(57)【要約】【課題】  シリンガ酸やリオニレシノールと、抗アレルギー作用を示す化合物と組み合わせることで、より強い抗アレルギー活性を示す組成物を提供する。【解決手段】  シリンガ酸及び／又はリオニレシノールを、バリニンやｐ−クマル酸、プロトカテクアルデヒドなどのその他の抗アレルギー化合物と組み合わせて、抗アレルギー作用が増強された医薬組成物や食品組成物を得る。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
他のアレルギー化合物の抗アレルギー作用を増強させるためのシリンガ酸及び／又はリオニシノールの使用。
【請求項２】
他のアレルギー化合物を含み、抗アレルギー作用が増強された組成物の製造のためのシリンガ酸及び／又はリオニシノールの使用。
【請求項３】
前記他の抗アレルギー化合物は、バニリン、プロトカテクアルデヒド、ｐ−クマル酸からなる群の何れか１種以上である請求項１又は２に記載の使用。
【請求項４】
シリンガ酸又は／及びリオニシノールと、他の抗アレルギー化合物及び／又は当該抗アレルギー化合物を含む組成物を混合する工程を有する抗アレルギー作用を奏する医療用組成物又は食品組成物の製造方法。
【請求項５】
シリンガ酸又は／及びリオニシノールを含む組成物と、他の抗アレルギー化合物及び／又は他の抗アレルギー化合物を含む組成物を混合する工程を有する抗アレルギー作用を奏する医療用組成物又は食品組成物の製造方法。
【請求項６】
前記他の抗アレルギー化合物は、バニリン、プロトカテクアルデヒド、ｐ−クマル酸からなる群の何れか１種以上である請求項４又は５に記載の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は抗アレルギー作用を有する組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
梅の果実には多様な効能があることが知られている。例えば、特許文献１（特開２０１１−２１６４１９号公報）には梅の実中のリグナン系化合物が抗ウイルス作用を示すことが、特許文献２（特開２００７−２０４４１０号公報）には、梅の実中のそれとは異なるリグナン系化合物がヘリコバクターピロリ菌の運動能阻害活性を示すことが示されている。
【０００３】
また、リグナン系化合物以外にも、例えば、バニリン（ＶＡ：Vanillin）、プロトカテクアルデヒド（ＰＡ：protocatechuic aldehyde）、リオニレシノール（ＬＲ：lyoniresinol）、ｐ−クマル酸（ＣＡ：p-coumaric acid）など抗アレルギー作用を有するとされている化合物が種々梅の果実や梅干しなどに含まれている。なお、特許文献３（特開２０１２−２４０９９６号公報）には、梅の果実や梅干しなどに含まれるシリンガ酸（ＳＡ：syringic acid）が抗アレルギー作用を有することが記載されているが、ここでは化合物であるシリンガ酸が抗アレルギー作用を示すことは具体的には示されていない。また、非特許文献１において、ＳＡは抗原刺激による肥満細胞からの脱顆粒を抑制しないことが報告されている。
【０００４】
ところが、本願発明者らが、抗アレルギー作用を示す標準的指標である抗原特異的な抗体で感作した肥満細胞（ラット好塩基球性白血病細胞株RBL-2H3）の抗原刺激による脱顆粒時に放出されるβ−ヘキソサミニダーゼ活性を測定したところ、シリンガ酸やリオニレシノールのβ−ヘキソサミニダーゼ活性はプロトカテクアルデヒドやｐ−クマル酸のそれよりも弱く、ほとんど抗アレルギー作用を示すことがなかった。その一方で、シリンガ酸やリオニレシノールと、プロトカテクアルデヒドやｐ−クマル酸のような他の抗アレルギー作用を有する化合物を組み合わせることで高いアレルギー阻害率を示すことが分かった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−２１６４１９号公報
【特許文献２】特開２００７−２０４４１０号公報
【特許文献３】特開２０１２−２４０９９６号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Chen, H. J., et al., Mast cell-Dependent allergic responses are inhibited by ethanolic extract of adlay (Coix lachryma-jobi L. var. ma-yuen Stapf) testa. J. Agric. Food Chem. 58, 2596-2601 (2010).
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本願に係る発明は上記の背景技術に鑑みてなされたものであって、当該発明が解決しようとする課題は、シリンガ酸やリオニレシノールと、他の抗アレルギー作用を示す化合物と組み合わせることで、より強い抗アレルギー活性を示す組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本願に係る発明ではシリンガ酸やリオニレシノールを他の抗アレルギー作用を示す化合物と組み合わせることとした。
【発明の効果】
【０００９】
単独では比較的弱い抗アレルギー活性しか示さないシリンガ酸やリオニレシノールであっても、他の抗アレルギー活性を有する化合物と組み合わせることで相加若しくは相乗作用が発揮され、少量で強い抗アレルギー活性を示す組成物が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は５０％阻害濃度に対する９５％阻害濃度に必要な量の割合を示すグラフである。
【図２】図２はシリンガ酸をその他の抗アレルギー化合物の１０倍量を加えた場合の脱顆粒抑制率を示す図であって、Ａはシリンガ酸濃度が１５０μＭの場合を、Ｂはシリンガ酸濃度が３００μＭの場合を、Ｃはシリンガ酸濃度が６００μＭの場合を、Ｄはシリンガ酸濃度が１２００μＭの場合を示す。
【図３】図３はシリンガ酸をその他の抗アレルギー化合物の１／１０倍量を加えた場合の脱顆粒抑制率を示す図であって、Ａはシリンガ酸濃度が１５μＭの場合を、Ｂはシリンガ酸濃度が３０μＭの場合を、Ｃはシリンガ酸濃度が６０μＭの場合を、Ｄはシリンガ酸濃度が１２０μＭの場合を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本願に係る発明は、シリンガ酸やリオニレシノールを、他の抗アレルギー化合物と組み合わせることで他の化合物の抗アレルギー作用を増強させることである。他の抗アレルギー化合物は、肥満細胞からケミカルメディエータの放出を抑制する作用を有する化合物であればよい。当該化合物は、例えば、バニリン、プロトカテクアルデヒド、ｐ−クマル酸、などであり、この他の任意の抗アレルギー作用を奏する化合物であり得る。なお、本願発明では、シリンガ酸は、ナトリウム塩やカリウム塩などのそれらの塩や水和物などを含み、実質的にシリンガ酸と同一視できる化合物を意味するものである。リオニレシノールも、シリンガ酸と同様に実質的にリオニレシノールと同一視できる化合物を意味する。また、これら以外の化合物であっても、各種の塩、水和物、プロドラッグなどを含む意味で用いられる。
【００１２】
シリンガ酸やリオニレシノールと他の抗アレルギー化合物との混合比は、特に限定されることはなく、例えば、シリンガ酸やリオニレシノールの配合量は、他の抗アレルギー化合物の量に対して、モル比で０.００１〜１０００倍程度であり、好ましくは０.０１〜１００倍程度であり、より好ましくは０.１〜１０倍程度であり得る。その一例として、他の抗アレルギー化合物がバニリン、プロトカテクアルデヒドやｐ−クマル酸である場合、各化合物に対してそれぞれ等モルのシリンガ酸やリオニレシノール（なお、２種以上の他の抗アレルギー化合物を用いる場合にはそれらの合計量に対して、シリンガ酸及び／又はリオニレシノールの合計量）を加えることで、増強作用が発揮される。特に、より強い効果を望む場合に、他の抗アレルギー化合物を単独で摂取する場合に比べて、単独摂取では効果の弱い若しくは効果のないと言えるシリンガ酸やリオニレシノールが増強作用を示し、他の抗アレルギー化合物を組み合わせたのとほぼ同等の効果を奏する抗アレルギー組成物が得られる。より具体的に言うと、抗アレルギー剤の５０％阻害活性を示す量よりも多くの量を摂取する場合、例えば抗アレルギー剤の９５％阻害活性を示す量を摂取する場合には、抗アレルギー剤単独で用いるよりもシリンガ酸やリオニレシノールを混合することで、抗アレルギー剤を単独で用いる場合よりも少ない量を摂取することでほぼ同等の効果を奏する。
【００１３】
シリンガ酸やリオニレシノールと、他の抗アレルギー化合物を組み合わせる場合、それぞれある程度単離精製された化合物同士を混合する場合のみならず、ある程度単離精製されたシリンガ酸やリオニレシノールと他の抗アレルギー化合物を含む組成物（例えば、動植物などの抽出物であり、食品製造用材料であり、梅干しのような食品そのものであり、医薬組成物用の中間製剤であり得る）を混合する場合であり、シリンガ酸やリオニレシノールを含む組成物（例えば、動植物などの抽出物であり、食品製造用素材であり、梅酢や梅干しのような食品そのものであり、医薬組成物用の中間製剤であり得る）とある程度単離精製された抗アレルギー化合物を混合する場合であり、シリンガ酸やリオニレシノールを含む組成物と他の抗アレルギー化合物を含む組成物を混合する場合でもあり得る。組成物中の混合量は、他の抗アレルギー化合物の種類や組成物中の量によっても異なり適宜決定され得るが、シリンガ酸を単独で用いる場合、組成物中シリンガ酸として、例えば０.０１μＭ〜１０００ｍＭ、好ましくは０.１μＭ〜１００ｍＭ、より好ましくは１μＭ〜１０ｍＭ、さらに好ましくは１０μＭ〜５ｍＭを含み、リオニレシノールを単独で用いる場合、組成物中リオニレシノールとして例えば０.０１μＭ〜１０００ｍＭ、好ましくは０.１μＭ〜１００ｍＭ、より好ましくは１μＭ〜１０ｍＭ、さらに好ましくは１０μＭ〜５ｍＭを含むように混合される。また、シリンガ酸とリオニレシノールの双方を用いる場合であれば、両者の合計量が例えば０.０１μＭ〜１０００ｍＭ、好ましくは０.１μＭ〜１００ｍＭ、より好ましくは１μＭ〜１０ｍＭ、さらに好ましくは１０μＭ〜５ｍＭを含み得る。
【００１４】
シリンガ酸やリオニレシノールを混合して得られる組成物は、例えば医薬組成物であり、食品用組成物であり得る。医薬組成物の場合には、シリンガ酸及び／又はリオニレシノールと、バリニンなどの他の抗アレルギー化合物を含み、必要に応じて製剤化に必要な添加剤、例えば賦形剤や緩衝剤、ｐＨ調整剤などを含み得る。食品用組成物は、いわゆる健康食品と称される健康維持や健康増進、疾病予防を目的として摂取される組成物であり、かかる健康食品と称されることのない通常の食品組成物でもあり得る。また、本願発明にかかる食品用組成物は、抗アレルギー作用効果を有することを直接的又は間接的に表示された食品用組成物のみならず、シリンガ酸やリオニレシノールは他の抗アレルギー作用を増強する旨や他の抗アレルギー作用を増強するシリンガ酸やリオニレシノールを含んでいるので他の抗アレルギー化合物の抗アレルギー作用効果が増強されている旨が直接的又は間接的に表示された食品用組成物でもあり得る。
【実施例１】
【００１５】
〔抗アレルギー効果の増強作用〕
抗アレルギー作用は、肥満細胞（ラット好塩基球性白血病細胞株RBL-2H3）から脱顆粒時に放出されるβ−ヘキソサミニダーゼ活性を指標とした。
サンプルとして、梅種より単離したバニリン（vanillin：VA）、シリンガ酸(syringic acid：SA)、プロトカテクアルデヒド(protocatechuic aldehyde：PA)、リオニレシノール(lyoniresinol,：LR)、p-クマル酸(p-coumaric acid, CA)を脱顆粒抑制試験に用いた。なお、併用効果の作用については２種類の物質を等量で混合したサンプルを用いた。試験を実施した濃度は各物質についてそれぞれ１５０μＭ、３００μＭ、６００μＭ、１２００μＭとした。
【００１６】
（脱顆粒抑制試験）
ラット好塩基球性白血病細胞株(RBL-2H3)細胞を96ウェルプレートに7×104cells加え24時間培養した後、培地を除去し100ng/mLの抗DNP-IgE抗体を100μL加えてさらに18時間培養して感作した。次に、HEPES-buffered Tyrode's solution(HT buffer、140mM NaCl、2.7mM KCl, 0.37mM NaH2PO4、12mM NaHCO3、0.49mM MgCl2、1.8mM CaCl2、25mM HEPES、5.6mM D-glucose、pH7.4)で溶解したサンプル溶液50μLで細胞を10分間処理した。そこに抗原を溶解したHT buffer 50μLを添加した後60分間培養して、脱顆粒を惹起した。
【００１７】
脱顆粒時に放出されたβ−ヘキソサミニダーゼ活性の測定のために、培養液の上清100μLを回収し新しい96ウェルプレートに移した。また、細胞中に残ったβ−ヘキソサミニダーゼ活性の測定のために、細胞上清回収後の96ウェルプレートに100μLのHT buffer(0.1％ Triton-X100含有)を加え細胞溶解液(cell lysate)を得た。次に、基質となる3.3mM ｐ-NAG(p-Nitrophenyl-N-acetyl-β-D-glucosaminide)を含む50mM citrate buffer(pH4.5)を25μLずつそれぞれのウェルに加え、37℃で60分間反応させた。最後にcarbonate buffer(pH10.6)を100μL加えて酵素反応を停止させた。生成したp-Nitrophenolの最大吸収波長である405nmにおける吸光度A405を測定した。またリファレンス波長として650nmの吸光度A650を測定し、脱顆粒阻害率(β-hexosaminidase release inhibition rate)は次の数式１から、脱顆粒率は次の数式２から算出した。
【００１８】
【数１】
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【００１９】
【数２】
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【００２０】
ここで、数式１中Positive controlはサンプルを添加せず、抗原のみを添加したときの吸光度(A405-A650)、Negative controlはサンプルを添加したが、抗原を添加しなかったときの吸光度(A405-A650)である。
【００２１】
上記の脱顆粒抑制試験に基づき、各物質の５０％阻害濃度（IC50）、７５％阻害率(IC75)、９０％阻害率（IC90）、９５％阻害率（IC95）を示す濃度（ｍＭ）を求めた。そして、２種類の物質を混合した場合についても、それぞれ５０％阻害率、７５％阻害率、９０％阻害率、９５％阻害率を示す濃度（ｍＭ）を求めた。それらの結果を表１に示す。このとき、１５０μＭ〜１２００μＭのＳＡ又はＬＲに対して等モルの他のアレルギー化合物を混合した。また、図１には、５０％阻害率を示す濃度に対する９５％阻害率を示す濃度の比をグラフで示した。
【００２２】
【表１】
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【００２３】
抗アレルギー効果を示すか否かは通常５０％阻害率で判定するところ、合成医薬品であるトラニラスト（IC50：０.５１１ｍＭ）を基準にすると、ＰＡやＣＡはほぼ同等、ＶＡはそれよりやや劣る程度であるが、ＳＡやＬＲはそれらよりもかなり劣る結果となった。しかしながら、ＳＡとＶＡやＰＡ、ＣＡ、ＬＲを組み合わせた場合や、ＬＲとＶＡ、ＰＡ、ＣＡを組み合わせた場合には、ＶＡとＰＡやＣＡ、ＰＡとＣＡを組み合わせた場合と同様に相加・相乗的効果が得られるだけでなく、より高い有効性を示す９５％阻害率濃度は、ＶＡやＰＡやＣＡ、ＰＡとＣＡを組み合わせた場合とほぼ同程度の濃度となった。
【００２４】
すなわち、単独では弱い効果しか示さないＳＡやＬＲを少量、ＰＡやＶＡ、ＣＡのような他の抗アレルギー剤と組み合わせることで、ＰＡやＶＡ、ＣＡをそれぞれ組み合わせた場合と同様な相乗的な効果を得ることができる。
【実施例２】
【００２５】
次に、ＳＡとＶＡ、ＰＡ、ＣＡの混合比を変えて実施例１と同様の実験を行った。ここでは、ＳＡが１５０μＭ、３００μＭ、６００μＭ、１２００μＭに対して、ＶＡ、ＰＡ、ＣＡがその１／１０倍量（ＳＡの混合比がＶＡ、ＰＡ、ＣＡに対してそれぞれ１０）となるように混合した場合と、ＶＡ、ＰＡ、ＣＡがそれぞれ１５０μＭ、３００μＭ、６００μＭ、１２００μＭに対してその１／１０倍量（ＳＡの混合比がＶＡ、ＰＡ、ＣＡのそれぞれ１／１０）となるようにＳＡを混合した場合に、それぞれの脱顆粒抑制率を求めた。混合比（量比）が１０の場合の結果を図２に、混合比（量比）が１／１０の場合の結果を図３に示した。量比が１０の場合の結果から、ＳＡの量が他の物質より１０倍多い場合では、ＶＡやＣＡ，ＰＡなどの他のアレルギー化合物に対する増強作用が弱い場合もあった。これは抗アレルギー作用を有するＶＡやＰＡ、ＣＡ自体の量が少ないためであると考えられる。しかし、ＳＡの混合比が１／１０の場合の結果では、ＶＡやＰＡ、ＣＡなど他のアレルギー化合物に対する増強作用が認められ、量比１と比較してもほぼ同等の作用を有し、ＳＡを少量添加することによっても増強作用が発揮された。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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