(57)【要約】【課題】既存の油田の井戸を目的変更して再利用するために油田を用いて地熱技術を効率的に一体化する手法及び装置を提供すること。【解決手段】地熱エネルギーを捕捉するための方法及びシステム。地熱ゾーンにおける注入及び生産井対は、地中にある閉じたループのデイジーチェーン構成で、一の対の生産井と隣接する対の注入井との間において発電装置に接続されている。流体は、ループを通って循環され、発電装置は、地熱エネルギーを回収する。本願明細書は、同様に、使用されていないまたは停止中の油田を目的変更して再利用するための技術の用途に関して開示されている。【選択図】図１Ａ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地熱方法であって、
地球表層内の地熱ゾーンにおいて、ほぼＵ字状の第１ボア穴部とほぼＵ字状の第２ボア穴部とを互いから離間した関係で前記表層に穴開けするステップと、
発電装置を設けるステップと、
前記装置をＵ字状の前記第１ボア穴部の出口とＵ字状の前記第２ボア穴部の入口とに接続するステップと、
前記第１及び第２ボア穴部それぞれを通して流体を循環させるステップと、
前記流体から熱を回収するステップと、
を備えることを特徴とする方法。
【請求項２】
前記表層が、油田であることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
Ｕ字状の前記第２ボア穴部の前記入口内に導入する前に、前記発電装置を用いてＵ字状の前記第１ボア穴部の前記出口から熱を回収するステップをさらに有することを特徴とする請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記発電装置を選択的に迂回するステップをさらに有することを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
一連のＵ字状の前記第１及び第２ボア穴部と前記発電装置とをループ状構成で接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
別個のループを接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記油田に以前から存在する隣接する油井であって注入井と生産井とを有する油井が、熱回収のために地熱ゾーン内で前記発電装置と接続するために組み込まれていることを特徴とする請求項２から６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
前記以前から存在する油井と接続するためにＵ字状のさらなる井戸を穴開けするステップをさらに有することを特徴とする請求項７に記載の方法。
【請求項９】
地表において間隔をあけた関係で以前から存在する生産井及び注入井を有する油田を目的変更して再利用して熱エネルギーを捕捉する方法であって、
発電装置と流体接続された生産井及び第１注入井を有する第１ノードを設けるステップと、
前記第１ノードと間隔をあけた関係で、発電装置と流体接続された生産井及び第２注入井を有する第２ノードを設けるステップと、
地下水平接続で前記第１ノードと前記第２ノードとを接続するステップと、
前記地下接続を用いて、前記第１ノードの前記発電装置からの加熱出力流体を前記第２ノードの前記発電装置の入力に循環させるステップと、
を備えることを特徴とする方法。
【請求項１０】
複数のさらなるノードを接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記さらなるノードが、連続的なループ構造で接続されていることを特徴とする請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
個別のループを接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記個別のループを共通の発電装置と接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
接続された前記個別のループを個別のループと交互に接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
複数の水平地下接続を用いて前記第１ノードと前記第２ノードとを接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項９から１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１６】
複数の水平地下接続を用いて前記さらなるノードを接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項１１から１５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１７】
複数の水平地下接続を用いて接続された前記さらなるノードと、単一の水平地下接続を用いて接続されたノードと、を交互に接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
複数の地下水平接続を用いて前記個別のループにおけるノードを接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項１２から１７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１９】
複数の前記水平接続を間隔をあけた関係で維持するステップをさらに有することを特徴とする請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
複数の前記水平接続をほぼ環状構成で位置づけるステップをさらに有することを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
発電装置にある迂回接続をさらに有することを特徴とする請求項９から２０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２２】
前記迂回接続を地下に位置付けるステップをさらに有することを特徴とする請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
停止している油田であって注入井及び生産井の対を有する油田を準備するステップと、
地下ループにおいて、一の井対の前記生産井と隣接する井対の前記注入井との間に発電装置を接続するステップと、
前記ループを通して流体を循環させ、地下熱エネルギーを回収するステップと、
を備えることを特徴とする方法。
【請求項２４】
さらなる井対を地下ループにおいて接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記ループを地下接続において接続するステップをさらに有することを特徴とする請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記発電装置を迂回するステップをさらに有することを特徴とする請求項２３に記載の方法。
【請求項２７】
エネルギー生産のためのシステムであって、
表層内の地熱ゾーンにある注入及び生産井の対と、
一の井対の前記生産井と隣接する井対の前記注入井との間に接続されて閉じたループを形成する発電装置と、
前記ループ及び前記発電装置を通って地下熱エネルギーを回収する循環のための流体と、
を備えることを特徴とするシステム。
【請求項２８】
前記注入及び生産井対が、複数の水平導管を有することを特徴とする請求項２７に記載のシステム。
【請求項２９】
前記水平導管が、環状形態で配置されていることを特徴とする請求項２８に記載のシステム。
【請求項３０】
前記導管が、間隔をあけた関係にあることを特徴とする請求項２９に記載のシステム。
【請求項３１】
前記発電装置が、有機ランキンサイクルを備えることを特徴とする請求項２７から３０のいずれか１項に記載のシステム。
【請求項３２】
前記発電装置が、カーボンキャリアサイクルを備えることを特徴とする請求項２７から３１のいずれか１項に記載のシステム。
【請求項３３】
前記発電装置が、カリーナサイクルを備えることを特徴とする請求項２７から３２のいずれか１項に記載のシステム。
【請求項３４】
前記表層が、油田であることを特徴とする請求項２７から３３のいずれか１項に記載のシステム。
【請求項３５】
熱回収流体を受けるための注入井及び生産井を有する一対の井戸と、発電手段と、を有する地熱場所を改善する方法であって、
前記熱回収流体から熱を捕捉するために、閉じたループにおいて一の井対の前記生産井と隣接する井対の前記注入井との間で前記発電手段を接続するステップを備えることを特徴とする方法。
【請求項３６】
前記地熱場所が、地熱地帯であることを特徴とする請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
前記地熱場所が、油田であることを特徴とする請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
複数の前記生産井及び前記注入井が、請求項３５に記載され態様により接続されていることを特徴とする請求項３５に記載の方法。
【請求項３９】
前記接続が、デイジーチェーン接続であることを特徴とする請求項３８に記載の方法。
【請求項４０】
前記ループが、複数の水平導管を有することを特徴とする請求項３６に記載の方法。
【請求項４１】
相互に接続された複数の別個のループを有することを特徴とする請求項３６に記載の方法。
【請求項４２】
前記ループが、複数の水平導管の交互セクションを有することを特徴とする請求項４１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、経済的でかつ環境的に信頼できる態様で井戸元を目的変更して再利用するための方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
地熱エネルギーの利点は、周知であり、多数の刊行物及び特許の対象となっている。全体的な概念は、層をドリルで穴開けし、そこから熱を引き出し、発生させた蒸気及び水を蒸気が例えば発電デバイスを駆動させる表面に戻す。環境的な観点から、これは、地熱開発を計画された地帯の景観に最終的に影響を与える侵襲的な操作を必要とする。
【０００３】
既存の井戸元は、地熱元といくつかの共通点を有するが、景観の中で必要な処理を行った地域及び井戸があることを必要とする。カナダのアルバータ州には、多量の使用されていないまたは休止中の井戸があり、これら井戸は、それ自体が除去費用の観点からそのままとされている。影響及び実装なく、これら井戸から地熱を捕捉することが提案されている。
【０００４】
従来技術の領域において、この問題を緩和させる提案が公表されている。地熱エネルギーを考慮しており、システムは、地熱勾配を利用する実現可能性を緩和させるために試験されている。議論されていることは、地中に挿入される一連の管を使用し、これら管内の水から熱を吸収してこれを地表へその後熱を使用するために還元デバイス内へ再循環させること、である。
【０００５】
地熱勾配は、一般的に、地球内部への深さが増大することに対して温度が増加する割合として定義されている。定量的に、これは、１キロメートルに対して約２５℃を示す。このように、このエネルギー量は、使用しないままとするには著しい。このエネルギーを使用されていない井戸と組み合わせることにより、結果として、従来技術で明示されている使用されていない井戸への関心を改める。
【０００６】
２０１２年３月１３日に発行されたRoussyの特許文献１では、地面内へドリルストリングを回転させて振動させるためにソニックドリルが設けられている地熱ループ施設が教示されている。ストリングの内部容積内には、流体が設けられている。地熱伝達ループは、ドリルストリングの内部容積内に位置しており、ドリルストリングは、地面から取り除かれる。
【０００７】
特定の計画において有用であるが、この手段の制限は、ドリルストリングの閉じた内部容積に関連し、ループのごく小面積のみは、地熱ゾーンにさらされる。これは、本質的に、効率的な熱伝達を制限する。
【０００８】
２０１３年２月１９日に発行されたRamaswamy等の特許文献２は、海中目的の電気出力方法及び装置を開示しており、圧力容器内に位置する有機ランキンサイクルを組み込んでいる。これは、海底にまたは海底内において隣接して位置する一連の接続された容器を形成する。流体は、その後に電気出力に変換される機械的シャフト出力を発生させるために、容器を通って循環される。
【０００９】
井戸を相互接続することは、１９７６年３月２日に発行された特許文献３においてHendersonによって実現された。この教示において、２つの井戸は、塩層内に穴開けされ、一方は、ほぼ垂直に配置され、そして、第１井戸から遠位へ穴開けされ、曲げられた井戸が第１井戸の底部から選択した距離内に近づくように第１井戸に向けて曲げられている。その後、塩は、液体破砕技術を用いて、２つの井戸の一方もしくは他方または双方において破砕され、２つの井戸間での流体流動をできるようにする。塩は、真水の注入によって、他方の井戸から飽和塩水を回収することにより採掘される。
【００１０】
明らかなことは、Hendersonは、全体として接続されている対となった井戸を教示しているが、この教示は、エネルギー回収または地熱エネルギーによって駆動される熱交換システムを考慮していない。
【００１１】
２０１６年１２月１日付のプレスリリースにおいて、WellStar Energyは、エネルギー回収のために地熱ループを用いて使用されていない井戸を組み合わせる可能性について簡潔に触れているが、これに関してまたは温度管理のための相互接続に関して具体的な詳細がない。
【００１２】
日付のない動画公開において、Chevronは、コンゴ川渓谷横断パイプラインプロジェクトにおいてガス井の相互接続を教示した。相互接続したパイプラインは、ガスを供給するために、川の一方から他方まで延在する。同様に、これは、井戸を相互接続するための具体的な仕様である。地熱ループでの井戸の再利用及び相互接続は、議論されていない。
【００１３】
２０１７付けの記事において、GreenFire Energyは、ループ状地熱エネルギー回収システムについて議論している。既に存在しているガス井／油井を目的変更して再利用するために使用するのではなく、新規な井戸を穴開けしている。これは、良好に維持されていない使用されていない井戸を制御することに何もしておらず、実際に、新たな問題に寄与し得る。この開示は、ループを成し遂げるために使用される技術に触れておらず、さらに、最大効率のためのクラスタリング及び合同の必要性を考慮していない。
【００１４】
２００１年１０月１６日に発行されたHalffへの特許文献４は、一般的なフラッシュ地熱発電所を教示している。この発電所は、発電機の場所、水の保全及び純度並びに複数のプールの効率性に関する利点に注目している。特許権者は、以下のように指摘している。
「本発明はこれらの困難を克服するものであり、高温岩体層から熱を得た水は、汚染されずに、したがってリサイクル可能となり、標準のボイラーでの水処理以上の化学処理を行うことを必要とせずに、又使用される水量においても経済的であるという、改良された地熱発電システムを提供することが目的の一つである。本発明の他の目的は、発電機とか他の機械装置を回す、蒸気によって駆動されるタービンが、地中への水を受け入れるのに使用される還元井の近くに位置する必要がなく、その井戸から離れた場所に位置することも可能となる、改良された地熱発電システムを提供することである。本発明の他の目的は、該システムはより効率が良いという改良された地熱発電システムを提供することである。本発明の他の目的は、石油産業で通常行われている井戸水平掘削技術にて井戸を掘ることができるので、該システムは容易に設置できるという改良された地熱発電システムを提供することである。この改善された地熱発電システムは使用するに簡単である。本発明の他の目的は、地層中の圧力が保持されるよう該システムが地層から水を引くことなく維持されることである。」
【００１５】
Halffは、全体として、システムにおける複数の熱水支線井戸坑について議論しているが、この複合的な地帯において詳細がもたらされていない。明細書において、以下のことを示している。
「該システムの変形形態を図に示す。図１に示された該システムの全ての要素が存在する。一つの垂直井戸と一つ或いは複数の水平井戸にて同じ結果が達成される。水はケーシング内を延びた管を備えた水平距離範囲の井戸に戻され、ケーシングの末端で放出される。水は、一つの井戸を流れ戻りながら蒸気に変換され、タービンへと運ばれる。
他の形態においては、精製された水は熱水出口より放水されるか或いは熱水支線井戸坑の全部又は一部に亘って配分放水される。
図において、一つ或いはそれ以上の熱水支線井戸坑があると理解される。該熱水井戸坑は全て同時に動作するか、或いは他の熱水井戸坑が用意されるまでもう一つの熱水井戸坑が熱せられ、一つの熱水井戸坑が動作するといったように次々と連続的に動作するよう使われる。」
【００１６】
この全体的な簡素化は、費用を追加するいくつかの新規な井戸を必要とする事実に取り組んでおらず、複数の供給流の接続または熱管理に関する指示を提供していない。
【００１７】
２００１年３月３日に発行されたMcHargueの特許文献５は、表層内の温度変動に取り組むための生産流体の選択における多様性を提供する。この文献には、以下のことが述べられている。
「この実施形態の新規な態様は、幅広い様々な可能性のある流体を生産流体として使用する機会であり、地下温度が変化した際にまたは発電所の状況が変化した際に迅速かつ容易に生産流体を変更する能力である。ユーザは、地球の地下の局所的熱状況及び発電所の熱的条件に対して生産流体の熱特性を最適化するために、水以外の流体またはガスを生産流体として使用する選択肢を有する。例えば、ユーザは、超臨界流体（２００３年のD. W. Brownによる米国特許第６６６８５５４号明細書）または炭化水素もしくは冷媒を生産流体として選択して利用し、発電所に供給し得る。水以外の流体またはガスを生産流体として使用する可能性は、有孔性及び透水性が高い低温岩体をより浅い深さで穴開けする可能性をもたらすことによって、かつ、地下岩体層を人工的に破砕する必要性を低減することによって、コスト削減する。」
【００１８】
特許文献５が石油産業で使用される技術を指摘しているが、既存の油田を目的変更して再利用することや既存の井戸を使用することに関する議論がない。
【００１９】
２００７年１０月２５日に発行された特許文献６において、Mickelsonは、多脚式地熱回収システムを示唆した。特許文献６は、地下流体損失、ひいては温度損失に関する問題を示しており、とりわけ表層における、方向性穴開け、すなわち、磁気妨害、魚類、重度の鉄濃度に関連する東西の問題を軽減することについての示唆を提供していない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２０】
【特許文献１】米国特許第８１３２６３１号明細書
【特許文献２】米国特許第８３７５７１６号明細書
【特許文献３】米国特許第３９４１４２２号明細書
【特許文献４】米国特許第６３０１８９４号明細書
【特許文献５】米国特許出願公開第２０１１００４８００５号明細書
【特許文献６】米国特許出願公開第２００７０２４５７２９号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２１】
最も望ましいことは、既存の油田の井戸を目的変更して再利用するために油田を用いて地熱技術を効率的に一体化する手法及び装置を有すること、である。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
本発明は、独自に、地熱エネルギーの効率的な回収に必要な熱力学パラメータを相互に関連付けし、良好に維持されていない井戸を軽減して電力を生産する。
【００２３】
本発明の一実施形態における目的は、使用されていない井戸の効率及び経済性を改善するのに適した改良型方法及び装置を提供することである。
【００２４】
本発明の一実施形態における更なる目的は、地熱方法を提供することであり、この方法は、地球表層内の地熱ゾーンにおいてほぼＵ字状の第１ボア穴部とほぼＵ字状の第２ボア穴部とを互いに離間した関係で表層に穴開けするステップと、発電装置を設けるステップと、装置をＵ字状の第１ボア穴部の出口とＵ字状の第２ボア穴部の入口とに接続するステップと、ボア穴部それぞれを通して流体を循環させるステップと、流体から熱を回収するステップと、を備える。
【００２５】
この回路により、システムに再び注入される供給流のための予熱処理として排熱をより意図的に使用することが可能となる。これは、発電装置のエネルギー分岐を有し、資本支出における低減に貢献する。
【００２６】
本発明の一実施形態における更なる目的は、間隔をあけた関係で以前から存在する生産井と注入井とを有する油田を目的変更して再利用して熱エネルギーを捕捉する方法を提供することであり、この方法は、発電装置と流体接続された生産井及び第１注入井を有する第１ノードを設けるステップと、第１ノードと間隔をあけた関係で、発電装置と流体接続された生産井及び第２注出井を有する第２ノードを設けるステップと、地下水平接続で第１ノードと第２ノードとを接続するステップと、地下接続を用いて、第１ノードの発電装置からの加熱出力流体を第２ノードの発電装置の入力に循環させるステップと、を備える。
【００２７】
明確な利益として、この技術は、政府及び石油産業に対して廃坑コストの軽減の可能性を提供する。また、井戸の水平セグメントすべてが地下にあるので、環境的影響を最小化する。
【００２８】
本発明の一実施形態におけるさらに別の目的は、エネルギー生産方法を提供することであり、この方法は、停止しているまたは使用されていない油田であって注入及び生産井の対を有する油田を準備するステップと、地下ループにおいて、一の井対の生産井と隣接する井対の注入井との間に発電装置を接続するステップと、ループを通して流体を循環させ、地下熱エネルギーを回収するステップと、を備える。
【００２９】
井戸のデイジーチェーンによって、一の動作場所から別の場所までの一連の通過の後、入口温度は、発電場所全てにおいて漸次増加する。
【００３０】
したがって、本発明の一実施形態にかかるさらに別の目的は、それぞれが熱回収流体を受けるための注入井及び生産井を有する複数の井対と発電手段とを有する地熱場所を提供することであり、改善は、熱回収流体から熱を捕捉するために、閉じたループにおいて一の井対の生産井と隣接する井対の注入井との間に発電手段を接続するステップを備える。
【００３１】
本明細書における技術に起因する直接的な利点に関して、以下の点が明らかである。
【００３２】
Ａ）この技術は、リチウム採掘、オイル及びガス、従来の地熱帯水層並びに分散型二次熱源のための基本的にコストのかからない調査を提供する。
【００３３】
Ｂ）ほとんどの地熱システム、太陽光、風力、石炭、原子力及びほとんどのガスプラントとは対照的な加速的な増加。
【００３４】
ｃ）発電需要との供給の相関関係。
【００３５】
この利点の列挙は、包括的とは対照的に例示的である。
【００３６】
このため、本発明を全体的に説明する際に、添付の図面を参照する。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１Ａ】第１実施形態におけるデイジーチェーン接続された井戸を示す上面図である。
【図１Ｂ】この構成に採用された多角的な導管構成を示す拡大図である。
【図１Ｃ】図１Ａと同様の拡大図であって、多角的構成における導管の環状パターン及び個別の導管間の間隔をあけた関係を示す、拡大図である。
【図２】一の井戸の入口と隣接する井戸の出口との間に配設された発電装置を示す拡大図である。
【図３】一体化した２つのデイジーチェーン接続された井戸ループを示す上面図である。
【図４】本発明の別の実施形態を示す上面図である。
【図５】本発明のさらに別の実施形態を示す上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
図面において使用した同様の参照符号は、同様の要素を示す。
【００３９】
図１Ａ、図１Ｂ及び図１Ｃを集約的に参照すると、符号１０で全体的に示されたデイジーチェーン井の概略図が示されている。この実施形態において、全体として符号１２で示された表面場所それぞれは、横方向井戸導管１６に接続された注入井１４と、生産井１８と、を有する。この態様において、連続的な井戸構造は、図１Ｃに最もよく参照されるように、ほぼＵ字状構造に寄与する。
【００４０】
図１Ａに示すように、各場所１２において、離散しており、的確かつ有利な態様で近接する場所に連結されている。例として、場所間の距離は、３５００メートルであり得る。もちろん、距離は、状況ごとに変化する。図１Ｃを参照すると、連結の詳細を示す。
【００４１】
図２において、符号２０は、発電装置を示す。装置２０の選択肢を後述するが、検討のために、装置２０は、蒸気を電気エネルギーに変換することに関与する。場所１２それぞれには、注入井１４及び生産井１８がある。図３に示すように、井戸は、符号３２で示されている表面の地下にある。多角的な導管１６は、同様に、地下にあるが、層２６の地熱ゾーン２４内にある。
【００４２】
動作のために、図２を同様に参照し得る。適切な熱容量を有する流体は、一の場所１２の注入井１４内を循環し、熱エネルギーを回収するために発電装置２０を通って処理され、その後、近接する場所の注入井１４のための流入蒸気となる供給流として通過される。チェーンライン２８は、このリレー、すなわちデイジーチェーン順序を示す。熱をすべて回収してはいないので、近接する場所の井戸１４のための供給流は、横方向導管１６への注入のために予熱される。そして、この処理は、次の場所１２における繰り返しのためにリセットされる。修復及び分析などの容易のために、発電装置は、装置２０を迂回するための迂回ループ３０を有する。
【００４３】
発電装置２０に関して、これに限定しないが、装置は、有機ランキンサイクル、カリーナサイクルまたはカーボンキャリアサイクルを備え得る。
【００４４】
地質学的な、環境的な、熱的ななどの変化する状態に適用するために、図１Ｂ及び図１Ｃに示すように、導管１６のアレイを採用し得る。アレイは、多角的アレイ３２として示されており、近接する導管１６から間隔をあけた関係で環状パターンに配置されている。状況の詳細に応じて、他のパターンを採用し得る。アレイ３２の個別の導管１６間の接続は、単一の導管１６と同様の方法をとるように単純に一体化されて併合されている。全てまたは一部の場所１２は、例を上述した状況に応じて、このように組み立てられ得る。さらに想定されることは、単一の導管の構成をアレイ３２と置換し得ること、である。アレイ３２は、全流量及び発電を増加させる。一部の場所１２が互いに近接している状況において、より多くの数のアレイ３２を使用して熱回収バランスを維持し得る。図１Ａに示す構成は、例えば１２０００ｋＷから２００００ｋＷのシステムである。
【００４５】
ここで図３を参照すると、例えば８０００ｋＷから１２０００ｋＷのシステムに関する本発明のさらなる実施形態を示す。この例において、個別のループは、発電効率を増加させるために発電装置２０（図示略）の集中させるために、中央集中場所Ｃにおいて結合され得る。
【００４６】
図４及び図５は、４０００ｋＷから６０００ｋＷ（図４）及び２０００ｋＷから３０００ｋＷ（図５）のような小規模の操業を示す。
【００４７】
デイジーチェーンの実装を採用する１つの顕著な特徴は、地表近くの還元導管の必要性がないこと、である。従来の井戸ループ構成におけるように必要な場合には、資本コストが１０％を超え、敷設権を交渉する必要性や３℃から５℃熱損失があり得、圧力損失は、結果として環境問題を招き得る。
【００４８】
地熱ループは、上記従来技術において表面上は提案されていたが、寄せ集めであり、従来技術は、表面から表面のエネルギー回収や統合型の再生利用とまとめた地質学的な侵襲性を最小化することの観点における適切なガイダンスを提供していない。
【００４９】
従来技術で述べたように、上述したHalffは、広くループシステムに関するが、経済的に実行可能な解決法を示しているようには思われない。これは、これは、Halffの技術が開示されてからほぼ２０年経ってもこの技術が実施されていないという事実によって明らかにされている。これに続いて、上述したMickelson及びMcHargueは、この領域における概念を基礎として、開示された。これら技術のいずれも達成されておらず、断念されている。明らかに、この領域の技術は、多くの場合で有益であるが、複雑かつ累積的な技術であり、単独でまたは寄せ集めで、連結したループ、排熱からの予熱された流動、先端を切り取った水平導管回路、または、地下閉鎖ループシステムを導いていない。
【００５０】
対照的に、デイジーチェーンとすることは、井戸ループが前後に連結されているので、地表近くの還元導管の必要性を排除する。さらに、対にされたループは、互いのための還元導管として機能し、対は、排熱を入力として使用して予熱流を形成する。
【００５１】
他の利点は、全てが地下にありかつ場所１２間の距離を低減しているので、地表の破壊（土地専有面積）なく電力生産を増加させることを含む。これは予熱した供給流設計の温度増加のおかげで、短い導管１６を使用し得る場合に、商業的にコストを削減する。
【符号の説明】
【００５２】
１０  デイジーチェーン井、１２  場所、１４  注入井、１６  横方向井戸導管、１８  生産井、２０  発電装置、２４  地熱ゾーン、２６  層、２８  チェーンライン、３０  迂回ループ、３２  多角的アレイ
【図１Ａ】
2019082171.tif 000003
【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２】
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【図３】
2019082171.tif 000007
【図４】
2019082171.tif 000008
【図５】
2019082171.tif 000009
【外国語明細書】
2019082171000001.pdf