(57)【要約】【課題】四輪自動車の旋回性能を向上させるのに役立つ空気入りラジアルタイヤを提供する。【解決手段】カーカス６と、ベルト層７と、車両への装着の向きが指定されたトレッドパターンが形成されたトレッド部２とを含む乗用車用の空気入りラジアルタイヤである。トレッド部２の周方向陸部は、外側トレッド端Ｔｏを含む外側ショルダー陸部１６と、内側トレッド端Ｔｉを含む内側ショルダー陸部１７とを含む。外側ショルダー陸部１６には、外側ショルダーラグ溝２８と、外側ショルダーラグ溝２８の間に区分されたタイヤ周方向長さSboを有する外側ショルダーブロック片３４とが設けられる。内側ショルダー陸部１７には、複数の内側ショルダーラグ溝２１と、内側ショルダーラグ溝２１の間に区分されたタイヤ周方向長さSbiを有する内側ショルダーブロック片２６とが設けられる。タイヤ周方向長さの比Sbi／Sboが、０．６０〜０．９０である。【選択図】図２
2019043237.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ラジアル構造のカーカスと、前記カーカスの外側に配された少なくとも２枚のベルトプライからなるベルト層と、車両への装着の向きが指定されたトレッドパターンが形成されたトレッド部とを含む乗用車用の空気入りラジアルタイヤであって、
前記トレッド部は、車両装着時にそれぞれ車両の外側及び車両の内側に位置する外側トレッド端及び内側トレッド端を有し、
前記トレッドパターンは、タイヤ赤道に関して、非対称形状で形成されており、
前記トレッド部は、タイヤ周方向に連続してのびる複数本の主溝によって、複数の周方向陸部に区分されており、
前記周方向陸部は、前記外側トレッド端を含む外側ショルダー陸部と、前記内側トレッド端を含む内側ショルダー陸部とを含み、
前記外側ショルダー陸部には、前記外側トレッド端から前記タイヤ軸方向内側にのび、かつ、前記外側ショルダー陸部内で途切れる複数の外側ショルダーラグ溝と、タイヤ周方向で隣接する前記外側ショルダーラグ溝の間に区分されたタイヤ周方向長さSboを有する外側ショルダーブロック片とが設けられ、
前記内側ショルダー陸部には、前記内側トレッド端からタイヤ軸方向内側にのび、かつ、前記内側ショルダー陸部内で途切れる複数の内側ショルダーラグ溝と、タイヤ周方向で隣接する前記内側ショルダーラグ溝の間に区分されたタイヤ周方向長さSbiを有する内側ショルダーブロック片とが設けられ、
前記タイヤ周方向長さの比Sbi／Sboが、０．６０〜０．９０である、空気入りラジアルタイヤ。
【請求項２】
前記周方向陸部は、前記外側ショルダー陸部と隣接する外側ミドル陸部と、前記内側ショルダー陸部と隣接する内側ミドル陸部とを含み、
前記外側ミドル陸部には、前記内側トレッド端側のエッジから前記外側トレッド端側にのび、かつ、前記外側ミドル陸部内で途切れる複数の外側ミドルラグ溝と、タイヤ周方向で隣接する前記外側ミドルラグ溝の間に区分されたタイヤ周方向長さMboを有する外側ミドルブロック片とが設けられ、
前記内側ミドル陸部には、前記内側トレッド端側のエッジから前記外側トレッド端側にのび、かつ、前記内側ミドル陸部内で途切れる複数の内側ミドルラグ溝と、タイヤ周方向で隣接する前記内側ミドルラグ溝の間に区分されたタイヤ周方向長さMbiを有する内側ミドルブロック片とが設けられ、
前記タイヤ周方向長さの比Mbi／Mboが、０．７０〜０．９０である請求項１記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項３】
前記タイヤ周方向長さMboは、前記タイヤ周方向長さSboよりも小さい請求項２記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項４】
前記外側ミドルラグ溝のタイヤ軸方向に対する角度は、前記内側ミドルラグ溝のタイヤ軸方向に対する角度よりも小さい請求項２又は３記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項５】
前記外側ショルダーラグ溝の最大の深さは、前記内側ショルダーラグ溝の最大の深さよりも小さい請求項２乃至４のいずれかに記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項６】
前記外側ショルダーラグ溝の溝中心線に沿った断面の面積は、前記内側ショルダーラグ溝の溝中心線に沿った断面の面積よりも小さい請求項２乃至５のいずれかに記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項７】
前記外側ミドルラグ溝の最大の深さは、前記内側ミドルラグ溝の最大の深さよりも小さい請求項２乃至６のいずれかに記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項８】
前記外側ミドルラグ溝の溝中心線に沿った断面の面積は、前記内側ミドルラグ溝の溝中心線に沿った断面の面積よりも小さい請求項２乃至７のいずれかに記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項９】
前記内側ショルダー陸部には、少なくとも１本の内側ショルダーサイプが設けられており、
前記内側ショルダーサイプは、前記内側ショルダーラグ溝の内端から前記内側ショルダー陸部の前記外側トレッド端側のエッジまでのびている請求項２乃至８のいずれかに記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項１０】
前記内側ショルダーサイプは、前記外側トレッド端側に向かって深さが漸減している請求項９記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項１１】
前記内側ショルダーサイプのタイヤ軸方向に対する角度は、前記内側ショルダーラグ溝のタイヤ軸方向に対する角度よりも大きい請求項９又は１０記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項１２】
前記外側ショルダーラグ溝は、タイヤ軸方向内側に向かって溝幅が漸減している請求項２乃至１１のいずれかに記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項１３】
前記内側ショルダーラグ溝は、タイヤ軸方向内側に向かって溝幅が漸減している請求項２乃至１２のいずれかに記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項１４】
前記外側ショルダー陸部は、前記内側ショルダー陸部よりも大きいランド比を有する請求項２乃至１３のいずれかに記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項１５】
前記外側ミドル陸部は、前記内側ミドル陸部よりも大きいランド比を有する請求項２乃至１４のいずれかに記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項１６】
下記の走行条件において、下記式（１）を満足する請求項１乃至１５のいずれかに記載の空気入りラジアルタイヤ。
装着リム：正規リム
タイヤ内圧：正規内圧
タイヤに負荷する荷重：正規荷重の７０％
速度：１０km/h
スリップ角：０．７度
キャンバー角：−（マイナス）１．０度
SAT  ≧  ０．１８×L×CF  …（１）
ここで、"SAT"はセルフアライニングトルク（Ｎ・ｍ）、"L"はトレッド部のタイヤ周方向の接地最大長（ｍ）、"CF"は、コーナリングフォース（Ｎ）である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、乗用車用の空気入りラジアルタイヤに関し、詳しくは、四輪自動車の旋回性能を向上させるのに役立つ空気入りラジアルタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
図１２には、前輪に操舵機構を有する一般的な四輪自動車の旋回動作の時系列的な変化を示す。先ず、状態Ａのように、直進走行中にドライバーによってハンドルが操作されると、前輪のタイヤｂにスリップ角が与えられ、前輪のタイヤｂがコーナリングフォースを発生する（状態Ｂ）。ここで、「スリップ角」は、車体ｃの進行方向とタイヤｂとのなす角度である。また、「コーナリングフォース」は、四輪自動車ａが旋回する時にタイヤｂの接地面に発生する摩擦力のうち、進行方向に対して横向きに作用する力の成分であり、特にスリップ角が１度のときのコーナリングフォースをコーナリングパワーと呼ぶ場合がある。
【０００３】
前輪のタイヤｂで生じたコーナリングフォースは、ヨーを伴った車体ｃの旋回運動をもたらす。この旋回運動は、後輪のタイヤｂにスリップ角を与えるので、後輪のタイヤｂもコーナリングフォースを発生する（状態Ｃ）。そして、車両の重心点ＣＧ回りに関し、前輪タイヤｂのコーナリングフォースに基づくモーメントと、後輪タイヤｂのコーナリングフォースに基づくモーメントとが実質的に釣り合った場合（状態Ｄ）、車体ｃは、ヨー加速度がほぼゼロで斜めに移動する定常状態（以下、このような走行状態を「公転走行状態」と呼ぶ場合がある）となる。
【０００４】
発明者らは、四輪自動車の旋回性能の向上のためには、旋回操舵後に、車体をできるだけ早く公転走行状態へと移行させることが重要であるとの認識の下で、タイヤに関して、種々の研究を重ねた。
【０００５】
一般に、タイヤが車両に装着された状態において、タイヤが発生するコーナリングパワーは、等価コーナリングパワー（以下、「等価CP」）と呼ばれる。この等価CPは、台上試験等で計測されたタイヤ単体のコーナリングパワー（以下、「台上CP」という。）と、下記の式（１）の関係がある。
等価CP  ＝  台上CP  ×  CP増幅率    …（１）
等価CPは、いわゆるロールステア、コンプライアンスステア等の影響を含めたコーナリングパワーであり、車両のロール特性及びサスペンション特性等をタイヤに取り込んだと仮定した場合のコーナリングパワーである。これらの特性は、CP増幅率で代表される。
【０００６】
図１３は、一般的な空気入りラジアルタイヤの台上CPとそれに作用する荷重との関係を示すグラフである。通常、台上CPは、荷重の増加とともに増加してピークを迎えた後、徐々に減少することがわかる。また、このグラフには、旋回中のＦＦの四輪自動車に装着されたタイヤの大凡の荷重域も示されている。先ず、ＦＦの四輪自動車では、前輪タイヤは、後輪タイヤよりも大きな荷重が作用する傾向がある。また、前輪及び後輪それぞれにおいて、旋回外側のタイヤには、旋回内側のタイヤよりも大きな荷重が作用する傾向がある。そのため、前輪側のタイヤと後輪側のタイヤとの間には、旋回時に生じる平均的な台上CPの値Ff及びFrに関し、比較的大きな差が生じる。
【０００７】
各タイヤへの上述の荷重分布を前提とした場合、車両の旋回動作中に、できるだけ早く公転走行状態に移行させて旋回性能を向上させるためには、前輪のタイヤの等価CPを相対的に下げる一方、後輪のタイヤの等価CPを相対的に高めること、即ち、両者の等価CPを近づけるか、又は、これらが早期に近づくように改善することが有効と考えられる。
【０００８】
発明者らは、前輪のタイヤの等価CPを相対的に下げるために、これまであまり着目されていなかったセルフアライニングトルク（以下、単に「SAT」ということがある。）に着目した。
【０００９】
ここで、SATについて、簡単に述べる。図１４には、進行方向Ｙに対してスリップ角αで旋回中のタイヤｂの接地面を、路面側から見た図が示されている。図１４に示されるように、接地面Ｐのトレッドゴムは弾性変形し、横方向のCFが発生する。CFの作用点Ｇ（ハッチングされた接地面の図心に相当）が、タイヤの接地面中心Ｐｃよりも後方にある場合、タイヤには、その接地面中心Ｐｃの回りに、スリップ角αを小さくする方向のモーメントであるSATが働く。つまり、SATは、タイヤの接地面中心Ｐｃの回りにスリップ角を小さくする方向に働く。なお、接地面中心ＰｃとCFの作用点Ｇとの進行方向Ｙに沿った距離NTは、ニューマチックトレールと定義される。
【００１０】
また、発明者らの種々の実験の結果、上記式（１）のCP増幅率は、SATの逆数にほぼ比例することが判明している。このため、SATの大きいタイヤは、結果的に、等価CPを相対的に下げることになる。
【００１１】
一方、後輪は、操舵機構がなく、SATの影響がないので、タイヤとして、台上CPそのものを高めることで、その等価CPを高めることができる。
【００１２】
以上から明らかなように、四輪自動車、とりわけ前輪により多くの荷重が作用するＦＦの四輪自動車おいて、旋回走行中に、速やかに公転走行状態に移行させるために、タイヤには、大きなSATを発生させる特性が求められる。
【００１３】
発明者らは、SATとタイヤのトレッドパターンとの関係に関して、さらに研究したところ、タイヤのトレッド部の中でSATへの寄与が最も大きいのはショルダー部であることが判明した。そして、発明者らは、旋回時に車両の外側に位置する外側ショルダー陸部のタイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性を、旋回時に車両の内側に位置する内側ショルダー陸部よりも高めることが、特に有効であるとの知見を得た。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１４】
【特許文献１】特開２０１２−０１７００１号公報
【特許文献２】特開２００９−１６２４８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明は、以上のような問題点に鑑み案出なされたもので、四輪自動車の旋回性能を向上させるのに役立つ空気入りラジアルタイヤを提供することを主たる目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明は、ラジアル構造のカーカスと、前記カーカスの外側に配された少なくとも２枚のベルトプライからなるベルト層と、車両への装着の向きが指定されたトレッドパターンが形成されたトレッド部とを含む乗用車用の空気入りラジアルタイヤであって、前記トレッド部は、車両装着時にそれぞれ車両の外側及び車両の内側に位置する外側トレッド端及び内側トレッド端を有し、前記トレッドパターンは、タイヤ赤道に関して、非対称形状で形成されており、前記トレッド部は、タイヤ周方向に連続してのびる複数本の主溝によって、複数の周方向陸部に区分されており、前記周方向陸部は、前記外側トレッド端を含む外側ショルダー陸部と、前記内側トレッド端を含む内側ショルダー陸部とを含み、前記外側ショルダー陸部には、前記外側トレッド端から前記タイヤ軸方向内側にのび、かつ、前記外側ショルダー陸部内で途切れる複数の外側ショルダーラグ溝と、タイヤ周方向で隣接する前記外側ショルダーラグ溝の間に区分されたタイヤ周方向長さSboを有する外側ショルダーブロック片とが設けられ、前記内側ショルダー陸部には、前記内側トレッド端からタイヤ軸方向内側にのび、かつ、前記内側ショルダー陸部内で途切れる複数の内側ショルダーラグ溝と、タイヤ周方向で隣接する前記内側ショルダーラグ溝の間に区分されたタイヤ周方向長さSbiを有する内側ショルダーブロック片とが設けられ、前記タイヤ周方向長さの比Sbi／Sboが、０．６０〜０．９０である。
【００１７】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記周方向陸部は、前記外側ショルダー陸部と隣接する外側ミドル陸部と、前記内側ショルダー陸部と隣接する内側ミドル陸部とを含み、前記外側ミドル陸部には、前記内側トレッド端側のエッジから前記外側トレッド端側にのび、かつ、前記外側ミドル陸部内で途切れる複数の外側ミドルラグ溝と、タイヤ周方向で隣接する前記外側ミドルラグ溝の間に区分されたタイヤ周方向長さMboを有する外側ミドルブロック片とが設けられ、前記内側ミドル陸部には、前記内側トレッド端側のエッジから前記外側トレッド端側にのび、かつ、前記内側ミドル陸部内で途切れる複数の内側ミドルラグ溝と、タイヤ周方向で隣接する前記内側ミドルラグ溝の間に区分されたタイヤ周方向長さMbiを有する内側ミドルブロック片とが設けられ、前記タイヤ周方向長さの比Mbi／Mboが、０．７０〜０．９０であるのが望ましい。
【００１８】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記タイヤ周方向長さMboは、前記タイヤ周方向長さSboよりも小さいのが望ましい。
【００１９】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記外側ミドルラグ溝のタイヤ軸方向に対する角度は、前記内側ミドルラグ溝のタイヤ軸方向に対する角度よりも小さいのが望ましい。
【００２０】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記外側ショルダーラグ溝の最大の深さは、前記内側ショルダーラグ溝の最大の深さよりも小さいのが望ましい。
【００２１】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記外側ショルダーラグ溝の溝中心線に沿った断面の面積は、前記内側ショルダーラグ溝の溝中心線に沿った断面の面積よりも小さいのが望ましい。
【００２２】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記外側ミドルラグ溝の最大の深さは、前記内側ミドルラグ溝の最大の深さよりも小さいのが望ましい。
【００２３】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記外側ミドルラグ溝の溝中心線に沿った断面の面積は、前記内側ミドルラグ溝の溝中心線に沿った断面の面積よりも小さいのが望ましい。
【００２４】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記内側ショルダー陸部には、少なくとも１本の内側ショルダーサイプが設けられており、前記内側ショルダーサイプは、前記内側ショルダーラグ溝の内端から前記内側ショルダー陸部の前記外側トレッド端側のエッジまでのびているのが望ましい。
【００２５】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記内側ショルダーサイプは、前記外側トレッド端側に向かって深さが漸減しているのが望ましい。
【００２６】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記内側ショルダーサイプのタイヤ軸方向に対する角度は、前記内側ショルダーラグ溝のタイヤ軸方向に対する角度よりも大きいのが望ましい。
【００２７】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記外側ショルダーラグ溝は、タイヤ軸方向内側に向かって溝幅が漸減しているのが望ましい。
【００２８】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記内側ショルダーラグ溝は、タイヤ軸方向内側に向かって溝幅が漸減しているのが望ましい。
【００２９】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記外側ショルダー陸部は、前記内側ショルダー陸部よりも大きいランド比を有するのが望ましい。
【００３０】
本発明の空気入りラジアルタイヤにおいて、前記外側ミドル陸部は、前記内側ミドル陸部よりも大きいランド比を有するのが望ましい。
【００３１】
本発明の空気入りラジアルタイヤは、下記の走行条件において、下記式（１）を満足するのが望ましい。
装着リム：正規リム
タイヤ内圧：正規内圧
タイヤに負荷する荷重：正規荷重の７０％
速度：１０km/h
スリップ角：０．７度
キャンバー角：−（マイナス）１．０度
SAT  ≧  ０．１８×L×CF  …（１）
ここで、"SAT"はセルフアライニングトルク（Ｎ・ｍ）、"L"はトレッド部のタイヤ周方向の接地最大長（ｍ）、"CF"は、コーナリングフォース（Ｎ）である。
【発明の効果】
【００３２】
本発明のタイヤのトレッド部のトレッドパターンは、タイヤ赤道に関して、非対称形状で形成されている。トレッド部は、タイヤ周方向に連続してのびる複数本の主溝によって、複数の周方向陸部に区分されている。周方向陸部は、外側トレッド端を含む外側ショルダー陸部と、内側トレッド端を含む内側ショルダー陸部とを含む。
【００３３】
外側ショルダー陸部には、外側トレッド端からタイヤ軸方向内側にのび、かつ、外側ショルダー陸部内で途切れる複数の外側ショルダーラグ溝と、タイヤ周方向で隣接する外側ショルダーラグ溝の間に区分されたタイヤ周方向長さSboを有する外側ショルダーブロック片とが設けられている。
【００３４】
内側ショルダー陸部には、内側トレッド端からタイヤ軸方向内側にのび、かつ、内側ショルダー陸部内で途切れる複数の内側ショルダーラグ溝と、タイヤ周方向で隣接する前記内側ショルダーラグ溝の間に区分されたタイヤ周方向長さSbiを有する内側ショルダーブロック片とが設けられている。本発明の空気入りラジアルタイヤは、タイヤ周方向長さの比Sbi／Sboが、０．６０〜０．９０である。
【００３５】
このような本発明の空気入りラジアルタイヤは、外側ショルダー陸部が、タイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性に関し、内側ショルダー陸部よりも大きく構成されているので、SATを高めることができる。従って、本発明の空気入りラジアルタイヤを四輪に装着した四輪自動車は、旋回走行中、速やかに公転走行状態に移行させて優れた旋回性能を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の空気入りラジアルタイヤの一実施形態の横断面図である。
【図２】図１のタイヤのトレッド部の展開図である。
【図３】車両が左旋回しているときの前輪タイヤに作用するSATを示す説明図である。
【図４】（ａ）及び（ｂ）は、陸部の剛性の測定方法の説明図である。
【図５】図２の内側ショルダー陸部の拡大図である。
【図６】図５のＢ−Ｂ線断面図である。
【図７】図２の外側ショルダー陸部の拡大図である。
【図８】図７のＣ−Ｃ線断面図である。
【図９】図２のミドル陸部の拡大図である。
【図１０】（ａ）は、図９のＤ−Ｄ線断面図であり、（ｂ）は、図９のＥ−Ｅ線断面図である。
【図１１】比較例のタイヤのトレッド部の展開図である。
【図１２】四輪乗用車の旋回動作を示す説明図である。
【図１３】一般的な空気入りラジアルタイヤの台上CPとそれに作用する荷重との関係を示すグラフである。
【図１４】車両の旋回時の前輪のタイヤの接地面を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
以下、本発明の実施の一形態が図面に基づき説明される。
図１は、本実施形態の空気入りラジアルタイヤ１（以下、単に「タイヤ」ということがある。）のタイヤ回転軸を含む横断面図である。図２は、図１のタイヤ１のトレッド部２の展開図である。図１は、図２のＡ−Ａ線断面図に相当する。本実施形態のタイヤ１は、乗用車用の空気入りラジアルタイヤとして構成されている。本実施形態のタイヤ１は、静止状態において、前輪に作用する垂直荷重が後輪に作用する垂直荷重よりも大きい乗用車用として好適であり、とりわけＦＦの乗用車用として好適に用いられる。
【００３８】
図１に示されるように、本実施形態のタイヤ１は、ラジアル構造のカーカス６及びベルト層７を具えている。
【００３９】
カーカス６は、トレッド部２からサイドウォール部３を経てビード部４のビードコア５に至る。カーカス６は、例えば、１枚のカーカスプライ６Ａで形成されている。カーカスプライ６Ａは、例えば、タイヤ周方向に対して７５〜９０度の角度で傾けて配列された有機繊維からなるカーカスコードで構成されている。
【００４０】
ベルト層７は、少なくとも２枚のベルトプライ７Ａ、７Ｂで構成されている。ベルトプライ７Ａ、７Ｂは、例えば、タイヤ周方向に対して１０〜４５度の角度で配列されたスチールコードで構成されている。ベルトプライ７Ａは、例えば、隣り合うベルトプライ７Ｂのスチールコードと逆向きに傾斜するスチールコードで構成されている。ベルト層７の外側に、バンド層等のさらなる補強層が配されても良い。
【００４１】
図２に示されるように、トレッド部２には、車両への装着の向きが指定されたトレッドパターンが形成されている。トレッド部２のトレッドパターンは、タイヤ赤道Ｃに関して、非対称形状で形成されている。タイヤ１の車両への装着の向きは、例えば、サイドウォール部３等に、文字又は記号で表示される。
【００４２】
トレッド部２は、外側トレッド端Ｔｏ及び内側トレッド端Ｔｉを有している。外側トレッド端Ｔｏは、車両装着時に車両の外側（図２では右側）に位置する。内側トレッド端Ｔｉは、車両装着時に車両の内側（図２では左側）に位置する。
【００４３】
各トレッド端Ｔｏ、Ｔｉは、正規状態のタイヤ１に正規荷重が負荷されキャンバー角０°で平面に接地したときの最もタイヤ軸方向外側の接地位置である。正規状態とは、タイヤが正規リムにリム組みされかつ正規内圧が充填され、しかも、無負荷の状態である。本明細書において、特に断りがない場合、タイヤ各部の寸法等は、前記正規状態で測定された値である。正規状態において、外側トレッド端Ｔｏと内側トレッド端Ｔｉとの間のタイヤ軸方向の距離は、トレッド幅ＴＷと定義される。
【００４４】
「正規リム」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ毎に定めるリムであり、ＪＡＴＭＡであれば "標準リム" 、ＴＲＡであれば "Design Rim" 、ＥＴＲＴＯであれば "Measuring Rim" である。
【００４５】
「正規内圧」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば "最高空気圧" 、ＴＲＡであれば表 "TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES" に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば "INFLATION PRESSURE" である。
【００４６】
「正規荷重」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている荷重であり、ＪＡＴＭＡであれば "最大負荷能力" 、ＴＲＡであれば表 "TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES" に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば "LOAD CAPACITY" である。
【００４７】
本実施形態のトレッド部２には、タイヤ周方向に連続してのびる複数本の主溝１０によって、複数の周方向陸部に区分されている。主溝１０は、内側ショルダー主溝１１及び外側ショルダー主溝１２を含んでいる。本実施形態の主溝１０は、さらに、クラウン主溝１３を含んでいる。
【００４８】
内側ショルダー主溝１１は、例えば、複数本の主溝１０の内、最も内側トレッド端Ｔｉ側に設けられている。内側ショルダー主溝１１は、タイヤ赤道Ｃよりも内側トレッド端Ｔｉ側に設けられている。
【００４９】
外側ショルダー主溝１２は、例えば、複数本の主溝１０の内、最も外側トレッド端Ｔｏ側に設けられている。外側ショルダー主溝１２は、タイヤ赤道Ｃよりも外側トレッド端Ｔｏ側に設けられている。
【００５０】
クラウン主溝１３は、内側ショルダー主溝１１と外側ショルダー主溝１２との間に設けられている。クラウン主溝１３は、例えば、タイヤ赤道Ｃ上に１本設けられている。他の態様では、クラウン主溝１３は、例えば、タイヤ赤道Ｃのタイヤ軸方向の各側に１本ずつ設けられても良い。
【００５１】
本実施形態において、主溝１０は、例えば、タイヤ周方向に沿って直線状にのびている。他の態様では、主溝１０は、例えば、波状やジグザグ状にのびても良い。主溝の溝幅（内側ショルダー主溝１１の溝幅Ｗ１、外側ショルダー主溝１２の溝幅Ｗ２、及び、クラウン主溝１３の溝幅Ｗ３）は、慣例に従って任意に定めることができる。トレッド部２のパターン剛性を維持しながら十分な排水性能を提供するために、前記各溝幅Ｗ１、Ｗ２及びＷ３は、例えば、トレッド幅ＴＷの２．５％〜５．０％程度が望ましい。各主溝１１乃至１３の溝深さは、乗用車用ラジアルタイヤの場合、例えば、５〜１０mm程度であるのが望ましい。
【００５２】
本実施形態のトレッド部２には、周方向陸部として、外側ショルダー陸部１６と、内側ショルダー陸部１７と、それらの間に配された少なくとも一つのミドル陸部１８とが含まれている。
【００５３】
外側ショルダー陸部１６には、外側ショルダーラグ溝２８と外側ショルダーブロック片３４とが設けられている。外側ショルダーラグ溝２８は、外側トレッド端Ｔｏからタイヤ軸方向内側にのび、かつ、外側ショルダー陸部１６内で途切れている。外側ショルダーブロック片３４は、タイヤ周方向で隣接する外側ショルダーラグ溝２８の間に区分されている。外側ショルダーブロック片３４は、タイヤ周方向長さSboを有する。
【００５４】
内側ショルダー陸部１７には、内側ショルダーラグ溝２１と内側ショルダーブロック片２６とが設けられている。内側ショルダーラグ溝２１は、内側トレッド端Ｔｉからタイヤ軸方向内側にのび、かつ、内側ショルダー陸部１７内で途切れている。内側ショルダーブロック片２６は、タイヤ周方向で隣接する内側ショルダーラグ溝２１の間に区分されている。内側ショルダーブロック片２６は、タイヤ周方向長さSbiを有する。より望ましい態様では、内側ショルダーブロック片２６は、一定のタイヤ周方向長さSbiでタイヤ軸方向に斜めにのびている。
【００５５】
本発明では、前記タイヤ周方向長さの比Sbi／Sboが、０．６０〜０．９０であることを特徴事項の一つとする。
【００５６】
上述の通り、四輪自動車の旋回走行中、できるだけ早く車両を公転走行状態に移行させることで旋回性能を向上させるためには、大きなSATを発生させるのが有効である。発明者らは、タイヤの旋回中の接地面の圧力分布を詳細に分析したところ、トレッド部の外側ショルダー陸部１６及び内側ショルダー陸部１７のタイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性は、SATへの寄与が最も大きいことを突き止めた。以下、この点について、図３に示されるように、車両が左旋回している場合を例に挙げて説明する。
【００５７】
進行方向に対してスリップ角がついた前輪タイヤは、路面とトレッド面との摩擦によって、反時計回りに周方向陸部が変形する。スリップ角がほぼ一定となったとき、変形した各周方向陸部は、元に戻ろうとし、図中の矢印にように、時計回りに反力、即ちSATを発生する。このSAT、即ち、トレッド部の接地面中心Ｐｃの周りの時計方向のトルクを高めるためには、SATへの寄与が高い旋回外側のタイヤ（右側のタイヤ）の外側ショルダー陸部１６の接地域の後方領域Ｘ１で大きな駆動方向の力を発生させることが有効である。このような力を発生させるためには、外側ショルダー陸部１６のタイヤ周方向剛性を高めることが重要となる。
【００５８】
他方、内側ショルダー陸部１７については、SATを高めるためには、SATへの寄与が高い旋回外側のタイヤ（右側のタイヤ）の内側ショルダー陸部１７の接地域の前方領域Ｘ２で大きな制動方向の力を発生させることが有効である。このような制動方向の力を発生させるためには、内側ショルダー陸部１７は、外側ショルダー陸部１６とは逆に、タイヤ周方向剛性を低下させ、路面に対して柔軟に追従する接地性を向上させることが有効である。
【００５９】
従って、本発明のように、前記タイヤ周方向長さの比Sbi／Sboが、０．６０〜０．９０とされているタイヤは、SATを効果的に高めることができる。従って、本発明のタイヤ１を四輪に装着した四輪自動車は、旋回走行中、速やかに公転走行状態に移行し、優れた旋回性能を提供することができる。前記比Sbi／Sboが０．９０よりも大きい場合、内側ショルダー陸部１７と外側ショルダー陸部１６との剛性差が小さく、上述の効果が得られないおそれがある。前記比Sbi／Sboが、０．６０よりも小さい場合、SATが過度に大きくなり、ひいては旋回性能及び乗り心地性が悪化するおそれがある。
【００６０】
また、空気入りラジアルタイヤは、ショルダー陸部において、タイヤ軸方向外側に向かって外径が徐々に小さくなる。このため、前輪の旋回外側のタイヤにおいて、外側ショルダー陸部１６は、タイヤのコーナリングフォースとは逆向きの力であるキャンバースラストを発生させる。内側ショルダー陸部１７は、タイヤのコーナリングフォースと同じ向きのキャンバースラストを発生させる。外側ショルダー陸部１６は、タイヤ軸方向剛性に関して、内側ショルダー陸部１７よりも大きく構成されているため、内側ショルダー陸部１７よりも大きなキャンバースラストを発生させる。従って、外側ショルダー陸部１６が発生するキャンバースラストは、前輪のタイヤのコーナリングフォースを減じるのに役立ち、ひいては旋回走行中の車両をさらに速やかに公転走行状態に移行させることができる。  
【００６１】
前記比Sbi／Sboは、好ましくは０．６５以上、より好ましくは０．７０以上であり、好ましくは０．８５以下、より好ましくは０．８０以下である。これにより、旋回性能と乗り心地性とをバランス良く高めることができる。
【００６２】
好ましい態様では、SATをより大きく発生させながら偏摩耗の発生を防止するために、タイヤ周方向剛性に関し、外側ショルダー陸部１６は、内側ショルダー陸部１７の１．０５〜１．４０倍の剛性比σ１を有するのが望ましい。同様に、タイヤ軸方向剛性に関し、外側ショルダー陸部１６は、内側ショルダー陸部１７の１．０５〜１．４０倍の剛性比σ２を有するのが望ましい。
【００６３】
各陸部１６、１７のタイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性は、それぞれの方向に単位変形量を生じさせるのに必要な力で示される。具体的な測定方法としては、以下のものが挙げられる。図４（ａ）には、陸部の例として、内側ショルダー陸部１７を示す。図４（ａ）に示されるように、タイヤ１から測定対象の内側ショルダー陸部１７が２ピッチ以上のタイヤ周方向長さで切り出される。この際、主溝１０の溝底１０ｂを通ってトレッド部の接地面と平行な面ＰＳ１、及び、内側トレッド端Ｔｉを通ってタイヤ半径方向に沿ってのびる面ＰＳ２で陸部試験片TPが切り出される（図４（ｂ）に示す）。次に、この陸部試験片TPの接地面を平坦な試験面に例えば正規荷重で押し付けて接地状態を維持する。次に、試験面を、タイヤ周方向Ｙ又はタイヤ軸方向Ｘに力Ｆで移動させ、各方向Ｘ又はＹの陸部の変位が測定される。そして、前記力Ｆを陸部試験片TPの各方向の変位量でそれぞれ除して、各方向Ｙ及びＸの陸部剛性を求める。
【００６４】
好ましい態様では、タイヤ１は、例えば、台上試験（例えば、フラットベルト式のタイヤ試験機を用いた試験である。）において、下記の走行条件において、下記式（１）を満足するのが望ましい。
装着リム：正規リム
タイヤ内圧：正規内圧
タイヤに負荷する荷重：正規荷重の７０％
速度：１０km/h
スリップ角：０．７度
キャンバー角：−（マイナス）１．０度
SAT  ≧  ０．１８×L×CF  …（１）
ここで、"SAT"はセルフアライニングトルク（Ｎ・ｍ）、"L"はトレッド部のタイヤ周方向の接地最大長（ｍ）、"CF"は、コーナリングフォース（Ｎ）である。また、キャンバー角の"マイナス"は、タイヤの上部が車両の中心側に向くような傾きを意味する。
【００６５】
上記測定条件は、四輪自動車で頻繁に発生する傾向がある旋回状態（横加速度０．２Ｇ程度）における前輪の状況に基づいている。発明者らは、四輪自動車に各種のセンサーを搭載して、上記旋回状態でのタイヤの状況（荷重、キャンバー角、スリップ角、及び、角度）を測定し、これを台上試験で近似させるものとして、上記走行条件を得た。従って、上記式(1)を満たすタイヤ１は、通常の旋回状態においてSATを確実かつ十分に大きく発生させることができる。即ち、旋回走行中の車両を、より速やかに公転走行状態に移行させることができる。
【００６６】
本発明のタイヤ１は、上述の基本的なラジアル構造を前提として、トレッド部２のトレッドパターンの改善によって容易に実現することができる。以下、そのようなトレッドパターンのいくつかの実施形態が説明される。
【００６７】
［内側ショルダー陸部の構成］
図５には、内側ショルダー陸部１７の拡大図が示されている。図５に示されるように、内側ショルダー陸部１７は、内側トレッド端Ｔｉを含む。即ち、内側ショルダー陸部１７は、内側トレッド端Ｔｉと内側ショルダー主溝１１と間に形成されている。内側ショルダー陸部１７は、例えば、トレッド幅ＴＷの０．２５〜０．３５倍のタイヤ軸方向の幅Ｗ４を有している。
【００６８】
本実施形態の内側ショルダーラグ溝２１は、例えば、タイヤ軸方向に対して１０〜４５度の角度θ１で傾斜している。また、内側ショルダーラグ溝２１は、例えば、タイヤ軸方向に対して一定の角度で傾斜するように直線状にのびているのが望ましい。
【００６９】
内側ショルダーラグ溝２１のタイヤ軸方向の長さＬ１は、例えば、内側ショルダー陸部１７のタイヤ軸方向の幅Ｗ４の０．７０〜０．８５倍であるのが望ましい。内側ショルダーラグ溝２１の溝幅Ｗ５は、例えば、内側ショルダー主溝１１の溝幅Ｗ１の０．３０〜０．４５倍であるのが望ましい。また、ウェット性能を確保するために、内側ショルダーラグ溝２１の溝幅Ｗ５は、２mm以上であるのが望ましい。内側ショルダーラグ溝２１の長さＬ１及び溝幅Ｗ５を規定した場合、内側ショルダー陸部１７のタイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性を、さらに好ましい範囲で低下させながら、良好なウェット性能を提供することができる。
【００７０】
本実施形態の内側ショルダーラグ溝２１は、例えば、一定の溝幅でのびている。但し、本発明は、このような態様に限定されるものではない。本発明の他の実施形態では、例えば、内側ショルダーラグ溝２１は、タイヤ軸方向内側に向かって溝幅が漸減しているものでも良い。このような内側ショルダーラグ溝２１は、内側ショルダー陸部１７の剛性を好ましい範囲に調整するのに役立つ。
【００７１】
内側ショルダー陸部１７のタイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性を、好ましい範囲に低下させるために、内側ショルダーラグ溝２１の本数（合計本数）Ｎ１は、例えば、６５〜８５の範囲であるのが望ましい。
【００７２】
内側ショルダー陸部１７には、少なくとも１本の内側ショルダーサイプ２５が設けられているのが望ましい。内側ショルダーサイプ２５は、例えば、内側ショルダーラグ溝２１の内端から内側ショルダー陸部１７の外側トレッド端Ｔｏ側のエッジまでのびている。本実施形態では、各内側ショルダーラグ溝２１の内端から、内側ショルダーサイプ２５がのびている。このような内側ショルダーサイプ２５は、内側ショルダー陸部１７の剛性を好ましい範囲に調整するのに役立つ。なお、本明細書において、「サイプ」とは、幅が０．８mm以下の切れ込みとして定義される。
【００７３】
内側ショルダーサイプ２５は、例えば、タイヤ軸方向に対して１０〜４５°の角度θ２で傾斜している。本実施形態の内側ショルダーサイプ２５は、例えば、タイヤ軸方向に対して内側ショルダーラグ溝２１と同じ角度で傾斜している。本発明の他の態様では、内側ショルダーサイプ２５の前記角度θ２は、例えば、内側ショルダーラグ溝２１のタイヤ軸方向に対する角度θ１よりも大きいものでも良い。
【００７４】
図６には、図５の内側ショルダーラグ溝２１及び内側ショルダーサイプ２５のＢ−Ｂ線断面図が示されている。図６に示されるように、内側ショルダーサイプ２５は、外側トレッド端Ｔｏ側に向かって深さが漸減しているのが望ましい。このような内側ショルダーサイプ２５は、内側ショルダー陸部１７の剛性を維持し、大きなSATを発揮するのに役立つ。
【００７５】
図５に示されるように、内側ショルダー陸部１７は、例えば、７５〜８５％のランド比を有しているのが望ましい。本明細書において、「ランド比」とは、対象となる陸部に設けられた溝を全て埋めた仮想接地面の全面積Ｓａに対する、実際の陸部の合計接地面積Ｓｂの比Ｓｂ／Ｓａとして定義される。
【００７６】
［外側ショルダー陸部の構成］
図７には、外側ショルダー陸部１６の拡大図が示されている。図７に示されるように、外側ショルダー陸部１６は、外側トレッド端Ｔｏを含む。即ち、外側ショルダー陸部１６は、外側トレッド端Ｔｏと外側ショルダー主溝１２と間に形成されている。外側ショルダー陸部１６は、例えば、トレッド幅ＴＷの０．２５〜０．３５倍のタイヤ軸方向の幅Ｗ７を有している。望ましい態様として、本実施形態の外側ショルダー陸部１６は、内側ショルダー陸部１７（図５に示す）と同一の幅で構成されている。
【００７７】
外側ショルダーラグ溝２８は、例えば、タイヤ軸方向に対して内側ショルダーラグ溝２１（図５に示され、以下、同様である。）よりも小さい角度θ４（図示省略）でのびている。前記角度θ４は、例えば、０〜１０度が望ましく、本実施形態では、外側ショルダーラグ溝２８がタイヤ軸方向に沿って直線状にのびており、角度θ４＝０度である。外側ショルダーラグ溝２８は、とりわけ外側ショルダー陸部１６のタイヤ軸方向剛性を内側ショルダー陸部１７よりも効果的に大きくし、ひいてはSATを大きくできる。
【００７８】
外側ショルダーラグ溝２８のタイヤ軸方向の長さＬ２は、内側ショルダーラグ溝２１のタイヤ軸方向の長さＬ１よりも小さいのが望ましい。例えば、外側ショルダーラグ溝２８の前記長さＬ２は、内側ショルダーラグ溝２１の前記長さＬ１の０．９０〜０．９８倍であるのが望ましい。このような外側ショルダーラグ溝２８は、外側ショルダー陸部１６のタイヤ周方向の剛性も相対的に高め、ひいてはSATを高めることができる。
【００７９】
外側ショルダーラグ溝２８は、例えば、ショルダー主溝１１、１２及びクラウン主溝１３よりも小さい溝幅Ｗ８を有している。また、外側ショルダーラグ溝２８の溝幅Ｗ８は、例えば、２mm以上であるのが望ましい。外側ショルダーラグ溝２８の溝幅Ｗ８は、例えば、内側ショルダーラグ溝２１の溝幅Ｗ５と同一か、それよりも小さいのが望ましい。具体的には、外側ショルダーラグ溝２８の溝幅Ｗ８は、内側ショルダーラグ溝２１の溝幅Ｗ５の０．８０〜１．０倍程度であるのが望ましい。
【００８０】
本実施形態の外側ショルダーラグ溝２８は、例えば、一定の溝幅でのびている。但し、本発明は、このような態様に限定されるものではない。本発明の他の実施形態では、例えば、外側ショルダーラグ溝２８は、タイヤ軸方向内側に向かって溝幅が漸減しているものでも良い。このような外側ショルダーラグ溝２８は、外側ショルダー陸部１６の剛性を維持し、さらにSATを大きくするのに役立つ。
【００８１】
図８には、外側ショルダーラグ溝２８のＣ−Ｃ線断面図が示されている。図８に示されるように、外側ショルダーラグ溝２８の最大の深さｄ２は、内側ショルダーラグ溝２１の最大の深さｄ１（図６に示す）よりも小さいのが望ましい。外側ショルダーラグ溝２８の前記深さｄ２は、例えば、内側ショルダーラグ溝２１の前記深さｄ１の０．８５〜０．９５倍であるのが望ましい。これにより、外側ショルダー陸部１６の剛性が相対的に大きくなり、ひいては大きなSATを得ることができる。
【００８２】
同様の観点から、外側ショルダーラグ溝２８の溝中心線に沿った断面の面積Ｓ２は、内側ショルダーラグ溝２１の溝中心線に沿った断面の面積Ｓ１よりも小さいのが望ましい。外側ショルダーラグ溝２８の前記面積Ｓ２は、例えば、内側ショルダーラグ溝２１の前記面積Ｓ１の０．８５〜０．９５倍であるのが望ましい。
【００８３】
図７に示されるように、外側ショルダー陸部１６に設けられた外側ショルダーラグ溝２８の本数（合計本数）Ｎ２は、例えば、内側ショルダーラグ溝２１の本数Ｎ１よりも小であることが望ましい。本実施形態では、内側ショルダーラグ溝２１の本数Ｎ１が、例えば、外側ショルダーラグ溝２８の本数Ｎ２の１．１倍以上に設定されているのが望ましい。
【００８４】
とりわけ、外側ショルダーラグ溝２８の本数Ｎ２は、５５〜７５の範囲であり、かつ、前記本数Ｎ１の０．５〜０．９倍の範囲であるのが望ましい。内側ショルダーラグ溝２１及び外側ショルダーラグ溝２８の本数Ｎ１、Ｎ２に差を設けることにより、外側ショルダー陸部１６のタイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性を、内側ショルダー陸部１７に比して相対的に高めることができる。
【００８５】
外側ショルダー陸部１６は、例えば、外側ショルダー主溝１２と各外側ショルダーラグ溝２８との間の外側ショルダーリブ状部３３を含んでいる。
【００８６】
外側ショルダーリブ状部３３は、例えば、溝が設けられておらず、タイヤ周方向に連続してのびている。このような外側ショルダーリブ状部３３は、外側ショルダー陸部１６のタイヤ周方向剛性を効果的に高めることができる。
【００８７】
外側ショルダーリブ状部３３のタイヤ軸方向の幅Ｗ９は、例えば、外側ショルダー陸部１６のタイヤ軸方向の幅Ｗ７の０．２０〜０．３０倍であるのが望ましい。これにより、外側ショルダー陸部１６の剛性を適度に維持し、ひいては高いSATを発生させることができる。
【００８８】
同様の観点から、外側ショルダー陸部１６は、例えば、内側ショルダー陸部１７よりも大きいランド比を有するのが望ましい。外側ショルダー陸部１６のランド比は、例えば、内側ショルダー陸部１７のランド比の１．０５〜１．１０倍の範囲にあるのが望ましい。
【００８９】
［ミドル陸部の構成］
図９には、ミドル陸部１８の拡大図が示されている。図９に示されるように、本実施形態のミドル陸部１８は、外側ミドル陸部１９と内側ミドル陸部２０とを含んでいる。外側ミドル陸部１９は、例えば、クラウン主溝１３と外側ショルダー主溝１２との間に区分されている。この実施形態では、外側ミドル陸部１９及び内側ミドル陸部２０は、それぞれトレッド幅ＴＷの０．１０〜０．２０倍のタイヤ軸方向の幅Ｗ１３及びＷ１０を有する。本実施形態では、Ｗ１３＝Ｗ１０とされているが、Ｗ１３＞Ｗ１０とされても良い。
【００９０】
外側ミドル陸部１９には、外側ミドルラグ溝４０と外側ミドルブロック片４２とが設けられている。外側ミドルラグ溝４０は、内側トレッド端Ｔｉ側のエッジから外側トレッド端Ｔｏ側にのび、かつ、外側ミドル陸部１９内で途切れている。外側ミドルブロック片４２は、タイヤ周方向に隣接する外側ミドルラグ溝４０の間に区分されている。外側ミドルブロック片４２は、タイヤ周方向長さMboを有している。
【００９１】
内側ミドル陸部２０には、内側ミドルラグ溝３６と内側ミドルブロック片３８とが設けられている。内側ミドルラグ溝３６は、内側トレッド端Ｔｉ側のエッジから外側トレッド端Ｔｏ側にのび、かつ、内側ミドル陸部２０内で途切れている。内側ミドルブロック片３８は、タイヤ周方向に隣接する内側ミドルラグ溝３６の間に区分されている。内側ミドルブロック片３８は、タイヤ周方向長さMbiを有している。
【００９２】
図３に示した発明者らの種々の実験の結果、さらに大きなSATを発生させるために、外側ミドル陸部１９のタイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性も、SATへの寄与が大きく、それらを内側ミドル陸部２０よりも高めることで、上記とほぼ同様のメカニズムでSATを増加させることを知見した。このため、本実施形態では、前記タイヤ周方向長さの比Mbi／Mboが、好ましくは０．７０以上、より好ましくは０．７５以上であり、好ましくは０．９０以下、より好ましくは０．８５以下である。これにより、旋回性能と乗り心地性とをバランス良く高めることができる。
【００９３】
望ましい態様では、外側ミドルブロック片４２のタイヤ周方向長さMboは、外側ショルダーブロック片３４のタイヤ周方向長さSbo（図７に示す）よりも小さいのが望ましい。具体的には、前記タイヤ集方向長さMboは、例えば、前記タイヤ周方向長さSboの０．６０〜０．７０倍であるのが望ましい。これにより、上述の効果を発揮しつつ、各ブロック片の偏摩耗を抑制することができる。
【００９４】
図９に示されるように、好ましい態様では、SATをより大きく発生させながら偏摩耗の発生を防止するために、タイヤ周方向剛性に関し、外側ミドル陸部１９は、内側ミドル陸部２０の１．０５〜１．４０倍の剛性比σ３を有するのが望ましい。同様に、タイヤ軸方向剛性に関し、外側ミドル陸部１９は、内側ミドル陸部２０の１．０５〜１．４０倍の剛性比σ４を有するのが望ましい。以下に、上記のような剛性差を実現しうる具体的なパターンの構成が説明される。
【００９５】
［内側ミドル陸部の構成］
内側ミドル陸部２０に上述の内側ミドルラグ溝３６が設けられることにより、内側ミドル陸部２０の外側半部２０ｏは、タイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性に関し、内側ミドル陸部２０の内側半部２０ｉと同じかそれよりも大きく形成されている（本実施形態では、大きく形成されている。）。このように、内側ミドル陸部２０単体において、剛性差を与えることにより、さらにSATを高め、ひいては旋回性能を高めることができる。
【００９６】
好ましい態様では、SATをより大きく発生させながら偏摩耗の発生を防止するために、タイヤ周方向剛性に関し、内側ミドル陸部２０の外側半部２０ｏは、その内側半部２０ｉの１．０５〜１．５０倍の剛性比σ５を有するのが望ましい。同様に、タイヤ軸方向剛性に関し、内側ミドル陸部２０の外側半部２０ｏは、その内側半部２０ｉの１．０５〜１．２０倍の剛性比σ６を有するのが望ましい。
【００９７】
ここで、前記外側半部２０ｏは、内側ミドル陸部２０のタイヤ軸方向の中心位置２０Ｃよりも外側トレッド端Ｔｏ側の部分である。また、前記内側半部２０ｉは、内側ミドル陸部２０のタイヤ軸方向の中心位置２０Ｃよりも内側トレッド端Ｔｉ側の部分である。また、内側ミドル陸部２０の外側半部２０ｏ及び内側半部２０ｉの各タイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性は、先に説明した通り、トレッド部２から各陸部を切り出して測定される。
【００９８】
内側ミドルラグ溝３６は、例えば、タイヤ軸方向に対して、内側ショルダーラグ溝２１よりも小さい角度θ７（図示省略）でのびている。内側ミドルラグ溝３６の前記角度θ７は、例えば、０〜１０度が望ましく、本実施形態では、タイヤ軸方向に沿って直線状にのびている（角度θ７＝０度）。このような内側ミドルラグ溝３６は、内側ミドル陸部２０のタイヤ軸方向の剛性を十分に維持し、とりわけタイヤ１が車両の後輪に装着されたとき、大きな等価CPを提供することができる。
【００９９】
内側ミドルラグ溝３６のタイヤ軸方向の長さＬ３は、例えば、内側ミドル陸部２０の前記幅Ｗ１０の０．４５〜０．５５倍であるのが望ましい。内側ミドルラグ溝３６の溝幅Ｗ１１は、例えば、内側ショルダーラグ溝２１の溝幅Ｗ５（図５に示す）と同じで構成されているが、異なるものでも良い。図１０（ａ）には、図８の内側ミドルラグ溝３６のＤ−Ｄ線断面図が示されている。図１０（ａ）に示されるように、内側ミドルラグ溝３６の深さｄ６は、例えば、クラウン主溝１３の溝深さｄ５の０．２０〜０．９０倍程度が望ましい。
【０１００】
図９に示されるように、内側ミドル陸部２０に設けられた内側ミドルラグ溝３６の本数（合計本数）Ｎ３は、例えば、８０〜１００本の範囲であるのが望ましい。
【０１０１】
内側ミドル陸部２０は、例えば、クラウン主溝１３と各内側ミドルラグ溝３６との間の内側ミドルリブ状部３７を含んでいる。内側ミドルリブ状部３７は、例えば、溝が設けられておらず、タイヤ周方向に連続してのびている。このような内側ミドルリブ状部３７は、内側ミドル陸部２０のタイヤ赤道Ｃ側の剛性を高め、ひいてはSATを高めることができる。
【０１０２】
内側ミドル陸部２０は、例えば、７５〜８５％のランド比を有しているのが望ましい。このような内側ミドル陸部２０は、ウェット性能と操縦安定性とをバランス良く高めることができる。
【０１０３】
［外側ミドル陸部の構成］
上述の外側ミドルラグ溝４０が設けられることにより、外側ミドル陸部１９の外側半部１９ｏは、タイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性に関し、外側ミドル陸部１９の内側半部１９ｉと同じかそれよりも大きく形成されている（本実施形態では、大きく形成されている。）。このような外側ミドル陸部１９は、さらに、SATを高めるのに寄与し、ひいては旋回性能を高めることができる
【０１０４】
好ましい態様では、SATをより大きく発生させながら偏摩耗の発生を防止するために、タイヤ周方向剛性に関し、外側ミドル陸部の外側半部１９ｏは、その内側半部１９ｉの１．０５〜１．５０倍の剛性比σ７を有するのが望ましい。同様に、タイヤ軸方向剛性に関し、外側ミドル陸部の外側半部１９ｏは、その内側半部１９ｉの１．０５〜１．２０倍の剛性比σ８を有するのが望ましい。
【０１０５】
ここで、前記外側半部１９ｏは、外側ミドル陸部１９のタイヤ軸方向の中心位置１９Ｃよりも外側トレッド端Ｔｏ側の部分である。また、前記内側半部１９ｉは、外側ミドル陸部１９のタイヤ軸方向の中心位置１９Ｃよりも内側トレッド端Ｔｉ側の部分である。また、外側ミドル陸部１９の外側半部１９ｏ及び内側半部１９ｉの各タイヤ周方向剛性及びタイヤ軸方向剛性は、先に説明した通り、トレッド部２から各陸部を切り出して測定される。
【０１０６】
外側ミドルラグ溝４０は、例えば、タイヤ軸方向に対して０〜１０度の角度θ８（図示省略）で配されているのが望ましい。本実施形態では、本実施形態では、外側ミドルラグ溝４０がタイヤ軸方向に沿って直線状にのびている（θ８＝０度）。本発明の他の態様において、内側ミドルラグ溝３６がタイヤ軸方向に対して傾斜している場合、外側ミドルラグ溝４０のタイヤ軸方向に対する角度は、内側ミドルラグ溝３６のタイヤ軸方向に対する角度よりも小さいのが望ましい。これにより、外側ミドル陸部１９のタイヤ軸方向の剛性がさらに高められ、ひいてはSATが高められる。
【０１０７】
各外側ミドルラグ溝４０は、例えば、内側ミドルラグ溝３６よりも小さいタイヤ軸方向の長さＬ４を有しているのが望ましい。外側ミドルラグ溝４０の前記長さＬ４は、例えば、内側ミドルラグ溝３６の長さＬ３の０．７０〜０．８０倍であるのが望ましい。外側ミドルラグ溝４０の溝幅Ｗ１４は、例えば、内側ミドルラグ溝３６の溝幅Ｗ１１と同じに構成されているが、異なるものでも良い。図１０（ｂ）には、外側ミドルラグ溝４０のＥ−Ｅ線断面図が示されている。図１０（ｂ）に示されるように、外側ミドルラグ溝４０の最大の溝深さｄ７は、例えば、内側ミドルラグ溝３６の最大の溝深さｄ６よりも小さいのが望ましい。前記溝深さｄ７は、例えば、前記溝深さｄ６の０．８０〜０．９５倍であるのが望ましい。
【０１０８】
外側ミドルラグ溝４０の溝中心線に沿った断面の面積Ｓ４は、内側ミドルラグ溝３６の溝中心線に沿った断面の面積Ｓ３よりも小さいのが望ましい。前記面積Ｓ４は、例えば、前記面積Ｓ３の０．８０〜０．９５倍であるのが望ましい。
【０１０９】
図９に示されるように、外側ミドル陸部１９に設けられた外側ミドルラグ溝４０の本数（合計本数）Ｎ４は、例えば、内側ミドルラグ溝３６の前記本数Ｎ３よりも小であるのが望ましく、とりわけ、前記本数Ｎ３の０．５〜０．９倍の範囲であるのが望ましい。このような外側ミドルラグ溝４０は、外側ミドル陸部１９の剛性を相対的に高め、高いSATを提供することができる。
【０１１０】
より望ましい態様では、外側ミドルラグ溝４０の本数Ｎ４と内側ミドルラグ溝の本数Ｎ３との比Ｎ４／Ｎ３が、外側ショルダーラグ溝２８の本数Ｎ２と内側ショルダーラグ溝２１の本数Ｎ１との比Ｎ２／Ｎ１よりも小さい。このような態様は、外側ミドル陸部１９と内側ミドル陸部２０との剛性差を相対的に小さくでき、ひいてはこれらの偏摩耗を抑制することができる。
【０１１１】
外側ミドル陸部１９は、例えば、外側ショルダー主溝１２と各外側ミドルラグ溝４０との間の外側ミドルリブ状部４１を含んでいる。外側ミドルリブ状部４１は、例えば、溝が設けられておらず、タイヤ周方向に連続してのびているのが望ましい。このような外側ミドルリブ状部４１は、高い剛性を有し、ひいては高いSATを提供することができる。同様の観点から、外側ミドルリブ状部４１は、例えば、内側ミドルリブ状部３７よりも大きいタイヤ軸方向の幅Ｗ１５を有しているのが望ましい。
【０１１２】
外側ミドル陸部１９は、例えば、内側ミドル陸部２０よりも大きいランド比を有するのが望ましい。外側ミドル陸部１９のランド比は、例えば、内側ミドル陸部２０のランド比の１．０５〜１．１０倍の範囲にあるのが望ましい。
【０１１３】
以上、本発明の一実施形態のタイヤが詳細に説明されたが、本発明は、上記の具体的な実施形態に限定されることなく、種々の態様に変更して実施され得る。
【実施例】
【０１１４】
図２の基本パターンを有するサイズ２０５／５５Ｒ１６のタイヤが、表１の仕様に基づき試作された。比較例１として、図１１に示されるように、内側ショルダーブロック片のタイヤ周方向長さSbiと外側ショルダーブロック片のタイヤ周方向長さSboとの比Sbi／Sboが１．０であるタイヤが試作された。各テストタイヤについて、各種の試験が行われた。
【０１１５】
［台上試験］
フラットベルト式のタイヤ試験機を使用して、下記の条件で、SAT、トレッド部のタイヤ周方向の接地最大長L及びCFが測定され、各テストタイヤが下記式（１）を満たすかどうかについて調査された。
装着リム：１６×６．５ＪＪ
タイヤ内圧：２２０kPa
速度：１０km/h
スリップ角：０．７度
キャンバー角：−１．０度
タイヤの荷重：正規荷重の７０％
SAT  ≧  ０．１８×L×CF  …（１）
【０１１６】
＜旋回性能＞
排気量２０００ccのＦＦ乗用車の四輪に、テストタイヤが装着され、ドライバー１名乗車で、ドライ路面上を旋回走行させ、そのときの旋回性能が、運転者の官能により評価された。結果は、比較例１を１００とする評点である。数値が大きい程、旋回操舵中に車体が速やかに公転走行状態に移行したことを示す。
【０１１７】
＜乗り心地性＞
上記車両走行時の乗り心地性が、運転者の官能により評価された。結果は、比較例１を１００とする評点である。数値が大きい程、優れた乗り心地性を有していることを示す。
テストの結果が表１に示される。
【０１１８】
【表１】
2019043237.tif 000003
2019043237.tif 000004
【０１１９】
テストの結果、実施例のタイヤは、比較例のタイヤに比べて、優れた旋回性能を発揮していることが確認できた。また、実施例のタイヤは、乗り心地性も維持されていることが確認できた。また、実施例のタイヤの内、上記式（１）を満たしたものは、より優れた旋回性能を発揮していることが確認できた。
【符号の説明】
【０１２０】
２  トレッド部
６  カーカス
７  ベルト層
１０  主溝
１５  周方向陸部
１６  外側ショルダー陸部
１７  内側ショルダー陸部
２１  内側ショルダーラグ溝
２６  内側ショルダーブロック片
２８  外側ショルダーラグ溝
３４  外側ショルダーブロック片
【図１】
2019043237.tif 000005
【図２】
2019043237.tif 000006
【図３】
2019043237.tif 000007
【図４】
2019043237.tif 000008
【図５】
2019043237.tif 000009
【図６】
2019043237.tif 000010
【図７】
2019043237.tif 000011
【図８】
2019043237.tif 000012
【図９】
2019043237.tif 000013
【図１０】
2019043237.tif 000014
【図１１】
2019043237.tif 000015
【図１２】
2019043237.tif 000016
【図１３】
2019043237.tif 000017
【図１４】
2019043237.tif 000018