(57)【要約】【課題】（１１１）配向したチタン酸バリウム系膜を提供すること。【解決手段】配向性圧電体膜を構成する結晶が、一般式Ｂａ１−ｘＣａｘＴｉ１−ｙＺｒｙＯ３（０≦ｘ≦０．２、０≦ｙ≦０．２）からなるペロブスカイト型結晶であり、前記配向性圧電体膜が擬立方晶表記で（１１１）配向していることを特徴とする配向性圧電体膜を用いる。【選択図】図３
2019220571.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）
Ｂａ１−ｘＣａｘＴｉ１−ｙＺｒｙＯ３  （０≦ｘ≦０．２、０≦ｙ≦０．２）（１）
で表されるペロブスカイト型結晶によって構成される配向性圧電体膜であって、
前記配向性圧電体膜が、（１１１）配向を有する金属電極上に形成され、前記配向性圧電体膜が擬立方晶表記で（１１１）配向していることを特徴とする、配向性圧電体膜。
【請求項２】
後方散乱電子回折（ＥＢＳＤ）法にて測定された（１１１）配向の存在割合が、膜表面で５０％以上であり、かつ膜の法線方向の逆極点図において、（１１１）配向の角度ばらつきが５度以内であることを特徴とする、請求項１に記載の配向性圧電体膜。  
【請求項３】
前記金属電極が、白金および金の少なくとも１種を含むことを特徴とする、請求項１または２に記載の配向性圧電体膜。
【請求項４】
（１）基板上に（１１１）配向した金属電極を設ける工程と、
（２）前記基板を５００℃以上で熱処理する工程と、
（３）前記基板上に、一般式（１）
Ｂａ１−ｘＣａｘＴｉ１−ｙＺｒｙＯ３  （０≦ｘ≦０．２、０≦ｙ≦０．２）（１）
で表わされる金属酸化物の原料化合物を含むチタン酸バリウム系塗工液組成物を塗布する工程と、
（４）２００℃を超え、７００℃以下の温度で仮焼成して塗膜を形成する工程と、
（５）前記仮焼成して形成した塗膜を、７００℃を超える温度で焼成する工程と、
を含むことを特徴とする、配向性圧電体膜の製造方法。
【請求項５】
塗膜の膜厚が３０〜１５０ｎｍとなるまで、前記工程（３）及び（４）を繰り返すことを特徴とする、請求項４に記載の配向性圧電体膜の製造方法。
【請求項６】
前記配向性圧電体膜の膜厚が３０〜１５０ｎｍとなるまで前記工程（３）〜（５）を繰り返すことを特徴とする、請求項４に記載の配向性圧電体膜の製造方法。
【請求項７】
前記工程（３）は、ディッピング法、スピンコート法、スプレー法、印刷法およびフローコート法からなる郡から選択される少なくとも１種の塗布法により塗布することを特徴とする、請求項４〜６のいずれか１項に記載の配向性圧電体膜の製造方法。
【請求項８】
前記チタン酸バリウム系塗工液組成物が、
（ａ）（ｉ）バリウムアルコキシド、前記バリウムアルコキシドの加水分解物および前記バリウムアルコキシドの加水分解物の縮合物からなる群から選択される少なくとも1種のバリウム成分と、
（ｉｉ）チタンアルコキシド、前記チタンアルコキシドの加水分解物および前記チタンアルコキシドの加水分解物の縮合物からなる群から選択される少なくとも1種のチタン成分と、を含む、
ゾル−ゲル原料、および
（ｂ）β−ケトエステル化合物、
を含むことを特徴とする、請求項４〜７のいずれか１項に記載の配向性圧電体膜の製造方法。
【請求項９】
前記（ａ）ゾル−ゲル原料が、（ｉｉｉ）カルシウムアルコキシド、前記カルシウムアルコキシドの加水分解物および前記カルシウムアルコキシドの加水分解物の縮合物からなる群から選択される少なくとも１種のカルシウム成分をさらに含むことを特徴とする、請求項８に記載の配向性圧電体膜の製造方法。
【請求項１０】
前記（ａ）ゾル−ゲル原料が、（ｉｖ）ジルコニウムアルコキシド、前記ジルコニウムアルコキシドの加水分解物、および前記ジルコニウムアルコキシドの加水分解物の縮合物からなる群から選択される少なくとも1種のジルコニウム成分をさらに含むことを特徴とする、請求項８または９に記載の配向性圧電体膜の製造方法。
【請求項１１】
液体吐出口と、前記液体吐出口に連通する圧力室と、前記圧力室に前記液体吐出口から液体を吐出するための容積変化を生じさせるアクチュエーターと、
を有し、
前記アクチュエーターは、前記圧力室側から順に設けられた振動板と、下部電極と、請求項１〜３のいずれか１項に記載のチタン酸バリウム系膜からなる圧電体膜と、上部電極と、を有することを特徴とする、液体吐出ヘッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、配向性圧電体膜、およびその製造方法、並びに、液体吐出ヘッドに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、鉛含有の誘電体薄膜を用いた各種電子機器の廃棄後の環境負荷を危惧し、従来のチタン酸鉛（ＰＴ）系誘電体薄膜に代えて、鉛フリーの誘電体薄膜が求められている。これらの膜の製法として、複雑な膜組成の精密制御が容易であり、大面積基板上への均質な塗工が可能であるゾル−ゲル法が注目されている。こうした鉛フリーの誘電体薄膜として、これまでチタン酸バリウム（ＢＴ）系膜があり、ＢＴ膜にＣａ、Ｚｒを添加した、ＢＴＺ系膜やＢＣＴＺ系膜などがある。
【０００３】
誘電体薄膜の用途として、インクジェット記録ヘッドなどのアクチュエーターとして好適に用いることができることが分かっているが、このためには、大きな圧電定数が求められる。一般的に、膜の配向性が高いと、大きな圧電定数を示す傾向にあるため、このような用途に用いるには、塗布、仮焼成、焼成による成膜プロセスを経て形成される膜の配向性が高いことが求められる。ゾル−ゲル法により配向性の高いＢＴ系膜を作製した例としては、特許文献１に示すように単結晶シード層（ＭｇＯ）を用いて配向膜を作製した報告がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１８９２２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記先行技術では、配向膜を得るには電極とは別に設けた単結晶シード層（ＭｇＯ）を用いる必要があった。
【０００６】
本発明は、単結晶シード層を用いることなく、（１１１）配向したチタン酸バリウム系の圧電体膜及びその製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様によれば、下記一般式（１）
Ｂａ１−ｘＣａｘＴｉ１−ｙＺｒｙＯ３  （０≦ｘ≦０．２、０≦ｙ≦０．２）（１）
で表されるペロブスカイト型結晶によって構成される圧電体膜であって、前記圧電体膜が、（１１１）配向を有する金属電極上に形成され、擬立方晶表記で（１１１）配向していることを特徴とする配向性圧電体膜が提供される。
【０００８】
また、本発明の一態様によれば、
（１）基板上に（１１１）配向した金属電極を設ける工程と、
（２）前記基板を５００℃以上で熱処理する工程と、
（３）前記基板上に、一般式（１）
Ｂａ１−ｘＣａｘＴｉ１−ｙＺｒｙＯ３  （０≦ｘ≦０．２、０≦ｙ≦０．２）  （１）
で表わされる金属酸化物の原料化合物を含むチタン酸バリウム系塗工液組成物を塗布する工程と、
（４）１００〜７００℃で仮焼成して塗膜を形成する工程と、
（５）前記仮焼成して形成した塗膜を、７００℃を超える温度で焼成する工程と、
を含むことを特徴とする、配向性圧電体膜の製造方法が提供される。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、単結晶シード層を用いることなく、（１１１）配向したチタン酸バリウム系の圧電体膜及びその製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例１で得られた膜の表面ＳＥＭ像である。
【図２】実施例２で得られた膜の表面ＳＥＭ像である。
【図３】実施例４で得られた膜の、（ａ）表面ＳＥＭ像、（ｂ）断面ＳＥＭ像である。
【図４】実施例４で得られた膜のＸ線回折結果である。
【図５】本発明で用いられる圧電アクチュエーターを示す縦断面模式図である。
【図６】一実施形態の液体吐出ヘッドを示す模式的斜視図である。
【図７】一実施形態の液体吐出ヘッドを示す模式的斜視断面図である。
【図８】一実施形態の液体吐出ヘッドを示す模式的断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明に係る配向性圧電体膜は、下記一般式（１）
Ｂａ１−ｘＣａｘＴｉ１−ｙＺｒｙＯ３  （０≦ｘ≦０．２、０≦ｙ≦０．２）（１）
で表されるペロブスカイト型結晶によって構成される圧電体膜であって、前記圧電体膜が、（１１１）配向を有する金属電極上に形成され、擬立方晶表記で（１１１）配向していることを特徴とする。
【００１２】
本発明において、カルシウム、およびジルコニウムの組成比は、上記一般式（１）において、０≦ｘ≦０．２、かつ０≦ｙ≦０．２で表される範囲である。好ましくは、０≦ｘ≦０．１、かつ０≦ｙ≦０．１である。また、（Ｂａ＋Ｃａ）と（Ｔｉ＋Ｚｒ）の比が１からずれていてもよく、０．９５≦（Ｂａ＋Ｃａ）／（Ｔｉ＋Ｚｒ）≦１．０５の範囲とすることができ、好ましくは、１．００≦（Ｂａ＋Ｃａ）／（Ｔｉ＋Ｚｒ）≦１．０２の範囲である。
【００１３】
また、チタン酸バリウム（ＢＴ）系膜は、組成によって、菱面体晶、斜方晶、正方晶、立方晶のいずれか一つ、もしくは、これらの中の複数の晶系を同時にとる。しかし、簡便に表記するため、本明細書中では、特に断りのない限りは擬立方晶として扱う。
【００１４】
また、本発明に係る配向性圧電体膜は、後方散乱電子回折（ＥＢＳＤ）法にて測定された（１１１）配向の存在割合が、膜表面で５０％以上であり、かつ膜の法線方向の逆極点図において、（１１１）配向の角度ばらつきが５度以内であることを特徴とする。
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。
【００１６】
＜チタン酸バリウム系塗工液組成物＞
本発明に係るチタン酸バリウム系塗工液組成物は、前記一般式（１）で表わされる金属酸化物の原料化合物を含むものである。ここで、原料化合物は、（ｉ）バリウムアルコキシド、バリウムアルコキシドの加水分解物および前記バリウムアルコキシドの加水分解物の縮合物からなる群から選択される少なくとも1種のバリウム成分を必須成分として含むゾル−ゲル原料を含有する。また、原料化合物は、（ｉｉ）チタンアルコキシド、チタンアルコキシドの加水分解物および前記チタンアルコキシドの加水分解物の縮合物からなる群から選択される少なくとも1種のチタン成分を必須成分として含むゾル−ゲル原料を含有する。原料化合物は、（ｉｉｉ）カルシウムアルコキシド、カルシウムアルコキシドの加水分解物および前記カルシウムアルコキシドの加水分解物の縮合物からなる群から選択される少なくとも１種のカルシウム成分を任意成分として含むゾル−ゲル原料を含有する。原料化合物は（ｉｖ）ジルコニウムアルコキシド、ジルコニウムアルコキシドの加水分解物および前記ジルコニウムアルコキシドの加水分解物の縮合物からなる群から選択される少なくとも1種のジルコニウム成分を任意成分として含むゾル−ゲル原料を含有する。
【００１７】
チタン酸バリウム系塗工液組成物中の金属酸化物の原料化合物としては、各々の金属アルコキシド、その加水分解物、その縮合物や、各金属の塩化物や硝酸塩などの塩化合物を用いることができる。塗工液の安定性や製膜時の膜均質性の観点から、原料としては金属アルコキシドを用いるのが好ましい。
【００１８】
バリウムアルコキシドとしては、ジメトキシバリウム、ジエトキシバリウム、ジ−ｉ−プロポキシバリウム、ジ−ｎ−プロポキシバリウム、ジ−ｉ−ブトキシバリウム、ジ−ｎ−ブトキシバリウム、ジ−ｓｅｃ−ブトキシバリウム等が挙げられる。カルシウムアルコキシドとしては、ジメトキシカルシウム、ジエトキシカルシウム、ジ−ｎ−プロポキシカルシウム、ジ−ｎ−ブトキシカルシウム等が挙げられる。チタンアルコキシドとしては、例えば、テトラメトキシチタン、テトラエトキシチタン、テトラ−ｎ−プロポキシチタン、テトライソプロポキシチタン、テトラ−ｎ−ブトキシチタン、テトライソブトキシチタン等が挙げられる。ジルコニウムアルコキシドとしては、ジルコニウムテトラエトキシド、ジルコニウムテトラｎ−プロポキシド、ジルコニウムテトライソプロポキシド、ジルコニウムテトラｎ−ブトキシド、ジルコニウムテトラｔ−ブトキシド等が挙げられる。
【００１９】
これらの金属アルコキシド原料を用いる場合、水に対する反応性が高いため、空気中の水分や水の添加により急激に加水分解され溶液の白濁、沈殿を生じる。これらを防止するために金属アルコキシド中の金属に配位し得る安定化剤を添加し、溶液の安定化を図ることが好ましい。安定化剤の具体例としては、β−ケトエステル化合物類、β−ジケトン類、アミン類、グリコール類が挙げられる。
【００２０】
ただし、本発明のように溶液の安定化だけでなく、得られる膜が高い結晶性を有することを目的とした場合、β−ケトエステル化合物類が好ましい。β−ケトエステル化合物類のより具体的な例としては、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、アセト酢酸ブチル、アセト酢酸イソブチル、アセト酢酸−ｓｅｃ−ブチル、アセト酢酸−ｔｅｒｔ−ブチル、アセト酢酸ヘキシル、３−オキソヘキサン酸エチル、イソブチリル酢酸メチル、などが挙げられる。
【００２１】
上記の金属アルコキシドおよび安定化剤は、有機溶媒に溶解させて、チタン酸バリウム系塗工液組成物が調製される。有機溶媒の添加量は、金属アルコキシドの総モル量に対して２０から３０倍モルとすることが好ましい。
【００２２】
また、用いる安定化剤の量としては、安定化剤の種類により変わることがあるが、例えばチタン酸バリウム系塗工液組成物中のバリウム原料１モルに対して、１〜４．５モル、好ましくは２〜４モルとすることが挙げられる。特に、安定化剤としてアセト酢酸エチルを用いた場合は、２〜４モルとすることが好ましい。
【００２３】
有機溶媒としては、アルコール、カルボン酸、脂肪族系または脂環族系の炭化水素類、芳香族系炭化水素類、エステル類、ケトン類、エーテル類、その他塩素化炭化水素類、非プロトン性極性溶剤等、あるいはこれら２種以上の混合溶媒が用いられる。
【００２４】
アルコールとしては、例えばメタノール、エタノール、２−プロパノール、ブタノール、２−メトキシエタノール、２−エトキシエタノール、１−メトキシ−２−プロパノール、１−エトキシ−２−プロパノール、１−プロポキシ−２−プロパノール、４−メチル−２−ペンタノール、２−エチルブタノール、３−メトキシ−３−メチルブタノール、エチレングリコール、ジエチレングリコール、グリセリンなどが好ましい。
【００２５】
カルボン酸としては、具体的には、ｎ−酪酸、α−メチル酪酸、ｉ−吉草酸、２−エチル酪酸、２，２−ジメチル酪酸、３，３−ジメチル酪酸、２，３−ジメチル酪酸、３−メチルペンタン酸、４−メチルペンタン酸、２−エチルペンタン酸、３−エチルペンタン酸、２，２−ジメチルペンタン酸、３，３−ジメチルペンタン酸、２，３−ジメチルペンタン酸、２−エチルヘキサン酸、３−エチルヘキサン酸などが好ましい。
【００２６】
脂肪族系または脂環族系の炭化水素類としては、具体的にはｎ−ヘキサン、ｎ−オクタン、シクロヘキサン、シクロペンタン、シクロオクタンなどが好ましい。芳香族炭化水素類としては、トルエン、キシレン、エチルベンゼンなどが好ましい。
【００２７】
エステル類としては、ギ酸エチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテートなどが好ましい。
【００２８】
ケトン類としては、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなどが好ましい。
【００２９】
エーテル類としては、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジイソプロピルエーテルなどが好ましい。
【００３０】
本発明に用いるチタン酸バリウム系塗工液組成物を調製するに当たり、組成物の安定性の点から上述した各種の溶剤類のうちアルコール類を使用することが好ましい。
【００３１】
本発明に用いるチタン酸バリウム系塗工液組成物は、前記有機溶媒に、β−ケトエステル化合物を添加する工程と、バリウム、チタン、必要なカルシウム、および必要なジルコニウムの金属アルコキシドとを添加して還流する工程とにより調製することができる。例えば、上記有機溶剤に安定化剤を添加した溶液に、上記金属アルコキシドを混合した後、８０〜２００℃の温度範囲において２〜１０時間加熱し反応させる、すなわち還流することが望ましい。
【００３２】
また必要に応じて、水や触媒を添加し、アルコキシル基を部分的に加水分解させておいてもよい。触媒としては、たとえば、硝酸、塩酸、硫酸、燐酸、酢酸、アンモニア等を例示することができる。よって、本発明の塗工液組成物中には金属アルコキシドの加水分解物やその縮合物が含まれていてもよい。
【００３３】
また、必要に応じて水溶性有機高分子を添加することができる。水溶性有機高分子としては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリビニルピロリドンなどが挙げられる。水溶性有機高分子の添加量は、膜の酸化物質量に対して０．１から１０質量倍の範囲にすることが好ましい。
【００３４】
以上により、前記一般式（１）
で表わされる金属酸化物を製造するためのチタン酸バリウム系塗工液組成物を得ることができる。
【００３５】
＜配向性圧電体膜の形成工程＞
チタン酸バリウム系塗工液組成物を用いて塗膜を形成する際には、塗布を行う雰囲気を乾燥雰囲気（乾燥空気もしくは乾燥窒素等の乾燥不活性気体雰囲気）とすることが好ましい。乾燥雰囲気の相対湿度は３０％以下にすることが好ましい。
【００３６】
さらに、塗膜を形成する溶液塗布法としては、例えばディッピング法、スピンコート法、スプレー法、印刷法、フローコート法、ならびにこれらの併用等、公知の塗布方法を適宜採用することができる。膜厚は、ディッピング法における引き上げ速度やスピンコート法における基板回転速度などを変化させることと、塗布溶液の濃度を変えることにより制御することができる。
【００３７】
本発明の配向性圧電体膜を形成する基板は、その用途等によっても異なるが、例えば、（１１１）面に配向した金属電極（下部電極ともいう）が形成されたシリコン基板やサファイア基板等の耐熱性基板が用いられる。基板上に形成する下部電極としては、白金（Ｐｔ）や金（Ａｕ）、イリジウム（Ｉｒ）、ルテニウム（Ｒｕ）等の導電性を有し、本発明の圧電体膜と反応しない金属材料が用いられる。また、基板上に密着層や絶縁体膜等を介して下部電極を形成した基板等を使用することができる。具体的には、Ｐｔ／Ｔｉ／ＳｉＯ２／Ｓｉ、Ｐｔ／ＴｉＯ２／ＳｉＯ２／Ｓｉ、Ｐｔ／ＩｒＯ／Ｉｒ／ＳｉＯ２／Ｓｉ、Ｐｔ／ＴｉＮ／ＳｉＯ２／Ｓｉ、Ｐｔ／Ｔａ／ＳｉＯ２／Ｓｉ、Ｐｔ／Ｉｒ／ＳｉＯ２／Ｓｉの積層構造（下部電極／密着層／絶縁体膜／基板）を有する基板等が挙げられる。
【００３８】
例えば、Ｐｔ／Ｔｉ／ＳｉＯ２／Ｓｉの積層構造は、熱酸化Ｓｉ基板上に密着層としてＴｉをＤＣスパッタ法により成膜した後、ＰｔをＤＣスパッタ法により成膜すると、最密面である（１１１）面に配向したＰｔ電極が得られる。以上により作製したＰｔ電極付きＳｉ基板を、アニール処理してＰｔ粒子の結晶性と結晶粒サイズを向上させることで、Ｐｔ電極のシード効果を高めた基板が得られる。
【００３９】
基板のアニール処理条件としては、次に塗工するチタン酸バリウム系塗工物組成物に用いる安定化剤の種類にも依存するが、例えば温度は、５００〜１５００℃を挙げることができる。また、アニールの温度として、好ましくは７００〜１３００℃、さらに好ましくは７００〜１２００℃、もっとも好ましくは、９００〜１１００℃である。また、処理時間は、５〜１０分間熱処理することが挙げられる。例えばアニール温度は、安定化剤としてアセト酢酸ブチルを用いた場合には５００〜１２００℃を、アセト酢酸エチルを用いた場合には９００〜１２００℃を挙げることができる。これにより、Ｐｔ電極等のシード効果を高めておくことが可能となる。
【００４０】
基板上に塗膜を形成した後は、この塗膜を乾燥後、仮焼成し、更に焼成する一連の成膜プロセスにより結晶化した膜が得られる。特に、本発明では、塗工液組成物の調製において、金属アルコキシドと安定化剤の配位状態を制御し、かつアニール処理した（１１１）面に配向したＰｔ電極等とエピタキシャル成長するような成膜プロセスを用いることとなる。これにより、（１１１）配向性の高い配向性チタン酸バリウム系膜を得ることができる。
【００４１】
前述の通り、成膜プロセスは乾燥、仮焼成、焼成の各工程からなる。乾燥の工程は、特に低沸点成分や吸着した水分子を除去するため、ホットプレート等を用いて１００〜２００℃の温度で、１〜５分間加熱を行う。仮焼成の工程は、ホットプレート又は赤外線集光炉（ＲＴＡ）等を用いて、所定の条件で行う。仮焼成は、溶媒を除去するとともに金属化合物を熱分解又は加水分解して複合酸化物に転化させるために行うことから、空気中、酸化雰囲気中、又は含水蒸気雰囲気中で行うのが好ましい。空気中での加熱でも、加水分解に必要な水分は空気中の湿気により十分に確保される。仮焼成は、２００℃を超え、７００℃以下の温度で１〜１０分間することにより行うのが好ましい。塗工液組成物の塗布から仮焼成までの工程は、一回の塗布で所望の膜厚が得られる場合には、塗布から仮焼成までの工程を一回行った後、焼成を行う。
【００４２】
或いは、所望の膜厚になるように、塗布から仮焼成までの工程を複数回繰り返して、最後に一括で焼成を行うこともできる。例えば、アニール処理を施した（１１１）面に配向したＰｔ電極付き基板上に、チタン酸バリウム系塗工液組成物をスピンコートし、１００〜２００℃で乾燥させ、３００〜７００℃で仮焼成する工程を複数回繰り返して、膜厚を３０〜１５０ｎｍ以下とする。その後、焼成を行うことで、（１１１）配向した配向性圧電体膜を得ることができる。
【００４３】
なお、焼成の工程は、仮焼成後の塗膜を結晶化温度以上の温度で焼成して結晶化させるための工程であり、これにより本発明の配向性圧電体膜が得られる。この結晶化工程の焼成雰囲気は、Ｏ２、Ｎ２、Ａｒ、Ｎ２Ｏ又はＨ２等或いはこれらの混合ガス下等で行うことが好適である。焼成は、好ましくは７００℃を超え、１１００℃以下の温度で１〜６０分間保持することにより行われる。焼成は、急速加熱処理（ＲＴＡ処理）で行ってもよい。室温から上記焼成温度までの昇温速度は、１０〜１００℃／秒とすることが好ましい。
【００４４】
（１１１）配向するメカニズムは、必ずしも以下の理論に拘束されるものではないが、次のように推測される。すなわち、金属アルコキシドからの安定化剤の脱離と結晶核生成段階のタイミングが、膜の配向性に影響していると考えられる。本発明のチタン酸バリウム系塗工液組成物に含まれる安定化剤の配位能が低いと安定化剤が脱離し易くなる。このため、膜の焼成プロセスに伴う結晶粒成長段階で結晶粒成長が進みやすくなり、基板下地のＰｔ電極等の（１１１）面に沿ってエピタキシャル配向し、（１１１）配向した膜が得られる。これにより、圧電特性を向上させると期待できる。ここで述べている安定化剤の配位能とは、金属アルコキシドの金属元素と安定化剤の相互作用を意味している。
【００４５】
＜液体吐出ヘッド＞
本発明の液体吐出ヘッドは、液体吐出口と、前記液体吐出口に連通する圧力室と、前記圧力室に前記液体吐出口から液体を吐出するための容積変化を生じさせるアクチュエーターと、を有する。そして、前記アクチュエーターは、前記圧力室側から順に設けられた振動板と、下部電極と、基板上に形成されているチタン酸バリウム系膜からなる圧電体膜と、上部電極と、を有することを特徴とする。
【００４６】
本発明に用いられるアクチュエーターとしては、たとえば図５に示すような縦断面模式図に示されるものが挙げられる。図５中の１は下地基板、２は中間層、３は下部電極、４は圧電体膜をそれぞれ示している。
【００４７】
また、一般に、配向制御層は、その上部に積層する圧電体層の配向を制御する層である。成膜時の熱処理に伴う熱負荷で圧電体薄膜層の元素が電極側へと拡散するのを抑制する効果も果たす。加えて、下部電極と基板の間にある中間層のＴｉも、熱負荷により電極や圧電体薄膜へと拡散するが、該層を挟むことで、Ｔｉの拡散を抑制する効果も併せ持つ。この層の膜厚は、５ｎｍ以上１００ｎｍ以下が好ましいが、本発明においては、電極３の配向性により、圧電体薄膜層の配向を制御している為、圧電体薄膜層の配向制御に悪影響を及ぼすようであれば、特に設けなくてもよい。
下地基板１の材料は少なくとも最表層にＳｉＯ２を有し、その他としては、塗工後の乾燥工程において熱負荷を与えても、変形や溶融しない材料が好ましい。また、下地基板１は表面が平滑であり、熱処理時の元素の拡散も防止でき、かつ機械的強度も十分であることが好ましい。また、本実施形態により得られるチタン酸バリウム系膜からなる圧電体膜を用いて液体吐出ヘッドを製造する際には、下地基板１が圧力室を形成するための圧力室の振動板を兼ねていてもよい。例えば、このような目的では、熱酸化によって表層がＳｉＯ２の膜であるシリコン（Ｓｉ）からなる半導体基板を好ましく用いることができるが、ジルコニアやアルミナ、シリカなどのセラミックを用いても構わない。また、最表層をＳｉＯ２とするならば、これらの材料を複数種類、組み合わせてもよいし、積層して多層構成として用いてもよい。
【００４８】
中間層２は、下部のＳｉＯ２層と上部の電極を密着させる機能を果たすための層である。金属であるＰｔと酸化物であるＳｉＯ２だけでは密着性が弱くなるだけでなく、電極及びその上に成膜される圧電体層の結晶性が悪くなり、良好な圧電性能が得られなくなる。また、中間層の厚さは厚すぎても問題となる。中間層の厚さが３０ｎｍを超えると、上層の圧電体層の結晶性が次第に劣っていく傾向にある。従って中間層は、５ｎｍ以上５０ｎｍ未満の厚さであることが好ましい。中間層２の材料としては、Ｔｉ若しくはＴｉＯ２に代表されるＴｉ酸化物が好ましい。
【００４９】
下部電極３の材料は、５〜２０００ｎｍからなる導電層で、圧電体素子では通常Ｔｉ、Ｐｔ、Ｔａ、Ｉｒ、Ｓｒ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ａｕ、Ａｌ、Ｆｅ、Ｃｒ、Ｎｉ等の金属、およびこれらの酸化物を含むことができる。なかでも、圧電体膜を形成する面が（１１１）配向した金属であり、Ｐｔであることが好ましい。また、電極の形成方法も、ゾル−ゲル法、スパッタ法、蒸着法など幾つかの方法があるが、温度をかけずに電極を形成できる点で、スパッタ法による形成が一番好ましい。電極の厚みは、導電性を得られる厚みであれば特に限定されないが、１０〜１０００ｎｍであることが望ましい。また、形成した電極は所望の形状にパターニングして用いてもよい。
【００５０】
圧電体膜４の材料は、本発明のチタン酸バリウム系塗工液組成物を塗布、仮焼成、焼成して得られるチタン酸バリウム系圧電体膜が用いられる。
【００５１】
本発明に用いられる液体吐出ヘッドは、一実施形態として、図６〜図８に示すような、圧電体膜を備えたものが挙げられる。この液体吐出ヘッドＭは、液体吐出ヘッド用基板２１と、複数の液体吐出口２２と、複数の圧力室２３と、各圧力室２３にそれぞれ対応するように配設されたアクチュエーター２５とから構成されている。各圧力室２３はそれぞれ、各液体吐出口２２に対応して設けられ、液体吐出口２２に連通している。アクチュエーター２５はその振動により、圧力室２３内の液体の容積変化を生じさせて、液体吐出口２２から液体を吐出させる。液体吐出口２２は、ノズルプレート２４に所定の間隔をもって形成され、圧力室２３は液体吐出ヘッド用基板２１に、液体吐出口２２にそれぞれ対応するように並列して形成されている。なお、本実施形態では、液体吐出口２２がアクチュエーター２５の下面側に設けられているが、アクチュエーター２５の側面側に設けることもできる。液体吐出ヘッド用基板２１の上面には各圧力室２３にそれぞれ対応した図示しない開口部が形成され、その開口部をふさぐように各アクチュエーター２５が配置されている。各アクチュエーター２５は、振動板２６と圧電体素子３０で構成され、圧電体素子３０は圧電体層２７と一対の電極（下部電極２８および上部電極２９）とから構成されている。振動板２６の材料は特に限定されないが、Ｓｉなどの半導体、金属、金属酸化物、ガラスなどが好ましい。圧電体素子３０と振動板２６は接合や接着により形成されてもよいし、振動板２６を基板として下部電極２８および圧電体薄膜３０を基板上に直接、形成してもよい。さらに、液体吐出ヘッド用基板２１上に振動板２６を直接、形成してもよい。
【００５２】
なお、本発明に用いる液体としては、例えばインク等を挙げることができ、また、液体吐出ヘッドとしては、例えばインクジェット記録ヘッド等を挙げることができる。
【実施例】
【００５３】
以下、実施例および比較例を用いて本発明をより具体的に説明する。
【００５４】
ただし、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００５５】
なお、実施例の塗工膜の断面観察は、走査電子顕微鏡（ＳＥＭ、商品名「Ｑｕａｎｔａ  ＦＥＧ  ２５０」、ＦＥＩ製）を用い、加速電圧を１０ｋＶとして行った。後方散乱電子回折（ＥＢＳＤ）評価は、ＴＳＬ−ＥＢＳＤシステム  （ＴＳＬソリューションズ株式会社）を用いて行った。
【００５６】
（実施例１）
まず、熱酸化Ｓｉ基板上に密着層としてＴｉをＤＣスパッタ法により成膜した後、ＰｔをＤＣスパッタ法により成膜した。成膜したＰｔ層は、ＸＲＤ、後方散乱電子回折（ＥＢＳＤ）評価によると、（１１１）面に配向しており、その結晶粒径は２０〜５０ｎｍであった。このＰｔ電極付きＳｉ基板を、アニール処理してＰｔ層の配向度（結晶性と結晶粒サイズ）を向上させた。アニール条件としては、アニール温度１０００℃で１０分間アニール処理することで、Ｐｔの粒径は１００〜４００ｎｍまで増大し、その平均結晶粒径は約１５０ｎｍとなり、結晶性も向上した。以上によりＰｔ電極のシード効果を高めた基板が得られた。
【００５７】
次に、２−メトキシエタノールと３−メトキシメチルブタノールの混合溶媒に、安定化剤であるアセト酢酸エチルを添加した溶液中に、バリウム−ジ−ｉ−プロポキシド、チタン−ｎ−ブトキシド、ジルコニウム−ｎ−ブトキシドを溶解させた後、約８時間還流を行うことで塗工液組成物を調製した。溶液のモル比は、２−メトキシエタノール：３−メトキシメチルブタノール：アセト酢酸エチル：２−エチルヘキサン酸：バリウム−ジ−ｉ−プロポキシド：チタン−ｎ−ブトキシド：ジルコニウム−ｎ−ブトキシド＝１８：１２：Ａ：Ｂ：１：０．９７：０．０３とした。アセト酢酸エチル（Ａ）と２−エチルヘキサン酸（Ｂ）のモル比の異なる塗工液１〜４を、それぞれＡ：Ｂ＝３：０、５：０、３：１、１：１となるように調整した。
【００５８】
以上により調製した塗工液を用いて、スピンコート法により前述のアニール処理済Ｐｔ電極付きＳｉ基板に膜を形成した。乾燥工程として、１５０℃設定したホットプレート上で５分間熱処理した後、仮焼成工程として、赤外線加熱炉中で４５０℃の条件で１０分間熱処理した後、１０００℃で１０分間焼成する工程を施した。得られた膜について、ＳＥＭによる形態観察とＥＢＳＤによる配向評価を行った。塗工液１〜４を用いた場合の配向度を表１に示す。また、それぞれの膜の表面ＳＥＭ像を図１（ａ）〜（ｄ）に示す。
【００５９】
アセト酢酸エチル（Ａ）と２−エチルヘキサン酸（Ｂ）のモル比Ａ：Ｂ＝３：０のとなる場合に高い１１１配向度が得られた。この膜の図１（ａ）のＳＥＭ像から、図１（ｂ）〜（ｃ）に示す他の塗工液を用いた膜よりも、結晶粒の成長が進んでいることがわかった。アセト酢酸エチルの量が多い場合や、２−エチルヘキサン酸を添加した場合において、配向度が低下した。アセト酢酸エチルを３ｍｏｌ添加し、かつ、２−エチルヘキサン酸を添加しない場合に、結晶の粒成長が促進されることで基板下地のＰｔ電極の（１１１）面に沿ってエピタキシャル成長し易くなり、結果として、（１１１）配向した膜が得られたと考えられる。
【００６０】
以上より、アセト酢酸エチルと２−エチルヘキサン酸の量を調整することで、本発明の（１１１）面の配向度（１１１配向度）の高いチタン酸バリウム系膜が得られた。
【００６１】
ここで、１１１配向度とは、ＥＢＳＤ測定における（１１１）面が基板に対して５度以内である結晶粒の占める面積比率を表す。
【００６２】
【表１】
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【００６３】
（実施例２）
本実施例は、（１１１）配向度の高い膜が得られる安定化剤の種類に関する。
安定化剤を、アセト酢酸ブチル、３−オキソヘキサン酸エチル、２−フルオロアセト酢酸エチル、２−メチルアセト酢酸エチル、２−エチルアセト酢酸エチルとして実施例１と同様の実験を行った。安定化剤の量は３モルで固定し、２−メトキシエタノール：３−メトキシメチルブタノール：安定化剤：バリウム−ジ−ｉ−プロポキシド：チタン−ｎ−ブトキシド：ジルコニウム−ｎ−ブトキシド＝１８：１２：３：１：０．９７：０．０３とした。安定化剤を添加しないものも作製した。以上により調製した塗工液を用いて、実施例１と同様の方法で成膜し、ＥＢＳＤによる配向評価を行った。それぞれの安定化剤を用いた塗工液から作製した膜の配向度、及び実施例１のアセト酢酸エチルの配向度を表２に示す。また、膜の表面ＳＥＭ像を図２（ａ）〜（ｆ）に示す。それぞれ（ａ）アセト酢酸ブチル、（ｂ）３−オキソヘキサン酸エチル、（ｃ）２−フルオロアセト酢酸エチル、（ｄ）２−メチルアセト酢酸エチル、（ｅ）２−エチルアセト酢酸エチル、（ｆ）安定化剤無添加である。アセト酢酸ブチル、３−オキソヘキサン酸エチルを用いた場合は、アセト酢酸エチルと同様に高い配向度を示した。一方、２−フルオロアセト酢酸エチル、２−メチルアセト酢酸エチル、２−エチルアセト酢酸エチルを用いた場合は、安定化剤を添加しない場合と変わらずランダム配向となっており、配向度は低かった。
【００６４】
以上より、アセト酢酸ブチル、３−オキソヘキサン酸エチルと２−エチルヘキサン酸の量を最適化することで、本発明の１１１配向度の高い膜が得られた。
【００６５】
【表２】
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【００６６】
（実施例３）
本実施例は、１１１配向度の高い膜が得られるＰｔ電極付きＳｉ基板のアニール条件に関する。
実施例１及び実施例２に示したように、アセト酢酸エチル、アセト酢酸ブチル、３−オキソヘキサン酸エチルを用いた場合に１１１配向度の高い膜が得られるが、ここでは、膜の配向度とＰｔ電極付きＳｉ基板のアニール温度との関係について評価した。まず、実施例１と同様の手法によりＰｔ電極付きＳｉ基板を用意し、アニール温度を４００℃、６００℃、８００℃、１０００℃とし、１０分間熱処理した基板を用意した。この基板に、上記３種類の安定化剤を用いた塗工液組成物を用いて、実施例１と同様の方法で膜を製造し、ＥＢＳＤによる配向評価を行った。基板のアニール温度と圧電体膜の配向度との関係を表３に示す。安定化剤としてアセト酢酸ブチルを用いた場合に最も配向度が高くなり、基板のアニール温度が６００℃であれば、およそ０．８の配向度が得られた。このことより、アニール温度を５００℃以上とすることにより、配向度の高い圧電体膜が得られることがわかった。安定化剤として３−オキソヘキサン酸エチルを用いた場合は、基板のアニール温度は１０００℃で良好な配向を示した。また基板のアニール処理をしなかった場合は、いずれの場合においても配向度に優れた圧電体膜が得られなかった。以上より、Ｐｔ電極付きＳｉ基板のアニール条件が同じである場合は、アセト酢酸ブチル、アセト酢酸エチル、３−オキソヘキサン酸エチルの順に圧電体膜の配向度が高くなった。
【００６７】
【表３】
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【００６８】
（実施例４）厚膜化
実施例１〜３の条件により得られた（１１１）配向圧電体膜の層の上に、同様の工程を繰り返すことで厚膜化を行った。安定化剤としてアセト酢酸エチル３モルを添加した塗工液組成物を用い、実施例２と同様の手法による膜形成工程を繰り返すことで厚膜化を行った。乾燥工程として、１５０℃設定したホットプレート上で５分間熱処理した後、仮焼成工程として、赤外線加熱炉中で４５０℃の条件で１０分間熱処理した後、１０００℃で１０分間焼成する工程を施した。この工程を１６回繰り返すことで厚膜を作製し、ＳＥＭによる形態観察とＥＢＳＤによる配向評価を行った。表面ＳＥＭ像を図３（ａ）に、断面ＳＥＭ像を図３（ｂ）に示す。ＳＥＭ結果から、数百ｎｍの粒径を有する膜厚９００ｎｍの膜が得られていることがわかった。得られた膜の１１１配向度は０．９０と高い配向度を有していた。
【００６９】
ここで、Ｘ線回折による配向度の指標であるロットゲーリングファクターの評価を行った。ロットゲーリングファクターの算出法は、対象とする結晶面から回折されるエックス線のピーク強度を用いて、式１により計算した。
【００７０】
Ｆ＝（ρ−ρ０）／（１−ρ０）          （式１）
ここで、ρ０は無配向サンプルのＸ線の回折強度（Ｉ０）を用いて計算し、（００１）配向した正方晶結晶の場合、全回折強度の和に対する、（１１１）面の回折強度の合計の割合として、式２により求めた。
【００７１】
ρ０＝ΣＩ０（１１１）／ΣＩ０（ｈｋｌ）    （式２）
（ｈ、ｋ、ｌは整数である。）  
ρは配向膜のＸ線の回折強度（Ｉ）を用いて計算し、（１１１）配向した正方晶結晶の場合、全回折強度の和に対する、（１１１）面の回折強度の合計の割合として、上式２と同様に式３により求めた。
【００７２】
ρ＝ΣＩ（１１１）／ΣＩ（ｈｋｌ）      （式３）
作製した（１１１）配向した厚膜のＸ線回折結果を図４に示す。ほぼ１１１の回折ピークのみとなっており、ロットゲーリングファクターＦ＝０．９８と高い配向度を有していた。
【００７３】
以上より、配向膜の上に、同様の工程により成膜した場合においても、下地となるＢＴＺ膜の（１１１）面に沿ってエピタキシャル成長し配向性は維持される。このため、結果として、膜形成工程を繰り返すことで、所望の膜厚を有する（１１１）配向圧電体膜が得られた。ここでは一条件のみを示したが、実施例１〜３に示す配向度に応じて、その工程を繰り返すことで、配向度を保ったまま厚膜化することが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００７４】
本発明によって、（１１１）配向性の高いチタン酸バリウム系膜を提供することができる。
【符号の説明】
【００７５】
１  下地基板
２  中間層
３  下部電極
４  圧電体膜
２１  液体吐出ヘッド用基板
２１Ａ  開口部
２２  液体吐出口
２３  圧力室
２４  ノズルプレート
２５  アクチュエーター
２６  振動板
２７  圧電層
２８  下部電極
２９  上部電極
３０  圧電体素子
Ｍ  液体吐出ヘッド
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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