(57)【要約】【課題】第１パネル体及び第２パネル体に対する第３パネル体の位置を変更可能なパネル体構造物を提供する。【解決手段】パネル体構造物１４５は、第１パネル体８６Ａ、第２パネル体８６Ｂ、及び第３パネル体１１１と、第１パネル体、第２パネル体、及び第３パネル体の縁部同士を連結する連結機構１４６と、を備え、連結機構は、第１パネル体及び第２パネル体にそれぞれ連結し、かつ複数の係合部１６５が設けられた基体部１４７と、第３パネル体に連結し、かつ複数の係合部のいずれか１つに選択的に係合する被係合部１７２が設けられた連結部１４８と、を有する。【選択図】図１０
2019082001.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１パネル体、第２パネル体、及び第３パネル体と、
前記第１パネル体、前記第２パネル体、及び前記第３パネル体の縁部同士を連結する連結機構と、
を備え、
前記連結機構は、
前記第１パネル体及び前記第２パネル体にそれぞれ連結し、かつ複数の係合部が設けられた基体部と、
前記第３パネル体に連結し、かつ前記複数の係合部のいずれか１つに選択的に係合する被係合部が設けられた連結部と、
を有するパネル体構造物。
【請求項２】
第１パネル体、第２パネル体、及び第３パネル体と、
前記第１パネル体、前記第２パネル体、及び前記第３パネル体の縁部同士を連結する連結機構と、
を備え、
前記連結機構は、
前記第１パネル体及び前記第２パネル体にそれぞれ連結し、かつ係合部が設けられた基体部と、
前記第３パネル体に連結し、かつ前記係合部がいずれか１つに選択的に係合する複数の被係合部が設けられた連結部と、
を有するパネル体構造物。
【請求項３】
第１パネル体、第２パネル体、及び第３パネル体と、
前記第１パネル体、前記第２パネル体、及び前記第３パネル体の縁部同士を連結する連結機構と、
を備え、
前記連結機構は、
係合部が設けられた基体部と、
前記第１パネル体及び前記第２パネル体を、前記基体部とともに前記第１パネル体の厚さ方向に挟んで連結し、前記係合部がいずれか１つに選択的に係合する複数の被係合部が前記厚さ方向に交差する方向に並べて設けられ、前記第３パネル体に連結する連結部と、
を有するパネル体構造物。
【請求項４】
第１パネル体、第２パネル体、及び第３パネル体と、
前記第１パネル体、前記第２パネル体、及び前記第３パネル体の縁部同士を連結する連結機構と、
を備え、
前記連結機構は、
複数の係合部が前記第１パネル体の厚さ方向に交差する方向に並べて設けられた基体部と、
前記第１パネル体及び前記第２パネル体を、前記基体部とともに前記厚さ方向に挟んで連結し、前記複数の係合部のいずれか１つに選択的に係合する被係合部が設けられ、前記第３パネル体に連結する連結部と、
を有するパネル体構造物。
【請求項５】
前記基体部は、
前記第１パネル体を把持する把持部本体と、
前記把持部本体に着脱可能な着脱部と、
を有し、
前記把持部本体は、
前記第１パネル体が挿入可能な隙間を空けて対向配置される一対の把持片と、
前記一対の把持片同士を連結する連結部材と、
を有し、
前記着脱部は、前記把持部本体に前記着脱部が装着された状態で、前記一対の把持片の少なくとも一方を他方に向かって押圧する押圧部を有する請求項１又は２に記載のパネル体構造物。
【請求項６】
前記係合部及び前記被係合部の一方は、直線状に設けられた蟻溝を有し、
前記係合部及び前記被係合部の他方は、前記蟻溝に挿入可能な蟻型を有する請求項１から５のいずれか一項に記載のパネル体構造物。
【請求項７】
前記蟻型は、前記蟻溝に、第１向き、及び前記第１向きに対して反転させた第２向きにそれぞれ挿入可能であり、
前記第３パネル体は、前記被係合部に対して前記蟻溝の幅方向に位置をずらして連結されている請求項６に記載のパネル体構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パネル体構造物に関する。
【背景技術】
【０００２】
オフィスや公共施設等の執務空間においては、執務空間内を複数の空間に区画して効率的に使用したい場合が多くあり、空間を区画する手段としてパネル体を立設する場合が多くある。
また、執務者に執務作業面を提供するために使用される天板付き什器においても、天板上の執務作業空間と外部空間とを区画し、執務者の視線を遮り執務者が集中できる環境を提供するため、什器周縁における机上面よりも上方位置にパネル体を設置したものが多く見られている（例えば、特許文献１及び２参照）。
【０００３】
これらのパネル体においては、複数のパネル体を隣接して配置することによって、より多様な形状に空間を区画するのが一般的であるが、隣接するパネル体同士の間に空間が生じることになる。このため、隣接するパネル体同士の間の空間を所定寸法に維持するため、パネル体の縁部同士を連結機構で連結している（例えば、特許文献３から８参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４０６０９７６号公報
【特許文献２】特許第４２１６３８９号公報
【特許文献３】特許第５３９９６８０号公報
【特許文献４】特許第３６２７１８３号公報
【特許文献５】実公昭５３−０２２９７４号公報
【特許文献６】実用新案登録第３１０８５９２号公報
【特許文献７】特開平０７−１５０６５９号公報
【特許文献８】特開平１１−２２２９３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、例えば、第１パネル体、第２パネル体、及び第３パネル体が連結機構にそれぞれ連結された状態から第１パネル体及び第２パネル体に対する第３パネル体の位置や向きが変更可能であれば、利用者が希望する態様に複数枚のパネル体の連結状態を自由に変更できるようになるため、パネル体としての使い勝手を良好なものになる。
【０００６】
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであって、第１パネル体及び第２パネル体に対する第３パネル体の位置を変更可能なパネル体構造物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、この発明は以下の手段を提案している。
本発明のパネル体構造物は、第１パネル体、第２パネル体、及び第３パネル体と、前記第１パネル体、前記第２パネル体、及び前記第３パネル体の縁部同士を連結する連結機構と、を備え、前記連結機構は、前記第１パネル体及び前記第２パネル体にそれぞれ連結し、かつ複数の係合部が設けられた基体部と、前記第３パネル体に連結し、かつ前記複数の係合部のいずれか１つに選択的に係合する被係合部が設けられた連結部と、を有することを特徴としている。
【０００８】
この発明によれば、被係合部が係合する係合部を、複数の係合部の中から選択すると、第１パネル体及び第２パネル体にそれぞれ連結された基体部に対する、第３パネル体に連結された連結部の位置が調節される。従って、第１パネル体及び第２パネル体に対する第３パネル体の位置を変更することができる。
【０００９】
また、本発明の他のパネル体構造物は、第１パネル体、第２パネル体、及び第３パネル体と、前記第１パネル体、前記第２パネル体、及び前記第３パネル体の縁部同士を連結する連結機構と、を備え、前記連結機構は、前記第１パネル体及び前記第２パネル体にそれぞれ連結し、かつ係合部が設けられた基体部と、前記第３パネル体に連結し、かつ前記係合部がいずれか１つに選択的に係合する複数の被係合部が設けられた連結部と、を有することを特徴としている。
この発明によれば、係合部が係合する被係合部を、複数の被係合部の中から選択すると、第１パネル体及び第２パネル体にそれぞれ連結された基体部に対する、第３パネル体に連結された連結部の位置が調節される。従って、第１パネル体及び第２パネル体に対する第３パネル体の位置を変更することができる。
【００１０】
また、本発明の他のパネル体構造物は、第１パネル体、第２パネル体、及び第３パネル体と、前記第１パネル体、前記第２パネル体、及び前記第３パネル体の縁部同士を連結する連結機構と、を備え、前記連結機構は、係合部が設けられた基体部と、同一面上に配置された前記第１パネル体及び前記第２パネル体を、前記基体部とともに前記第１パネル体の厚さ方向に挟んで連結し、前記係合部がいずれか１つに選択的に係合する複数の被係合部が前記厚さ方向に交差する方向に並べて設けられ、前記第３パネル体に連結する連結部と、を有することを特徴としている。
この発明によれば、係合部が係合する被係合部を、複数の被係合部の中から選択すると、基体部とともに連結部が第１パネル体及び第２パネル体にそれぞれ連結された状態で、基体部に対する、第３パネル体に連結された連結部の位置が調節される。従って、第１パネル体及び第２パネル体に対する第３パネル体の厚さ方向に交差する方向の位置を変更することができる。
【００１１】
また、本発明の他のパネル体構造物は、第１パネル体、第２パネル体、及び第３パネル体と、前記第１パネル体、前記第２パネル体、及び前記第３パネル体の縁部同士を連結する連結機構と、を備え、前記連結機構は、複数の係合部が前記第１パネル体の厚さ方向に交差する方向に並べて設けられた基体部と、同一面上に配置された前記第１パネル体及び前記第２パネル体を、前記基体部とともに前記厚さ方向に挟んで連結し、前記複数の係合部のいずれか１つに選択的に係合する被係合部が設けられ、前記第３パネル体に連結する連結部と、を有することを特徴としている。
この発明によれば、被係合部が係合する係合部を、複数の係合部の中から選択すると、基体部とともに連結部が第１パネル体及び第２パネル体にそれぞれ連結された状態で、基体部に対する、第３パネル体に連結された連結部の位置が調節される。従って、第１パネル体及び第２パネル体に対する第３パネル体の厚さ方向に交差する方向の位置を変更することができる。
【００１２】
また、上記のパネル体構造物において、前記基体部は、前記第１パネル体を把持する把持部本体と、前記把持部本体に着脱可能な着脱部と、を有し、前記把持部本体は、前記第１パネル体が挿入可能な隙間を空けて対向配置される一対の把持片と、前記一対の把持片同士を連結する連結部材と、を有し、前記着脱部は、前記把持部本体に前記着脱部が装着された状態で、前記一対の把持片の少なくとも一方を他方に向かって押圧する押圧部を有してもよい。
この発明によれば、把持部本体に着脱部を装着し、着脱部の押圧部によって把持部本体の把持片を押圧することにより、一対の把持片で第１パネル体を挟持する。このため、着脱部を把持部本体から取外すことにより、一対の把持片が元の形状に復元し、一対の把持片から第１パネル体が開放される。従って、着脱部が取外された状態で把持部本体を第１パネル体に取付け、その後に把持部本体に着脱部を装着することで、一対の把持片を第１パネル体の表面に摺動させることなく、第１パネル体に連結機構を取付けることができる。
【００１３】
また、上記のパネル体構造物において、前記係合部及び前記被係合部の一方は、直線状に設けられた蟻溝を有し、前記係合部及び前記被係合部の他方は、前記蟻溝に挿入可能な蟻型を有してもよい。
この発明によれば、蟻溝及び蟻型が延びる方向に沿って基体部に対して連結部をスライドさせるだけで、基体部から連結部を容易に着脱することができる。
【００１４】
また、上記のパネル体構造物において、前記蟻型は、前記蟻溝に、第１向き、及び前記第１向きに対して反転させた第２向きにそれぞれ挿入可能であり、前記第３パネル体は、前記被係合部に対して前記蟻溝の幅方向に位置をずらして連結されていてもよい。
この発明によれば、蟻溝に挿入する蟻型の向きを第１向きと第２向きとに変えることにより、第１パネル体及び第２パネル体に対する第３パネル体の幅方向の位置を変更することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明のパネル体構造物によれば、第１パネル体及び第２パネル体に対する第３パネル体の位置を変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態のパネル体構造物が用いられるソファシステムの斜視図である。
【図２】同ソファシステムを分解した斜視図である。
【図３】同ソファシステムのソファ装置における基部の斜視図である。
【図４】同ソファ装置のブラケット及びパネル装置を分解した斜視図である。
【図５】図１中の切断線Ａ１−Ａ１の断面図である。
【図６】図１中の切断線Ａ２−Ａ２の断面図である。
【図７】図２中の切断線Ａ３−Ａ３の断面図である。
【図８】同ソファシステムの中間パネルを分解した側面図である。
【図９】図１中のＡ４部拡大図である。
【図１０】同ソファシステムの把持クリップを平面視した断面図である。
【図１１】同把持クリップの把持部本体及び着脱部の斜視図である。
【図１２】図１１中の切断線Ａ５−Ａ５の断面図である。
【図１３】同把持クリップの把持部本体に着脱部を装着する過程を説明する平面視した断面図である。
【図１４】本発明の第１実施形態の変形例におけるパネル体構造物を平面視した断面図である。
【図１５】本発明の第２実施形態のパネル体構造物を平面視した断面図である。
【図１６】本発明の第２実施形態の変形例におけるパネル体構造物を平面視した断面図である。
【図１７】本発明の第２実施形態の変形例におけるパネル体構造物を平面視した断面図である。
【図１８】同ソファシステムのハイテーブルの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
（第１実施形態）
以下、本発明に係るパネル体構造物の第１実施形態が用いられるソファシステム１を、図１から図１４、及び図１８を参照しながら説明する。
図１及び図２に示すように、このソファシステム１は、ソファ装置１１と、オプション装置であるテーブル６６及びパネル装置８１と、を備えている。ソファシステム１は、ソファ装置１１に複数のオプション装置の一部を選択的に取付けることにより、ソファシステム１の構成を様々に変更することができる。
以下では、ソファ装置１１に着座する使用者にとっての前後方向（第２方向）Ｘ、左右方向（第１方向）Ｙ、及び上下方向Ｚを基準にして説明する。例えば、前後方向Ｘ及び左右方向Ｙは、水平面に沿う方向であり、前後方向Ｘと左右方向Ｙとは、互いに直交（交差）する。
【００１８】
ソファ装置１１は、下部構造体１２と、下部構造体１２に支持された身体支持部４０と、を備えている。本実施形態では、身体支持部４０は座部４１と、背凭れ部５１と、を備えている。下部構造体１２は、床面Ｆ上に配置され、テーブル６６及びパネル装置８１が取付けられる。
【００１９】
図２及び図３に示すように、下部構造体１２は、床面Ｆ上に配置された脚部１４と、複数のブラケット１５と、を有している。脚部１４は、複数の脚体１７と、脚体１７間に架設された連結部材１８と、を有している。本実施形態では、脚部１４は、複数の脚体１７として、一対の端脚体１７Ａと、一対の端脚体１７Ａの間に配された中間脚体１７Ｂとからなる３つの脚体１７を備えている。
３つの脚体１７は、左右方向Ｙに互いに間隔を空けて配置されている。各脚体１７は、は、前後方向Ｘに互いに間隔を空けて配置された一対の脚本体１９と、一対の脚本体１９間を連結する横梁２０と、を有している。各脚本体１９は、床面Ｆ上に配置され、上下方向Ｚに沿って延びている。脚本体１９の下端部には、アジャスタ２１が取付けられている。アジャスタ２１は、脚本体１９の高さを調節する。
横梁２０は、前後方向Ｘに沿って延び、一対の脚本体１９の上端部同士を連結している。脚本体１９及び横梁２０は、金属製の丸パイプ等により形成されている。
なお、脚部１４が有する脚体１７の数は３つに限定されず、２つでもよいし、４つ以上でもよい。
【００２０】
連結部材１８は、各脚体１７間に架設されており、一対のビーム（杆状部材）２３を有している。各ビーム２３は左右方向Ｙに沿って延びていて、それぞれ３つの脚体１７に支持されている。一対のビーム２３は、前後方向Ｘに互いに間隔を空けて配置されている。各ビーム２３は、金属製の丸パイプ等により形成されている。各ビーム２３の左右方向Ｙの端部には、板状の端部部材２４が共通して取付けられている。端部部材２４が各端脚体１７Ａの横梁２０の側面にビス等により固定されることで、連結部材１８は端脚体１７Ａに固定されている。また、中間脚体１７Ｂの横梁２０には、図示しないが一対のビーム２３が嵌合可能な嵌合凹部が上方に開口するように形成されていて、それぞれの嵌合凹部にビーム２３が嵌合されている。中間脚体１７Ｂの横梁２０の上面には前後方向Ｘに沿って、図示しない嵌合凹部に嵌合された一対のビーム２３を横断するようにして固定板２５が配されている。固定板２５は、ビス等により中間脚体１７Ｂの横梁に固定されている。すなわち、固定板２５及び中間脚体１７Ｂの横梁２０における図示しない嵌合凹部により、一対のビーム２３は中間脚体１７Ｂに固定されている。
【００２１】
図３及び図４に示すように、ブラケット１５は前後方向Ｘに沿って延びている。ブラケット１５は、下片２８と、一対の側片２９と、一対の上片３０と、を有している。下片２８は、平面視において前後方向Ｘに長い矩形状に形成され、水平面に沿うように配置されている。下片２８の後方の端部には、上下方向Ｚに貫通する後方貫通孔２８ａが形成されている。後方貫通孔２８ａ及びボルト６１で、後述するオプション装置であるバックパネル８２の雌ネジ部９２ａを取付ける後方取付け部（取付け部）２８Ａを構成する。
同様に、図５に示すように、下片２８の前方の端部には、上下方向Ｚに貫通する前方貫通孔２８ｂが形成されている。前方貫通孔２８ｂ及びボルト６１で、テーブル６６の後述するハイテーブル６９の雌ネジ部８０ｃを取付ける前方取付け部（取付け部）２８Ｂを構成する（図５参照）。下片２８のうち一対のビーム２３が接続される部分には、開口部（不図示）が形成されている。
図３及び図４に示すように、各側片２９は、下片２８の左右方向Ｙの各端部から上方に向かって延びている。
各側片２９の後端部には、後方（先端側）に向かうに従い漸次、上方に向かうように傾斜して斜め下方を向く第１受け面２９ａが形成されている。後方貫通孔２８ａは、各第１受け面２９ａよりも前方に配置されている。
【００２２】
各上片３０は、一対のビーム２３の上方で前後方向Ｘに延びている。また、一対の上片３０は、各側片２９の上端部から左右方向Ｙであって互いに離間するする方向に張出している。すなわち、一対の側片２９のうち右側の側片２９から、一方の上片３０が右側に向かって張出している。一対の側片２９のうち左側の側片２９から、他方の上片３０が左側に向かって張出している。各上片３０の前後方向Ｘの各端部には、上下方向Ｚに貫通する貫通孔３０ａがそれぞれ形成されている。
ブラケット１５の後端部には、脚部１４の連結部材１８から後方（前後方向Ｘの一方側）に突出する後方オプション支持部（オプション支持部）１５ａが形成されている。後方オプション支持部１５ａは、後方貫通孔２８ａ、及び一対の第１受け面２９ａを有している。後方オプション支持部１５ａが連結部材１８から突出する突出方向は、後方である。前方は、後方オプション支持部１５ａの突出方向とは反対側である。
【００２３】
図３に示すように、各側片２９の前端部には、前方に向かうに従い漸次、上方に向かうように傾斜して斜め下方を向く第１受け面２９ｂが形成されている。図５に示すように、前方貫通孔２８ｂは、各第１受け面２９ｂよりも後方に配置されている。
ブラケット１５の前端部には、脚部１４の連結部材１８から前方（前後方向Ｘの他方側）に突出する前方オプション支持部（オプション支持部）１５ｂが形成されている。前方オプション支持部１５ｂは、前方貫通孔２８ｂ、及び一対の第１受け面２９ｂを有している。前方オプション支持部１５ｂが連結部材１８から突出する突出方向は、前方である。
図３に示すように、各側片２９のうち一対のビーム２３に接合する部分には、切欠き２９ｃが形成されている。ブラケット１５は、一対の側片２９間に隙間を形成することにより、中空状に形成されている。
【００２４】
図２に示すように、複数のブラケット１５は、左右方向Ｙに互いに間隔を空けて配置されている。複数のブラケット１５は、左右方向Ｙに一定のピッチで配置されていることが好ましい。
各ブラケット１５に後方オプション支持部１５ａ及び前方オプション支持部１５ｂが形成されているため、後方オプション支持部１５ａ、前方オプション支持部１５ｂのそれぞれは、連結部材１８に左右方向Ｙに互い間隔を空けて複数設けられている。
各ブラケット１５は、下片２８の開口部、及び側片２９の切欠き２９ｃ内に一対のビーム２３を配置した状態で、一対のビーム２３に溶接等により固定されている。
【００２５】
図２及び図５に示すように、連結部材１８の一対のビーム２３には、配線トレー３３が着脱可能に取付けられている。配線トレー３３は、底板３４と、複数の後方腕部３５と、複数の前方腕部３６と、を有している。
底板３４は、平面視で左右方向Ｙに長い矩形状に形成されている。後方腕部３５は、左右方向Ｙに見たときに、後方に向かって凸となるように湾曲した半円形状に形成され、これにより前方に開口する凹部を形成している。後方腕部３５は、底板３４の後方の縁部に立設されている。この例では、後方腕部３５が、底板３４の後方の縁部に左右方向Ｙに互いに間隔を空けて対をなして配置されている。後方腕部３５には、前方に開口する凹部に嵌合するようにして、一対のビーム２３のうちの後方のビーム２３が係合されている。
【００２６】
前方腕部３６は、左右方向Ｙに見たときに、前方に向かって凸となるように湾曲した半円形状に形成され、これにより後方に開口する凹部を形成している。前方腕部３６は、底板３４の前方の縁部に立設されている。この例では、前方腕部３６が底板３４の前方の縁部に左右方向Ｙに互いに間隔を空けて対をなして配置されている。前方腕部３６には、後方に開口する凹部に嵌合するようにして、一対のビーム２３のうちの前方のビーム２３が係合されている。
例えば、底板３４、一対の後方腕部３５、及び一対の前方腕部３６は、弾性を有する金属板をプレス加工すること等により一体に形成されている。
【００２７】
各後方腕部３５を後方に向かって弾性的に変形させ、各前方腕部３６を前方に向かって弾性的に変形させることにより、一対のビーム２３から配線トレー３３を取外すことができる。
一方で、各後方腕部３５を後方に向かって弾性的に変形させ、各前方腕部３６を前方に向かって弾性的に変形させた状態で、一対のビーム２３を各後方腕部３５と各前方腕部３６とで前後方向Ｘに挟むように配置する。各後方腕部３５及び各前方腕部３６を復元変形させると、各後方腕部３５及び各前方腕部３６が一対のビーム２３に係合し、一対のビーム２３に配線トレー３３が取付けられる。
【００２８】
図６に示すように、一対のビーム２３の間となる配線トレー３３上の空間が、後述するユニットテーブル６７の配線ケーブル７５が通される配線挿通空間Ｓ１である。
配線挿通空間Ｓ１を配線ケーブル７５が通ることにより、配線ケーブル７５が外部に露出しないため、ソファ装置１１としての体裁を良好にすることができる。
【００２９】
図５に示すように、座部４１には使用者が着座可能である。座部４１は、座フレーム４２と、座クッション４３と、を有している。座フレーム４２は、底板４５と、上板４６と、前板４７と、を有している。
底板４５は、水平面に沿って配置されている。底板４５には、被連結部となる鬼目ナット４９が埋設されている。鬼目ナット４９は、底板４５の下面から下方に露出して開口している。鬼目ナット４９は、ブラケット１５の上片３０の貫通孔３０ａの上方となる位置に配置されている。
上板４６は、底板４５の上方に底板４５との間に隙間を空けて配置されている。前板４７は、底板４５の前端部と上板４６の前端部とを連結している。前板４７は、底板４５と上板４６との間の隙間を保持する。
座クッション４３は、例えばクッション材を、表皮材で覆って構成されている。クッション材は、ウレタンフォーム材等で形成されている。表皮材は、皮革、布、ビニール等の樹脂等で形成されている。座クッション４３は、上板４６の上方を覆い、さらに、底板４５、上板４６、及び前板４７の前方を覆っている。
なお、座フレーム４２の左右方向Ｙの端部は、座クッション４３によりそれぞれ側方まで張りくるまれている。
【００３０】
背凭れ部５１は、背フレーム５２と、背クッション５３と、を有している。背フレーム５２は、背面板５５と、第１前面板５６と、第２前面板５７と、を有している。
背面板５５は、座フレーム４２の底板４５の後端部から上方に向かって延びている。第１前面板５６は、背面板５５の上端部から、前方に向かうに従い漸次、下方に向かうように傾斜した向きに配置されている。第１前面板５６の下端部は、底板４５から上方に離間している。
第２前面板５７は、底板４５の前後方向Ｘの中間部から上方に向かって延びている。第２前面板５７の上端部は、第１前面板５６の下端部に連結されている。第２前面板５７は、座フレーム４２の上板４６の後端部に連結されている。
背クッション５３は、例えば座クッション４３と同様に、クッション材及び表皮材で構成されている。背クッション５３は、背面板５５及び第１前面板５６の上方を覆い、さらに、第２前面板５７の上部の前方を覆っている。背クッション５３は、背面板５５の後方も覆っている。
なお、背フレーム５２の左右方向Ｙの端部は、背クッション５３によりそれぞれ側方まで張りくるまれている。
このように構成された座部４１及び背凭れ部５１は、座部４１及び背凭れ部５１上に乗る使用者を支持する。
【００３１】
図５に示すように、座部４１及び背凭れ部５１は、ブラケット１５上に配置されている。このブラケット１５の上片３０の貫通孔３０ａには、ボルト（連結部材）６１がそれぞれ挿入されている。これらのボルト６１は、鬼目ナット４９に嵌め合っている。座部４１及び背凭れ部５１は、下部構造体１２のブラケット１５に支持された状態で、ブラケット１５に固定されている。下部構造体１２の複数のブラケット１５は、座部４１及び背凭れ部５１を下方から支持する。
なお、連結部材１８に支持されている全てのブラケット１５が座部４１及び背凭れ部５１を支持しているとは限られず、座部４１同士の間にブラケット１５が配されていてもよい。また、ブラケット１５のうち、座部４１及び背凭れ部５１を支持しているもの全てが座部４１及び背凭れ部５１に固定されているとは限られず、座部４１の鬼目ナット４９と対応する位置にブラケット１５を配して連結するとともに、当該ブラケット１５と左右方向Ｙに位置をずらして座部４１の下方にて他のブラケット１５を配するようにしてもよい。
【００３２】
図１及び図２に示すように、テーブル６６は、オプション装置であるユニットテーブル６７、簡易テーブル６８、及びハイテーブル６９（図９参照）を有している。なお、ユニットテーブル６７、簡易テーブル６８、及びハイテーブル６９は、ソファ装置１１の複数のブラケット１５に着脱可能に取付けられる。
図２及び図６に示すように、ユニットテーブル６７は、下棚（下部支持体）７０と、壁部（連結部）７１と、上棚（上部支持体）７２と、を有している。下棚７０及び上棚７２は、板状に形成されている。
下棚７０は、水平面に沿って延び、平面視で前後方向Ｘに長い矩形状に形成されている。下棚７０は、壁部７１の後述する後方壁部７１ｂから前方（延在方向）に向かって延びている。
下棚７０の上面は、物品が置かれる下部物品載置面７０ａとして機能する。下部物品載置面７０ａとしては、物品として飲食物等が置かれる載置面として利用されることが好ましい。下棚７０の前端部は、上棚７２の前端部よりも前方に突出している。図２に示すように、下部物品載置面７０ａは、座部４１の上面よりも下方に配置されている。
【００３３】
図６に示すように、下棚７０の前後方向Ｘの中間部には、上下方向Ｚに貫通する貫通孔７０ｂが形成されている。貫通孔７０ｂは、後述する前方壁部７１ａの下端部と後方壁部７１ｂの下端部との間に形成されている。下棚７０には、被連結部となる鬼目ナット４９が埋設されている。鬼目ナット４９は、下棚７０の下面から下方に露出し開口している。鬼目ナット４９は、ブラケット１５の上片３０の貫通孔３０ａの上方となる位置に配置されている。
【００３４】
壁部７１は、下棚７０の後端部に上方に向かって立設されている。壁部７１は、前方壁部７１ａと、後方壁部７１ｂと、を有している。
後方壁部７１ｂは、下棚７０の後端部に上方に向かって立設されている。
前方壁部７１ａは、後方壁部７１ｂよりも前方に配置されている。前方壁部７１ａの前方の外面は、前方に向かうに従い漸次、下方に向かうように傾斜している。前方壁部７１ａのうち上下方向Ｚの中間部には、前後方向Ｘに貫通する貫通孔７１ｃが形成されている。貫通孔７１ｃ内には、接続ユニット７４が取付けられている。接続ユニット７４の前方の外面は、前方壁部７１ａの前方の外面に沿っている。接続ユニット７４の前方の外面には、コンセント（電気的な差込み口）７４ａが設けられている。
なお、電気的な差込み口はコンセント７４ａであるとしたが、電気的な差込み口はこれに限定されず、ＬＡＮ（Local Area Network）ポートや、ＵＳＢ（Universal Serial Bus）ポート等でもよい。
【００３５】
接続ユニット７４の後面には、配線ケーブル７５の一方の端部が電気的に接続されている。配線ケーブル７５は、接続ユニット７４から前方壁部７１ａと後方壁部７１ｂとの間を通って下方に向かって延び、下棚７０の貫通孔７０ｂ内に挿入されている。配線ケーブル７５は、配線トレー３３上の配線挿通空間Ｓ１で左右方向Ｙに引き回されている。配線ケーブル７５の他方の端部には、図示しないプラグが接続されている。
【００３６】
上棚７２は、下棚７０よりも上方で壁部７１に支持されている。この例では、上棚７２は、壁部７１の後方壁部７１ｂの上端部に設けられ、後方壁部７１ｂから水平面に沿って前方に延びている。上棚７２は、前方壁部７１ａにより下方から支持されている。上棚７２の上面は、物品が置かれる上部物品載置面７２ａとして機能する。上部物品載置面７２ａとしては、物品としてスマートフォンやノートパソコン等の電子機器等が置かれる載置面として利用されることが好ましい。上部物品載置面７２ａは、下部物品載置面７０ａよりも上方に配置されている。このため、例えば、下部物品載置面７０ａに置いた飲食物等がこぼれたときに、上部物品載置面７２ａに配置された他の物品が汚れるのが抑えられる。
【００３７】
図２に示すように、上部物品載置面７２ａは、座部４１の上面よりも上方であって、背凭れ部５１の上端部よりも下方に配置されている。上棚７２は、下棚７０と上下方向Ｚに対向するように配置されている。
上棚７２の左右方向Ｙの長さと前方壁部７１ａの左右方向Ｙの長さと、後方壁部７１ｂの左右方向Ｙの長さとは、互いに同等である。下棚７０の左右方向Ｙの長さは、上棚７２の左右方向Ｙの長さよりも長い。下棚７０、前方壁部７１ａ、後方壁部７１ｂ、及び上棚７２それぞれの左右方向Ｙの中央部は、互いに一致している。
前方壁部７１ａ、後方壁部７１ｂ、及び上棚７２を左右方向Ｙに挟むように、一対の化粧板７６が配置されている。化粧板７６は、左右方向Ｙに見たときに上縁部よりも下縁部が長い台形状に形成されている。
上棚７２の左右方向Ｙの長さ及び一対の化粧板７６の左右方向Ｙの長さ（厚さ）の合計と、下棚７０の左右方向Ｙの長さとは、互いに同等である。
ユニットテーブル６７は、左右方向Ｙに見たときにコ字状（Ｃ字状）に形成されている。
【００３８】
図２及び図６に示すように、ユニットテーブル６７の下棚７０は、下部構造体１２のブラケット１５上であって、座部４１に対して左側に隣接する位置に支持されている。このブラケット１５の上片３０の貫通孔３０ａには、前述のボルト６１がそれぞれ挿入されている。これらのボルト６１は、被連結部となる鬼目ナット４９に嵌め合っている。下棚７０は、下部構造体１２のブラケット１５に支持された状態で、ブラケット１５に固定されている。
【００３９】
図２に示すように、簡易テーブル６８は、天板７７を有している。天板７７には、図示しない鬼目ナットが埋設されている。天板７７の上面とユニットテーブル６７の下部物品載置面７０ａとは、上下方向Ｚにおいて互いに同等である。
なお、ハイテーブル６９は、パネル装置８１の後述するバックパネル８２の後で説明する。
【００４０】
図１及び図２に示すように、パネル装置８１は、オプション装置であるバックパネル８２、サイドパネル８３、第１中間パネル８４、及び第２中間パネル８５を有している。パネル８２，８３，８４，８５は、上下方向Ｚに沿うように配置されている。なお、第１中間パネル８４及び第２中間パネル８５は、ソファ装置１１のユニットテーブル６７や簡易テーブル６８に選択的に取付けられる。
図２及び図７に示すように、バックパネル８２は、パネル本体８６と、一対の固定機構８７と、を有している。パネル本体８６は、例えば、有色のアクリル樹脂等によって矩形の平板状に形成されている。
パネル本体８６は、厚さ方向が前後方向Ｘとなるように配置されている。
【００４１】
パネル本体８６には、下面に開口するとともに上方に向かって延びる保持穴８６ａが形成されている。保持穴８６ａは、パネル本体８６の上下方向Ｚの中間部まで延びている。例えば、保持穴８６ａの上下方向Ｚに直交する断面形状は、前後方向Ｘ及び左右方向Ｙに沿う辺を有する矩形状である。保持穴８６ａは、左右方向Ｙに互いに間隔を空けて一対形成されている。
パネル本体８６のうち、各保持穴８６ａの下端部の前方の部分には、保持穴８６ａを前方に露出させる切欠き８６ｂが形成されている。切欠き８６ｂは、下方に開口している。切欠き８６ｂの左右方向Ｙの長さと保持穴８６ａ左右方向Ｙの長さとは、互いに同等である。
【００４２】
図４及び図７に示すように、固定機構８７は、本体部８９と、支持棒９０と、を有している。本体部８９は、固定部材９２と、一対の受け部材９３と、上部固定片９４と、下部固定片９５と、一対の支持部材９６と、を有している。
固定部材９２は、前後方向Ｘに長い直方体状に形成されている。固定部材９２の左右方向Ｙの長さとブラケット１５の一対の側片２９間の距離とは、互いに同等であり、固定部材９２は一対の側片２９間に嵌合される。固定部材９２の下面のうち前方の部分には、ボルト６１に嵌め合う雌ネジ部（被取付け部）９２ａが形成されている。雌ネジ部９２ａは、ブラケット１５の後方貫通孔２８ａに挿入されたボルト６１に嵌め合うことにより、後方オプション支持部１５ａに取付けられている。
【００４３】
各受け部材９３は、固定部材９２の右側面及び左側面にそれぞれ設けられている。すなわち、一対の受け部材９３は、固定部材９２を左右方向Ｙに挟むように配置されている。各受け部材９３の前方の面は、前方（先端側）に向かうに従い漸次、下方に向かうように傾斜して斜め上方を向く第２受け面９３ａである。この例では、本体部８９に一対の第２受け面９３ａが形成されている。一対の第２受け面９３ａは、雌ネジ部９２ａよりも後方に配置されている。各第２受け面９３ａは、ブラケット１５の第１受け面２９ａに接触する（図３参照）。固定部材９２及び一対の受け部材９３の全体としての左右方向Ｙの長さは、ブラケット１５の一対の側片２９間の距離よりも長い。固定部材９２の前端部（先端部）は、ブラケット１５における下片２８上であって一対の側片２９の間に配置されている。
【００４４】
ブラケット１５の後方オプション支持部１５ａとバックパネル８２の本体部８９とは、雌ネジ部９２ａが後方取付け部２８Ａに取付けられ、第２受け面９３ａが第１受け面２９ａに接触することにより、互いに嵌合している。すなわち、本体部８９は、ブラケット１５の後方オプション支持部１５ａに内嵌している。
なお、本体部８９には第２受け面９３ａが１つ形成されていればよい。この場合、ブラケット１５には、１つの第２受け面９３ａに対応する第１受け面２９ａ及び第１受け面２９ｂがそれぞれ１つだけ形成されていればよい。
【００４５】
上部固定片９４及び下部固定片９５は、前後方向Ｘが厚さ方向となる板状に形成されている。上部固定片９４は、固定部材９２の後端部の上面から、上方に向かって延びている。上部固定片９４には、前後方向Ｘに貫通する貫通孔９４ａが形成されている。下部固定片９５は、固定部材９２の後端部の下面から、下方に向かって延びている。下部固定片９５には、前後方向Ｘに貫通する貫通孔９５ａが形成されている。
固定部材９２及び一対の受け部材９３の全体としての左右方向Ｙの長さ、上部固定片９４の左右方向Ｙの長さ、及び下部固定片９５の左右方向Ｙの長さは、互いに同等である。これらの長さは、パネル本体８６の切欠き８６ｂの左右方向Ｙの長さよりも短い。
下部固定片９５の左右方向Ｙの端部と一対の受け部材９３の下面とは、補強リブ９８によりそれぞれ接合されていることが好ましい。
【００４６】
一対の支持部材９６は、下部固定片９５を左右方向Ｙに挟むように配置されている。各支持部材９６は、第１支持片１００と、第２支持片１０１と、を有している。第１支持片１００は、水平面に沿って延びている。第１支持片１００は、下部固定片９５よりも下方に配置され、下部固定片９５よりも後方に突出している。第２支持片１０１は、第１支持片１００の前端部から上方に向かって延びている。一対の支持部材９６の第１支持片１００は、左右方向Ｙに一体化されていてもよい。
固定部材９２、一対の受け部材９３、上部固定片９４、下部固定片９５、一対の支持部材９６、及び一対の補強リブ９８は、ダイキャストによって金属製部材として一体的に形成されていている。また、金属製の板材等をプレス加工したり、溶接したりすることにより、これらの部材を一体に形成してもよい。
【００４７】
図４及び図７に示すように、支持棒９０は、上下方向Ｚに沿って延びる棒状に形成されている。支持棒９０の上下方向Ｚに直交する断面形状は、パネル本体８６の保持穴８６ａに挿入可能な矩形状である。支持棒９０の下端部には、一対の雌ネジ部９０ａ，９０ｂが形成されている。雌ネジ部９０ａは、雌ネジ部９０ｂよりも上方に配置されている。
雌ネジ部９０ａには、上部固定片９４の貫通孔９４ａに挿入されたボルト６１が嵌め合っている。雌ネジ部９０ｂには、下部固定片９５の貫通孔９５ａに挿入されたボルト６１が嵌め合っている。これら２本のボルト６１により、本体部８９に支持棒９０が固定されている。
本実施形態では、１本のブラケット１５の後方オプション支持部１５ａに、１つの固定機構８７が取付けられる。
【００４８】
パネル本体８６の一対の保持穴８６ａに一対の固定機構８７の支持棒９０を挿入することにより、一対の固定機構８７にパネル本体８６が取付けられる。このとき、パネル本体８６の下端部が、固定機構８７の第１支持片１００によりパネル本体８６の下方から支持される。パネル本体８６、及び一対の固定機構８７により、バックパネル８２が構成される。すなわち、本実施形態では、２本のブラケット１５に１つのバックパネル８２が取付けられる。
一方で、各支持棒９０に対してパネル本体８６を上方に引き上げることにより、一対の固定機構８７からパネル本体８６が取外される。
なお、バックパネル８２の雌ネジ部９２ａに後方貫通孔２８ａを介して挿入されたボルト６１を嵌め合わせることによって、後方取付け部２８Ａにバックパネル８２の雌ネジ部９２ａが取付けられたときに、第１受け面２９ａと第２受け面９３ａとが接触するため、バックパネル８２が、雌ネジ部９２ａに対して第２受け面９３ａが上方に移動するように後方取付け部２８Ａ周りに回転すること（図４において矢印Ｂ１のように回転すること）が規制される。
【００４９】
以上のように、ユニットテーブル６７、簡易テーブル６８、及びバックパネル８２を下部構造体１２のブラケット１５に取付けるのに、ボルト６１を共通に用いている。このため、ソファ装置１１を簡易的かつ安価に構成することができる。
【００５０】
なお、図１及び図２に示すように、ソファシステム１は、一対のバックパネル８２を備えている。一対のバックパネル８２は、左右方向Ｙに並べて配置されている。以下では、一対のバックパネル８２を区別して言うときに、ソファ装置１１に着座する使用者にとっての右側のバックパネル８２をバックパネル８２Ａと言い、左側のバックパネル８２をバックパネル８２Ｂと言う。
すなわち、バックパネル８２Ａの構成については、符号に「Ａ」を付加して示し、バックパネル８２Ｂの構成については、符号に「Ｂ」を付加して示す。例えば、バックパネル８２Ａのパネル本体８６をパネル本体（第１パネル体）８６Ａと言い、バックパネル８２Ｂのパネル本体８６をパネル本体（第２パネル体）８６Ｂと言う。
【００５１】
図１８に示すように、ハイテーブル６９は、天板７８と、第１支持部材７９と、第２支持部材８０と、を有している。
天板７８は、平面視において矩形状に形成され、水平面に沿うように配置されている。
第１支持部材７９は、上下方向Ｚに沿って延びる棒状に形成されている。第１支持部材７９の上端部は、天板７８の下面に接続されている。第１支持部材７９の上端部は、平面視において天板７８の対角線の中心からずらした位置に接続されている。天板７８は、図示しない回転機構により、第１支持部材７９の軸線周りに回転可能に第１支持部材７９に接続されていることが好ましい。
【００５２】
第２支持部材８０は、第１支持部材７９の下端部から後方に向かって延びている。第２支持部材８０の後端部には、バックパネル８２の固定部材９２、一対の受け部材９３と同一の構成の固定部材８０ａ、一対の受け部材８０ｂが設けられている。固定部材８０ａの下面には、バックパネル８２の雌ネジ部９２ａと同一の構成の雌ネジ部（被取付け部）８０ｃが形成されている。受け部材８０ｂの後方の面は、後方に向かうに従い漸次、下方に向かうように傾斜して斜め上方を向く第２受け面８０ｄである。
このように構成されたハイテーブル６９は、ボルト６１を用いてブラケット１５の前方取付け部２８Ｂに取付けられる。
【００５３】
図２に概略構成を示すように、サイドパネル８３は、バックパネル８２のパネル本体８６、固定機構８７と同様に構成されたパネル本体１０６、固定機構１０７を有している。固定機構１０７が下部構造体１２の端部部材２４に締結部材等により取付けられることにより、下部構造体１２にサイドパネル８３が固定されている。
【００５４】
図８に示すように、第１中間パネル８４は、パネル本体（第３パネル体）１１１と、前方固定機構１１２と、後方固定機構１１３と、を有している。
パネル本体１１１は、矩形の平板状に形成され、厚さ方向が左右方向Ｙとなるように配置されている。パネル本体１１１の前縁部１１１ａ及び後縁部１１１ｂは、上下方向Ｚに沿って延びている。パネル本体１１１の下縁部１１１ｃ及び上縁部（図８では不図示）は、前後方向Ｘに沿って延びている。
パネル本体１１１の下方かつ後方の隅部には、パネル本体１１１を左右方向Ｙに貫通する切欠き１１５が形成されている。
切欠き１１５の上縁部１１５ａは、パネル本体１１１の後縁部１１１ｂにおける上下方向Ｚの中間部から前方に向かって延びている。切欠き１１５の前縁部１１５ｂは、パネル本体１１１の下縁部１１１ｃにおける前後方向Ｘの中間部から上方かつ後方に向かって斜めに延びている。
切欠き１１５は、ユニットテーブル６７の化粧板７６の形状に対応させて形成されている。
【００５５】
パネル本体１１１には、前方保持穴１１１ｄ及び後方保持穴１１１ｅが形成されている。前方保持穴１１１ｄは、後方保持穴１１１ｅよりも前方に配置されている。
前方保持穴１１１ｄは、パネル本体１１１の下縁部１１１ｃにおける前後方向Ｘの中間部から上方に向かって延びている。後方保持穴１１１ｅは、切欠き１１５の前縁部１１５ｂにおける前後方向Ｘの中間部から上方に向かって延びている。保持穴１１１ｄ，１１１ｅは、パネル本体１１１の上下方向Ｚの中間部まで延びている。
なお、図１０に示すように、パネル本体１１１の後端部の上部には、パネル本体１１１を左右方向Ｙに貫通する貫通孔１１１ｆが形成されている。貫通孔１１１ｆは、上下方向Ｚに長い長孔である。
【００５６】
図８に示すように、前方固定機構１１２は、固定金具１１８と、支持棒１１９と、を有している。
固定金具１１８は、支持片１２１と、第１連結片１２２と、第２連結片１２３と、を有している。例えば、支持片１２１、第１連結片１２２、及び第２連結片１２３は、板状に形成されている。支持片１２１は、前後方向Ｘに沿って延びている。第１連結片１２２は、支持片１２１の前端部から、下方に向かって突出している。第２連結片１２３は、第１連結片１２２の下端部から、後方に向かって突出している。支持片１２１と第２連結片１２３との距離と、ユニットテーブル６７の下棚７０における上下方向Ｚの長さ（厚さ）とは、互いに同等である。
例えば、支持片１２１、第１連結片１２２、及び第２連結片１２３は、金属製の板材を折り曲げること等により一体に形成されている。
支持棒１１９は、上下方向Ｚに沿って延びる棒状に形成されている。支持棒１１９の下端部は、支持片１２１の前後方向Ｘの中間部に、溶接等により固定されている。
【００５７】
後方固定機構１１３は、固定金具１２６と、支持棒１２７と、を有している。
固定金具１２６は、支持片１２９と、連結片１３０と、下向片１３１と、を有している。例えば、支持片１２９、連結片１３０、及び下向片１３１は、板状に形成されている。支持片１２９は、前方に向かうに従い漸次、下方に向かうように傾斜している。支持片１２９は、ユニットテーブル６７の前方壁部７１ａに対応して傾斜している。連結片１３０は、支持片１２９の後端部から後方に向かって延びている。下向片１３１は、連結片１３０の後端部から下方に向かって垂下する。下向片１３１は、ユニットテーブル６７の上棚７２の後面、及び後方壁部７１ｂに沿って配置されている。
支持棒１２７は、上下方向Ｚに沿って延びる棒状に形成されている。支持棒１２７の下端部は、支持片１２９の前後方向Ｘの中間部に、溶接等により固定されている。
【００５８】
このように構成されたパネル本体１１１、前方固定機構１１２、及び後方固定機構１１３は、以下のようにしてユニットテーブル６７に固定される。
まず、ユニットテーブル６７の下棚７０の前方から前方固定機構１１２の固定金具１１８を後方に移動させ、下棚７０の前端部に前方固定機構１１２の固定金具１１８を係合させる。こうして、ユニットテーブル６７に前方固定機構１１２が取付けられる。
【００５９】
一方で、ユニットテーブル６７において、前方壁部７１ａに固定金具１２６の支持片１２９を直接配置し、上棚７２に連結片１３０を直接配置し、上棚７２の後面及び後方壁部７１ｂに沿って下向片１３１を配置する。こうして、ユニットテーブル６７に後方固定機構１１３が取付けられる。
固定機構１１２，１１３の支持棒１１９，１２７にパネル本体１１１の保持穴１１１ｄ，１１１ｅをそれぞれ外挿することにより、固定機構１１２，１１３にパネル本体１１１が取付けられる。パネル本体１１１、前方固定機構１１２、及び後方固定機構１１３により、第１中間パネル８４が構成される。
ユニットテーブル６７から第１中間パネル８４を取外す手順は、上記とは逆の手順となる。第１中間パネル８４は、ソファ装置１１にユニットテーブル６７が取付けられている部分に中間パネルを取付けるときに用いられる。
【００６０】
図２に概略構成を示すように、第２中間パネル８５は、第１中間パネル８４のパネル本体１１１、前方固定機構１１２、後方固定機構１１３と同様に構成されたパネル本体１３６、前方固定機構１３７、後方固定機構１３８を有している。
パネル本体１３６は、パネル本体１１１に対して切欠き１１５が形成されていないことが異なる。前方固定機構１３７は、簡易テーブル６８の天板７７の前端部に係合する。後方固定機構１３８は、天板７７の後端部に係合する。
第２中間パネル８５は、ソファ装置１１にユニットテーブル６７が取付けられず、簡易テーブル６８が取付けられている部分に中間パネルを取付けるときに用いられる。
ソファ装置１１において、第１中間パネル８４が取付けられる位置と、第２中間パネル８５が取付けられる位置とは、ユニットテーブル６７と簡易テーブル６８との左右方向Ｙの長さの違い等により、左右方向Ｙにわずかに（例えば、数ｃｍ程度）ずれる。この取付け位置のずれの対策は、後述する把持クリップ１４６において説明する。
【００６１】
このように、パネル本体８６，１０６，１１１，１３６の下方の部分は、固定機構８７，１０７，１１２，１１３，１３７，１３８により支持されている。以下では、パネル本体８６，１０６，１１１，１３６の上方の部分を支持する把持クリップ（連結機構）について、パネル本体８６Ａ、パネル本体８６Ｂ、及びパネル本体１１１を連結する把持クリップ１４６を中心に説明する。
【００６２】
図９及び図１０に示すように、把持クリップ１４６は、基体部１４７と、連結部１４８と、を有している。なお、パネル本体８６Ａ、パネル本体８６Ｂ、パネル本体１１１、及び把持クリップ１４６により、パネル体構造物１４５が構成される。把持クリップ１４６を中心に説明するため、以下の図ではパネル本体８６Ａ，８６Ｂ、及びパネル本体１１１を二点鎖線で示す。
基体部１４７は、把持部本体１５０と、着脱部１５１と、を有している。
把持部本体１５０は、パネル本体８６Ａ及びパネル本体８６Ｂを把持する。図１０に示すように、把持部本体１５０は、基台部１５２と、連結部材１５３と、可撓片（把持片）１５４と、第１蟻型１５５とが一体的に接続されることで形成されている。
基台部１５２は、ベース部１５８と、複数の後方爪部１５９と、を有している。ベース部１５８は、前後方向Ｘが厚さ方向となる板状に形成されている。ベース部１５８の前方の外面には、下縁部を除く外縁部に前方に向かって突出したＵ状突部１５８ａが設けられている。複数の後方爪部１５９は、ベース部１５８から前方に向かって突出している。
【００６３】
ベース部１５８は、連結部材１５３、可撓片１５４、及び第１蟻型１５５を直接的あるいは間接的に支持する。このベース部１５８の後方の外表面は、平面視で中央部が後方に向かって膨出している。後方爪部１５９は、複数（本実施形態では４つ）設けられており、左右方向Ｙに沿って配置されている。これらの後方爪部１５９のそれぞれは、上下方向Ｚに直線状に延びていて、互いに平行に配置されている。このような後方爪部１５９は、把持クリップ１４６がパネル本体８６Ａ，８６Ｂに固定されている状態にて、先端部がパネル本体８６Ａ，８６Ｂの表面に当接される。
【００６４】
このように構成された基台部１５２では、左右方向Ｙにおける中央部を挟んで右側の部位（以下、基台部右側片１５２ａと言う）と、左側の部位（以下、基台部左側片１５２ｂと言う）とが、パネル本体８６Ａ，８６Ｂを把持する把持片として機能する。
基台部右側片１５２ａは、一対の可撓片１５４のうち右側に配置された右側可撓片１５４ａと対をなし、右側可撓片１５４ａの後方に一定の隙間を空けて対向配置されている。基台部右側片１５２ａは、把持クリップ１４６がパネル本体８６Ａ，８６Ｂに固定されている状態において、右側可撓片１５４ａとともにパネル本体８６Ａを挟持する。
基台部左側片１５２ｂは、一対の可撓片１５４のうち左側に配置された左側可撓片１５４ｂと対をなし、左側可撓片１５４ｂの後方に一定の隙間を空けて対向配置されている。基台部左側片１５２ｂは、把持クリップ１４６がパネル本体８６Ａ，８６Ｂに固定されている状態において、左側可撓片１５４ｂとともにパネル本体８６Ｂを挟持する。
基台部右側片１５２ａ及び基台部左側片１５２ｂは、それぞれ前述の後方爪部１５９を有している。
【００６５】
連結部材１５３は、例えば、基台部１５２の左右方向Ｙの中央部に配置されている。連結部材１５３は、基台部１５２の前方の面から前方に向かって突出している。連結部材１５３は、上下方向Ｚに直線状に延びていて、基台部１５２と一対の可撓片１５４とを接続している。つまり、連結部材１５３は、対をなす基台部右側片１５２ａと右側可撓片１５４ａとを連結している。また、連結部材１５３は、対をなす基台部左側片１５２ｂと左側可撓片１５４ｂとを連結している。
【００６６】
可撓片１５４ａ，１５４ｂは、連結部材１５３の前端部から左右方向Ｙに延びた板状の部位である。可撓片１５４ａ，１５４ｂは、後方に向かって容易に弾性変形可能な厚み寸法に設定されている。
可撓片１５４ａ，１５４ｂは、パネル本体８６Ａ，８６Ｂを把持する把持片として機能する。右側可撓片１５４ａは、対をなす基台部右側片１５２ａとともにパネル本体８６Ａを挟持する。また、左側可撓片１５４ｂは、対をなす基台部左側片１５２ｂとともにパネル本体８６Ｂを挟持する。
【００６７】
右側可撓片１５４ａの右端部には、後方に向かって突出する前方爪部１５４ｃが設けられている。左側可撓片１５４ｂの左端部には、後方に向かって突出する前方爪部１５４ｃが設けられている。
各前方爪部１５４ｃは、上下方向Ｚに沿って直線状に延びており、互いに平行に配置されている。このような前方爪部１５４ｃは、把持クリップ１４６がパネル本体８６Ａ，８６Ｂに固定されている状態において、先端部がパネル本体８６Ａ，８６Ｂの表面に当接される。
【００６８】
第１蟻型１５５は、連結部材１５３のさらに前方に配置され、連結部材１５３の前端部に接続されている。第１蟻型１５５は、上下方向Ｚから見た形状がＴ形状とされた突部であり、上下方向Ｚに沿って直線状に延びている。このような第１蟻型１５５は、平面視の形状が後述する第１蟻溝１６３ａの補完形状よりも僅かに小さい形状である。第１蟻型１５５は、１蟻溝１６３ａに対して上下方向Ｚに挿入及び挿出可能である。
【００６９】
このように構成された把持部本体１５０には、基台部右側片１５２ａ、右側可撓片１５４ａ、及び連結部材１５３によって囲まれることで、溝形の右側パネル本体挿入部１５０ａが形成されている。右側パネル本体挿入部１５０ａは、右側に向かって開口している。
同様に、基台部左側片１５２ｂ、左側可撓片１５４ｂ、及び連結部材１５３によって囲まれることで、溝形の左側パネル本体挿入部１５０ｂが形成されている。左側パネル本体挿入部１５０ｂは、左側に向かって開口している。
したがって、右側パネル本体挿入部１５０ａと左側パネル本体挿入部１５０ｂとのそれぞれにパネル本体８６Ａ，８６Ｂを挿入して把持クリップ１４６と固定することにより、パネル本体８６Ａ，８６Ｂを表裏面が１つの平面に沿うように並べて、パネル本体８６Ａ，８６Ｂの縁部同士を連結することができる。
把持部本体１５０の基台部右側片１５２ａ、基台部左側片１５２ｂ、可撓片１５４ａ，１５４ｂは、基体部１４７においてパネル本体８６Ａ，８６Ｂを連結する第１連結部である。
【００７０】
図１１及び図１２に示すように、着脱部１５１は、ベース部１６２と、第１係合部１６３と、押圧部１６４と、３つの第２蟻溝（蟻溝、係合部）１６５と、を有している。
ベース部１６２は、前後方向Ｘが厚さ方向となる板状に形成されている。ベース部１６２の後方の外面及び前方の外面は、それぞれ平坦である。ベース部１６２の後方の外面には、下縁部を除く外縁部に後方に向かって突出したＵ状突部１６２ａが設けられている。
ベース部１６２は、第１係合部１６３、押圧部１６４、及び３つの第２蟻溝１６５を直接的あるいは間接的に支持する。
【００７１】
第１係合部１６３は、ベース部１６２の後方の外面における左右方向Ｙの中央部に配置されている。第１係合部１６３の左右方向Ｙの長さ、及び、把持部本体１５０の右側可撓片１５４ａ及び左側可撓片１５４ｂの全体としての左右方向Ｙの長さは、互いに同等である。第１係合部１６３は、左右方向Ｙの長さを一定にして上下方向Ｚに直線状に延びている。第１係合部１６３内には、上下方向Ｚに直線状に延びる第１蟻溝１６３ａが形成されている。この第１蟻溝１６３ａ内に、把持部本体１５０の第１蟻型１５５が挿入及び挿出可能である。
なお、前述のＵ状突部１６２ａのうち、第１蟻溝１６３ａの上方に形成された部位は、第１蟻溝１６３ａ内に挿入された第１蟻型１５５が上方に抜け出るのを防止するストッパ壁１６２ｂとして機能する。
【００７２】
すなわち、把持部本体１５０に対して着脱部１５１を下方に移動させ、第１蟻型１５５に第１蟻溝１６３ａを外挿したときに、第１蟻型１５５がストッパ壁１６２ｂに係止すると、把持部本体１５０に対して着脱部１５１を下方に移動するのが規制される。
一方で、把持部本体１５０に対して着脱部１５１を上方に移動させると、第１蟻型１５５内から第１蟻溝１６３ａが下方に抜け出るため、把持部本体１５０から着脱部１５１が取外される。
このように、着脱部１５１は把持部本体１５０に着脱可能である。
【００７３】
押圧部１６４は、第１係合部１６３の左右方向Ｙの両端部にそれぞれ設けられている。各押圧部１６４は、上下方向Ｚに直線状に延びている。
第１係合部１６３の右端部に設けられた押圧部１６４（以下、右側押圧部１６４ａと言う）は、第１係合部１６３の右端部から後方に向かって突出している。図１２に示すように、右側押圧部１６４ａは、第１蟻型１５５の第１蟻溝１６３ａ内への挿入方向の上流側から下流側（下方から上方）に向かうに従い漸次、後方への突出量が増加する坂状突部からなる。このように構成された右側押圧部１６４ａは、把持部本体１５０に着脱部１５１が装着された状態で、右側可撓片１５４ａを後方（基台部右側片１５２ａ側）に向かって押圧する。
また、右側押圧部１６４ａは、下方から上方に向かうに従い漸次、突出量が増加する形状であるため、第１蟻溝１６３ａに対する第１蟻型１５５の挿入量に応じて右側押圧部１６４ａの押圧量が増加する。
【００７４】
第１係合部１６３の左端部に設けられた押圧部１６４（以下、左側押圧部１６４ｂと言う）は、右側押圧部１６４ａと同様に形成されている。このため、第１蟻溝１６３ａに対する第１蟻型１５５の挿入量に応じて、左側押圧部１６４ｂが左側可撓片１５４ｂを後方に向かって押圧する押圧量が増加する。
【００７５】
図９及び図１０に示すように、各第２蟻溝１６５は、ベース部１６２の前方の外面に上下方向Ｚに沿って直線状に延びている。第２蟻溝１６５の幅方向は、左右方向Ｙである。３つの第２蟻溝１６５は、左右方向Ｙに一定のピッチで配置されている。３つの第２蟻溝１６５は、ベース部１６２を上下方向Ｚに貫通している。
以下では、３つの第２蟻溝１６５を区別して言うときに、右側から左側に向かって順に、第２蟻溝１６５Ａ、第２蟻溝１６５Ｂ、第２蟻溝１６５Ｃと言う。第２蟻溝１６５Ｂは、第１蟻型１５５の前方に配置されている。
把持部本体１５０及び着脱部１５１のそれぞれは、樹脂等の弾性を有する材料で一体に形成されている。
【００７６】
連結部１４８は、ベース部１７１と、２つの第２蟻型（蟻型、被係合部）１７２と、第１挟持部材１７３と、第２挟持部材１７４と、を有している。ベース部１７１は、前後方向Ｘが厚さ方向となる板状に形成されている。ベース部１７１の後方の外面は、平坦である。
２つの第２蟻型１７２は、ベース部１７１の後方の外面に上下方向Ｚに沿って直線状に延びるように形成されている。ここで、第２蟻型１７２において、図９に示す一端部１７２ａを下方、他端部１７２ｂを上方に配置した向きを、第１向きと言う。
第１向きの第２蟻型１７２は、第２蟻溝１６５に対して上下方向Ｚに挿入及び挿出可能である。さらに、第１向きに対して上下方向Ｚを反転させ、第２蟻型１７２において、一端部１７２ａを上方、他端部１７２ｂを下方に配置した向きを、第２向きと言う。第２向きの第２蟻型１７２は、第２蟻溝１６５に対して上下方向Ｚに挿入及び挿出可能である。第２蟻溝１６５内に第２蟻型１７２が挿入されると、第２蟻溝１６５に第２蟻型１７２が係合する。
【００７７】
第２蟻型１７２は、３つの第２蟻溝１６５のいずれか１つに選択的に係合する。すなわち、第２蟻型１７２は、第２蟻溝１６５Ａ、第２蟻溝１６５Ｂ、及び第２蟻溝１６５Ｃのいずれにも係合可能であるが、第２蟻型１７２は、一度には３つの第２蟻溝１６５のいずれか１つに係合する。
以下では、２つの第２蟻型１７２を区別して言うときに、図９及び図１０における右側から左側に向かって順に、第２蟻型１７２Ａ、第２蟻型１７２Ｂと言う。
第２蟻型１７２Ａは、ベース部１７１の右端部に配置されている。第２蟻型１７２Ｂは、ベース部１７１の左端部に配置されている。２つの第２蟻型１７２の左右方向Ｙのピッチと、前述の３つの第２蟻溝１６５のピッチとは、互いに同等である。
【００７８】
挟持部材１７３，１７４は、ベース部１７１の前方の外面から前方に向かって突出している。挟持部材１７３，１７４は、上下方向Ｚに直線状に延び、左右方向Ｙに間隔を空けて配置されている。第１挟持部材１７３は、ベース部１７１の左右方向Ｙの中央部に配置されている。第２挟持部材１７４は、ベース部１７１の左端部に配置されている。
ここで、第１挟持部材１７３と第２挟持部材１７４との間に、左右方向Ｙに直交する基準面Ｓ３を規定する。基準面Ｓ３上に、前述の第２蟻型１７２Ｂが配置されている。第２蟻型１７２Ａは、基準面Ｓ３に対して右側に位置がずれている。
【００７９】
第１挟持部材１７３には、左右方向Ｙに貫通する貫通孔１７３ａが形成されている。貫通孔１７３ａは、上下方向Ｚに長い長孔である。第１挟持部材１７３における貫通孔１７３ａの前方の縁部には、係止リブ１７３ｂが設けられている。係止リブ１７３ｂは、後方に向かうに従い漸次、左側（第２挟持部材１７４側）に向かうように傾斜している。
第２挟持部材１７４は、基準面Ｓ３に対して第１挟持部材１７３と対称になるように形成されている。すなわち、第２挟持部材１７４には、左右方向Ｙに貫通する貫通孔１７４ａが形成されている。貫通孔１７４ａは、上下方向Ｚに長い長孔である。第２挟持部材１７４における貫通孔１７４ａの前方の縁部には、係止リブ１７４ｂが設けられている。係止リブ１７４ｂは、後方に向かうに従い漸次、右側（第１挟持部材１７３側）に向かうように傾斜している。
連結部１４８は、樹脂等の弾性を有する材料で一体に形成されている。
【００８０】
図９及び図１０に示す状態では、連結部１４８は、第２蟻型１７２を第１向きにして、着脱部１５１の第２蟻溝１６５Ａ内に第２蟻型１７２Ａが挿入され、第２蟻溝１６５Ｂ内に第２蟻型１７２Ｂが挿入されている。こうして、着脱部１５１に連結部１４８が取付けられている。
一方で、第２蟻溝１６５Ａ，１６５Ｂから第２蟻型１７２Ａ，１７２Ｂを挿出することにより、着脱部１５１から連結部１４８が取外される。
このように、連結部１４８は着脱部１５１に着脱可能である。
なお、着脱部１５１に形成される第２蟻溝１６５の数、連結部１４８が有する第２蟻型１７２の数に制限はなく、第２蟻溝１６５の数が第２蟻型１７２の数よりも多ければよい。
【００８１】
挟持部材１７３，１７４の間には、パネル本体１１１の縁部が挿入されている。パネル本体１１１の貫通孔１１１ｆ内に挟持部材１７３，１７４の係止リブ１７３ｂ，１７４ｂが配置されることにより、挟持部材１７３，１７４からパネル本体１１１が外れなくなり、連結部１４８にパネル本体１１１が連結される。連結部１４８に連結されたパネル本体１１１は、基準面Ｓ３上に配置される。パネル本体１１１は、第２蟻型１７２Ａに対して左側（左右方向Ｙ）に位置をずらして連結されている。なお、パネル本体１１１が、第２蟻型１７２Ａに対して右側に位置をずらして連結されていてもよい。
連結部１４８の挟持部材１７３，１７４は、連結部１４８においてパネル本体１１１を連結する第２連結部である。
【００８２】
挟持部材１７３，１７４の間にパネル本体１１１を挿入するには、挟持部材１７３，１７４よりも前方から、パネル本体１１１を挿入する。このとき、挟持部材１７３，１７４の係止リブ１７３ｂ，１７４ｂがパネル本体１１１に接触して、基準面Ｓ３から離間するように弾性的に変形する。パネル本体１１１がベース部１７１に接触する程度までパネル本体１１１を挿入すると、パネル本体１１１の貫通孔１１１ｆ内に係止リブ１７３ｂ，１７４ｂが配置され、係止リブ１７３ｂ，１７４ｂが復元変形する。
こうして、連結部１４８に第１中間パネル８４のパネル本体１１１が連結される。なお、連結部１４８には、第２中間パネル８５のパネル本体１３６も連結される。
【００８３】
把持部本体１５０に着脱部１５１を装着し、さらに着脱部１５１に連結部１４８を装着して構成される把持クリップ１４６は、パネル本体８６Ａ，８６Ｂの縁部、及びパネル本体１１１の縁部同士を連結する。
【００８４】
このように構成された把持クリップ１４６を用いて３枚のパネル本体８６Ａ，８６Ｂ，１１１を連結する手順は、以下のようになる。
まず、固定機構８７の支持棒９０に、パネル本体８６Ａ，８６Ｂの保持穴８６ａを外挿し、固定機構８７にパネル本体８６Ａ，８６Ｂを取付ける。
次に、把持クリップ１４６において、把持部本体１５０から着脱部１５１及び連結部１４８を脱離した状態とする。この状態において、把持部本体１５０の右側パネル本体挿入部１５０ａにパネル本体８６Ａの縁部を挿入し、左側パネル本体挿入部１５０ｂにパネル本体８６Ｂの縁部を挿入する。このとき、把持部本体１５０の可撓片１５４ａ，１５４ｂは後方に向かって押圧されていない。このため、パネル本体挿入部１５０ａ，１５０ｂの開口幅が大きく確保されており、パネル本体８６Ａ，８６Ｂの表裏面に可撓片１５４ａ，１５４ｂ、基台部右側片１５２ａ、及び基台部左側片１５２ｂが摺動しないように、パネル本体８６Ａ，８６Ｂをパネル本体挿入部１５０ａ，１５０ｂに差し込むことができる。
【００８５】
次に、着脱部１５１の第１蟻溝１６３ａの下端部を、把持部本体１５０の第１蟻型１５５の上端部に合わせ、把持部本体１５０に対して着脱部１５１を下方に移動させることによって、第１蟻型１５５を第１蟻溝１６３ａ内に挿入させる。このとき、挿入開始直後は、図１３に示すように、押圧部１６４ａ，１６４ｂが第１係合部１６３から後方にあまり突出していない箇所が、可撓片１５４ａ，１５４ｂの前方に配置されている。このため、挿入開始直後は、押圧部１６４ａ，１６４ｂが可撓片１５４ａ，１５４ｂを後方に向かって押圧していない状態となる。
一方で、第１蟻型１５５の第１蟻溝１６３ａ内への挿入量が大きくなると、図１０に示すように、押圧部１６４ａ，１６４ｂが可撓片１５４ａ，１５４ｂを後方に向かって押圧する。このため、可撓片１５４ａ，１５４ｂが後方に向かって撓む。この結果、対をなす右側押圧部１６４ａと基台部右側片１５２ａとによってパネル本体８６Ａの端部が挟持される。また、対をなす左側押圧部１６４ｂと基台部左側片１５２ｂとによってパネル本体８６Ｂが挟持される。
【００８６】
こうして、把持部本体１５０、及び把持部本体１５０に装着された着脱部１５１により、パネル本体８６Ａ，８６Ｂが連結される。
【００８７】
次に、前述のようにして、第２蟻型１７２を第１向きにした連結部１４８をパネル本体１１１に取付ける。
パネル本体８６Ａ，８６Ｂに対してパネル本体１１１を下方に移動させ、図９及び図１０に示すように、パネル本体８６Ａ，８６Ｂに連結された着脱部１５１の第２蟻溝１６５Ａ内に第２蟻型１７２Ａを挿入し、第２蟻溝１６５Ｂ内に第２蟻型１７２Ｂを挿入する。こうして、着脱部１５１に連結部１４８が装着される。なお、第２蟻溝１６５Ａ，１６５Ｂ内に第２蟻型１７２Ａ，１７２Ｂを挿入すると同時に、パネル本体１１１の保持穴１１１ｄ，１１１ｅ内に、ユニットテーブル６７に取付けた固定機構１１２，１１３の支持棒１１９，１２７を挿入する。
以上の手順により、把持クリップ１４６を用いて３枚のパネル本体８６Ａ，８６Ｂ及びパネル本体１１１が連結される。
【００８８】
なお、着脱部１５１の第２蟻溝１６５Ｂ内に連結部１４８の第２蟻型１７２Ａを挿入し、第２蟻溝１６５Ｃ内に第２蟻型１７２Ｂを挿入する。すると、パネル本体１１１が図１０に示す二点鎖線Ｌ３で示す位置に配置された状態で、パネル本体８６Ａ，８６Ｂに連結される。
一方で、第２蟻型１７２を第２向きにした連結部１４８をパネル本体１１１に取付け、着脱部１５１の第２蟻溝１６５Ａ内に連結部１４８の第２蟻型１７２Ｂを挿入し、第２蟻溝１６５Ｂ内に第２蟻型１７２Ａを挿入する。すると、パネル本体１１１が二点鎖線Ｌ４で示す位置に配置された状態で、パネル本体８６Ａ，８６Ｂに連結される。
【００８９】
こうして、パネル本体８６Ａ，８６Ｂに対するパネル本体１１１（パネル本体１３６）の左右方向Ｙの位置が変更される。
例えば、ソファ装置１１にユニットテーブル６７が取付けられない部分では、図１０に示すパネル本体１１１に代えて、第２中間パネル８５のパネル本体１３６を連結する。一方で、ソファ装置１１にユニットテーブル６７が取付けられる部分では、図１０に二点鎖線Ｌ３で示す位置に、第１中間パネル８４のパネル本体１１１を連結する。このように、ユニットテーブル６７の有無に応じて、パネル本体１１１，１３６の左右方向Ｙの位置を変更する。
【００９０】
なお、図１に示す、パネル本体８６とサイドパネル８３とを連結する把持クリップ１８１の構成は、特に限定されない。例えば、把持クリップ１８１は平面視でＬ字状に形成されている。把持クリップ１８１の両端部に形成された溝に、バックパネル８２のパネル本体８６、サイドパネル８３のパネル本体１０６をそれぞれ圧入することにより、把持クリップ１８１を介してパネル本体８６とパネル本体１０６とが連結される。
【００９１】
以上説明したように、本実施形態のパネル体構造物１４５によれば、第２蟻型１７２が係合する第２蟻溝１６５を、複数の第２蟻溝１６５の中から選択すると、パネル本体８６Ａ，８６Ｂにそれぞれ連結された基体部１４７に対する、パネル本体１１１に連結された連結部１４８の位置が調節される。従って、パネル本体８６Ａ，８６Ｂに対するパネル本体１１１の位置を変更することができる。
把持クリップ１４６が樹脂等の部品により構成されるため、パネル本体８６Ａ，８６Ｂ，１１１を安価かつ簡易的に連結することができる。
【００９２】
基体部１４７は把持部本体１５０と着脱部１５１とを有し、把持部本体１５０は右側可撓片１５４ａを後方に向かって押圧する右側押圧部１６４ａを有する。把持部本体１５０に着脱部１５１を装着し、着脱部１５１の押圧部１６４によって把持部本体１５０の右側可撓片１５４ａを押圧することにより、右側可撓片１５４ａ及び基台部右側片１５２ａでパネル本体８６Ａを挟持する。このため、着脱部１５１を把持部本体１５０から取外すことにより、右側可撓片１５４ａ及び基台部右側片１５２ａが元の形状に復元し、右側可撓片１５４ａ及び基台部右側片１５２ａからパネル本体８６Ａが開放される。
従って、着脱部１５１が取外された状態で把持部本体１５０をパネル本体８６Ａに取付け、その後に把持部本体１５０に着脱部１５１を装着することで、右側可撓片１５４ａ及び基台部右側片１５２ａをパネル本体８６Ａの表面に摺動させることなく、パネル本体８６Ａに把持クリップ１４６を取付けることができる。
【００９３】
基体部１４７に第２蟻溝１６５が形成され、連結部１４８に第２蟻型１７２が設けられている。第２蟻溝１６５及び第２蟻型１７２が延びる上下方向Ｚに沿って基体部１４７に対して連結部１４８をスライドさせるだけで、基体部１４７から連結部１４８を容易に着脱することができる。
パネル本体１１１は、第２蟻型１７２Ａに対して左側に位置をずらして連結されている。第２蟻溝１６５Ｂに挿入する第２蟻型１７２Ａの向きを第１向きと第２向きとに変えることにより、パネル本体８６Ａ，８６Ｂに対するパネル本体１１１の左右方向Ｙの位置を、図１０に示す二点鎖線Ｌ３で示す位置と二点鎖線Ｌ４で示す位置とに変更することができる。
２つの第２蟻型１７２により連結部１４８を着脱部１５１に取付けることにより、着脱部１５１に連結部１４８を強固に取付けることができる。
【００９４】
なお、図１４に示す把持クリップ１８６のように、本実施形態の把持クリップ１４６の着脱部１５１、連結部１４８に代えて、着脱部１８７、連結部１８８を備えてもよい。把持部本体１５０及び着脱部１８７により基体部１８９が構成され、パネル本体８６Ａ、パネル本体８６Ｂ、パネル本体１１１、及び把持クリップ１８６により、変形例のパネル体構造物１９０が構成される。
着脱部１８７のベース部１９３では、後方の外面は平坦であるが、前方の外面は、平面視で前方に向かって凸となるように湾曲している。ベース部１９３の前方の外面は、円弧状であることが好ましい。３つの第２蟻溝１６５は、平面視でベース部１９３の前方の外面に沿って一定のピッチで配置されている。各第２蟻溝１６５が開口する向きは、ベース部１６２の前方の外面に直交している。すなわち、第２蟻溝１６５Ａが開口する向きは右斜め前方であり、第２蟻溝１６５Ｂが開口する向きは前方であり、第２蟻溝１６５Ｃが開口する向きは左斜め前方である。
【００９５】
連結部１８８のベース部１９５では、後方の外面は、平面視で前方に向かって凹となるとともに、着脱部１８７のベース部１９３の前方の外面に対応するように湾曲している。
２つの第２蟻型１７２におけるベース部１９５の後方の外面に沿うピッチと、前述の着脱部１８７の３つの第２蟻溝１６５のピッチとは、互いに同等である。
【００９６】
このように構成された、変形例のパネル体構造物１９０によれば、パネル本体８６Ａ、パネル本体８６Ｂに対して、パネル本体１１１の位置だけでなくパネル本体１１１の向きも変更することができる。
【００９７】
また、本実施形態では、基体部１４７の着脱部１５１に３つの第２蟻溝１６５が形成され、連結部１４８に２つの第２蟻型１７２が設けられているとした。しかし、連結部１４８に１つ又は３つ以上の第２蟻型１７２が設けられ、着脱部１５１に第２蟻型１７２の数よりも多い第２蟻溝１６５が形成されてもよい。
また、着脱部１５１に１つ又は複数の第２蟻溝１６５が形成され、連結部１４８に第２蟻溝１６５の数よりも多い第２蟻型１７２が設けられてもよい。この場合、各第２蟻溝１６５は、複数の第２蟻型１７２のいずれか１つに選択的に係合する。
このように構成しても、第２蟻溝１６５が係合する第２蟻型１７２を、複数の第２蟻型１７２の中から選択すると、パネル本体８６Ａ，８６Ｂにそれぞれ連結された基体部に対する、パネル本体１１１に連結された連結部の位置が調節される。従って、パネル本体８６Ａ，８６Ｂに対するパネル本体１１１の位置を変更することができる。
【００９８】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について図１５から図１７を参照しながら説明するが、前記実施形態と同一の部位には同一の符号を付してその説明は省略し、異なる点についてのみ説明する。
図１５に示すように、本実施形態のパネル体構造物２０１は、パネル本体８６Ａ、パネル本体８６Ｂ、パネル本体１１１、及び把持クリップ２０２を備えている。本実施形態では、パネル本体８６Ａ，８６Ｂは、同一面上に配置されている。
把持クリップ２０２は、基体部２０３と、連結部２０４と、を有している。基体部２０３は、第１実施形態の把持部本体１５０において、可撓片１５４ａ，１５４ｂに代えて、第３挟持部材２０７及び第４挟持部材２０８を備えている。本実施形態では、第１蟻型１５５は、係合部に該当する。
第３挟持部材２０７、第４挟持部材２０８は、第１実施形態の連結部１４８の第１挟持部材１７３、第２挟持部材１７４と同様に構成されている。挟持部材２０７，２０８は、ベース部１５８の後方の外面から後方に向かって突出している。挟持部材２０７，２０８には、パネル本体１１１と同様に構成されたパネル本体１１１Ｂが連結されている。
【００９９】
連結部２０４は、第１実施形態の着脱部１５１及び連結部１４８を一体にしたような構成である。連結部２０４は、着脱部１５１のベース部１６２と、３つの第２蟻溝１６５と、第１挟持部材１７３と、第２挟持部材１７４と、を有している。
３つの第２蟻溝１６５は、ベース部１６２の後方の外面に上下方向Ｚに沿って直線状に延びるように形成されている。３つの第２蟻溝１６５は、左右方向Ｙに並べて配置されている。第１挟持部材１７３及び第２挟持部材１７４は、ベース部１６２の前方の外面から前方に向かって突出している。
【０１００】
第１蟻型１５５が、３つの第２蟻溝１６５のいずれか１つに係合したときに、連結部２０４は、パネル本体８６Ａ，８６Ｂを、基体部２０３とともに前後方向Ｘ（第１パネル体の厚さ方向）に挟んで連結する。基体部２０３のベース部１５８及び連結部２０４のベース部１６２によりパネル本体８６Ａ，８６Ｂを前後方向Ｘに把持する。
挟持部材１７３，１７４は、ベース部１６２の前方の外面から前方に向かって突出している。挟持部材１７３，１７４には、パネル本体１１１が連結されている。
第１蟻型１５５が係合する第２蟻溝１６５を、第２蟻溝１６５Ａ、第２蟻溝１６５Ｂ、第２蟻溝１６５Ｃと変更すると、パネル本体８６Ａ，８６Ｂ，１１１Ｂに対するパネル本体１１１の左右方向Ｙの位置が変更される。
【０１０１】
以上説明したように、本実施形態のパネル体構造物２０１によれば、第１蟻型１５５が係合する第２蟻溝１６５を、３つの第２蟻溝１６５の中から選択すると、基体部２０３とともに連結部２０４がパネル本体８６Ａ，８６Ｂにそれぞれ連結された状態で、基体部２０３に対する、パネル本体１１１に連結された連結部２０４の左右方向Ｙの位置が調節される。従って、パネル本体８６Ａ，８６Ｂに対するパネル本体１１１の左右方向Ｙの位置を変更することができる。
なお、本実施形態では、基体部２０３に複数の第１蟻型１５５が左右方向Ｙに並べて配置されるとともに、連結部２０４に複数の第１蟻型１５５のいずれか１つに選択的に係合する第２蟻溝１６５が設けられるとしてもよい。
【０１０２】
図１６に示すように、把持クリップ２１１が、基体部２１２と、一対の連結部１４８と、を有していてもよい。以下では、一対の連結部１４８のうちの一方を連結部１４８Ａと言い、他方を連結部１４８Ｂと言う。なお、パネル本体８６Ａ、パネル本体８６Ｂ、パネル本体１１１、後述するパネル本体１１１Ｂ、及び把持クリップ２１１により、変形例のパネル体構造物２１３が構成される。
【０１０３】
基体部２１２は、ベース部２１５と、３つの第２蟻溝１６５と、３つの第３蟻溝２１４と、を有している。
ベース部２１５は、前後方向Ｘが厚さ方向となる板状に形成されている。ベース部２１５の後方の外面及び前方の外面は、それぞれ平坦である。
ベース部２１５の右側面には、溝形の右側パネル本体挿入部２１６が形成されている。右側パネル本体挿入部２１６には、パネル本体８６Ａが圧入等により連結されている。ベース部２１５の左側面には、溝形の左側パネル本体挿入部２１７が形成されている。パネル本体挿入部２１６，２１７は、ベース部２１５を上下方向Ｚに貫通しているとともに、同一平面上に形成されている。左側パネル本体挿入部２１７には、パネル本体８６Ｂが圧入等により連結されている。
【０１０４】
３つの第２蟻溝１６５は、ベース部２１５の前方の外面に左右方向Ｙに並べて形成されている。３つの第３蟻溝２１４は、３つの第２蟻溝１６５と同様に構成され、ベース部２１５の後方の外面に左右方向Ｙに並べて形成されている。３つの第３蟻溝２１４を、３つの第２蟻溝１６５と同様に第３蟻溝２１４Ａ、第３蟻溝２１４Ｂ、及び第３蟻溝２１４Ｃと区別して言う。第２蟻溝１６５Ａの後方に、第３蟻溝２１４Ａが配置されている。同様に、第２蟻溝１６５Ｂの後方に第３蟻溝２１４Ｂが配置され、第２蟻溝１６５Ｃの後方に第３蟻溝２１４Ｃが配置されている。
第２蟻溝１６５Ａ内に連結部１４８Ａの第２蟻型１７２Ａが挿入され、第２蟻溝１６５Ｂ内に第２蟻型１７２Ｂが挿入されている。連結部１４８Ａには、パネル本体１１１が連結されている。第３蟻溝２１４Ａ内に連結部１４８Ｂの第２蟻型１７２Ａが挿入され、第３蟻溝２１４Ｂ内に第２蟻型１７２Ｂが挿入されている。連結部１４８Ｂには、パネル本体１１１Ｂが連結されている。
パネル本体１１１及びパネル本体１１１Ｂは、同一面上に配置されている。
【０１０５】
このように構成された変形例のパネル体構造物２１３によっても、パネル本体８６Ａ，８６Ｂに対するパネル本体１１１，１１１Ｂの左右方向Ｙの位置を個別に変更することができる。
【０１０６】
また、図１７に示すように、把持クリップ２２１が、基体部２２２と、連結部１４８と、を有していてもよい。この変形例では、平面視でパネル本体８６Ａとパネル本体８６Ｂとが互いに直交して角部を形成するように配置されている。パネル本体８６Ａ、パネル本体８６Ｂ、パネル本体１１１、及び把持クリップ２２１により、変形例のパネル体構造物２２３が構成される。
【０１０７】
基体部２２２は、ベース部２２６と、第５挟持部材２２７と、第６挟持部材２２８と、３つの第２蟻溝１６５と、を有している。ベース部２２６は、左右方向Ｙが厚さ方向となる板状に形成されている。ベース部２２６の右側の外面及び左側の外面は、それぞれ平坦である。
挟持部材２２７，２２８は、ベース部２２６の左側の外面の後端部から左側に向かって突出している。挟持部材２２７，２２８は、上下方向Ｚに直線状に延び、前後方向Ｘに間隔を空けて配置されている。パネル本体８６Ｂは、挟持部材２２７，２２８の間に圧入されることで、基体部２２２に連結されている。
ベース部２２６の前方の外面には、溝形の前方パネル本体挿入部２３０が形成されている。前方パネル本体挿入部２３０は、ベース部２２６を上下方向Ｚに貫通している。前方パネル本体挿入部２３０には、パネル本体８６Ａが圧入等により連結されている。
【０１０８】
３つの第２蟻溝１６５は、ベース部２２６の右側の外面に前後方向Ｘに並べて形成されている。第２蟻溝１６５Ａは、ベース部２２６を挟んで挟持部材２２７，２２８に対向するように形成されている。第２蟻溝１６５Ｂ，１６５Ｃは、第２蟻溝１６５Ａよりも前方に形成されている。
３つの第２蟻溝１６５のうちの第２蟻溝１６５Ａ内に、連結部１４８の第２蟻型１７２Ｂが挿入され、第２蟻溝１６５Ｂ内に第２蟻型１７２Ａが挿入されている。連結部１４８には、パネル本体１１１が連結されている。
パネル本体１１１とパネル本体８６Ｂとは、互いに同一面上に配置されている。
【０１０９】
このように構成された変形例のパネル体構造物２２３によっても、パネル本体８６Ａ，８６Ｂに対するパネル本体１１１の前後方向Ｘの位置を変更することができる。
【０１１０】
以上、本発明の第１実施形態及び第２実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の構成の変更、組み合わせ、削除等も含まれる。さらに、各実施形態で示した構成のそれぞれを適宜組み合わせて利用できることは、言うまでもない。
例えば、前記第１実施形態及び第２実施形態では、係合部が蟻溝である第２蟻溝１６５であり、被係合部が蟻型である第２蟻型１７２であるとした。しかし、係合部が蟻型であり、被係合部が蟻溝であるとしてもよい。
パネル本体８６Ａ，８６Ｂ，１１１等が把持クリップの基体部や連結部に連結される形態は特に限定されず、把持や圧入等のいずれの方法で連結されてもよい。
【符号の説明】
【０１１１】
８６Ａ  パネル本体（第１パネル体）
８６Ｂ  パネル本体（第２パネル体）
１１１  パネル本体（第３パネル体）
１３６  パネル本体（第３パネル体）
１４５，１９０，２０１，２１３，２２３  パネル体構造物
１４６，１８６，２０２，２１１，２２１  把持クリップ（連結機構）
１４７，１８９，２０３，２１２，２２２  基体部
１４８，１８８，２０４  連結部
１５０  把持部本体
１５１，１８７  着脱部
１５２ａ  基台部右側片（把持片）
１５２ｂ  基台部左側片（把持片）
１５３  連結部材
１５４  可撓片（把持片）
１５４ａ  右側可撓片（把持片）
１５４ｂ  左側可撓片（把持片）
１５５  第１蟻型（係合部）
１６４  押圧部
１６４ａ  右側押圧部（押圧部）
１６４ｂ  左側押圧部（押圧部）
１６５  第２蟻溝（蟻溝、係合部）
１７２  第２蟻型（蟻型、被係合部）
Ｙ    左右方向（幅方向）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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