(57)【要約】【課題】炎症メディエータの産生を阻害する組成物の提供。【解決手段】オメガ−３脂肪酸とカルノシン酸とトマトリコペンとルテインとを含む組成物であって、ルテイン対リコペン対カルノシン酸のモル濃度比が１：１：１〜１：２：４であり、オメガ−３脂肪酸対ルテインのモル濃度比が６００：１〜７５：１であり、オメガ−３脂肪酸対カルノシン酸のモル濃度比が５００：１〜１００：１である、組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
オメガ−３脂肪酸と、カルノシン酸と、トマトリコペンと、ルテインと、を含む組成物であって、
ルテイン対リコペン対カルノシン酸のモル濃度比が１：１：１〜１：２：４であり、オメガ−３脂肪酸対ルテインのモル濃度比が６００：１〜７５：１であり、オメガ−３脂肪酸対カルノシン酸のモル濃度比が５００：１〜１００：１であり、
前記組成物は、ＮＯ、ＰＧＥおよびＴＮＦ−αの産生を阻害し、且つ細胞内のＮＯ産生の相乗的阻害効果を有する、
組成物。
【請求項２】
前記組成物が、フィトエン、フィトフルエン、β−カロテン、トコフェロール、フィトステロール、またはそれらの任意の組み合わせをさらに含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記組成物が経口組成物である、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
前記オメガ−３脂肪酸が、ドコサヘキサエン酸、エイコサペンタエン酸、またはそれらの組み合わせである、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
炎症の処置における使用のための、請求項１〜４のいずれか１項に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、特に、オメガ−３脂肪酸とリコペンとの相乗的組み合わせを含む組成物を対象とする。より具体的には、本発明は、特に炎症を阻害／抑制するために用いられ得る前述の化合物の相乗的組み合わせを含む組成物を提供する。
【背景技術】
【０００２】
発明の背景
非特異的免疫系の重要な部分を形成する炎症プロセスは、微生物および他の潜在的に有害な環境要因に直面した宿主防御にとって不可欠な化学変化および細胞変化の複雑な組み合わせを特徴とする。しかし多くの例で、炎症は、不適切に惹起されること、および／または宿主にとって有害になる程度に持続することがある。そのような例では、特に非感染性炎症疾患の場合に、炎症プロセスの１つ以上の態様の発生を阻害または予防することが必要になり得る。
【０００３】
非常に大多数の異なる化学的メディエータが、炎症プロセスの発生および制御に関与することが示された。複数の検査施設による近年の研究で、一酸化窒素（ＮＯ）が、様々な型の関節炎、胃腸疾患、中枢神経系の炎症状態および特定の形態の喘息をはじめとする多様な急性および慢性炎症障害の重要なモジュレータとして関連づけられた。結論として、ＮＯ産生の阻害が、これらの炎症障害の処置および／または管理にとって有用な治療メカニズムをもたらし得ることが提示された。さらにＮＯ合成の阻害は、本来は炎症性でない幾つかの状態または状況においても有用となることが示された。こうして例えば、ＮＯ合成の阻害は、２型糖尿病患者の運動時の四肢組織へのグルコース取込みを減少させることが見出された。
【０００４】
ＮＯのインビボ産生は、リポ多糖（ＬＰＳ）、インターフェロンγおよびインターロイキン１（ＩＬ−１）をはじめとする多くの異なる免疫刺激により活性化される、誘導性一酸化窒素合成酵素（Ｉ−ＮＯＳ）をはじめとする一酸化窒素合成酵素（ＮＯＳ）のファミリーにより媒介される。
【０００５】
加えて、複数の天然産物をはじめとする他の複数の化合物もまた、ＮＯ産生を阻害することが示された。後者の群には、ルテイン［Ｒａｆｉ  Ｍ．Ｍ．  ｅｔ  ａｌ．  Ｍｏｌ  Ｎｕｔｒ  Ｆｏｏｄ  Ｒｅｓ．  ２００７  Ｍａｒ；５１（３）：３３３−４０；  Ｃｈｏｉ，  Ｊ．Ｓ．  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ．  ２００６  Ｊｕｎ；２２（６）：６６８−７１］およびリコペン［Ｒａｆｉ，  Ｍ．Ｍ．  ｅｔ  ａｌ．  Ｊ  Ｆｏｏｄ  Ｓｃｉ．  ２００７  Ｊａｎ；７２（ｌ）：Ｓ０６９−７４］などの化合物が含まれる。しかし天然産物のＮＯ阻害剤の多くの有効性および効力は、特に高いわけではないことが立証されている。それゆえ、天然起源の改善されたＮＯ産生阻害組成物が、依然として求められている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、スーパーオキシドＮＯまたはＴＮＦ−αなどの１種以上の重大な炎症メディエータの産生を阻害するのに用いられ得る組成物を、前記メディエータが関与する病理学的状況およびプロセスを処置または管理する手段として提供することである。
【０００７】
本発明の別の目的は、前述の炎症メディエータの産生を阻害することが可能であり、先行技術で報告された化合物および組成物よりも大きな有効性および／または効力を有する組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
発明の概要
一実施形態において、本発明は、トマトリコペンまたはＬｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）、オメガ−３脂肪酸、およびカルノシン酸を含む組成物を提供する。別の実施形態において、本発明は、トマトリコペンまたはＬｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）、オメガ−３脂肪酸、ルテインおよびカルノシン酸を含む組成物をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、該組成物がルテイン、フィトエン、フィトフルエン、β−カロテン、トコフェロール、フィトステロール、またはそれらの任意の組み合わせをさらに含むことをさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸とトマトリコペンとのモル濃度比が２０００：１〜１０：１であることをさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸とカルノシン酸とのモル濃度比が１５００：１〜２：１であることをさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸とトマトリコペンとカルノシン酸とのモル濃度比が２０００：１：５〜２：１：１であることをさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸がＲＯＰＵＦＡ（登録商標）であることをさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸が、ドコサヘキサエン酸、エイコサペンタエン酸またはそれらの組み合わせであることをさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、該組成物が相乗的抗炎症効果を有することをさらに提供する。
【０００９】
別の実施形態において、本発明は、炎症に見舞われた対象を処置する方法であって、（１）オメガ−３脂肪酸と、（２）トマトリコペンと、を含む組成物の治療有効量を該対象に投与し、それにより炎症に見舞われた対象を処置する工程を含む、前記方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、炎症に見舞われた対象を処置することが、ＮＯ、ＰＧＥ２、ＴＮＦ−α、またはそれらの任意の組み合わせの産生を阻害することであることをさらに提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】オメガ−３による細胞内のＮＯ産生の用量依存的阻害を示す棒グラフ（ＡおよびＢ）である。１ＡにおけるＥＰＡおよびＤＨＡ濃度（μＭ）は、以下の通りである：
【表１】
2019052168.tif 000002
2019052168.tif 000003
2019052168.tif 000004
【図２】オメガ−３（２Ａ）、および様々な濃度のＬｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）とオメガ−３との組み合わせ（０．５μＭ  Ｌｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）（２Ｂ）、１μＭ  Ｌｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）（２Ｃ）、および２μＭ  Ｌｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）（２Ｄ））による細胞内のＮＯ産生の用量依存性相乗的阻害効果を示す棒グラフである。オメガ−３ＥＰＡおよびＤＨＡ濃度（μＭ）は、図１と同じ試料に対応する。「Ｓ」で標識された棒は、棒の上部の相乗効果を表す。
【図３】オメガ−３、カルノシン酸およびＬｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）による細胞内のＮＯ産生の用量依存性相乗的阻害効果を示す棒グラフである。３Ａは、オメガ−３であり、３Ｂは、オメガ−３および０．２μＭカルノシン酸（Carsonic acid）であり、３Ｃは、オメガ−３および０．１μＭ  Ｌｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）であり、３Ｄは、オメガ−３および０．２μＭカルノシン酸（Carsonic acid）および０．１μＭ  Ｌｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）である。
【図４】オメガ−３、カルノシン酸およびＬｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）によるＮＯ産生の用量依存性相乗的阻害効果を示す棒グラフである。３Ａ／４Ａは、オメガ−３であり、３Ｂ／４Ｂは、オメガ−３および０．２μＭカルノシン酸（Carsonic acid）であり、３Ｃ／４Ｃは、オメガ−３および０．１μＭ  Ｌｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）であり、３Ｄ／４Ｄは、オメガ−３および０．２μＭカルノシン酸（Carsonic acid）および０．１μＭ  Ｌｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）である。「Ｓ」で標識された棒は、棒の上部の相乗効果を表す。
【図５】オメガ−３、カルノシン酸およびルテインによる細胞内のＮＯ産生の用量依存性相乗的阻害を示す棒グラフである。５Ａは、オメガ−３であり、５Ｂは、オメガ−３および０．２μＭカルノシン酸（Carsonic acid）であり、５Ｃは、オメガ−３および０．１μＭ  ルテインであり、５Ｄは、オメガ−３および０．２μＭカルノシン酸（Carsonic acid）および０．１μＭ  ルテインである。「Ｓ」で標識された棒は、棒の上部の相乗効果を表す。
【図６】オメガ−３脂肪酸ＤＨＡおよびＥＰＡと、カルノシン酸、ルテインおよびトマトリコペンとが細胞内のＮＯ産生を相乗的に阻害したことを示す棒グラフである。６Ａは、オメガ−３であり、６Ｂは、オメガ−３および０．２μＭカルノシン酸（Carsonic acid）および０．１μＭルテインおよび０．１μＭ  Ｌｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）である。「Ｓ」で標識された棒は、棒の上部の相乗効果を表す。
【図７】ＥＰＡよりも多量のＤＨＡ量を有するオメガ−３もまた、細胞内のＮＯ産生阻害において効果的であることを示す棒グラフ（７Ａ）である。ＥＰＡよりも多量のＤＨＡ量を含むオメガ−３とトマトリコペンとの組み合わせが、７Ｂに示されており、２つに分割された棒の上部は、オメガ−３とトマトリコペンの両方により得られた細胞内のＮＯ阻害の相乗性部分である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
発明の詳細な説明
一実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸およびトマトリコペンを含む組成物を提供する。一実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸とトマトリコペンとの相乗的組み合わせ（以下にさらに説明される）を含む組成物を提供する。一実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸、カルノシン酸、およびトマトリコペンを含む組成物を提供する。一実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸とカルノシン酸とトマトリコペンとの相乗的組み合わせ（以下にさらに説明される）を含む組成物を提供する。一実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸、ルテイン、およびトマトリコペンを含む組成物を提供する。一実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸、ルテイン、カルノシン酸、およびトマトリコペンを含む組成物を提供する。一実施形態において、本発明は、オメガ−３脂肪酸とルテインとカルノシン酸とトマトリコペンとの相乗的組み合わせ（以下にさらに説明される）を含む組成物を提供する。
【００１２】
幾つかの実施形態によれば、トマトリコペンは、ＮＯ産生の阻害により測定される抗炎症活性において、合成リコペンよりもはるかに効果的である
【００１３】
別の実施形態において、トマトリコペンは、トマトの植物から抽出されたリコペンである。別の実施形態において、トマトリコペンは、リコペンが豊富なトマト抽出物である。別の実施形態において、トマトリコペンは、全てが天然物である高リコペンのトマト抽出物である。別の実施形態において、トマトリコペンは、トマトリコペン複合体である。別の実施形態において、トマトリコペン複合体は、フィトエン、フィトフルエン、β−カロテン、トコフェロールおよびフィトステロールをはじめとする植物栄養素の複合体を含む。別の実施形態において、トマトリコペンは、Ｌｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）（ＬｙｃｏＲｅｄ  Ｌｔｄ．、イスラエル、ベエルシェバ所在）である。別の実施形態において、本発明の組成物は、トマトリコペンおよびオメガ−３脂肪酸を含む。別の実施形態において、本発明の組成物は、Ｌｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）およびオメガ−３脂肪酸を含む。
【００１４】
この抽出物および類似の抽出物を調製するための適切なプロセスは、明細書が全体として参照により本明細書に組み入れられる、米国特許第５，８３７，３１１号に記載されている。しかし、他の多くのタイプの調製手順が、様々な植物供給源から組成物を得るために用いられ得ることが、認識されなければならない。
【００１５】
別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、油である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、海洋性油または植物油に由来する。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、魚油に由来する。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、藻類油に由来する。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、イカ油に由来する。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、シャゼンムラサキ属の油に由来する。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、亜麻仁油に由来する。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、魚油である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、藻類油である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、イカ油である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、油である。
【００１６】
別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、多量のＤＨＡおよび少量のＥＰＡを含む（実験の節および図を参照）。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、少量のＤＨＡおよび多量のＥＰＡを含む（実験の節および図を参照）。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、エイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、ドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、α−リノレン酸（ＡＬＡ）である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、ＥＰＡとＤＨＡとの組み合わせである。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、ＥＰＡとＤＨＡとＡＬＡとの組み合わせである。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、ＥＰＡとＡＬＡとの組み合わせである。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、ＤＨＡとＡＬＡとの組み合わせである。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸は、ＲＯＰＵＦＡ（登録商標）である。
【００１７】
別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、ＥＰＡおよびＤＨＡの両方を１：５〜１：１のモル比で含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、ＥＰＡおよびＤＨＡの両方を１：１０〜２：１のモル比で含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、ＥＰＡおよびＤＨＡの両方を１：８〜１：２のモル比で含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、ＥＰＡおよびＤＨＡの両方を１：４〜１：１．５のモル比で含む。
【００１８】
別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、ＥＰＡおよびＤＨＡの両方を５：１〜１：１のモル比で含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、ＥＰＡおよびＤＨＡの両方を１０：１〜２：１のモル比で含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、ＥＰＡおよびＤＨＡの両方を４：１〜１：３のモル比で含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、ＥＰＡおよびＤＨＡの両方を２．５：１〜１：２．５のモル比で含む。
【００１９】
別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、フィトエンをさらに含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、フィトフルエンをさらに含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、β−カロテンをさらに含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、トコフェロールをさらに含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、フィトステロールをさらに含む。別の実施形態において、本明細書に記載された組成物は、フィトエン、フィトフルエン、β−カロテン、トコフェロール、およびフィトステロールのうちの任意の２種以上の組み合わせをさらに含む。別の実施形態において、フィトエン、フィトフルエン、β−カロテン、トコフェロール、およびフィトステロールは、天然供給源のものである。別の実施形態において、フィトエン、フィトフルエン、β−カロテン、トコフェロール、およびフィトステロールは、トマト由来である。別の実施形態において、フィトエン、フィトフルエン、β−カロテン、トコフェロール、フィトステロール、またはそれらの任意の組み合わせは、合成で生成される。
【００２０】
別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸とトマトリコペンのモル濃度比は、４０００：１〜１：１である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸とトマトリコペンのモル濃度比は、１０００：１〜１０：１である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸とトマトリコペンのモル濃度比は、５００：１〜５０：１である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸とトマトリコペンのモル濃度比は、２００：１〜１：１である。別の実施形態において、オメガ−３脂肪酸とトマトリコペンのモル濃度比は、１５０：１〜２０：２である。
【００２１】
別の実施形態において、トマトリコペンとＥＰＡとＤＨＡのモル濃度比は、１：２００：４００〜１：６００：６００である。別の実施形態において、トマトリコペンとＥＰＡとＤＨＡのモル濃度比は、１：１００：１００〜１：３００：１００である。別の実施形態において、トマトリコペンとＥＰＡとＤＨＡのモル濃度比は、１：５０：１００〜１：１５０：２５０である。
【００２２】
別の実施形態において、ルテインとトマトリコペンとカルノシン酸とＥＰＡとＤＨＡのモル濃度比は、１：２００：４００〜１：６００：６００である。別の実施形態において、トマトリコペンとＥＰＡとＤＨＡのモル濃度比は、１：１：２：２００：４００〜１：１：４：４００：４００である。別の実施形態において、トマトリコペンとＥＰＡとＤＨＡのモル濃度比は、１：１：１：５００：５００〜２：１：４：１００：１００である。別の実施形態において、トマトリコペンとＥＰＡとＤＨＡのモル濃度比は、１：１：１：１００：５００〜１：１：１：２００：２００である。
【００２３】
別の実施形態において、本発明の組成物中のオメガ−３脂肪酸とカルノシン酸のモル濃度比は、３５００：１〜１：１である。別の実施形態において、本発明の組成物中のオメガ−３脂肪酸とカルノシン酸のモル濃度比は、２０００：１〜１：１である。別の実施形態において、本発明の組成物中のオメガ−３脂肪酸とカルノシン酸のモル濃度比は、１５００：１〜５０：１である。別の実施形態において、本発明の組成物中のオメガ−３脂肪酸とカルノシン酸のモル濃度比は、５００：１〜１００：１である。
【００２４】
別の実施形態において、本発明の組成物中のオメガ−３脂肪とトマトリコペンとカルノシン酸のモル濃度比は、５０００：１：２〜５０：１：１である。別の実施形態において、本発明の組成物中のオメガ−３脂肪酸とトマトリコペンとカルノシン酸のモル濃度比は、２５００：１：５〜２０：１：２である。別の実施形態において、本発明の組成物中のオメガ−３脂肪酸とトマトリコペンとカルノシン酸のモル濃度比は、１０００：１：１０〜１００：１：１０である。別の実施形態において、本発明の組成物中のオメガ−３脂肪酸とトマトリコペンとカルノシン酸のモル濃度比は、２０００：１：２〜５０：１：１である。
【００２５】
別の実施形態において、ルテインとリコペンとカルノシン酸のモル濃度比は、１：１：１〜１：２：４である。別の実施形態において、ルテインとリコペンとカルノシン酸のモル濃度比は、１：１：１〜１：２：４である。
【００２６】
別の実施形態において、本発明の組成物は、ルテインをさらに含む。別の実施形態において、ルテインは、（３Ｒ，３’Ｒ，６’Ｒ）−β，ε−カロテン−３，３’−ジオールを含む。別の実施形態において、ルテインは、植物性ルテインである。別の実施形態において、ルテインは、マリーゴールドルテインである。別の実施形態において、ルテインは、合成ルテインである。別の実施形態において、ルテインは、ケン化脂肪酸を含む。
【００２７】
先に開示された組成物の成分は、精製化合物、合成化合物であってもよく、または他の成分、例えばローズマリー抽出物（カルノシン酸の場合）、マリーゴールド抽出物（ルテインの場合）、もしくはトマト抽出物（リコペンおよび他のカルテノイドの場合、イスラエル、ベエルシェバ所在ＬｙｃｏＲｅｄから市販されるＬｙｃ−Ｏ−Ｍａｔｏ（登録商標）など）などの植物抽出物中で、他の成分と混合されて存在してもよい。
【００２８】
幾つかの実施形態において、本明細書に記載された組成物は、相乗的抗炎症効果を有する。幾つかの実施形態において、本明細書に記載された組成物は、経口組成物である。幾つかの実施形態において、本明細書に記載された組成物は、医薬的に許容し得る賦形剤をさらに含む。
【００２９】
幾つかの実施形態において、本明細書に記載された組成物は、膨大な数の哺乳動物炎症性疾患の病理において役割を担う炎症メディエータおよびサイトカインの産生および／または分泌を阻害する。別の実施形態において、本発明の組成物は、ＬＰＳ誘導性内部スーパーオキシド産生の即座の効率的な相乗的阻害を誘起する植物栄養素の組み合わせである。
【００３０】
別の実施形態において、本発明は、炎症または敗血症性ショックに見舞われた対象を処置する方法であって、本明細書に記載された組成物の治療有効量を、該対象に投与する工程を含む、前記方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、炎症部位のマクロファージおよび単球による、非限定的にＴＮＦ−αなどの炎症促進性サイトカインの産生を阻害する方法であって、本明細書に記載された組成物の治療有効量を、必要とする対象に投与する工程を含む、前記方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、炎症部位のマクロファージおよび単球による、炎症促進性サイトカインの放出、例えば限定するものではないが、ＴＮＦ−αの放出を阻害する方法であって、本明細書に記載された組成物の治療有効量を、必要とする対象に投与する工程を含む、前記方法をさらに提供する。
【００３１】
別の実施形態において、本発明は、炎症に見舞われた対象を処置する方法であって、該炎症が疾患状態の本質的な部分である、前記方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、関節リウマチを処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、クローン病を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、潰瘍性大腸炎を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、敗血症性ショック症候群を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、アテローム性硬化症を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、若年性関節リウマチを処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、乾癬性関節炎を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、骨関節炎を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、難治性関節リウマチを処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は慢性非リウマチ性関節炎を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、骨粗しょう症／骨吸収を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、内毒素性ショックを処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、虚血再灌流障害を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、冠動脈性心疾患を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、血管炎を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、アミロイドーシスを処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、多発性硬化症を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、敗血症を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、慢性再発性ブドウ膜炎を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、Ｃ型肝炎ウイルス感染を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、マラリアを処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、潰瘍性大腸炎を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、悪液質を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、形質細胞腫を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、子宮内膜症を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、ベーチェット病を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、ウェゲナー肉芽腫を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、自己免疫疾患を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、強直性脊椎炎を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、分類不全型免疫不全症（ＣＶＩＤ）を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、慢性移植片対宿主病を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、外傷および移植片拒絶を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、成人呼吸窮迫症候群を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、肺線維症を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、リンパ増殖性疾患を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、難治性多発性骨髄腫を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、骨髄増殖性障害を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、糖尿病を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、若年性糖尿病を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、髄膜炎を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、遅延型皮膚過敏症を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、アルツハイマー病を処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、全身エリテマトーデスを処置する方法をさらに提供する。別の実施形態において、本発明は、本質的に炎症プロセスに関連または依存する任意の他の臨床状態を処置する方法をさらに提供する。
【００３２】
別の実施形態において、本発明は、炎症に見舞われた対象を処置することが、抗炎症性サイトカイン、グルココルチコイド、抗炎症性ニューロペプチド、または脂質炎症メディエータの産生を阻害することであることを提供する。別の実施形態において、本発明は、炎症に見舞われた対象を処置することが、炎症部位でのＮＯ、ＰＧＥ、ＴＮＦ−α、またはそれらの任意の組み合わせの産生を阻害することであることを提供する。別の実施形態において、本発明は、炎症に見舞われた対象を処置することが、マクロファージによるＮＯ、ＰＧＥ、ＴＮＦ−α、またはそれらの任意の組み合わせの産生を阻害することであることを提供する。別の実施形態において、本発明は、炎症に見舞われた対象を処置することが、炎症部位での好中球の動員を阻害することであることを提供する。別の実施形態において、本発明は、炎症に見舞われた対象を処置することが、炎症部位での好中球活性化を阻害することであることを提供する。別の実施形態において、ＰＧＥは、ＰＧＥ２（プロスタグランジンＥ２）である。
【００３３】
さらに本発明は、スーパーオキシドイオン、ＮＯ、ＴＮＦ−αおよび／またはＰＧＥ２がそのような処置を必要とする哺乳動物対象における病理状態のモジュレータまたはメディエータとして作用する該病理状態の処置方法であって、先に開示された実施形態の任意の１つによる治療組成物を、該対象に投与することを含む、前記方法も提供する。
【００３４】
別の態様において、本発明は、ＮＯ、ＴＮＦ−αおよび／またはＰＧＥ２産生の阻害に応答する状態の処置用の薬剤を製造するための、本明細書に記載されたような組成物の使用を対象とする。
【００３５】
先に記載された本発明の幾つかの実施形態において、該対象は、ヒト対象である。先に記載された本発明の幾つかの実施形態において、該対象は、哺乳動物である。先に記載された本発明の幾つかの実施形態において、該対象は、ペットである。先に記載された本発明の幾つかの実施形態において、該対象は、畜産動物である。先に記載された本発明の幾つかの実施形態において、該対象は、実験動物である。
【００３６】
先に開示された方法において、該治療組成物は、任意の従来の手段により投与されてもよいが、一実施形態において、該組成物は、医薬投与剤型で投与される。しかし別の好ましい実施形態において、該治療組成物は、食料または飲料に組み入れられる。
【００３７】
一実施形態において、本発明の組成物は、それ自体を個体に提供することができる。一実施形態において、本発明の組成物は、さらなる医療組成物の一部として医薬的に許容し得る担体と混合されて個体に提供することができる。
【００３８】
一実施形態において、「医薬組成物」は、本明細書に記載された組成物の、生理学的に適した担体または賦形剤などの他の化学成分を含む調製物を指す。医薬組成物の目的は、生物体への該組成物の投与を容易にすることである。
【００３９】
一実施形態において、「組み合わせ調製物」は、先に定義された組み合わせパートナーを、独立して投与し得る、または識別量（ｄｉｓｔｉｎｇｕｉｓｈｅｄ  ａｍｏｕｎｔｓ）の組み合わせパートナーとの異なる固定の組み合わせの使用により、即ち同時に、並行して、別個に、もしくは連続して、投与し得るという意味で特に「成分キット（ｋｉｔ  ｏｆ  ｐａｒｔｓ）」を定義する。幾つかの実施形態において、成分キットの成分は、その後、例えば同時に投与されるか、または順次、時間差をつけて、即ち成分キットの任意の成分を異なる時点で同一もしくは異なる時間間隔を空けて投与することができる。幾つかの実施形態において、組み合わせパートナーの総量の比が、組み合わせ調製物中で投与され得る。一実施形態において、組み合わせ調製物は、当業者が容易に作製し得る通り、例えば特定の疾患、疾患の重症度、年齢、性別または体重により異なる要件になり得る処置される患者亜集団の要件、または患者一人の要件にうまく対処するように、変動させることができる。
【００４０】
一実施形態において、互換的に用いられる語句「生理学的に許容し得る担体」および「医薬的に許容し得る担体」は、生物体に対して著しい刺激を誘発せず、投与された組成物の生物学的活性および特性を無効にしない担体または希釈剤を指す。アジュバントは、これらの語句に含まれる。
【００４１】
一実施形態において、「賦形剤」は、有効成分の投与をさらに容易にするために医薬組成物に添加される不活性物質を指す。一実施形態において、賦形剤としては、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、様々な糖および複数のタイプのデンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、植物油およびポリエチレングリコールが挙げられる。
【００４２】
薬物の配合および投与の技術は、全体として参照により本明細書に組み入れられる、”Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，”  Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，  Ｅａｓｔｏｎ，  ＰＡの最新版に見出される。
【００４３】
一実施形態において、適切な投与経路としては、例えば経口、直腸、経粘膜、経鼻、腸内、または非経口送達、例えば筋肉内、皮下および髄内注射に加え、くも膜下腔、直接脳室内、静脈内、腹腔内、鼻内、または眼内注射が挙げられる。
【００４４】
一実施形態において、該調製物は、全身よりもむしろ局所に、例えば患者の身体の特定領域に調製物を直接注射することにより、投与される。
【００４５】
投与量範囲の様々な実施形態が、本発明により企図される。一実施形態において、本発明の組成物の投与量は、０．５〜２０００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、５〜５００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、５００〜２０００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、０．１〜１０ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、５０〜５００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、５〜４０００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、０．５〜５０ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、５〜８０ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、１００〜１０００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、１０００〜２０００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、２００〜６００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、４００〜１５００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、８００〜１５００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、５００〜２５００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、６００〜１２００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、１２００〜２４００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、４０〜６０ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、２４００〜４０００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、４５０〜１５００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、１５００〜２５００ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、５〜１０ｍｇ／日の範囲内である。別の実施形態において、該投与量は、５５０〜１５００ｍｇ／日の範囲内である。
【００４６】
一実施形態において、投与量は、２００ｍｇ／日である。別の実施形態において、投与量は、３００ｍｇ／日である。別の実施形態において、投与量は、４００ｍｇ／日である。別の実施形態において、投与量は、５００ｍｇ／日である。別の実施形態において、投与量は、６００ｍｇ／日である。別の実施形態において、投与量は、７００ｍｇ／日である。別の実施形態において、投与量は、８００ｍｇ／日である。別の実施形態において、投与量は、９００ｍｇ／日である。別の実施形態において、投与量は、１０００ｍｇ／日である。
【００４７】
一実施形態において、経口投与は、錠剤、カプセル、ロゼンジ、チュワブル錠、懸濁液、エマルジョンなどを含む単位投与剤型を含む。そのような単位投与剤型は、安全な有効量の該組成物を含む。経口投与用の単位投与剤型の調製に適した医薬的に許容し得る担体は、当該技術分野で周知である。幾つかの実施形態において、錠剤は、典型的には従来の医薬的に適合するアジュバントを、炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、マンニトール、ラクトースおよびセルロースなどの不活性希釈剤として；デンプン、ゼラチンおよびスクロースなどの結合剤として；デンプン、アルギン酸およびクロスカルメロースなどの崩壊剤として；ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸およびタルクなどの滑沢剤として含む。一実施形態において、二酸化ケイ素などの流動促進剤を用いて、粉末混合物の流動特性を改善することができる。一実施形態において、ＦＤ＆Ｃ色素などの着色剤を、外観のために添加することができる。アスパルテーム、サッカリン、メントール、ペパーミント、およびフルーツフレーバなどの甘味剤および香味剤が、チュワブル錠の有用なアジュバントである。カプセルは、典型的には先に開示された１種以上の固体希釈剤を含む。幾つかの実施形態において、担体成分の選択は、風味、コストおよび保存安定性のような第二の判断基準に依存するが、それらは本発明の目的にとって重要ではなく、当業者に即座に実行され得る。
【００４８】
一実施形態において、該経口投与剤型は、所定の放出プロファイルを含む。一実施形態において、本発明の経口投与剤型は、長期放出性の錠剤、カプセル、ロゼンジまたはチュワブル錠を含む。一実施形態において、本発明の経口投与剤型は、遅延放出性の錠剤、カプセル、ロゼンジまたはチュワブル錠を含む。一実施形態において、本発明の経口投与剤型は、即時放出性の錠剤、カプセル、ロゼンジまたはチュワブル錠を含む。一実施形態において、該経口投与剤型は、当業者に公知の医薬有効成分の所望の放出プロファイルにより配合される。
【００４９】
幾つかの実施形態において、経口組成物は、液状溶液、エマルジョン、懸濁液などを含む。幾つかの実施形態において、そのような組成物の調製に適した医薬的に許容し得る担体は、当該技術分野で周知である。幾つかの実施形態において、液体経口組成物は、約０．０１２％〜約０．９３３％の該組成物、または別の実施形態において約０．０３３％〜約０．７％を含む。
【００５０】
幾つかの実施形態において、本発明の方法に用いられる医薬組成物は、溶液またはエマルジョンを含み、幾つかの実施形態においてそれらは、局所鼻内投与に向けた、安全な有効量の本発明の組成物および場合により他の化合物を含む水性溶液またはエマルジョンである。幾つかの実施形態において、該組成物は、約０．０１％〜約１０．０％ｗ／ｖの表題組成物を含む。
【００５１】
さらに、別の実施形態において、該医薬組成物は、体表面に局所投与され、このため局所投与に適した形態で配合される。適切な局所配合物としては、ゲル、軟膏、クリーム、ローション、滴下剤などが挙げられる。局所投与では、本発明の組成物は、更なる適切な治療剤または複数の治療剤と混和され、医薬担体を含む、または含まない生理学的に許容し得る希釈剤中で、溶液、懸濁液、またはエマルジョンとして調製および適用される。
【００５２】
一実施形態において、本発明の医薬組成物は、当該技術分野で周知のプロセスにより、例えば従来の混合、溶解、造粒、糖衣錠作製（ｄｒａｇｅｅ−ｍａｋｉｎｇ）、研和、乳化、カプセル化、封入または凍結乾燥工程により製造される。
【００５３】
一実施形態において、本発明により使用される医薬組成物は、医薬的に使用され得る調製物への有効成分のプロセシングを容易にする賦形剤および助剤を含む１種以上の生理学的に許容し得る担体を用いて、従来の手段により配合される。一実施形態において、配合物は、選択される投与経路に依存する。
【００５４】
該組成物は、幾つかの実施形態において、塩化ベンザルコニウムおよびチメロサール(Ｔｈｉｍｅｒｏｓａｌ)などの防腐剤；エデト酸ナトリウムなどのキレート化剤；リン酸塩、クエン酸塩および酢酸塩などの緩衝剤；塩化ナトリウム、塩化カリウム、グリセリン、マンニトールなどの等張化剤；アスコルビン酸、アセチルシスチン、ピロ亜硫酸ナトリウムなどの抗酸化剤；芳香剤；セルロースおよびその誘導体をはじめとするポリマーなどの粘度調整剤；ならびに必要に応じてこれらの水性組成物のｐＨを調整するためのポリビニルアルコールおよび酸および塩基も含む。該組成物は、幾つかの実施形態において、局所麻酔または他の活性剤も含む。該組成物は、スプレー、ミスト、滴下剤などとして用いることができる。
【００５５】
幾つかの実施形態において、医薬組成物は、水溶性形態の活性調製物の水性溶液を含む。加えて、幾つかの実施形態において有効成分の懸濁液が、適切な油性または水性懸濁液として調製される。適切な親油性溶媒またはベヒクルとしては、幾つかの形態において、ゴマ油などの脂肪油、またはオレイン酸エチル、トリグリセリドもしくはリポソームなどの合成脂肪酸エステルが挙げられる。水性懸濁物は、幾つかの実施形態において、該懸濁物の粘度を上昇させる物質、例えばカルボキシメチルセルロースナトリウム、ソルビトール、またはデキストランを含む。別の実施形態において、該懸濁物は、適切な安定化剤、または有効成分の溶解度を上昇させて高濃度溶液の調製を可能にする薬剤も含む。
【００５６】
幾つかの実施形態において、本発明に関連した使用に適した医薬組成物は、有効成分が意図する目的を実現するための有効量で含有される組成物を含む。幾つかの実施形態において、治療有効量は、処置される対象の疾患の症状を予防、緩和もしくは軽減する、または生存を延長するのに効果的な有効成分量を意味する。
【００５７】
一実施形態において、治療有効量の決定は、当業者の能力で十分に行うことができる。
【００５８】
医薬的に許容し得る担体またはその成分として作用し得る物質の幾つかの例は、ラクトース、グルコースおよびスクロースなどの糖；コーンスターチおよびジャガイモデンプンなどのデンプン；カルボキシメチルセルロースナトリウム、エチルセルロース、およびメチルセルロースなどのセルロースおよびその誘導体；粉末トラガカント；麦芽；ゼラチン；タルク；ステアリン酸およびステアリン酸マグネシウムなどの固体滑沢剤；硫酸カルシウム;ピーナッツ油、綿実油、ゴマ油、オリーブ油、コーン油およびカカオ脂などの植物油；プロピレングリコール、グリセリン、ソルビトール、マンニトール、およびポリエチレングリコールなどのポリオール；アルギン酸；Ｔｗｅｅｎ（商標）ブランドの乳化剤などの乳化剤；ラウリル硫酸ナトリウムなどの湿潤剤；着色剤；香味剤；錠剤形成剤、安定化剤；抗酸化剤；防腐剤；パイロジェンフリー水；等張生理食塩水；ならびにリン酸緩衝溶液である。該化合物と協調的に用いられる医薬的に許容し得る担体の選択は、基本的に化合物を投与する方法により決定される。表題の化合物が注射される場合、一実施形態において、該医薬的に許容し得る担体は、ｐＨ約７．４に調整された、血液に適合性の懸濁剤を含む滅菌の生理食塩水である。
【００５９】
加えて、該組成物は、結合剤（例えば、アカシア、コーンスターチ、ゼラチン、カルボマー、エチルセルロース、グアーガム、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ポビドン）、崩壊剤（例えば、コーンスターチ、ジャガイモデンプン、アルギン酸、二酸化ケイ素、クロスカルメロースナトリウム、クロスポビドン、グアーガム、デンプングリコール酸ナトリウム）、様々なｐＨおよびイオン強度の緩衝剤（例えば、Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、酢酸塩、リン酸塩）、表面への吸収を予防するアルブミンまたはゼラチンなどの添加剤、洗浄剤（例えば、Ｔｗｅｅｎ２０、Ｔｗｅｅｎ８０、Ｐｌｕｒｏｎｉｃ  Ｆ６８、胆汁酸塩）、プロテアーゼ阻害剤、界面活性剤（例えば、ラウリル硫酸ナトリウム）、浸透促進剤、可溶化剤（例えば、グリセロール、ポリエチレングリセロール）、抗酸化剤（例えば、アスコルビン酸、ピロ亜硫酸ナトリウム、ブチル化ヒドロキシアニソール）、安定化剤（例えば、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース）、粘度上昇剤（例えば、カルボマー、コロイド状二酸化ケイ素、エチルセルロース、グアーガム）、甘味剤（例えば、アスパルテーム、クエン酸）、防腐剤（例えば、チメロサール、ベンジルアルコール、パラベン）、滑沢剤（例えば、ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム、ポリエチレングリコール、ラウリル硫酸ナトリウム）、流動助剤（例えば、コロイド状二酸化ケイ素）、可塑化剤（例えば、フタル酸ジエチル、クエン酸トリエチル）、乳化剤（例えば、カルボマー、ヒドロキシプロピルセルロース、ラウリル硫酸ナトリウム）、ポリマーコーティング（例えば、ポロキサマーまたはポロキサミン）、コーティングおよび被膜形成剤（例えば、エチルセルロース、アクリラート、ポリメタクリラート）ならびに／またはアジュバントをさらに含む。
【００６０】
シロップ剤、エリキシル、乳化剤および懸濁液のための典型的な担体成分としては、エタノール、グリセロール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、液体スクロース、ソルビトールおよび水が挙げられる。懸濁液の場合、典型的な懸濁剤としては、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、セルロース（例えば、Ａｖｉｃｅｌ（商標）、ＲＣ−５９１）、トラガカントおよびアルギン酸ナトリウムが挙げられ；典型的な湿潤剤としては、レシチンおよびポリエチレンオキシドソルビタン（例えば、ポリソルベート８０）が挙げられる。典型的な防腐剤としては、メチルパラベンおよび安息香酸ナトリウムが挙げられる。別の実施形態において、経口液体組成物は、先に開示された甘味剤、香味剤および着色剤などの１種以上の成分も含有する。
【００６１】
該組成物は、活性材料である本発明の組成物を、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ヒドロゲルなどのポリマー化合物の粒状調製物中に、またはそれらの表面に、あるいはリポソーム、マイクロエマルジョン、ミセル、ユニラメラ、もしくはマルチラメラ小胞、赤血球ゴースト、またはスフェロプラストの表面に組み込むことも包含する。そのような組成物は、物理的状態、溶解度、安定性、インビボ放出速度、およびインビボクリアランス速度に影響を及ぼすであろう。同じく本発明に包含されるのは、ポリマー（例えば、ポロキサマーまたはポロキサミン）でコーティングされた粒状組成物である。
【００６２】
幾つかの実施形態において、有効量または用量の調製は、最初、インビトロアッセイから推定することができる。一実施形態において、用量は、動物モデルにおいて配合され、そのような情報は、ヒトにおける有用な用量をより正確に決定するために用いることができる。
【００６３】
一実施形態において、本明細書に記載された組成物の毒性および治療有効性は、インビトロで、細胞培養で、または実験動物で、標準の医薬的手順により決定することができる。一実施形態において、これらのインビトロおよび細胞培養アッセイ、ならびに動物試験から得られたデータは、ヒトにおける使用のための投与量範囲を配合する際に用いることができる。一実施形態において、該投与量は、用いられる投与剤型および利用される投与経路に応じて変動する。一実施形態において、厳密な配合、投与経路および投与量は、患者の条件を考慮して各医師が選択することができる［例えば、Ｆｉｎｇｌ，  ｅｔ  ａｌ．，  （１９７５）  ”Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ”，  Ｃｈ．１  ｐ．ｌ参照］。
【００６４】
一実施形態において、処置される状態の重症度および応答性に応じて、投与は、単回または複数の投与であってもよく、一連の処置を数日〜数週間、または治癒が実行されるまで、または疾患状態の縮小が実現されるまで、継続する。
【００６５】
一実施形態において、投与される組成物量は、もちろん、処置される対象、病気の重症度、投与の手法、処方する医師の判断などに依存することになろう。
【００６６】
一実施形態において、適合性医薬担体中に配合された本発明の調製物を含む組成物もまた、指示された状態の処置のために、調製され、適切な容器内に入れられ、そしてラベルが付される。
【００６７】
一実施形態において、本発明の組成物は、該組成物を含む１つ以上の単位投与剤型を含む、ＦＤＡに認可されたキットなどのパックまたはディスペンサーデバイス内に存在する。一実施形態において、該パックは、例えばブリスターパックなどのように、金属またはプラスチックのホイルを含む。一実施形態において、該パックまたはディスペンサーデバイスは、投与用の使用説明書を伴っている。一実施形態において、該パックまたはディスペンサーは、医薬品の製造、使用または販売を規制する政府当局により定められた形態で、容器に付随された通告を収容しており、該通告は、該組成物の形態、またはヒトへの投与もしくは獣医学的投与の当局による認可を表している。そのような通告は、一実施形態において、処方薬または認可製品の挿入物に関して米国食品医薬品局により認可されたラベル表示である。
【００６８】
本発明のさらなる目的、利点、および新規な特色は、以下の実施例の検証の際に当業者には明白になると思われ、またそれらの実施例は限定であることを意図するものではない。さらに、先に詳述され、以下の特許請求の範囲で請求される、本発明の様々な実施形態および態様のそれぞれは、以下の実施例に実験的裏づけを見出す。
【００６９】
実施例
一般に、本明細書で用いられる命名法および本発明で用いられる実験手順は、化学、分子学、生化学、および細胞生物学の技術を含む。そのような技術は、文献に完全に説明されている。例えば、”Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ：  Ａ  ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ”  Ｓａｍｂｒｏｏｋ  ｅｔ  ａｌ．，  （１９８９）；  ”Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ”  Ｖｏｌｕｍｅｓ  Ｉ−ＩＩＩ  Ａｕｓｕｂｅｌ，  Ｒ．  Ｍ．，  ｅｄ．  （１９９４）；  ”Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ：  Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ”，  Ｖｏｌｕｍｅｓ  Ｉ−ＩＩＩ  Ｃｅｌｌｉｓ，  Ｊ．  Ｅ．，  ｅｄ．  （１９９４）；  Ｔｈｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｐａｔｈｗａｙｓ  ｂｙ  Ｊｏｈｎ  ＭｃＭｕｒｒｙ  ａｎｄ  Ｔａｄｈｇ  Ｂｅｇｌｅｙ  （Ｒｏｂｅｒｔｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｎｙ，  ２００５）；  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｅｎｚｙｍｅ−Ｃａｔａｌｙｚｅｄ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ  ｂｙ  Ｒｉｃｈａｒｄ  Ｓｉｌｖｅｒｍａｎ  （Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，  ２００２）；  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  （６ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ）  ｂｙ  Ｌｅｒｏｙ  ”Ｓｋｉｐ”  Ｇ  Ｗａｄｅ；  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｂｙ  Ｔ．  Ｗ．  Ｇｒａｈａｍ  Ｓｏｌｏｍｏｎｓ  ａｎｄ，  Ｃｒａｉｇ  Ｆｒｙｈｌｅを参照されたい。
【００７０】
材料と方法
細胞
マクロファージ単離物および培養腹腔マクロファージを、採取４日前にチオグリコラートブロス（４％）１．５ｍｌの腹腔注射後の６〜８週齢の雄ＩＣＲマウス（Ｈａｒｌａｎ，イスラエル所在）の腹腔から採取した。腹腔マクロファージは、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）で３回洗浄し、適宜、赤血球の低張溶解を実施して、高濃度（９０〜９５％）マクロファージ細胞集団を得た。マクロファージを、フローマイクロフルオリメトリー(flow microfluorimetry)によるＦＩＴＣコンジュゲート化抗マウスＦ４／８０（ＭＣＡ４９７Ｆ；  Ｓｅｒｏｔｅｃ，英国オックスフォード所在）を用いたＦＡＣＳ（Ｂｅｃｔｏｎ−Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ，米国カリフォルニア州マウンテンビュー所在）分析により同定した。各試料で、１０，０００個の光散乱でゲートされた生存細胞を分析した。腹腔マクロファージ（１×１０６細胞／ウェル）を１０％ウシ胎仔血清、２ｍＭのＬ−グルタミン、１００Ｕ／ｍｌペニシリン、１００ｍｇ／ｍｌストレプトマイシン（Ｂｅｉｔ−Ｈａｅｍｅｋ，イスラエル所在）を含むＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２雰囲気および３７℃で９６ウェルプレートにて培養した。細胞を、本明細書に記載された異なる組み合わせの非存在下または存在下で、ネズミチフス菌由来の１ｍｇ／ｍｌのＬＰＳで刺激した（実施例の節の図を参照）。植物栄養素をジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ；最終濃度５ｍＭ）に溶解した。混合物をボルテックスにかけて、３７℃の水浴で１０分間インキュベートし（振とうしながら）、ソニケータバス中で１５秒ずつ３回音波処理した。該化合物の希釈標準濃度を、原液から、加温した培地に適切な容量を添加することにより調製した。溶液の最終濃度を、イソプロパノール０．５ｍｌと、０．０２５％ＢＨＴを含むヘキサン／ジクロロメタン（１／５ｖ／ｖ）１．５ｍｌを培地１ｍｌに添加することにより計算した。溶液をボルテックスにかけて、液相を３０００ｒｐｍでの１０分間の遠心分離により分離した。分光光度法を実施して、リコペン、アスタキサンチン、ルテイン、β−カロテンの濃度を測定した。対照に適切な容量のＤＭＳＯ（０．１〜０．２％）を添加し、各試験管における阻害率を、その対照を基準として計算した。
【００７１】
スーパーオキシド産生
１．スーパーオキシドアニオン（Ｏ２−）の放出を、マイクロタイタープレート技術によりフェリシトクロムｃのスーパーオキシドジスムターゼで阻害可能な還元として測定した。フェリシトクロムｃの還元は、Ｔｈｅｒｍｏｍａｘマイクロプレートリーダー（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ，米国カリフォルニア州メンローパーク所在）により５５０ｎｍでの吸光度変化を２分間隔で３０分間測定することにより追跡した。スーパーオキシド産生の最大速度を決定して、吸光係数Ｅ５５０＝２１ｍＭ／ｃｍを用いてｎｍｏｌ  Ｏ２−／１０６細胞／１０分間として表した。
２．スーパーオキシドの内部産生を、ジヒドロローダミン１２３（ＤＨＲ１２３）の還元により検出した：ハンクス液（ｐＨ７．４）４９０ｍｌ中の細胞３×１０５個を、ポリプロピレン試験管中で最終濃度１ｍＭのＤＨＲ１２３  ５ｍｌと共に３７℃で５分間インキュベートした。刺激された細胞および非刺激の細胞を、ＦＡＣＳ（ＢｅｃｋｍａｎＣｏｕｌｔｅｒ，米国カリフォルニア州フラートン所在）により直ちに分析した。
【００７２】
実施例１
オメガ−３によるＮＯ産生の用量依存的阻害
本明細書に記載された細胞への抗炎症効果を、ＬＰＳに刺激されたマクロファージによるＮＯ産生の阻害により検出した。
【００７３】
図１のグラフは、オメガ−３脂肪酸ＤＨＡおよびＥＰＡの組み合わせがＮＯ産生を用量依存的に阻害したことを示している。
【００７４】
実施例２
オメガ−３およびトマトリコペンによるＮＯ産生の用量依存性相乗的阻害
本明細書に記載された細胞への抗炎症効果を、ＬＰＳに刺激されたマクロファージによるＮＯ産生の阻害により検出した。
【００７５】
図２のグラフは、オメガ−３脂肪酸ＤＨＡおよびＥＰＡとトマトリコペンとの組み合わせが特定の用量でＮＯ産生を相乗的に阻害したことを示している。横線の上の文字Ｓは、測定された相乗効果を表示している。
【００７６】
実施例３
オメガ−３、カルノシン酸、およびトマトリコペンによるＮＯ産生の用量依存性相乗的阻害
本明細書に記載された細胞への抗炎症効果を、ＬＰＳに刺激されたマクロファージによるＮＯ産生の阻害により検出した。
【００７７】
図３および４のグラフは、オメガ−３脂肪酸ＤＨＡおよびＥＰＡとカルノシン酸およびトマトリコペンとの組み合わせが特定の用量でＮＯ産生を相乗的に阻害したことを示している。横線の上の文字Ｓは、測定された相乗効果を表示している。
【００７８】
実施例４
オメガ−３、カルノシン酸、およびルテインによるＮＯ産生の用量依存性相乗的阻害
本明細書に記載された細胞への抗炎症効果を、ＬＰＳに刺激されたマクロファージによるＮＯ産生の阻害により検出した。
【００７９】
図５のグラフは、オメガ−３脂肪酸ＤＨＡおよびＥＰＡとカルノシン酸およびルテインとの組み合わせが特定の用量でＮＯ産生を相乗的に阻害したことを示している。横線の上の文字Ｓは、測定された相乗効果を表示している。
【００８０】
実施例５
オメガ−３、カルノシン酸、ルテイン、およびトマトリコペンによるＮＯ産生の用量依存性相乗的阻害
本明細書に記載された細胞への抗炎症効果を、ＬＰＳに刺激されたマクロファージによるＮＯ産生の阻害により検出した。
【００８１】
図６のグラフは、オメガ−３脂肪酸ＤＨＡおよびＥＰＡとカルノシン酸、ルテインおよびトマトリコペンとの組み合わせが特定の用量でＮＯ産生を相乗的に阻害したことを示している。
【００８２】
実施例６
さらなるオメガ−３単独による、またはトマトリコペンとの組み合わせによるＮＯ産生の用量依存性相乗的阻害
本明細書に記載された細胞への抗炎症効果を、ＬＰＳに刺激されたマクロファージによるＮＯ産生の阻害により検出した。
【００８３】
図７のグラフは、ＥＰＡよりも多量のＤＨＡを有するさらなるオメガ−３オイルもまた、細胞のＮＯ産生の阻害に効果的であったことを示している（７Ａ）。ＥＰＡよりも多量のＤＨＡを有するオメガ−３とトマトリコペンとの組み合わせを用いた実験は、示された通り特定の用量において細胞内のＮＯ産生を相乗的に阻害した。
【００８４】
結論として、本明細書で提示したデータは、抗炎症適用における有用性を有する高相乗性組成物を示している。さらに、カルノシン酸およびトマトリコペンの、多量のＤＨＡと少量のＥＰＡを有するオメガ−３を含む組成物、ならびに少量のＤＨＡと多量のＥＰＡを有するオメガ−３を含む組成物は、双方とも、細胞内の抗炎症性ＮＯ放出に対して相乗効果を示すことが、このデータから明らかである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年12月26日(2018.12.26)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
オメガ−３脂肪酸と、カルノシン酸と、トマトリコペンと、ルテインと、を含む組成物であって、
ルテイン対リコペン対カルノシン酸のモル濃度比が１：１：１〜１：２：４であり、オメガ−３脂肪酸対トマトリコペン対カルノシン酸のモル濃度比が５０００：１：２〜５０：１：１であり、オメガ−３脂肪酸対カルノシン酸のモル濃度比が５００：１〜１００：１であり、
前記組成物は、ＮＯ、ＰＧＥおよびＴＮＦ−αの産生を阻害し、且つ細胞内のＮＯ産生の相乗的阻害効果を有する、
組成物。
【請求項２】
前記組成物が、フィトエン、フィトフルエン、β−カロテン、トコフェロール、フィトステロール、またはそれらの任意の組み合わせをさらに含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記組成物が経口組成物である、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
前記オメガ−３脂肪酸が、ドコサヘキサエン酸、エイコサペンタエン酸、またはそれらの組み合わせである、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
炎症の処置における使用のための、請求項１〜４のいずれか１項に記載の組成物。