(57)【要約】【課題】生体情報の測定を楽な体勢で行えるようにする。【解決手段】トイレ用リモコン２０は、トイレ室Ｒの壁面Ｗに取り付けられる筐体２１と、筐体２１に設けられ、少なくとも一部が筐体２１の正面から突出した形態の指置き部２５と、指置き部２５の上面における一部の領域のみに配置され、指先を当てることで生体情報を検出するセンサ３０とを備えている。センサ３０に指先を当てたときに、指先より根元側の部分を指置き部２５の上面に載せておくことができるので、腕の重さを肩で支えたり、腕の重さを指先で受けたりする必要がない。したがって、センサ３０による生体情報の測定を楽な体勢で行うことができる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
トイレ室に設けられる筐体と、
前記筐体に設けられ、少なくとも一部が前記筐体から突出した形態の指置き部と、
前記指置き部の上面又は前記筐体の外面における前記指置き部の近傍位置に配置され、指先を当てることで生体情報を検出するセンサとを備えていることを特徴とするトイレ用付帯装置。
【請求項２】
前記センサが前記指置き部の上面における幅方向中央部に配置されていることを特徴とする請求項１記載のトイレ用付帯装置。
【請求項３】
前記指置き部に前記センサを挟むような位置関係で設けられ、平面視において前記センサに対し指先を適正な向きに当てたときに、指先より根元側の部分を載せることが可能な一対の適正載置領域を備えていることを特徴とする請求項２記載のトイレ用付帯装置。
【請求項４】
前記センサが前記指置き部に配置されており、
前記指置き部に前記センサを挟むような位置関係で設けられ、前記センサに対し指先を適正な向きに当てたときに指先より根元側の部分を載せることが可能な一対の適正載置領域と、
前記センサと前記一対の適正載置領域とを区画するように設けられ、前記適正載置領域側から前記センサ側への押圧力により前記適正載置領域と前記センサとを連通させる形態への変位が可能であり、前記センサ側から前記適正載置領域側への押圧力に対しては変位を規制された一対の可動ストッパとを備えていることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項記載のトイレ用付帯装置。
【請求項５】
前記指置き部に形成され、平面視において前記センサに対し指先が不正な向きで当たることを規制する規制部を備えていることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか１項記載のトイレ用付帯装置。
【請求項６】
前記指置き部には、前記センサに対し指先を適正な向きに当てたときにのみ指先より根元側の部分を載せることが可能な適正載置領域が設けられており、
前記規制部が、前記適正載置領域を区画する境界に沿って壁状に設けられていることを特徴とする請求項５記載のトイレ用付帯装置。
【請求項７】
前記指置き部には、前記センサに対し指先を適正な向きに当てたときにのみ指先より根元側の部分を載せることが可能な適正載置領域が設けられており、
前記規制部が、前記センサの外周縁部のうち前記適正載置領域と非対応の縁部に沿うように壁状に設けられていることを特徴とする請求項５又は請求項６記載のトイレ用付帯装置。
【請求項８】
前記指置き部に形成され、前記センサに対する適正な指先の向きを指し示す指標部を備えていることを特徴とする請求項１ないし請求項７のいずれか１項に記載のトイレ用付帯装置。
【請求項９】
便器本体と便座を有する便器装置と、
前記便器装置に付帯して設けられた請求項１ないし請求項８のいずれか１項のトイレ用付帯装置とを備えていることを特徴とするトイレ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トイレ用付帯装置及びトイレ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、指先から検出した生体情報に基づいて健康状態を簡易的に測定することが可能な手段として、トイレットペーパーホルダに血圧測定用の指カフを設ける技術が開示されている。家庭のトイレ内はプライバシーが保たれて気持ちが落ち着き易く、また、排便後は副交感神経が優位になるため血流が安定し易い。したがって、指カフによる血圧測定をトイレで行うことは、測定精度を高めるという点で好ましい。特許文献１のトイレットペーパーホルダでは、指カフがトイレットペーパーホルダの上面に設けられており、血圧を測定する際には、被測定者が、指先を指カフに差し込むようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平８−６６３３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
トイレットペーパーホルダは、比較的、奥行き寸法が大きいため、指カフに指先を差し込んだときに、その差し込んだ指の付け根部分をトイレットペーパーホルダの上面に載せておくことができる。しかし、トイレ用リモコンのような奥行き寸法の小さい部材に指カフを設けた場合、指先を指カフに差し込んだときに、指先より根元側の部分を宙に浮かせた状態に保つ必要がある。このような体勢は、腕の重さを肩で支えるか、若しくは指先で受けることになるため、被測定者にとって楽ではない。
【０００５】
本発明は、上記従来の実情に鑑みてなされたものであって、生体情報の測定を楽な体勢で行えるようにすることを解決すべき課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第１の発明のトイレ用付帯装置は、
トイレ室に設けられる筐体と、
前記筐体に設けられ、少なくとも一部が前記筐体から突出した形態の指置き部と、
前記指置き部の上面又は前記筐体の外面における前記指置き部の近傍位置に配置され、指先を当てることで生体情報を検出するセンサとを備えていることを特徴とする。
【０００７】
第２の発明のトイレ装置は、
便器本体と便座を有する便器装置と、
前記便器装置に付帯して設けられたトイレ用付帯装置とを備え、
前記トイレ用付帯装置は、
トイレ室の壁面に取り付けられる筐体と、
前記筐体に設けられ、少なくとも一部が前記筐体の正面から突出した形態の指置き部と、
前記指置き部の上面における一部の領域のみに配置され、指先を当てることで生体情報を検出するセンサとを備えていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
センサに指先を当てたときに、指先より根元側の部分を指置き部の上面に載せておくことができるので、腕の重さを肩で支えたり、腕の重さを指先で受けたりする必要がない。したがって、センサによる生体情報の測定を楽な体勢で行うことができる。したがって、センサに指を当てる動作を楽な体勢で行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施例１のトイレ装置をあらわす斜視図
【図２】トイレ用リモコン（トイレ用付帯装置）の斜視図
【図３】図２の部分拡大斜視図
【図４】実施例２のトイレ用リモコンの斜視図
【図５】図４の部分拡大斜視図
【図６】実施例３のトイレ用リモコンの斜視図
【図７】図６の部分拡大平面図
【図８】実施例４のトイレ用リモコンの斜視図
【図９】図８の部分拡大平面図
【図１０】実施例５のトイレ用リモコンの斜視図
【図１１】実施例６のトイレ用リモコンの部分拡大平面図
【図１２】実施例６において指先をセンサに当てている状態をあらわす部分拡大平面図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
第１及び第２の発明は、前記センサが前記指置き部の上面における幅方向中央部に配置されていてもよい。この構成によれば、トイレ用付帯装置を、便器装置の左側と右側のいずれの側に取り付けた場合でも、センサに指先を当てたときに、指先より根元側の部分を指置き部の上面に載せておくことができる。
【００１１】
第１及び第２の発明は、前記指置き部に前記センサを挟むような位置関係で設けられ、平面視において前記センサに対し指先を適正な向きに当てたときに、指先より根元側の部分を載せることが可能な一対の適正載置領域を備えていてもよい。この構成によれば、センサに対し指が適正な向きで当てられているか否かを、指先より根元側の部分が適正載置領域に載っているか、適正載置領域から外れているかに基づいて判断することができる。
【００１２】
第１及び第２の発明は、前記センサと前記一対の適正載置領域とを区画するように設けられ、前記適正載置領域側から前記センサ側への押圧力により前記適正載置領域と前記センサとを連通させる形態への変位が可能であり、前記センサ側から前記適正載置領域側への押圧力に対しては変位を規制された一対の可動ストッパとを備えていてもよい。この構成によれば、指先を一方の適正載置領域に沿わせながらセンサに接近させると、一方の適正載置領域とセンサとを区画する可動ストッパが、指先に押されてセンサ側へ変位するので、指先をセンサに当てることができる。このとき、指先の先端が、他方の可動ストッパに対し接近して対向又は当接するのであるが、他方の可動ストッパは、指先で押されても他方の適用載置領域側へ後退することがないので、指先がセンサにおける適正な位置に当てることができる。
【００１３】
第１及び第２の発明は、前記指置き部に形成され、平面視において前記センサに対し指先が不正な向きで当たることを規制する規制部を備えていてもよい。この構成によれば、センサに対し指先を正しい向きに当てることができるので、センサによる検知精度が高くなる。
【００１４】
第１及び第２の発明は、前記指置き部には、前記センサに対し指先を適正な向きに当てたときにのみ指先より根元側の部分を載せることが可能な適正載置領域が設けられており、前記規制部が、前記適正載置領域を区画する境界に沿って壁状に設けられていてもよい。この構成によれば、センサ当てた指先が不正な向きに変位しようとしても、指先より根元側の部分が規制部に当たるので、指先をセンサに対し正しい向きで当てた状態が保たれる。
【００１５】
第１及び第２の発明は、前記指置き部には、前記センサに対し指先を適正な向きに当てたときにのみ指先より根元側の部分を載せることが可能な適正載置領域が設けられており、前記規制部が、前記センサの外周縁部のうち前記適正載置領域と非対応の縁部に沿うように壁状に設けられていてもよい。この構成によれば、指先より根元側の部分が適正載置領域と対応しない向きで指先をセンサに接近させると、指が規制部と干渉するので、指先が不正な向きでセンサに当てられる虞はない。
【００１６】
第１及び第２の発明は、前記指置き部に形成され、前記センサに対する適正な指先の向きを指し示す指標部を備えていてもよい。この構成によれば、センサに対し指先を正しい向きに当てることができるので、センサによる検知を高い精度で行うことができる。
【００１７】
第１及び第２の発明は、前記可動ストッパに設けられ、前記可動ストッパが前記センサと前記適正載置領域とを連通させる形態から、前記センサと前記適正載置領域とを区画する形態へ弾性復帰させるバネ部材を備えていてもよい。この構成によれば、センサによる生体情報の検出を終えた後は、可動ストッパを区画形態へ戻す作業を行わずに済む。
【００１８】
＜実施例１＞
以下、本発明を具体化した実施例１を図１〜図３を参照して説明する。尚、以下の説明において、前後の方向については、図１〜３における斜め右下方を前方と定義する。上下の方向については、図１〜３にあらわれる向きを、そのまま上方、下方と定義する。
【００１９】
本実施例１のトイレ装置１０は、便器装置１１と、トイレ用リモコン２０（請求項に記載のトイレ用付帯装置）と、センサ３０とを備えて構成されている。便器装置１１は、便鉢部１３や排水路等が形成された便器本体１２と、便器本体１２の上面に取り付けられた便座１４と、便器本体１２の上面の開口部を開閉する便蓋１５と、便器本体１２に供給するための洗浄水を貯留する給水用タンク１６を備えている。トイレ装置１０は、便器装置１１に付帯して設けた電動装置１７を備えている。
【００２０】
図１には、電動装置１７の一例として局部洗浄装置１８が示されている。電動装置１７は、トイレ用リモコン２０によって遠隔操作されるものである。局部洗浄装置１８以外の電動装置１７としては、便器洗浄装置（図示省略）、擬音装置（図示省略）、便蓋開閉装置（図示省略）、便座１４開閉装置（図示省略）、便座１４暖房装置（図示省略）、温風装置（図示省略）、消臭装置（図示省略）等がある。
【００２１】
トイレ用リモコン２０は、上記電動装置１７を遠隔操作する手段であり、トイレ室Ｒの左側の壁面Ｗに取り付けられている。トイレ用リモコン２０は、構造的には、壁面Ｗに固定された筐体２１と、筐体２１の外面に設けられた複数の操作部２３と、筐体２１の外面に形成した指置き部２５と、筐体２１に取り付けられたセンサ３０と、筐体２１内に収容されたバッテリー（図示省略）とを備えて構成されている。筐体２１の正面（壁面Ｗと正対したときに見える面）は、幅方向に長い略長方形をなす操作面２２となっている。操作面２２は、鉛直方向に対して傾斜した平面からなる。操作面２２は、壁面Ｗからの水平距離が筐体２１の上端から下端に向かって次第に大きくなるような向きに傾斜している。
【００２２】
操作面２２には、押しボタン等からなる複数の操作部２３が配置されている。複数の操作部２３を押し操作することにより、上記電動装置１７を起動・停止させたり、電動装置１７の機能調整等を行ったりすることができる。操作面２２の幅方向左端側領域においては、複数の操作部２３が、上下二段に分かれ、各段において幅方向に近接して並ぶように配置されている。操作面２２の幅方向中央部には、縦長の操作部２３が横に並んで配置されている。操作面２２の幅方向右端部には、操作部２３による操作状態等を表示するモニター２４が配置されている。
【００２３】
尚、壁面Ｗにおけるトイレ用リモコン２０の取付け位置は、トイレの使用者（図示省略）が便座１４に着座したままでトイレ用リモコン２０の操作部２３を操作することを考慮し、操作のし易さを優先して設定されている。即ち、トイレ用リモコン２０は、上下方向に関しては、便座１４よりも上方の位置、即ち便座１４への着座者の心臓に比較的近い高さに配置される。また、トイレ室Ｒの前後方向に関しては、便座１４への着座者（図示省略）が、指先で操作部２３を操作しようとするときに、上半身を捻るなどの無理な体勢を強いられる虞のない位置に配置される。
【００２４】
筐体２１の上端部には、幅方向の中央部から正面側へ水平板状に突出した形態の指置き部２５が、一体に形成されている。指置き部２５の幅寸法（前後方向の寸法）は奥行き寸法（壁面Ｗと直交する方向の寸法）よりも大きい。指置き部２５は、指置き部２５のうち壁面Ｗに近い背面側の領域に配された１つの筐体構成部２６と、指置き部２５のうち壁面Ｗから遠い領域に配された前後対称な一対の張出部２７とから構成されている。筐体構成部２６の上面と一対の張出部２７の上面は、同じ高さで面一状に連なっている。
【００２５】
筐体構成部２６は筐体２１の上面を構成している。筐体構成部２６の平面視形状は前後方向に細長い方形をなしている。筐体構成部２６の形成範囲は指置き部２５の前後方向全領域に亘っている。一対の張出部２７は、筐体２１の正面（操作面２２）における上端部から水平板状に突出した形態であり、突出方向は壁面Ｗから遠ざかる方向である。したがって、指置き部２５の奥行き寸法（壁面Ｗに対して直交する方向の寸法）は、筐体２１の上面の奥行き寸法に比べて張出部２７の突出寸法分だけ大きい。
【００２６】
前側の張出部２７の平面視形状は、全体として張出部２７の突出寸法が前端側から後端側に向かって次第に小さくなるような形状である。後側の張出部２７の平面視形状は、全体として突出寸法が後端側から前端側に向かって次第に小さくなるような形状である。前側の張出部２７は筐体構成部２６の前端側部分に連なり、後側の張出部２７は筐体構成部２６の後端側部分に連なっている。前側の張出部２７の後端と後側の張出部２７の前端との間には、間隔が空けられている。）指置き部２５の上面は、筐体２１の上面と面一状に繋がっている。指置き部２５の幅方向中央部（前後両張出部２７の間の領域）にはセンサ３０が配置されている。指置き部２５のうちセンサ３０を幅方向（前後方向）に挟む２つの領域は、センサ３０に指先を当てたときに、その指のうち指先（第１関節）より根元側の部分を載せるための前後対称な一対の載置領域２８となっている。
【００２７】
センサ３０は、トイレ用リモコン２０内に設けた情報処理部（図示省略）及び上記モニター２４とともに生体情報機器３１を構成するものである。生体情報機器３１としては、指先からの生体情報（脈波、心拍数、血圧、体温、静脈パターン、指紋等）に基づき、血管年齢、ストレス度等の健康状態の簡易的に測定したり、個人を特定するための生体認証等を行ったりするもの等がある。センサ３０の表面に指先の腹が当てられると、センサ３０は、指先から得た生体情報を検出し、その検出情報を電気信号として情報処理部へ出力する。情報処理部では、センサ３０からの検出信号（生体情報）に基づいて演算処理を行い、その演算結果を健康状態の簡易測定値や個人認証情報等としてモニター２４に出力する。
【００２８】
本実施例１の生体情報機器３１は、センサ３０によって検出した指先の脈波に基づいて、血管年齢測定器を簡易的に測定する血管年齢測定器である。センサ３０の平面視形状は、幅寸法が奥行き寸法に比べて大きい略方形をなしている。センサ３０は、波長の異なる検知光を発する一対の発光素子３２と、１つの受光素子３３とを備えている。一対の発光素子３２と受光素子３３は、前後方向（一対の張出部２７が並ぶ方向）にほぼ一列に並ぶように配置されている。
【００２９】
脈波を検出する際には、指先で３つの素子３２，３３が隠れるようにする必要がある。そのためには、指の長さ方向が３つの素子３２，３３の並び方向に沿うような向きで、指先をセンサ３０に当てなければならない。センサ３０に指先を当てると、一方の発光素子３２から発せられた検知光が動脈で反射して受光素子３３で受光され、他方の発光素子３２から発せられた検知光が静脈で反射して受光素子３３で受光され、これらの検知光により動脈と静脈の脈波が検出される。
【００３０】
上述のようにトイレ用リモコン２０は、便座１４への着座者の心臓に比較的近い高さで、便座１４への着座者が操作部２３を操作するときに無理な体勢を強いられる虞のない位置に配置されている。したがって、トイレ用リモコン２０に設けたセンサ３０に指先を当てて生体情報を検出するときにも、その指は比較的心臓に近い高さまで持ち上げられ、着座者は無理な体勢を強いられることもない。これにより、センサ３０による生体情報の検出を高い精度で行うことができる。
【００３１】
センサ３０で脈波を検出する際には、左手の第２指（人差し指）の指先をセンサ３０に載せる。センサ３０は、筐体２１の狭い上面における壁面Ｗに近い位置に配置されていることから、左手の第３指（中指）、第４指（薬指）、第５指（小指）が壁面Ｗに当たるので、第２指の指先より根元側の部分が、筐体２１の上面より正面側へはみ出してしまい易い。このようになると、腕の重みを肩と指先で支えることになるため、楽ではない。
【００３２】
この点に鑑み、筐体２１には、筐体２１よりも正面側（壁面Ｗから遠ざかる側）へ張り出した張出部２７を含む指置き部２５（載置領域２８）が形成されている。センサ３０に指先を当てたときに、指先より根元側の部分を載置領域２８に載せておけば、指先への負担が軽減されるので、楽な体勢で脈波の検出を行うことができる。また、センサ３０に指先を載せたときのセンサ３０から指への反力が過大になったり過小になったりしないので、センサ３０による検出精度が安定する。
【００３３】
また、センサ３０に左手の指先を当てると、同じく左手の第１指（親指）が自然に操作面２２と対応するように位置する。したがって、片方の手だけで、センサ３０に第２指を当てて生体情報の検出を行いながら、同時に、第１指で操作部２３を操作することが可能である。
【００３４】
本実施例１のトイレ装置１０は、便器装置１１と、便器装置１１に付帯して設けられたトイレ用リモコン２０とを備える。トイレ用リモコン２０は、トイレ室Ｒの壁面Ｗに取り付けられる筐体２１と、筐体２１に設けられ、少なくとも一部が筐体２１の正面（操作面２２）から突出した形態の指置き部２５と、指置き部２５の上面における一部の領域（前後方向中央部）のみに配置され、指先を当てることで生体情報を検出するセンサ３０とを備えている。
【００３５】
この構成によれば、センサ３０に指先を当てたときに、指先より根元側の部分を指置き部２５の上面に載せておくことができるので、腕の重さを肩で支えたり、腕の重さを指先で受けたりする必要がない。したがって、センサ３０による生体情報の測定を楽な体勢で行うことができる。
【００３６】
また、指置き部２５の平面視形状は、筐体２１の正面視における幅方向に関して対称な形状であり、センサ３０が指置き部２５の幅方向中央部に配置されている。この構成によれば、トイレ用リモコン２０を、トイレ室Ｒの左側と右側のいずれの壁面Ｗに取り付けた場合（便器装置１１の左側と右側のいずれの側に設けた場合）でも、センサ３０に指先を当てたときに、指先より根元側の部分を指置き部２５の上面に載せておくことができる。
【００３７】
＜実施例２＞
次に、本発明を具体化した実施例２を図４〜図５を参照して説明する。本実施例２のトイレ用リモコン４０（請求項に記載のトイレ用付帯装置）は、指置き部４１に規制部４４とガイド部４５を形成した点が実施例１と異なり、それ以外の指置き部４１の構成は上記実施例１と同じである。指置き部４１以外の構成については上記実施例１と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。
【００３８】
本実施例２の指置き部４１の上面には、前後方向（トイレ用リモコン４０の幅方向）に関して対称な一対の適正載置領域４２が設けられている。適正載置領域４２は、センサ３０に対し指先を適正な向きに当てたときにのみ指先より根元側の部分を載せることが可能な領域である。適正載置領域４２は、筐体構成部２６のうちセンサ３０に隣接する領域と、張出部２７の全領域とで構成されている。
【００３９】
また、張出部２７の上面のうち筐体２１の操作面２２に対して斜めをなす正面側の縁部の近傍は、適正載置領域４２の正面側の領域を区画する境界４３となっている。境界４３は、前後方向に関して対称である。指置き部４１の上面には、境界４３に沿って上方へ略直角に立ち上がる一対の規制部４４が形成されている。規制部４４は、前後方向に関して対称である。センサ３０に指先を載せて当てたときに、指先より根元側の部分が規制部４４の背面（壁面側の面）と対向するように位置する。
【００４０】
センサ３０に対する指先の適正な向きは、一対の発光素子３２と１つの受光素子３３の並び方向と平行な向きのみに限定されるのではなく、３つの素子３２，３３の並び方向に対して所定角度だけ正面側（壁面Ｗから遠ざかる側）及び背面側（壁面Ｗに接近する側）へ傾くように拡がった範囲内も、指先の適正な向きとなる。センサ３０に当てた指が正面側へ傾いたときに、指先より根元側の部分が規制部４４に当接すると、それ以上、指を正面側へ傾けることができなくなる。この状態が、指先をセンサ３０に対して適正な範囲内で最大限に傾けた状態である。
【００４１】
また、指置き部４１には、適正載置領域４２の上面から略直角に壁状に立ち上がる一対のガイド部４５が形成されている。一対のガイド部４５は、前後方向に関して対称であり、一対の規制部４４の背面に対し平行をなして対向するように配置されている。センサ３０に指先を当てた状態では、指先より根元側の部分が規制部４４とガイド部４５との間で挟まれた状態となる。
【００４２】
本実施例２のトイレ用リモコン４０は、指置き部４１に規制部４４を形成し、規制部４４により、平面視においてセンサ３０に対して指先が不正な向きで当たることを規制している。この構成によれば、センサ３０に対し指先を正しい向きに当てることができるので、センサ３０による検知精度が高くなる。
【００４３】
また、指置き部４１の上面には、平面視においてセンサ３０に対し指先を適正な向きに当てたときにのみ指先より根元側の部分を載せることが可能な適正載置領域４２が設けられており、規制部４４は、適正載置領域４２を区画する境界４３に沿って壁状に設けられている。この構成によれば、センサ３０当てた指先が不正な向きに変位しようとしても、指先より根元側の部分が規制部４４に当たるので、指先をセンサ３０に対し正しい向きで当てた状態が保たれる。
【００４４】
＜実施例３＞
次に、本発明を具体化した実施例３を図６〜図７を参照して説明する。本実施例３のトイレ用リモコン５０（請求項に記載のトイレ用付帯装置）は、指置き部５１に規制部５３を形成した点が実施例１と異なり、それ以外の指置き部５１の構成は上記実施例１と同じである。指置き部５１以外の構成については上記実施例１と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。
【００４５】
本実施例３の指置き部５１の上面には、前後方向（トイレ用リモコン５０の幅方向）に関して対称な一対の適正載置領域５２が設けられている。適正載置領域５２は、平面視においてセンサ３０に対し指先を適正な向きに当てたときにのみ指先より根元側の部分を載せることが可能な領域である。センサ３０に対する指先の適正な向きは、一対の発光素子３２と１つの受光素子３３の並び方向と平行な向きのみに限定されるのではなく、３つの素子３２，３３の並び方向に対して所定角度だけ正面側（壁面Ｗから遠ざかる側）及び背面側（壁面Ｗに接近する側）へ傾くように拡がった範囲内も、指先の適正な向きとなる。適正載置領域５２は、筐体構成部２６のうちセンサ３０に隣接する領域と、筐体構成部２６より正面側に位置する張出部２７の全領域とで構成されている。
【００４６】
指置き部５１の上面には、筐体構成部２６の正面側（操作面２２側）の端縁部から上方へ略直角に立ち上がる一つの壁状をなす規制部５３が形成されている。規制部５３は、センサ３０の略方形の外周縁のうち３つの素子３２，３３の並び方向と平行な正面側の長辺の縁部３０Ｌに沿うように配置されている。規制部５３は、前後方向に関して一対の適正載置領域５２の間に挟まれるように配置されている。センサ３０に指先を載せて当てたときに、その指先が規制部５３の背面（壁面Ｗ側の面）と対向するように位置する。
【００４７】
センサ３０に当てている指先を正面側へ外すように変位させようとしても、指先が、センサ３０に適正に当てられている状態のままで規制部５３に当接する。したがって、指先がセンサ３０から外れて検出不能になる虞がない。また、指先を、適正載置領域５２から外れた経路でセンサ３０に対し真正面から接近させると、指先が規制部５３の正面に突き当たる。このときの指先の向きは、３つの素子３２，３３の並び方向と交差する方向である。したがって、指先をセンサ３０に対し不正な向きで当てることはできない。
【００４８】
本実施例３の指置き部５１の上面には、センサ３０に対し指先を適正な向きに当てたときにのみ指先より根元側の部分を載せることが可能な適正載置領域５２が設けられ、指置き部５１には、センサ３０に対し指先が不正な向きで当たることを規制する規制部５３が形成されている。この規制部５３は、センサ３０の外周縁部のうち適正載置領域５２と非対応である長辺の縁部３０Ｌに沿うように壁状に設けられている。この構成によれば、指先より根元側の部分が適正載置領域５２と対応しないような向きで指先をセンサ３０に接近させると、指が規制部５３と干渉する。したがって、指先が不正な向きでセンサ３０に当てられる虞はない。
【００４９】
また、指置き部５１には、センサ３０を挟むような位置関係で設けられ、平面視においてセンサ３０に対し指先を適正な向きに当てたときに、指先より根元側の部分を載せることが可能な一対の適正載置領域５２が設けられている。この構成によれば、センサ３０に対し指が適正な向きで当てられているか否かを、指先より根元側の部分が適正載置領域５２に載っているか、或いは適正載置領域５２から外れているかに基づいて判断することができる。
【００５０】
＜実施例４＞
次に、本発明を具体化した実施例４を図８〜図９を参照して説明する。本実施例４のトイレ用リモコン６０（請求項に記載のトイレ用付帯装置）は、指置き部６１に指標部６３を形成した点が実施例１と異なり、それ以外の指置き部６１の構成は上記実施例１と同じである。指置き部６１以外の構成については上記実施例１と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。
【００５１】
本実施例４の指置き部６１の上面には、前後方向（トイレ用リモコン６０の幅方向）に関して対称な一対の適正載置領域６２が設けられている。適正載置領域６２は、平面視においてセンサ３０に対し指先を適正な向きに当てたときにのみ指先より根元側の部分を載せることが可能な領域である。センサ３０に対する指先の適正な向きは、一対の発光素子３２と１つの受光素子３３の並び方向と平行な向きのみに限定されるのではなく、３つの素子３２，３３の並び方向に対して所定角度だけ正面側（壁面Ｗから遠ざかる側）及び背面側（壁面Ｗに接近する側）へ傾くように拡がった範囲内も、指先の適正な向きとなる。適正載置領域６２は、筐体構成部２６のうちセンサ３０に隣接する領域と、筐体構成部２６より正面側に位置する張出部２７の全領域とで構成されている。
【００５２】
指置き部６１には、前後方向に関して対称な一対の指標部６３が形成されている。指標部６３は、適正載置領域６２の上面に形成され、適正載置領域６２の正面側の外縁部と略平行をなす矢印で表示されている。矢印の向きは、指置き部６１の幅方向（前後方向）端部からセンサ３０に向かう方向を指し示している。指標部６３は、適正載置領域６２の上面を溝状に凹ませた形態、適正載置領域６２の上面をリブ状に突出させた形態、適正載置領域６２の上面に着色した形態等がある。
【００５３】
センサ３０に指先を当てて脈波を検出する際には、指標部６３を目視しながら指の向きを矢印に合わせ、指を指標部６３の上に重ねるようにする。このようにすれば、指先をセンサ３０に対し適正な向きで当てることができる。これにより、センサ３０による検知を高い精度で行うことができる。
【００５４】
＜実施例５＞
次に、本発明を具体化した実施例５を図１０を参照して説明する。本実施例５のトイレ用リモコン７０（請求項に記載のトイレ用付帯装置）は、指置き部７１が実施例１と異なる構成である。指置き部７１以外の構成については上記実施例１と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。
【００５５】
本実施例５のトイレ用リモコン７０は、指置き部７１の位置が実施例１と相違する。即ち、本実施例５の指置き部７１は、筐体２１の正面（操作面２２）の下端縁から正面側へ水平板状に突出した形態である。指置き部７１は、その全領域が筐体２１の正面から突出しており、指置き部７１の平面視形状は前後方向（トイレ用リモコン７０の幅方向）に関して対称な形状である。指置き部７１の上面は、操作面２２の下端縁に連なり、操作面２２に対して所定角度（９０°より僅かに大きい角度）をなしている。
【００５６】
指置き部７１の上面の幅方向中央部には、センサ３０が配置されている。センサ３０は、トイレ用リモコン７０の奥行き方向に関して、指置き部７１の背面側領域に配置されている。指置き部７１の上面のうちセンサ３０を幅方向に挟む領域は、センサ３０に指先を当てたときに、その指のうち指先（第１関節）より根元側の部分を載せるための一対の載置領域７２となっている。載置領域７２は、前後方向に関して対称であり、奥行き方向に関してセンサ３０の配置領域と同じ範囲と、センサ３０よりも正面側（壁面Ｗから遠ざかる方向）へ張り出した突出部７３とを含む。
【００５７】
センサ３０に左手の第２指の指先を載せて当てると、左手の第３指、第４指、第５指が操作面２２に当たるため、第２指がセンサ３０から外れてしまうことが懸念される。しかし、指先をセンサ３０の３つの素子（図示省略）の並び方向に対して斜めに向けて、指先より根元側の部分を載置領域７２に載せるようにすれば、指先がセンサ３０から外れる虞はない。また、指先への負担も軽減されるので、楽な体勢で脈波の検出を行うことができる。さらに、センサ３０に指先を載せたときのセンサ３０から指への反力が過大になったり過小になったりしないので、センサ３０による検出精度が安定する。
【００５８】
＜実施例６＞
次に、本発明を具体化した実施例６を図１１〜図１２を参照して説明する。本実施例６のトイレ用リモコン８０（請求項に記載のトイレ用付帯装置）は、指置き部８１に可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒを設けた点が実施例３と異なり、それ以外の指置き部８１の構成は上記実施例３と同じである。指置き部８１以外の構成については上記実施例１と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。
【００５９】
実施例６の指置き部８１の上面には、前後方向（トイレ用リモコン８０の幅方向）に関して対称な一対の適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒが設けられている。適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒは、平面視においてセンサ３０に対し指先Ｆを適正な向きに当てたときにのみ指先Ｆより根元側の部分を載せることが可能な領域である。適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒは、筐体構成部２６のうちセンサ３０に隣接する領域と、筐体構成部２６より正面側に位置する張出部２７の全領域とで構成されている。
【００６０】
指置き部８１の上面には、筐体構成部２６の正面側の端縁部から上方へ略直角に立ち上がる一つの壁状をなす規制部５３が形成されている。規制部５３は、センサ３０の略方形の外周縁のうち一対の発光素子３２と１つ受光素子３３の並び方向と平行な正面側の長辺の縁部３０Ｌに沿うように配置されている。規制部５３は、前後方向に関して一対の適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒの間に挟まれるように配置されている。センサ３０に指先Ｆを載せて当てたときに、その指先Ｆが規制部５３の背面（壁面Ｗ側の面）と対向するように位置する。
【００６１】
指置き部８１の上面には、軸線を上下方向（指置き部８１の上面と直交する方向）に向けた前後一対の支持軸８２Ｆ，８２Ｒが設けられている。前側の支持軸８２Ｆは、規制部５３の背面（壁面Ｗと対向する面）における前端部の近傍位置に配置され、後側の支持軸８２Ｒは、規制部５３の背面における後端部の近傍位置に配置されている。支持軸８２Ｆ，８２Ｒは、センサ３０に対し指先Ｆを適正な向きで当てた状態で、指と干渉しないように配置されている。
【００６２】
指置き部８１の上面には、前後方向に関して対称な一対の可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒが設けられている。可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒは、指置き部８１の上面と略直角な板状受け部８４Ｆ，８４Ｒと、板状受け部８４Ｆ，８４Ｒの上下方向の端縁部から板状受け部８４Ｆ，８４Ｒに対して略直角となる向きに突出したリブ状の係止部８５Ｆ，８５Ｒとから構成されている。
【００６３】
可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒのうち板状受け部８４Ｆ，８４Ｒと係止部８５Ｆ，８５Ｒとが繋がる部分は軸受部８６Ｆ，８６Ｒとなっている。可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒは、軸受部８６Ｆ，８６Ｒを上下方向の支持軸８２Ｆ，８２Ｒに嵌合することにより、規制位置（図１１を参照）と退避位置（図１２を参照）との間で回動し得るように支持されている。
【００６４】
前側の可動ストッパ８３Ｆが規制位置にある状態では、板状受け部８４Ｆは、平面視において規制部５３に対して略直角をなし、センサ３０の前端部と前側の適正載置領域８８Ｆとの間を仕切るように位置する。また、係止部８５Ｆは、板状受け部８４Ｆから前方へ突出する向きとなり、規制部５３の背面に当接する。規制部５３に対する係止部８５Ｆの当接により、規制位置の可動ストッパ８３Ｆは、退避位置側とは反対側（図１１における時計回り方向）へ回動することを規制される。
【００６５】
前側の可動ストッパ８３Ｆが退避位置にある状態では、板状受け部８４Ｆが、センサ３０と適正載置領域８８Ｆとを区画する規制位置から、規制部５３の背面に接近した位置へ退避するので、センサ３０と前側の適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒとが仕切られることなく連通した状態となる。また、前側の可動ストッパ８３Ｆは、ねじりコイルばねからなるバネ部材８７の弾力により、規制位置側へ付勢されている。したがって、前側の可動ストッパ８３Ｆは、常には、規制位置に保持されている。前側の可動ストッパ８３Ｆを退避位置側へ回動させると、バネ部材８７に弾性復元力が蓄勢されていく。尚、後側の可動ストッパ８３Ｒの形状、配置、バネ部材８７による付勢の形態については、前側の可動ストッパ８３Ｆと前後方向に関して対称なので、説明は省略する。
【００６６】
第２指の指先Ｆを、前方から筐体２１の上面に沿わせつつセンサ３０に接近させると、指先Ｆが前側の可動ストッパ８３Ｆの板状受け部８４Ｆを押すので、前側の可動ストッパ８３Ｆは、バネ部材８７の弾力に抗して規制位置から退避位置へ回動する（図１２を参照）。これにより、指先Ｆをセンサ３０に当てることができる。このとき、指先Ｆの先端がセンサ３０の後方へ大きくはみ出してしまうと、センサ３０による検知性能が低下することが懸念される。しかし、センサ３０の後端近傍には、後側の可動ストッパ８３Ｒの板状受け部８４Ｒが規制位置に保持された状態で配置されているので、指先Ｆは、後側の可動ストッパ８３Ｒの板状受け部８４Ｒに突き当たることにより、センサ３０に対して適正な位置に留まる。
【００６７】
センサ３０による検知が終わった後は、指先Ｆを浮かせるか、若しくは前方へスライドさせることよって、センサ３０から外す。これに伴い、指先Ｆが前側の可動ストッパ８３Ｆの板状受け部８４Ｆからも外れるので、板状受け部８４Ｆは、バネ部材８７の弾性復元力によって規制位置に復帰する。尚、指先Ｆを、後方から筐体２１の上面に沿わせつつセンサ３０に接近させた場合は、上記とは前後逆の作用により後側の可動ストッパ８３Ｒが図１１における時計回り方向へ回動するので、指先Ｆはセンサ３０に対し適正な位置に当てられる。
【００６８】
本実施例６の指置き部８１の上面には、センサ３０を前後から挟むような位置関係で配置され、センサ３０に対し指先Ｆを適正な向きに当てたときに指先Ｆより根元側の部分を載せることが可能な一対の適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒが設けられている。同じく指置き部８１の上面には、前後対称な一対の可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒが設けられている。一対の可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒは、センサ３０と一対の適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒとを区画するように配置されている。
【００６９】
可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒは、規制位置にある状態で適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒ側からセンサ３０側への押圧力を受けると、適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒとセンサ３０とを連通させる形態（退避位置）へ変位し得るようになっている。しかし、可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒは、規制位置にある状態でセンサ３０側から適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒ側への押圧力を受けても、回動せずに規制位置に保持されたままである。
【００７０】
かかる構成によれば、指先Ｆを一方（例えば前側）の適正載置領域８８Ｆに沿わせながらセンサ３０に接近させると、前側の適正載置領域８８Ｆとセンサ３０とを区画する前側の可動ストッパ８３Ｆが、指先Ｆに押されてセンサ３０側（退避位置）へ変位するので、指先Ｆをセンサ３０に当てることができる。このとき、指先Ｆの先端は他方（例えば後側）の可動ストッパ８３Ｒに対し接近して対向又は当接するのであるが、指先Ｆで後側の板状受け部８４Ｒを押圧しても可動ストッパ８３Ｒは後側の適正載置領域８８Ｒ側へ後退することがない。したがって、指先Ｆがセンサ３０における適正な位置に当てることができる。
【００７１】
また、可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒには、可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒがセンサ３０と適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒとを連通させる形態（退避位置）から、センサ３０と適正載置領域８８Ｆ，８８Ｒとを区画する形態（規制位置）へ弾性復帰させるバネ部材８７が設けられている。この構成によれば、センサ３０による生体情報の検出を終えた後は、可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒがバネ部材８７の弾性復元力によって区画形態（規制位置）に自動的に復帰するので、手作業で可動ストッパ８３Ｆ，８３Ｒを規制位置へ戻す作業が不要である。
【００７２】
＜他の実施例＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施例に限定されるものではなく、例えば次のような実施例も本発明の技術的範囲に含まれる。
（１）上記実施例１〜６では、トイレ用付帯装置が、便器装置に付帯する電動装置を遠隔操作するためのトイレ用リモコンであるが、トイレ用付帯装置は、擬音装置、タオルハンガー、キャビネット等、奥行き寸法が比較的小さい部材であれば、どのようなものであってもよい。
（２）上記実施例１〜６では、指置き部を筐体の幅方向に関して対称な形状としたが、指置き部は筐体の幅方向に関して非対称な形状であってもよい。
（３）上記実施例２では、指置き部の正面側に配置した規制部と対向するように、指置き部の背面側にガイド部を形成したが、ガイド部を設けない形態としてもよい。
（４）実施例２の規制部を、実施例３，４，５に適用してもよい。
（５）実施例３の規制部を、実施例２，４，５，６に適用してもよい。
（６）上記実施例４では、指標部が矢印の形をしているが、指標部の形状は、直線形状、指先の形状等であってもよい。
（７）実施例４の指標部を、実施例２，３，５，６に適用してもよい。また、規制部が形成された指置き部に指標部を設ける場合、指標部を規制部に形成してもよい。
（８）実施例６の可動ストッパを、実施例３，４，５に適用してもよい。
（９）上記実施例１〜６では、トイレ用付帯装置をトイレ室の壁面に取り付けたが、本発明は、トイレ用付帯装置がトイレ室の壁面以外の部位に配置されている場合にも適用できる。
（１０）上記実施例１〜６では、指置き部が筐体の正面から突出しているが、指置き部は、筐体の側面から突出した形態であってもよい。
（１１）上記実施例１〜６では、センサが指置き部の上面に配置されているが、本発明は、センサが筐体の外面のうち指置き部に近接する領域に配置され、センサに当てている指の側面を指置き部の上面に載せる場合にも適用することができる。
【符号の説明】
【００７３】
１０…トイレ装置
１１…便器装置
１２…便器本体
１４…便座
２０，４０，５０，６０，７０，８０…トイレ用リモコン（トイレ用付帯装置）
２１…筐体
２２…操作面（筐体の正面）
２５，４１，５１，６１，７１，８１…指置き部
３０…センサ
３０Ｌ…センサの外周縁部のうち適正載置領域と非対応の縁部
４２，５２，６２…適正載置領域
４３…適正載置領域を区画する境界
４４，５３…規制部
６３…指標部
８２Ｆ，８２Ｒ…可動ストッパ
８７…バネ部材
８８Ｆ，８８Ｒ…適正載置領域
Ｒ…トイレ室
Ｗ…壁面
【図１】
2019080640.tif 000003
【図２】
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【図３】
2019080640.tif 000005
【図４】
2019080640.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2019080640.tif 000009
【図８】
2019080640.tif 000010
【図９】
2019080640.tif 000011
【図１０】
2019080640.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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