(57)【要約】【課題】高速回転時のモータの出力の改善し且つトルクリップルを抑制しつつ駆動時トルクが０となる状況が生じないようにして始動性を確保できる単相モータを提供する。【解決手段】永久磁石を有するロータ１と、ロータ１の外周にロータ１と空隙を介して配置されロータ１と対向する一対のティース部３３を有するステータコア３０及びティース部の周囲に装備されたコイル３４からなるステータ３と、を備える単相モータであって、ティース部３３の先端のロータ外周に面する角度領域の機械角度であるティース角度が４０°以上１２０°以下であり、逆誘起電圧が０となるときのロータ位相から設定されたティース部の周方向位置を基準位置として、上記角度領域を基準位置で二分した進行側角度θ１とティース角度θとの角度比Ｒ（＝θ１／θ）が、０．５１以上である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
永久磁石を有するロータと、前記ロータの外周に空隙を介して配置された先端壁部を備えた一対のティース部を有するステータコア及び前記ティース部の周囲に装備されたコイルからなるステータと、を備える単相モータであって、
前記ティース部の前記先端壁部の前記ロータの外周の周方向に沿った角度領域の機械角度であるティース角度θが４０°以上且つ１２０°以下であり、
逆誘起電圧が０となるときの前記ロータの位相から設定された前記ティース部の前記周方向の位置を基準位置として、前記角度領域を前記基準位置で二分した前記ロータの回転進行方向側の角度である進行側角度θ１と前記ティース角度θとの角度比Ｒ（＝θ１／θ）が、０．５１以上である
ことを特徴とする単相モータ。
【請求項２】
前記ティース角度が８０°以上であって、
前記角度比Ｒが０．６５以下である
ことを特徴とする請求項１に記載された単相モータ。
【請求項３】
前記ステータコアは、前記ロータの外周を包囲するヨーク部と、前記ヨーク部の前記ロータを挟んで位置する一対のティース形成箇所とを備え、
前記ティース部は前記ティース形成箇所からそれぞれ前記ロータに向けて突設され、
前記ヨーク部は、開磁路を形成している
ことを特徴とする請求項１又は２に記載された単相モータ。
【請求項４】
前記ヨーク部は、それぞれ前記ティース形成箇所を有する一対の対向辺部と、前記一対の対向辺部を接続する接続辺部と、を有し、前記ロータの軸方向視においてコ字状に形成されている
ことを特徴とする請求項３に記載された単相モータ。
【請求項５】
前記ステータコアは、前記ロータの外周を包囲するヨーク部と、前記ヨーク部の前記ロータを挟んで位置する一対のティース形成箇所とを備え、
前記ティース部は前記ティース形成箇所からそれぞれ前記ロータに向けて突設され、
前記ヨーク部は、閉磁路を形成している
ことを特徴とする請求項１又は２に記載された単相モータ。
【請求項６】
前記ヨーク部は、前記ロータの軸方向視において一対の長辺部と一対の短辺部とからなる矩形に形成され、
前記ティース部は、前記各長辺部にそれぞれ形成されている
ことを特徴とする請求項５に記載された単相モータ。
【請求項７】
前記ティース部の周囲に巻回される巻線は、前記ティース部の周壁面から離隔した位置に配置されている
ことを特徴とする請求項５又は６に記載された単相モータ。
【請求項８】
それぞれの前記ティース部の前記先端壁部は、前記ロータの外周に沿うように弧状に形成され、
前記ティース形成箇所からの前記先端壁部の突出量は、前記先端壁部の一縁側と他縁側とで異なる大きさに設定されている
ことを特徴とする請求項３〜７の何れか１項に記載された単相モータ。
【請求項９】
モータ回転数を７００００ｒｐｍ以上とする交流電源に接続されている
ことを特徴とする、請求項１〜８の何れか１項に記載された単相モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、永久磁石ロータを用いた単相モータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
永久磁石ロータを用いた単相モータは、ロータを挟んで１対のティース部が対向して配置される。このような単相モータは、駆動回路も含めて簡素に構成することができて比較的安価であるが、原理的に始動性に課題がある。このため、始動性を向上させる技術が開発されている。例えば特許文献１等には、ティース部のロータと対向する面を偏心させたりティース部に凹部を設けたりして始動性の向上を図る技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３４６２０４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記の単相モータでは、ティース部のロータの外周に面する角度（ティース先端角度、以下、ティース角度という）を大きくして永久磁石ロータとの鎖交磁束を増加させると、電流量に対するモータ出力の効率を上昇させることができる。しかし、ティース角度を広げることによってインダクタンスが増加するため、高速回転時にモータの出力が著しく低下してしまうという課題が発生する。
【０００５】
一方、ティース角度を狭めれば、上記とは逆に、高速回転時のモータ出力低下は改善されるものの、永久磁石ロータとの鎖交磁束が低下するためモータの効率が低下してしまい、これに加えて、駆動時（通電時）のモータの振動要因となるトルクリップルが増大してしまうという課題が発生する。また、トルクリップルが増大すると、単相モータの場合、始動性が悪化する場合がある。
【０００６】
特許文献１には、始動性に関する着目はあるものの、高速回転時のモータ出力の低下に関する着目や、トルクリップルに関する着目はなされていない。
【０００７】
本発明は、このような課題に鑑み創案されたもので、高速回転時のモータの出力を改善し、且つトルクリップルを抑制しつつ駆動時トルクが０となる状況（デッドポイント）が生じないようにして始動性を確保することができるようにした単相モータを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）本発明の単相モータは、永久磁石を有するロータと、前記ロータの外周に空隙を介して配置された先端壁部を備えた一対のティース部を有するステータコア及び前記ティース部の周囲に装備されたコイルからなるステータと、を備える単相モータであって、前記ティース部の前記先端壁部の前記ロータの外周の周方向に沿った角度領域の機械角度であるティース角度θが４０°以上且つ１２０°以下であり、逆誘起電圧が０となるときの前記ロータの位相から設定された前記ティース部の前記周方向の位置を基準位置として、前記角度領域を前記基準位置で二分した前記ロータの回転進行方向側の角度である進行側角度θ１と前記ティース角度θとの角度比Ｒ（＝θ１／θ）が、０．５１以上であることを特徴としている。
（２）前記ティース角度が８０°以上であって、前記角度比Ｒが０．６５以下であることが好ましい。
【０００９】
（３）前記ステータコアは、前記ロータの外周を包囲するヨーク部と、前記ヨーク部の前記ロータを挟んで位置する一対のティース形成箇所とを備え、前記ティース部は前記ティース形成箇所からそれぞれ前記ロータに向けて突設され、前記ヨーク部は、開磁路を形成していることが好ましい。
（４）前記ヨーク部は、それぞれ前記ティース形成箇所を有する一対の対向辺部と、前記一対の対向辺部を接続する接続辺部とを有し、前記ロータの軸方向視においてコ字状に形成されていることが好ましい。
【００１０】
（５）前記ステータコアは、前記ロータの外周を包囲するヨーク部と、前記ヨーク部の前記ロータを挟んで位置する一対のティース形成箇所とを備え、前記ティース部は前記ティース形成箇所からそれぞれ前記ロータに向けて突設され、前記ヨーク部は、閉磁路を形成していることが好ましい。
（６）前記ヨーク部は、前記ロータの軸方向視において一対の長辺部と一対の短辺部とからなる矩形に形成され、前記ティース部は、前記各長辺部にそれぞれ形成されていることが好ましい。
【００１１】
（７）それぞれの前記ティース部の前記先端壁部は、前記ロータの外周に沿うように弧状に形成され、前記ティース形成箇所からの前記先端壁部の突出量は、前記先端壁部の一縁側と他縁側とで異なる大きさに設定されていることが好ましい。
（８）前記ティース部の周囲に巻回される巻線は、前記ティース部の周壁面から離隔した位置に配置されていることが好ましい。
（９）モータ回転数を７００００ｒｐｍ以上とする交流電源に接続されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、高速回転時のモータの出力を改善することができる。また、ティース角度θと進行側角度θ１との角度比Ｒの設定によりティース部を基準位置に対して十分に非対称にすることができ始動性を確保できる。さらに、モータ駆動時のトルクリップルも低減されて、駆動時トルクが０となる状況を回避することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】一実施形態に係る単相モータの要部を軸方向から見た状態で示す構成図である。
【図２】逆誘起電力が０となる基準位置を説明するグラフである。
【図３】ティース角度を変化させたときのステータコアを通過する磁束及びステータコイルのインダクタンスの各特性を示すグラフである。
【図４】モータの回転数に対するモータのトルク特性をティース角度θごとに示すグラフである。
【図５】進行側角度θ１に対するモータのトルクリップル特性をティース角度θごとに示すグラフである。
【図６】角度比Ｒに対するモータのトルクリップル特性をティース角度θごとに示すグラフである。
【図７】角度比Ｒに対するずれ角（ロータの誘起電圧０となる位相のコギングトルクが０となる位相からのずれ角）をティース角度θ毎に示すグラフである。
【図８】角度比Ｒが０．６５よりも大きい場合の単相モータの例を示す構成図である。
【図９】各ティース角度θの出力最大となる角度比Ｒとしたときの出力及びずれ角の変化を示すグラフである。
【図１０】閉磁路モータに本発明を適用した例を示す構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照して、実施形態としての単相モータについて説明する。以下に示す実施形態はあくまでも例示に過ぎず、以下の実施形態で明示しない種々の変形や技術の適用を排除する意図はない。本実施形態の各構成は、それらの趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。また、必要に応じて取捨選択することができ、あるいは適宜組み合わせることができる。
【００１５】
（構成）
図１に示すように、この単相モータ（以下、単にモータともいう）１は、内側に配置されたロータ２と、外側に配置されたステータ３とを有する、インナーロータ型の２極２スロットの単相ブラシレスモータである。
【００１６】
ロータ２は、永久磁石を有しており、ロータ２の外周にはＮ極２１とＳ極２２とが１８０度位相をずらして配置されている。このロータ２は回転中心Ｏ１の周りに回転する。
【００１７】
ステータ３は、複数の薄板（例えばケイ素鋼板）が積層されて構成されたステータコア３０とステータコア３０に絶縁物（図示略）を介して装備されたコイル３４とを有し、ステータコア３０はロータ２の外周にロータ２と空隙を介して配置されている。
【００１８】
また、ステータコア３０は、ロータ２の一側を包囲するヨーク部３１と、ヨーク部３１においてロータ２を挟んで位置する一対のティース形成箇所３２，３２からそれぞれロータ２に向けて突出した一対のティース部３３とを備えている。一対のティース部３３の先端部分は、軸方向から見て回転中心Ｏ１に対して点対称に形成されている。
【００１９】
ヨーク部３１は、軸方向から見てコ字状（チャネル形状）に形成され、それぞれティース形成箇所３２を有する一対の対向辺部３１ａ，３１ａと、これらの対向辺部３１ａ，３１ａの対向する一端部どうしを接続する接続辺部３１ｂと、を有している。また、対向辺部３１ａ，３１ａの対向する他端部どうしの間は開放されている。
【００２０】
各ティース部３３は、その突出方向先端に形成される先端壁部３３ａが、ロータ２の外周面２ａに沿うように軸方向から見て円弧状に形成されている。軸方向から見て各ティース部３３の両側方に位置する側壁部３３ｂ，３３ｃは接続辺部３１ｂと平行ではなくてもよく、側壁部３３ｂ，３３ｃどうしが、先端に行くにしたがって互いに離隔するように傾斜していてもよい。
【００２１】
そして、先端壁部３３ａの一縁側（ロータ２の回転進行方向側）の角部３３ｄと他縁側（ロータ２の回転進行方向の逆側）の角部３３ｅとは、対向するティース部３３に向けて異なる突出量に設定されている。ここでは、先端壁部３３ａの一縁側角部３３ｄは他縁側角部３３ｅよりも大きく突出している。なお、ロータ２の回転進行方向とは、ロータ２の回転時にロータ２の外周が進行する方向をいう。
【００２２】
また、ティース部３３の一縁側角部３３ｄを形成する一縁側（ロータ２の回転進行方向側）の側壁部３３ｂは短辺部３１ｂと平行に近い僅かな傾斜になっているのに対して、他縁側角部３３ｅを形成する他縁側（ロータ２の回転進行方向と逆側）の側壁部３３ｃは側壁部３３ｂよりも大きな傾斜になっている。したがって、ティース部３３の側壁部３３ｃ側はくびれた形状になっている。
【００２３】
なお、一対のティース部３３については軸方向から見て回転中心Ｏ１に対して点対称に形成されている。
また、一方のティース部３３の一縁側角部３３ｄと他方のティース部３３の他縁側角部３３ｅとは互いに離隔しており、ロータ２の外周面２ａのうち、これらの一縁側角部３３ｄと他縁側角部３３ｅとの間の領域はティース部３３が配置されないで外周面２ａがヨーク部３１に対して露出している。
【００２４】
ヨーク部３１の接続辺部３１ｂの周囲には、例えば芯線が銅であり外周面に絶縁被膜が施された巻線３４ａが巻回されて構成されたコイル３４が装備されている。コイル３４は交流電源に接続され、一方のティース部３３から他方のティース部３３へ、或いは、他方のティース部３３から一方のティース部３３へと、交流周波数に応じて交互に磁束が発生する。
【００２５】
コイル３４に交流電流が供給されると、ヨーク部３１が、磁路（磁気回路）を形成して、ロータ２の永久磁石の磁束との相互作用により、ロータ２は図１中に矢印で示すように回転する。ヨーク部３１及びティース部３３を経た磁束は、ロータ２を経て回転中心Ｏ１に関して反対側のティース部３３に流れる。一対の対向辺部３１ａ，３１ａの対向する他端部どうしの間は開放されているので、磁路は開磁路となっている。
【００２６】
ところで、本モータ１では、ティース部３３の先端壁部３３ａのティース角度θが所定範囲内に設定されている。このティース角度θとは、ロータ２の外周２ａの先端壁部３３ａが面している部分の周方向の機械角度である。ティース角度θの所定範囲とは、４０°以上且つ１２０°以下の範囲であり（４０°≦θ≦１２０°）、本実施形態では、ティース角度θが１１０°になっている。
【００２７】
また、本モータ１では、このティース角度θをティース部３３の基準位置（機械角度位置）で二分した場合の、基準位置よりもロータ２の回転進行方向側の角度である進行側角度θ１と、ティース角度θとの角度比Ｒ（＝θ１／θ）が所定の範囲内に設定されている。
ティース部３３の基準位置とは、ロータ２の逆誘起電力が０となるときのロータ２の回転位相に応じたティース部３３の先端壁部３３ａの周方向位置である。
【００２８】
停止状態のロータ２を回転させようとすると、ロータ２の永久磁石の磁極と各ティース部３３との位置関係、即ち、モータ１の機械角度に応じて逆起電力が発生する。この時の逆起電力による電圧（逆誘起電圧）は、図２に示すように、モータ１の機械角度に応じてｓｉｎ波状に変化し、逆誘起電圧が０となる機械角度（ゼロクロス点）が存在する。この逆誘起電圧が０となるときのロータ２の磁極間位置（Ｓ極とＮ極との中間の位置）２ｓに対応したティース部３３の先端壁部３３ａの周方向位置をティース部３３の基準位置としている。
【００２９】
進行側角度θ１の所定の範囲とは、４８°以上且つ６３°以下であり、本実施形態では、図１に示すように、ティース角度θを１１０°、さらにこのティース角度θ（＝１１０°）を基準位置で二分したロータ２の回転進行方向側の進行側角度θ１を５８°としている。したがって、その角度比Ｒ（＝θ１／θ）は、５８／１１０≒０．５３となっている。
【００３０】
このようにティース角度θ及び進行側角度θ１を所定の範囲内に設定しているのは、ステータ３のインダクタンスの増加を抑えて高速回転時のモータ１の出力低下を抑制すること、通電によって生じる駆動トルクの位相とコギングトルクの位相とを異ならしめ、トルクリップルを抑制することで良好な始動性を確保すること、という各目的を達成するためである。
【００３１】
図３〜図５はティース角度θに対するモータ１の各特性を示すグラフである。
図３に示すように、ティース角度θが大きいほどステータコア３０を通過するモータ１の磁束が多くなる特性がある。一般的には磁束が増えることでモータの出力が向上する。
しかし、この一方でティース角度θが大きいほどモータ１のインダクタンスが大きくなる特性がある。
【００３２】
モータ１が高速回転する場合、ティース角度θが大きいと高いインダクタンスの影響を受けて電流の入力が大きく減少してしまうため、図４に示すように、高回転時はティース角度θが小さい方が高トルクとなる場合がある。
【００３３】
また、モータの出力はトルクに比例する関係にある為、モータが高速回転する場合、モータの出力はティース角度θが大きい方が小さくなってしまう。例えば６００００ｒｐｍで１３５°以上のティース角は１２０°以下のティース角のトルクを下回っていることから、モータ１を高回転型モータとする場合、１２０°以下のティース角とすることが望ましい。
【００３４】
さらに、モータ１の回転数が低いとティース角度θが大きいほどモータ１のトルクが大きいが、モータ１の回転数が７００００ｒｐｍよりも高い領域ではこれが逆転し、ティース角度θが大きいほどモータ１のトルクが小さくなる特性がある。特に、８００００ｒｐｍ以上では、この特性が顕著に表れる。
【００３５】
また、図５はモータ１を作動させたとき（駆動時）に生じるモータ１のトルク変動（トルクリップル）の進行側角度θ１に対する特性を示すグラフである。図５に示すように、モータ１の高速回転時には、ティース角度θが大きいほどトルクリップルが小さくなる特性がある。
【００３６】
一方、ティース角度θが小さくなると、高速回転時のティース部３３とロータ２との間のギャップの磁束密度変化が急激になるため、トルク変動は大きくなるが、進行側角度θ１を大きくすることでトルク変動は低下する傾向がある。進行側角度θ１を５５°以上にすると、モータ１のトルク変動を安定的に小さくすることができる。したがって、進行側角度θ１の値をこのような大きさに設定することも好ましい。
【００３７】
図６は、進行側角度θ１に対するモータ１の高速回転時（ここでは、第１の回転速度Ｎ１、Ｎ１=１０００００ｒｐｍ）の出力特性を、進行側角度θ１とティース角度θとの角度比Ｒとの関係でティース角度ごとに示すグラフである。
図６に示すように、高速回転時は角度比Ｒ＝０．５０（基準位置に関して対称のティース形状）と比較して、角度比Ｒを０．５０から０．５５へと増やすと出力が急速に増加する。各ティース角度ともに角度比Ｒが０．５５から０．８０の間で出力の上昇は飽和し、それ以降緩やかに低下している。つまり、高い出力を得ようとするには角度比Ｒを０．５５から０．８０の間に設定するのが望ましい。
【００３８】
図７は角度比Ｒに対するモータのトルクずれ角の特性をティース角度ごとに示すグラフである。このモータのトルクずれ角とは、ロータ２の誘起電力が０となる位相のコギングトルクが０となる位相からのズレ量であって、トルクずれ角が大きいほど始動性が良好になる。角度比Ｒ＝０．５で左右対称（回転方向上流と下流とで対称）となり、それ以外の場合はティース部３３の先端壁部３３ａが左右非対称（回転方向上流と下流とで非対称）となる。図７では誘起電圧が０となる位相に対して回転方向側にコギングトルクが０となる位相がずれている場合を正として示している。
【００３９】
図７に示すように、角度比Ｒを大きくとると、つまり進行側角度θ１を大きくとると、トルクずれ角は大きくなり、始動性が向上する。鋭意検討の結果、良好な始動性を得るにはトルクずれ角１．５°以上が望ましく、このとき角度比Ｒを０．５１以上にすればよいことがわかる。さらに望ましくはトルクずれ角２.０°以上であり、このとき角度比Ｒを０．５１以上且つティース角度θを６０°以上とすればよい。
【００４０】
なお、角度比Ｒが０．６５を上回るようにし、且つステータ３を小型化するために、例えば図８のようにティース部３３を短くすることが考えられるが、この構成では、ティース部３３以外の部分がロータ２と近接してしまう場合がある。図８に示す構成の場合、ティース部３３であるＡ位置よりもティース部３３外のＢ位置におけるティース部３３とロータ２とのギャップの方が狭くなってしまい、意図しない磁束の短絡が生じてモータの特性が低下するおそれがある。したがって、モータサイズを小型化する場合、角度比Ｒは０．６５以下がより望ましい。
【００４１】
図９は各ティース角度θにおいてモータ１の出力が最大となる角度比Ｒとしたときのモータ１の出力の変化及びトルクずれ角の変化を示している。ティース角度θが４０°から１２０°の範囲で良好な出力が得られる。さらに８０°以上１００°以下の範囲内では特に良好な出力が得られる。
【００４２】
（作用及び効果）
本実施形態に係る単相モータ１は上述のように構成されており、ティース角度θが４０°以上且つ１２０°以下とされていることにより、高速回転時のモータの出力を向上させることができる。また、ティース角度θが大きいと角度比Ｒを確保し難いが、ティース角度θが１２０°以下であれば角度比Ｒを確保し易い。
【００４３】
そして、角度比Ｒが０．５１以上であるので、ティース部３３を十分に左右非対称にできトルクずれ角を大きくでき始動性を確保できる。
また、ティース角度θが８０°以上であって、角度比Ｒθが０．６５以下とされることにより、ティースブ３３の加工が容易になる。
【００４４】
ヨーク部３１は開磁路を形成しているので、モータ１をコンパクトに構成することができ、モータ１の回転中心Ｏ１をケース内の隅の部分に配置するのにも適している。
ヨーク部３１は、コ字状に形成されているので、モータ１の図示しないケースを各機器への組付性のよい直方体に形成しても、ケース内をスペース効率よく使用することができる利点がある。
【００４５】
本実施形態では、回転中心Ｏ１に対して点対称の一対のティース部３３の各先端壁部３３ａの一縁側と他縁側とは異なる突出量であるため、ティース部３３における磁路が一縁側と他縁側とで左右非対称に形成されている。このため、ヨーク部３１の一対のティース形成箇所３２，３２を結ぶ基準線方向（短辺部３１ｂの延びる方向に沿った方向）に対して磁路の方向がずれて、モータのトルクが０となる位相と逆誘起電圧が０となる位相とをズラしやすく、モータ１の停止からの始動性を確保し易い利点もある。
【００４６】
ティース角度θを小さくするとステータコア３０を通過するモータ１の磁束が少なくなるため、この点では、モータ１の出力が低下することになるが、モータ回転数を７００００ｒｐｍ以上とする交流電源、より好ましくは、８００００ｒｐｍ以上とする交流電源にモータ１を接続して、モータ１を高速回転させるように構成すると、ティース角度θを１２０°以下、さらには１００°以下に小さく設定しても、モータ１の出力を確保することができる。
【００４７】
〔その他〕
上記の実施形態では、開磁路モータを例示しているが、本発明は、例えば図１０に示すような閉磁路モータに適用することできる。
なお、図１０において、図１と同符号は同様のものを示しており説明を省略する。図１０に示すように、ステータコア３０は、軸方向から見て回転中心Ｏ１に対して点対称に形成されている。ロータ２の外周を包囲するヨーク部３１´は、軸方向から見て矩形の環状に形成され、矩形の各長辺に対応し一定幅で延びる長辺部３１ａ´，３１ａ´と矩形の各短辺に対応し一定幅で延びる短辺部３１ｂ´，３１ｂ´とを有し、ティース形成箇所３２，３２は、各長辺部３１ａ´，３１ａ´に設けられている。
【００４８】
また、例えば銅製の巻線３４ａ´が巻回されて構成されたコイル３４´は各ティース部３３の周囲に装備されている。各コイル３４´は交流電源に接続され、一方のティース部３３から他方のティース部３３へ、或いは、他方のティース部３３から一方のティース部３３へと、交流周波数に応じて交互に磁束が発生する。なお、この構成では、巻線３４ａ´はティース部３３の周壁部（特に、側壁部）３３ｂ，３３ｃの基部から離隔した位置に配置されている。
【００４９】
この場合、ヨーク部３１は閉磁路を形成しているので、コンパクトに構成することができる。このため、モータ１を高回転化，高出力化，高効率化し易く、モータ１の回転時の振動の発生も抑制される利点がある。
ヨーク部３１は、矩形に形成されているので、モータ１の図示しないケースを各機器への組付性のよい直方体に形成しても、ケース内をスペース効率よく使用することができる利点がある。
巻線３４ａ´の内側の側壁部３３ｂ，３３ｃの基部（側壁部３３ｃ）のくびれ部に位置する隅部空間３５を通じても磁束が流れるようになり、この磁束も巻線３４ａ´と鎖交する出力となって、巻線３４ａ´の量を抑えながら（モータ１の重量増を抑えながら）のモータ１の出力向上に寄与する。
【００５０】
なお、図１に示すヨーク部３１は、軸方向から見てコ字状であるが、磁路を開磁路で構成する場合、ヨーク部３１の軸方向視の形状はこれに限定されず、曲線的な部分を有するＵ字状やＣ字状にするなど種々の形状に形成することができる。
磁路を閉磁路で構成する場合も、図１０に示すヨーク部３１´は、軸方向から見て矩形又は略四角形の形状であるが、ヨーク部３１´の軸方向視の形状はこれに限定されず、円形又はほぼ円形、Ｎ角形（Ｎは偶数）にするなど種々の形状に形成することができる。
また、ティース部３３の形状や、巻線３４ａ，３４ａ´の配置も実施形態のものに限定されるものではなく、適宜変更可能である。
【符号の説明】
【００５１】
１  単相モータ
２  ロータ
３  ステータ
２１  永久磁石のＮ極
２２  永久磁石のＳ極
３０  ステータコア
３１，３１´  ヨーク部
３１ａ  対向辺部
３１ｂ  接続辺部
３１ａ´  長辺部
３１ｂ´  短辺部
３２  ティース形成箇所
３３  ティース部
３３ａ  先端壁部
３３ｂ，３３ｃ  側壁部（軸方向視）
３３ｄ，３３ｅ  角部
３４，３４´  コイル
３４ａ，３４ａ´  巻線
３５  隅部空間
Ｏ１  回転中心 
【図１】
2019103294.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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