガイドレール２３，２４と各側壁部２５とによって区画された矩形の枠部２６の内部をベルト６が移動するようになっている。
【００２２】
前記半径方向で第２ガイドレール２４における枠部２６とは反対側には、図示しないケースにスタビライザ２２を回転可能に取り付けるための凹部２７が形成されている。凹部２７は図２に示すように、前記半径方向で内側に開いた半円状を成しており、この凹部２７内に、図示しないケースに設けられた支持軸２８が緩く嵌合するように構成されている。こうすることにより、ケースに対してスタビライザ２２が回転可能に支持されている。したがって、各プーリ３，５でのベルト６の巻き掛かり半径が変化して各弦部６Ａ，６Ｂの傾きが変化すると、各ガイドレール２３，２４のうち、少なくとも一方のガイドレール２３，２４に弦部６Ａや弦部６Ｂが接触することによって、弦部６Ａ，６Ｂの傾きに応じた角度、スタビライザ２２が回動する。
【００２３】
図５は、図４に示すスタビライザの一部を拡大して示す断面図である。図５に示す例では、一対の側壁部２５のうち、各可動シーブ８，１４側に位置する一方の側壁部２５と第１ガイドレール２３とによって形成される角部２６Ａに、この発明の実施形態における整列機構に相当する突起部２９が設けられている。突起部２９は、ベルト６が前記一方の側壁部２５側に移動したときに、ベルト６の幅方向で最も外側のリンク２０に当接あるいは摺接することによって、前記一方の側壁部２５側にベルト６を移動させる荷重に対する反力を生じて前記幅方向におけるベルト６の移動を阻止あるいは抑制するものである。前記幅方向における突起部２９の長さは、幅方向での各端部１９Ｃ，１９Ｄの突出長さよりも、長く設定されている。また、突起部２９における第１ガイドレール２３側の側面からベルト６側の側面までの高さあるいは厚さは、第１ガイドレール２３にベルト６が押し付けられたとしても、ピン１９から突出しているリテーナーピン２１の先端部に突起部２９が当接しない高さあるいは厚さに設定されている。つまり、図４に示すように、一方の側壁部２５側にベルト６が移動したときに、一方の側壁部２５とリンク２０とが接触し、かつ、突起部２９にリテーナーピン２１が接触しないように、突起部２９の大きさあるいは形状が設定されている。
【００２４】
図６は、図４に示す第１ガイドレールの一例を模式的に示す図である。第１ガイドレール２３は、その長さ方向での中央部分の幅が、その両端部における幅より広く形成されており、したがって、第１ガイドレール２３は、図６に示すように、前記中央部分から両端部に向けて次第に幅が狭くなっている。前記幅方向で第１ガイドレール２３における中央部の両側に上述した側壁部２５が一体にそれぞれ設けられる。図６には、側壁部２５が設けられる箇所をハッチングで記載してある。また、突起部２９は、図６に示す例では、一対の側壁部２５のうちの一方の側壁部２５に沿うように、つまり各可動シーブ８，１４側に、一方の側壁部２５に沿うように直線状に設けられている。
【００２５】
つぎに、上記構成のＣＶＴ１の作用について説明する。図示しない駆動力源で発生させたトルクが入力軸２を介してプライマリプーリ３に伝達される。ＣＶＴ１の変速比は各油圧アクチュエータ１２，１８に供給される油圧に応じた変速比に設定される。以下、最大変速比が設定されている場合を例として説明する。最大変速比では、第１油圧アクチュエータ１２における油圧は所定の低い油圧に設定されており、第２油圧アクチュエータ１８の油圧は所定の高い油圧に設定されている。プライマリプーリ３の第１Ｖ溝１１は可及的に広くなっており、プライマリプーリ３に巻き掛かっているベルト６の巻き掛かり半径は可及的に小径となっている。これに対して、セカンダリプーリ５の第２Ｖ溝１７は可及的に狭くなっており、セカンダリプーリ５に巻き掛かっているベルト６の巻き掛かり半径は可及的に大径となっている。このように、各Ｖ溝１１，１７の溝幅は互いに異なっているため、軸線方向における各固定シーブ７，１３からのＶ溝１１，１７での中心位置は前記軸線方向に互いにずれる。これに伴ってベルト６における各プーリ３，５に巻き掛かっている部分での中心位置は前記軸線方向に互いにずれる。すなわち、前記軸線方向に対してベルト６の進行方向が斜めになるいわゆる芯ずれが生じる。
【００２６】
より具体的には、上記構成では、図１での左側に第１可動シーブ８が位置し、図１での右側に第２可動シーブ１４が位置しているため、上述した最大変速比を設定する場合に芯ずれが生じると、プライマリプーリ３では、第１可動シーブ８側にベルト６を移動させる荷重が生じる。セカンダリプーリ５では、第２可動シーブ１４側にベルト６を移動させる荷重が生じる。
【００２７】
第１実施形態では、スタビライザ２２の第１ガイドレール２３における各可動シーブ８，１４側に、突起部２９が設けられているため、上述したように各可動シーブ８，１４側にベルト６が移動すると、ベルト６の幅方向で各可動シーブ８，１４側のリンク２０と突起部２９とが接触する。これにより、各可動シーブ８，１４側にベルト６を移動させる荷重に対する反力が生じ、上述した各可動シーブ８，１４側へのベルト６の移動を抑制することができる。そのため、軸線方向におけるベルト６の位置をほぼ同じ位置に維持することができ、前記軸線方向に対してベルト６の進行方向が斜めになるいわゆる芯ずれを抑制することができる。また、それに伴うベルト６の捩れ変形を抑制することができる。したがって、ベルト６の変形に伴ってピン１９に対してリンク２０が傾斜あるいは捩れてリンク２０とリテーナーピン２１とが接触し、それが要因となってリテーナーピン２１が損傷したり脱落したりしてピン１９からリンク２０が抜け出ることを防止もしくは抑制することができる。さらに、各円錐面９，１０，１５，１６に対してピン１９の各端部１９Ｃ，１９Ｄが同じように接触するため、いわゆる片当たりを抑制することができる。そして、上述した突起部２９は第１ガイドレール２３に一体的に設けられるため、スタビライザ２２に対していわゆるリブとして機能する。そのため、スタビライザ２２の耐久性を向上することができる。
【００２８】
（第２実施形態）
図７は、この発明の第２実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。ここに示す例は、第１ガイドレール２３に加えて、第２ガイドレール２４における各可動シーブ８，１４側にも第１ガイドレール２３と同様に、突起部２９を設けた例である。なお、その突起部２９は、上述した第１実施形態で説明した突起部２９と同様に構成されている。
【００２９】
したがって、第２実施形態では、第１実施形態と比較して、最大変速比が設定されることによって各可動シーブ８，１４側にベルト６が移動したときには、各突起部２９に対して、ベルト６の幅方向で各可動シーブ８，１４側のリンク２０における上下方向での両端部が共に接触する。そのため、いずれか一方の突起部２９とリンク２０との接触箇所を支点として、ベルト６の進行方向に対してベルト６を回転させる荷重（モーメント）が生じにくい。したがって、第１実施形態と比較して、芯ずれやそれに伴う捩れ変形を更に抑制することができ、その結果、上述したリテーナーピン２１の損傷や、ピン１９からリンク２０が抜け出ることなどを防止もしくは抑制することができる。このように、第２実施形態であっても、第１実施形態と同様の作用・効果を得ることができる。
【００３０】
（第３実施形態）
図８は、この発明の第３実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。ここに示す例は、第１ガイドレール２３の幅方向での両端部のそれぞれに突起部２９を設けた例である。各突起部２９は、上述した第１実施形態で説明した突起部２９と同様に構成されている。
【００３１】
ところで、上述した構成のＣＶＴ１では、最小変速比が設定されている場合には、プライマリプーリ３の第１Ｖ溝１１は可及的に狭くなり、プライマリプーリ３に巻き掛かっているベルト６の巻き掛かり半径は可及的に大径となる。これに対して、セカンダリプーリ５の第２Ｖ溝１７は可及的に広くなり、セカンダリプーリ５に巻き掛かっているベルト６の巻き掛かり半径は可及的に小径となる。そして、最大変速比が設定されている場合と同様の原理により、各Ｖ溝１１，１７での中心位置は前記軸線方向に互いにずれる。また、最小変速比が設定されている場合には、最大変速比が設定されている場合とは反対に、プライマリプーリ３では、第１固定シーブ７側にベルト６を移動させる荷重が生じ、セカンダリプーリ５では、第２固定シーブ１３側にベルト６を移動させる荷重が生じる。
【００３２】
第３実施形態では、上述したように、第１ガイドレール２３における固定シーブ側７，１３側にも突起部２９が設けられているため、最小変速比が設定されている場合であっても第１実施形態と同様の原理によって、ベルト６の芯ずれやそれに伴う捩れ変形を抑制することができる。そのため、第３実施形態であっても、第１実施形態と同様の作用・効果を得ることができる。また、第３実施形態では、図８に示すように、第１ガイドレール２３における両側に突起部２９が設けられているため、車両が後進走行することによって、前進走行する場合とは反対方向にベルト６が進行する場合であっても、上述した各実施形態と同様の原理によって、ベルト６の芯ずれやそれに伴う捩れ変形を抑制することができる。その結果、上述したリテーナーピン２１の損傷や、ピン１９からリンク２０が抜け出ることなどを防止もしくは抑制することができる。
【００３３】
（第４実施形態）
図９は、この発明の第４実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。ここに示す例は、第２ガイドレール２４の幅方向での両端部のそれぞれに突起部２９を設けた例である。各突起部２９は、上述した第１実施形態で説明した突起部２９と同様に構成されている。
【００３４】
第４実施形態においても、第２ガイドレール２４の幅方向での両端部のそれぞれに突起部２９が設けられているため、上述したように、最大変速比や、最小変速比を設定する場合に芯ずれが生じるとしても、いずれか一方の突起部２９と当該突起部２９に対向するリンク２０とが接触する。これにより、ベルト６の芯ずれやそれに伴う捩れ変形を抑制することができる。また、車両が後進走行する場合であっても、第３実施形態と同様にベルト６の芯ずれやそれに伴う捩れ変形を抑制することができる。そのため、第４実施形態であっても、各実施形態と同様の作用・効果を得ることができる。
【００３５】
（第５実施形態）
図１０は、この発明の第５実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。ここに示す例は、各ガイドレール２３，２４と各側壁部２５とによって区画された矩形の枠部２６の四つの角部２６Ａ，２６Ｂ，２６ｃ，２６Ｄのそれぞれに突起部２９を設けた例である。図１０に示すように構成すれば、最大変速比や最小変速比を設定して前進走行している場合や後進走行している場合であって、かつ、上述したように軸線方向で一方側にベルト６を移動させ荷重が生じた場合には、いずれかの突起部２９と当該突起部２９に対向するリンク２０とが接触する。つまり、各実施形態と同様の原理により、ベルト６の芯ずれや、それに起因するベルト６の損傷を抑制することができる。また、第５実施形態では、枠部２６の四つの角部２６Ａ，２６Ｂ，２６ｃ，２６Ｄのそれぞれに突起部２９が設けられているため、各実施形態と比較して枠部２６の剛性あるいは強度を更に向上することができる。
【００３６】
ここで、突起部２９の配置パターンについて説明する。各実施形態における突起部２９は上述した図６に示すように、側壁部２５に沿うように直線状に連続して設けられていてもよく、あるいは、複数の突起部２９を一定の間隔で配列してもよい。また、第３実施形態ないし第５実施形態で説明したように、各ガイドレール２３，２４の両側に突起部２９を設ける場合には、図１１に示すように、各側壁部２５に沿うように複数の突起部２９を一定の間隔で配列してもよい。あるいは、図１２に示すように、各ガイドレール２３，２４の長さ方向での中央部分に、側壁部２５に沿うように所定長さの突起部２９を設けてもよい。突起部２９は、要は、軸線方向にベルト６が移動する場合に、ベルト６に接触して当該ベルト６を移動させる荷重に対する反力を生じるように構成されていればよい。
【００３７】
（第６実施形態）
図１３は、この発明の第６実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。ここに示す例は、磁力によって前記軸線方向へのベルト６の移動を抑制するように構成した例である。図１３に示す例では、ベルト６における各リンク２０は鉄やコバルト、ニッケル、あるいはそれらを含む磁性体によって構成され、各ガイドレール２３，２４の幅方向での中央部のそれぞれに、磁力を発生させる磁力発生機構３０が埋設されている。磁力発生機構３０は例えば、永久磁石や電磁石などであってよく、各磁力発生機構３０が発生させる磁力によって各ガイドレール２３，２４の幅方向での中央部側にベルト６を引きつけるようになっている。すなわち、各磁力発生機構３０は、軸線方向で一方側にベルト６を移動させる荷重に抗して、前記軸線方向で前記一方側とは反対側の他方側にベルト６を移動させたり、各ガイドレール２３，２４にベルト６を引きつけたりするように、前記磁力を生じるように構成されている。なお、上述した磁力発生機構３０がこの発明の実施形態における整列機構に相当している。
【００３８】
したがって、第６実施形態では、軸線方向におけるベルト６の位置は、各磁力発生機構３０で生じる磁力によって軸線方向でスタビライザ２２のほぼ中央に維持される。また、枠部２６内に突出する部材がないため、ベルト６の摩耗を可及的に少なくすることができる。また、上述した各実施形態と同様の作用・効果を得ることができる。
【００３９】
（第７実施形態）
図１４は、この発明の第７実施形態に係るスタビライザを示す断面図である。ここに示す例は、一対の側壁部２５における少なくとも一方の側壁部２５に、すなわち、可動シーブ８，１４側の側壁部２５に、ベルト６を軸線方向に移動させるアクチュエータ３１を設けた例である。そのアクチュエータ３１は油圧あるいは電気的に駆動されるものであってよいが、チェーンベルト６式のＣＶＴ１では、各円錐面９，１０，１５，１６と、ピン１９の各端部１９Ｃ，１９Ｄとの間の摩擦力によってトルク伝達を行うため、電気的に駆動されるアクチュエータ３１を用いることが好ましい。そのアクチュエータ３１は電動的に駆動されることによって軸線方向に前後動するピストン３２を備えており、図１４に示す例では、可動シーブ８，１４側の側壁部２５に少なくとも一部が埋設されている。そして、電動的に駆動されることにより前記ベルト６におけるリンク２０にピストン３２を接触させて、前記軸線方向で一方側にベルト６を移動させる荷重に対する反力を生じ、あるいは、前記荷重に抗して前記軸線方向で他方側にベルト６を押圧する荷重を生じるようになっている。なお、ピストン３２は上述した突起部２９とほぼ同じ大きさに形成されている。
【００４０】
第７実施形態の作用について説明すると、例えば、最大変速比が設定されることによって、各可動シーブ８，１４側にベルト６を移動させる荷重が生じると、図示しないコントローラによって前記アクチュエータ３１が駆動される。そして、図１５に示すように、ピストン３２が可動シーブ８，１４側に位置するリンク２０に向かって接近し、ついには、接触する。このようにしてベルト６の軸線方向への移動が阻止あるいは抑制される。そのため、第７実施形態であっても、上述した各実施形態と同様の作用・効果を得ることができる。また、このような構成であれば、アクチュエータ３１の作動を任意に設定することができる。例えば、予め定めた時間間隔や、図示しない位置センサによって軸線方向におけるベルト６の位置を検出し、所定の位置からベルト６がずれている場合に、アクチュエータ３１を作動させて、ベルト６の位置を所定の位置に維持することができる。
【符号の説明】
【００４１】
１…ベルト式無段変速機（ＣＶＴ）、  ２…入力軸（回転軸）、  ３…プライマリプーリ、  ４…出力軸（回転軸）、  ５…セカンダリプーリ、  ６…チェーンベルト（ベルト）、  ６Ａ，６Ｂ…弦部、  ７，１３…固定シーブ、  ８，１４…可動シーブ、  ２２…スタビライザ、  ２９…突起部（整列機構）、  ３０…磁力発生機構（整列機構）、  ３１…アクチュエータ（整列機構）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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