(57)【要約】【課題】持続的に経口摂取可能な皮膚バリア機能強化剤を提供する。【解決手段】クロロゲン酸類を有効成分とする経口皮膚バリア機能強化剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
クロロゲン酸類を有効成分とする経口皮膚バリア機能強化剤。
【請求項２】
クロロゲン酸類を含有し、かつクロロゲン酸類／カフェインの質量比が６５以上であるコーヒー豆抽出物を有効成分とする経口皮膚バリア機能強化剤。
【請求項３】
前記コーヒー豆抽出物が生コーヒー豆抽出物及び／又は浅焙煎コーヒー豆抽出物である、請求項２記載の経口皮膚バリア機能強化剤。
【請求項４】
皮膚バリア機能が水分透過バリア機能である、請求項１〜３のいずれか１項記載の経口皮膚バリア機能強化剤。
【請求項５】
クロロゲン酸類として、成人１日あたり５０〜１５００ｍｇ経口投与又は経口摂取される、請求項１〜４のいずれか１項記載の経口皮膚バリア機能強化剤。
【請求項６】
経口液状製剤の形態である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の経口皮膚バリア機能強化剤。
【請求項７】
荒れ肌又は敏感肌を予防又は抑制する請求項１〜６のいずれか１項に記載の経口皮膚バリア機能強化剤。
【請求項８】
クロロゲン酸類を有効成分とする経口皮膚バリア機能強化用食品。
【請求項９】
クロロゲン酸類を含有し、かつクロロゲン酸類／カフェインの質量比が６５以上であるコーヒー豆抽出物を有効成分とする経口皮膚バリア機能強化用食品。
【請求項１０】
前記コーヒー豆抽出物が生コーヒー豆抽出物及び／又は浅焙煎コーヒー豆抽出物である、請求項９記載の経口皮膚バリア機能強化用食品。
【請求項１１】
皮膚バリア機能が水分透過バリア機能である、請求項８〜１０のいずれか１項記載の経口皮膚バリア機能強化用食品。
【請求項１２】
クロロゲン酸類として、成人１日あたり５０〜１５００ｍｇ経口摂取するものである、請求項８〜１１のいずれか１項記載の経口皮膚バリア機能強化用食品。
【請求項１３】
飲料である、請求項８〜１２のいずれか１項記載の経口皮膚バリア機能強化用食品。
【請求項１４】
荒れ肌又は敏感肌を予防又は抑制する請求項８〜１３のいずれか１項に記載の経口皮膚バリア機能強化用食品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、経口皮膚バリア機能強化剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
人の皮膚の最外層には、角質と呼ばれる数層から数十層に規則正しく重なる構造が存在し、皮膚の内側からの水分の蒸散を防ぐ機能と、外界から皮膚への物質の侵入を防ぐ機能をつかさどっており、これらの機能は皮膚のバリア機能と呼ばれている。
皮膚バリア機能は、疾患、有機溶媒、界面活性剤、紫外線、角層の剥離等の様々な要因により一時的又は定常的に低下することが知られている。皮膚バリア機能が低下した状態では、皮膚の内側から水分が損失し、また外界から病原菌や刺激物質や有害な化学物質等が皮膚及び生体内部に侵入して、様々な皮膚トラブルが引き起こされる危険性が高まっている。
具体的には、皮膚バリア機能の低下により、皮膚表面が乾燥し、鱗屑が表面を覆い、美容上も好ましくない荒れ肌や、外界からの刺激物質や異物の侵入によるかゆみや紅斑やかぶれ等が生じ易くなる敏感肌を発症する危険性が高まっていると考えられる。
【０００３】
従来、皮膚バリア機能の低下に伴う肌トラブルを予防又は抑制する手段として、皮膚バリア機能を強化する試みがなされてきた。例えば、アルニカ、ウコン等の植物成分（特許文献１）やパマキン、パヒマラン等の多糖類（特許文献２）を外用投与する方法が報告され、また、メバロノラクトンの経口摂取により、表皮透過バリア機能に関係する表皮コレステロールの合成を改善する方法が報告されている（特許文献３）。
【０００４】
しかし、外用投与製剤は、連日全身に適用することは困難であり、また、炎症、刺激、アレルギー等を引き起こす場合もある。一方、経口摂取によれば、手軽に全身へ適用することが可能であるが、メバロノラクトンの経口摂取では、必ずしも効果が十分であるとはいえない。
【０００５】
一方、クロロゲン酸類は、植物においてはコーヒー豆やじゃがいも等に見出され、これまでに抗酸化作用、血圧降下作用等が報告されている（特許文献４）。また、生コーヒー豆抽出物等に含まれるクロロゲン酸類に肌色不良やくすみの改善効果があることが報告されている（特許文献５）。
【０００６】
しかしながら、クロロゲン酸類に、皮膚のバリア機能を強化する作用があることは知られていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−１７１３１０号公報
【特許文献２】特開２００２−２７５０４６号公報
【特許文献３】特開２００２−２１２０７１号公報
【特許文献４】特開２００２−５３４６４号公報
【特許文献５】特開２００５−２６３６５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、持続的に経口摂取可能な皮膚バリア機能強化剤を提供することに関する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、長期的に服用又は摂取することができる安全性の高い成分について種々検討した結果、クロロゲン酸類に皮膚バリア機能強化作用があることを見出した。
【００１０】
すなわち、本発明は、以下の１）〜４）に係るものである。
１）クロロゲン酸類を有効成分とする経口皮膚バリア機能強化剤。
２）クロロゲン酸類を含有し、かつクロロゲン酸類／カフェインの質量比が６５以上であるコーヒー豆抽出物を有効成分とする経口皮膚バリア機能強化剤。
３）クロロゲン酸類を有効成分とする経口皮膚バリア機能強化用食品。
４）クロロゲン酸類を含有し、かつクロロゲン酸類／カフェインの質量比が６５以上であるコーヒー豆抽出物を有効成分とする経口皮膚バリア機能強化用食品。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、経口摂取により、皮膚バリア機能が強化され、界面活性剤や有機溶媒等の処理や角層の剥離による皮膚バリアの低下が抑制でき、皮膚バリアの低下による荒れ肌や敏感肌を予防又は抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】界面活性剤（ＳＤＳ）処理による人工的皮膚バリア破壊による経表皮水分蒸散量への影響。
【図２】界面活性剤（ＳＤＳ）処理による人工的皮膚バリア破壊による角層水分量への影響。
【図３】アセトン／エーテル（ＡＥ）処理による人工的皮膚バリア破壊による経表皮水分蒸散量への影響。
【図４】アセトン／エーテル（ＡＥ）処理による人工的皮膚バリア破壊による角層水分量への影響。
【図５】アセトン／エーテル＋水（ＡＥ／Ｗ）処理による人工的皮膚バリア破壊による経表皮水分蒸散量への影響。
【図６】アセトン／エーテル＋水（ＡＥ／Ｗ）処理による人工的皮膚バリア破壊による角層水分量への影響。
【図７】テープ剥離による人工的皮膚バリア破壊による経表皮水分蒸散量への影響。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本明細書において「クロロゲン酸類」とは、３−カフェオイルキナ酸、４−カフェオイルキナ酸及び５−カフェオイルキナ酸のモノカフェオイルキナ酸と、３−フェルラキナ酸、４−フェルラキナ酸及び５−フェルラキナ酸のモノフェルラキナ酸と、３，４−ジカフェオイルキナ酸、３，５−ジカフェオイルキナ酸及び４，５−ジカフェオイルキナ酸のジカフェオイルキナ酸の総称である。好ましくは、本発明で有効成分として使用されるクロロゲン酸類、又は本発明で有効成分として使用されるコーヒー豆抽出物に含まれるクロロゲン酸類は、３−カフェオイルキナ酸、４−カフェオイルキナ酸、５−カフェオイルキナ酸、３−フェルラキナ酸、４−フェルラキナ酸、５−フェルラキナ酸、３，４−ジカフェオイルキナ酸、３，５−ジカフェオイルキナ酸、及び４，５−ジカフェオイルキナ酸からなる群より選択される少なくとも１種である。このうち、３−カフェオイルキナ酸、４−カフェオイルキナ酸、５−カフェオイルキナ酸、３−フェルラキナ酸、４−フェルラキナ酸、５−フェルラキナ酸から選択される少なくとも１種が好ましい。該クロロゲン酸類には、立体異性体、類縁体が存在し、純粋な立体異性体、類縁体又はそれらの混合物が含まれる。
【００１４】
上述したクロロゲン酸類は、塩の形態であってもよい。塩は、薬学的に許容される塩が好ましい。当該塩としては、例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属との塩；マグネシウム、カルシウム等のアルカリ土類金属との塩；アンモニウム塩等の無機塩基の塩；アルギニン、リジン、ヒスチジン、オルニチン等の塩基性アミノ酸との塩；モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等の有機塩基との塩などが用いられる。このうち、アルカリ金属又はアルカリ土類金属との塩が好ましい。
【００１５】
本発明においては、クロロゲン酸類を経口皮膚バリア機能強化剤の有効成分とし、また別の一態様において、クロロゲン酸類を含有し、かつクロロゲン酸類／カフェインの質量比が６５以上であるコーヒー豆抽出物を、経口皮膚バリア機能強化剤の有効成分とする。本明細書において、該「クロロゲン酸類を含有し、クロロゲン酸類／カフェインの質量比が６５以上であるコーヒー豆抽出物」を、単に「コーヒー豆抽出物」と称する場合がある。
【００１６】
本発明で用いられるコーヒー豆抽出物は、生理効果の点から、その全量中におけるクロロゲン酸類の含有量が、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは１５質量％以上であり、また、好ましくは７０質量％以下、より好ましくは６０質量％以下である。本明細書において、該コーヒー豆抽出物中のクロロゲン酸類の含有量は、上記９種の化合物（３−カフェオイルキナ酸、４−カフェオイルキナ酸、５−カフェオイルキナ酸、３−フェルラキナ酸、４−フェルラキナ酸、５−フェルラキナ酸、３，４−ジカフェオイルキナ酸、３，５−ジカフェオイルキナ酸、及び４，５−ジカフェオイルキナ酸）の合計量に基づいて規定される。
【００１７】
好ましくは、本発明で用いられる該コーヒー豆抽出物は、脱カフェインされている。該脱カフェインされたコーヒー豆抽出物のクロロゲン酸類／カフェインの質量比は、６５以上であればよいが、好ましくは７０以上、より好ましくは１００以上、さらに好ましくは２００以上、さらに好ましくは５００以上である。本発明で用いられるコーヒー豆抽出物中のカフェインの含有量は、生理効果の点から、その全量中、好ましくは０．２５質量％以下、より好ましくは０．２質量％以下、さらに好ましくは０．１質量％以下、さらに好ましくは０．０５質量％以下であり、該コーヒー豆抽出物中に実質的に含まれないことがなお好ましい。
【００１８】
該コーヒー豆抽出物中におけるクロロゲン酸類とカフェインの分析は、後掲の実施例に記載の方法に従うものとする。なお、本明細書において、特に断らない限り、該コーヒー豆抽出物中のクロロゲン酸類とカフェインの含有量は、コーヒー豆抽出物の固形分に対するそれらの質量割合とする。ここで、本明細書において「固形分」とは、試料を１０５℃の電気恒温乾燥機で３時間乾燥して揮発物質を除いた残分をいう。
【００１９】
本発明で用いられるクロロゲン酸類は、コーヒー豆から抽出することができる。また本発明で用いられる該コーヒー豆抽出物は、コーヒー豆を抽出工程に付すことによって得ることができる。生コーヒー豆に豊富に含まれているクロロゲン酸類は、焙煎によってその相当量が失われてしまうことが知られている。そのため、本発明で用いられるクロロゲン酸類及び該コーヒー豆抽出物の原料となるコーヒー豆は、好ましくは焙煎する前の生コーヒー豆であるが、焙煎程度が低い浅焙煎コーヒー豆であってもよい。以下の本明細書において、該生コーヒー豆と該浅焙煎コーヒー豆とを合わせて単にコーヒー豆と称する場合がある。
【００２０】
コーヒー豆の焙煎程度はコーヒー豆の明度（Ｌ値）を指標として表すことができ、該浅焙煎コーヒー豆のＬ値としては、クロロゲン酸類含量等の観点から、２７以上が好ましく、２９以上がより好ましく、３５以上がさらに好ましく、また、風味の観点から、６２未満が好ましく、６０以下がより好ましく、５５以下がさらに好ましい。該浅焙煎コーヒー豆のＬ値の範囲としては、好ましくは２７以上６２未満、より好ましくは２９以上６０以下、さらに好ましくは３５以上５５以下である。ここで、本明細書において「Ｌ値」とは、黒をＬ値０とし、また白をＬ値１００として、焙煎コーヒー豆の明度を粉砕後に色差計（例えば、スペクトロフォトメーター  ＳＥ２０００、（株）日本電色社製）で測定したものである。
【００２１】
クロロゲン酸類及び該コーヒー豆抽出物は、該コーヒー豆から熱水を用いて抽出することができる。抽出に付される該コーヒー豆は、未粉砕のものでも、粉砕したものでもよい。コーヒー豆の粉砕には、公知の方法及び装置、例えば、カッターミル、ハンマーミル、ジェットミル、インパクトミル、ウィレー粉砕機等の粉砕装置を用いることができ、その方法は特に限定されない。粉砕コーヒー豆の平均粒径は適宜選択することができる。抽出は、バッチ抽出、ドリップ抽出、カラム抽出等の公知の方法により行うことができる。抽出方法には、例えば、特開昭５８−１３８３４７号公報、特開昭５９−５１７６３号公報、特開昭６２−１１１６７１号公報、特開平５−２３６９１８号公報に記載の方法等を採用することができる。当該抽出工程により、コーヒー豆の抽出液を得ることができる。
【００２２】
必要に応じて、抽出で得られたコーヒー豆の抽出液を濃縮又は乾燥してもよい。抽出液を乾燥物の形態とする手段としては、凍結乾燥、蒸発乾固、噴霧乾燥等が挙げられる。また、抽出液を濃縮物の形態とする手段としては、減圧濃縮、逆浸透膜濃縮等が挙げられる。抽出液の濃縮物とは、コーヒー豆の抽出液から溶媒の少なくとも一部を除去してクロロゲン酸類濃度を高めたものをいう。該濃縮物の形態としては、固体、液体、スラリー等の種々のものがある。
【００２３】
あるいは、本発明で用いるクロロゲン酸類は、コーヒー以外のクロロゲン酸類を含有する植物から抽出することもできる。そのような植物の例としては、キャベツ、レタス、アーチチョーク、トマト、ナス、ジャガイモ、ニンジン、リンゴ、ナシ、プラム、モモ、アプリコット、チェリー、ヒマワリ、モロヘイヤ、カンショ、南天の葉、ブルーベリー、小麦などが挙げられる。好ましくは、本発明で用いるクロロゲン酸類は、コーヒー生豆、浅焙煎コーヒー豆、南天の葉、リンゴ未熟果、ヒマワリ種等より抽出することができる。あるいは、本発明では、市販の生コーヒー豆抽出物、リンゴ抽出物、ヒマワリ種抽出物を、クロロゲン酸類として用いることができる。
【００２４】
コーヒー豆抽出物において選択的にカフェインを低減する手段としては、例えば、脱カフェインコーヒー豆を抽出工程に付す方法と、コーヒー豆の抽出液又はその濃縮物に脱カフェイン処理を施す方法とが挙げられる。このうち、コーヒー豆の抽出液又はその濃縮物に脱カフェイン処理を施す方法が好ましい。コーヒー豆の抽出液又はその濃縮物の脱カフェイン処理としては、コーヒー豆の抽出液又はその濃縮物を、水と有機溶媒の混合溶液中に溶解させた状態で、活性炭及び／又は活性白土もしくは酸性白土と接触させることが好ましい。例えば、特開２０１１−４７６６号公報に記載の方法等を採用することができる。該脱カフェイン処理に供するコーヒー豆の抽出液又はその濃縮物には、市販品を用いてもよい。脱カフェインコーヒー豆は、コーヒー豆に脱カフェイン処理を施したものである。コーヒー豆の脱カフェイン処理は、公知の方法を採用することが可能であり、例えば、ウォーター法、超臨界二酸化炭素抽出法、有機溶媒抽出法等が挙げられる。
【００２５】
以上の手順で、本発明で用いるクロロゲン酸類、又は本発明で用いる該コーヒー豆抽出物を調製することができる。調製されたクロロゲン酸類又は該コーヒー豆抽出物は、固体、液体、乾燥物、スラリー等の形態であり得る。
【００２６】
後記実施例に示すように、クロロゲン酸類の経口摂取は、人工的皮膚バリア破壊による経表皮水分蒸散量（transepidermal water loss；ＴＥＷＬ値）の上昇および角層水分量の低下を抑制し、皮膚バリア機能を強化することが確認された。
従って、クロロゲン酸類は、経口皮膚バリア機能強化剤となり得、皮膚バリア機能低下による荒れ肌や敏感肌を予防又は抑制するために使用することができ、また経口皮膚バリア機能強化剤を製造するために使用することができる。
ここで、前者の「使用」は、ヒト若しくは非ヒト動物への投与又は摂取であり得、また治療的使用であっても非治療的使用であってもよい。尚、「非治療的」とは、医療行為を含まない概念、すなわち人間を手術、治療又は診断する方法を含まない概念、より具体的には医師又は医師の指示を受けた者が人間に対して手術、治療又は診断を実施する方法を含まない概念である。
【００２７】
本発明において、「皮膚バリア機能強化」とは、皮膚バリア機能（皮膚の内側からの水分の蒸散を防ぐ機能及び外界から皮膚への物質の侵入を防ぐ機能）を増強すること、好ましくは皮膚の内側からの水分の蒸散を防ぐ機能である水分透過バリア機能を増強すること意味する。ここで、強化には、皮膚バリア機能の低下、破壊又は崩壊を抑制することが包含される。
皮膚バリア機能が強化されることにより、例えば界面活性剤、有機溶剤等の処理や角層の剥離による皮膚バリア機能の低下が抑えられ、皮膚バリア機能低下による荒れ肌や敏感肌を予防又は抑制することができる。ここで、「予防」とは、個体における疾患若しくは症状の発症の防止又は遅延、あるいは個体の疾患若しくは症状の発症の危険性を低下させることをいう。
皮膚バリア機能の強化は、ＴＥＷＬ値又は角層水分量（Ｃａｐａｃｉｔａｎｃｅ、Ｃｏｎｄｕｃｔａｎｃｅ）を指標として、人工的皮膚バリア破壊処理の前後におけるこれら指標の変化量を測定することにより評価できる。
【００２８】
本発明の経口皮膚バリア機能強化剤は、それ自体、皮膚バリア機能の強化するための医薬品、医薬部外品、サプリメント又は食品であってもよく、或いは当該医薬品、医薬部外品、又は食品に配合して使用される素材又は製剤であってもよい。
当該食品には、皮膚バリア機能の強化をコンセプトとし、必要に応じてその旨を表示した機能性表示食品、特定保健用食品、サプリメント等が包含される。これらの食品は機能表示が許可された食品であるため、一般の食品と区別することができる。
【００２９】
当該医薬品（医薬部外品も含む）は、皮膚バリア機能の強化のための医薬品であり、クロロゲン酸類又は該コーヒー豆抽出物を、当該機能のための有効成分として含有する。さらに、該医薬品は、該有効成分の機能が失われない限りにおいて、必要に応じて薬学的に許容される担体、又は他の有効成分、薬理成分等を含有していてもよい。
【００３０】
当該医薬品（医薬部外品も含む）は、経口投与される。該医薬品の剤形としては、経口投与可能な剤形、例えば、錠剤（チュアブル錠等を含む）、カプセル剤、顆粒剤、散剤、トローチ剤等の経口固形製剤、及び内服液剤、シロップ剤等の経口液状製剤が挙げられる。なかでも、好ましい剤型は経口液状製剤であり、内服液剤が好ましい。これらの剤形の製剤は、クロロゲン酸類又は該コーヒー豆抽出物を、薬学的に許容される担体（例えば賦形剤、結合剤、増量剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、分散剤、緩衝剤、保存剤、嬌味剤、香料、被膜剤、希釈剤等）、他の薬効成分等と適宜組み合わせて、定法に従って調製することができる。
【００３１】
当該食品は、皮膚バリア機能の強化のための食品であり、クロロゲン酸類又は該コーヒー豆抽出物を、当該機能のための有効成分として含有する。食品の形態は、固形、半固形又は液状（例えば飲料）であり得る。該食品の例としては、例えば、清涼飲料水、茶系飲料、コーヒー飲料、果汁飲料、炭酸飲料、ゼリー状飲料、ニアウォーター等の飲料、ゼリー、ウエハース、ビスケット、パン、麺、ソーセージ等の飲食品や栄養食等の各種食品、ならびにそれらの原料が挙げられる。あるいは、該食品は、錠剤、カプセル、顆粒、粉末、液剤、シロップなどの経口投与製剤の形態を有するサプリメントであってもよい。このうち、飲料が好ましい。
【００３２】
当該食品は、クロロゲン酸類又は該コーヒー豆抽出物を、任意の食品材料、もしくは他の有効成分、又は食品に許容される添加物（例えば溶剤、軟化剤、油、乳化剤、防腐剤、酸味料、甘味料、苦味料、ｐＨ調整剤、安定剤、着色剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、保湿剤、増粘剤、固着剤、分散剤、流動性改善剤、湿潤剤、香科、調味料、風味調整剤、等）等と適宜組み合わせて、定法に従って調製することができる。
【００３３】
上述した経口液状製剤又は飲料は、溶媒として水及びエタノールから選ばれる少なくとも１種を含有していてもよい。該経口液状製剤又は飲料における溶媒中の水の割合は、特に制限はないが、全溶媒量に対して９０質量％以上が好ましく、９５質量％以上がより好ましく、９７質量％以上がさらに好ましく、９９．５質量％以上がさらに好ましく、また、１００質量％以下が好ましい。水はイオン交換水、水道水、天然水等が挙げられ、特に味の点からイオン交換水が好ましい。該経口液状製剤又は飲料中の溶媒の含有量は、８５質量％以上が好ましく、９０質量％以上が好ましい。
【００３４】
上記医薬品、医薬部外品又は食品におけるクロロゲン酸類又は該コーヒー豆抽出物の含有量は、それらの剤型や形態により異なり得る。例えば、経口液状製剤又は飲料における該コーヒー豆抽出物の含有量は、その全質量中、該コーヒー豆抽出物の固形分換算で、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．０８質量％以上であり、かつ好ましくは１０質量％以下、より好ましくは４質量％以下である。また例えば、経口液状製剤又は飲料におけるクロロゲン酸類の含有量は、その全質量中、好ましくは０．００８質量％以上、より好ましくは０．０５質量％以上であり、かつ好ましくは３．７５質量％以下、より好ましくは１．５質量％以下である。
【００３５】
本発明において、クロロゲン酸類又は該コーヒー豆抽出物の投与量及び投与計画は、対象の種、体重、性別、年齢、状態、又はその他の要因に従って当業者により適宜決定することができる。限定ではないが、本発明によるクロロゲン酸類又は該コーヒー豆抽出物の投与量（クロロゲン酸類換算）は、例えば成人１人（６０ｋｇ）に対して１日当たり、好ましくは５０ｍｇ以上であり、より好ましくは７０ｍｇ以上、さらに好ましくは１００ｍｇ以上であり、また、好ましくは１５００ｍｇ以下、より好ましくは１０００ｍｇ以下、さらに好ましくは５００ｍｇ以下である。好ましい投与量の範囲は、成人１人１日当たり、クロロゲン酸類換算で、５０〜１５００ｍｇ、より好ましくは７０〜１０００ｍｇ、さらに好ましくは１００〜５００ｍｇである。本発明では、上記の用量を、例えば、１日に１回、２回又は３回以上に分け、経口投与又は経口摂取することが好ましい。より好ましくは、１日に１回、上記の用量のクロロゲン酸類又は該コーヒー豆抽出物を経口投与又は経口摂取する。投与又は摂取期間は、特に限定されないが、好ましくは継続的であり、より好ましくは１週間以上、さらに好ましくは２週間以上、さらに好ましくは３週間以上である。投与又は摂取のタイミングは、夕食後から就寝までの間が好ましく、就寝前１時間以内がより好ましい。
【００３６】
本発明の好ましい実施形態においては、皮膚バリア機能強化や肌荒れの予防又は抑制を必要とするヒトに対して、上記１日用量のクロロゲン酸類又は該コーヒー豆抽出物を、２週間以上、１日１回、就寝前１時間以内に、経口投与するか又は経口摂取させる。
【実施例】
【００３７】
参考例１
（１）クロロゲン酸類の測定
〔分析機器〕
ＨＰＬＣを使用した。
装置：Ｗａｔｅｒｓ  ＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＣ―  Ｈ  Ｃｌａｓｓ  ＰＤＡ
分離カラム：ＡＣＱＩＴＹ  ＵＰＬＣ  ＨＳＳ  Ｃ１８  ２．１×１００ｍｍ，１．８μｍ
検出器（紫外可視吸光光度計）：Ｌ−２４２０
〔分析条件〕
サンプル注入量：１０μＬ、
流量：１．０ｍＬ／ｍｉｎ、
紫外線吸光光度計検出波長：３２５ｎｍ
溶離液Ａ：０．０５ｍｏｌ／Ｌ酢酸、０．０１ｍｏｌ／Ｌ酢酸ナトリウム及び０．１ｍｍｏｌ／Ｌ  ＨＥＤＰＯ（１−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸）を含有する５％（ｖ／ｖ）アセトニトリル、
溶離液Ｂ：アセトニトリル
〔濃度勾配条件〕
時間（分）  Ａ液（％（ｖ／ｖ））  Ｂ液（％（ｖ／ｖ））
０      １００                  ０
２．５  １００                  ０
３．５    ９５                  ５
５．０    ９５                  ５
６．０    ９２                  ８
１６．０    ９２                  ８
１６．５    １０                ９０
１９      １００                  ０
２２      １００                  ０
〔クロロゲン酸類のリテンションタイム〕
３−カフェオイルキナ酸（３−ＣＱＡ）：５．２ｍｉｎ
５−カフェオイルキナ酸（５−ＣＱＡ）：８．７ｍｉｎ
４−カフェオイルキナ酸（４−ＣＱＡ）：１１．２ｍｉｎ
３−フェルラキナ酸（３−ＦＱＡ）：１２．６ｍｉｎ
５−フェルラキナ酸（５−ＦＱＡ）：１９．１ｍｉｎ
４−フェルラキナ酸（４−ＦＱＡ）：２０．９ｍｉｎ
３，５−ジカフェオイルキナ酸（３，５−ｄｉ−ＣＱＡ）：３７.０ｍｉｎ
４，５−ジカフェオイルキナ酸（４，５−ｄｉ−ＣＱＡ）：３７．５ｍｉｎ
３，４−ジカフェオイルキナ酸（３，４−ｄｉ−ＣＱＡ）：４４．８ｍｉｎ
求めた面積百分率から５−ＣＱＡを標準物質とし、９種の合計としてクロロゲン酸類を定量した。
【００３８】
（２）カフェインの測定
上記（１）と同様に、カフェインは試薬カフェインを標準物質とし、波長２７０ｎｍの吸光度により測定した。５．２分のピーク面積から求めた面積比からカフェインを定量した。
【００３９】
試験例１
（１）生コーヒー豆抽出物の製造
・インドネシア産ロブスタ種ＡＰ−１生豆５００ｇを５Ｌの９８℃の熱水で４時間攪拌・抽出した。冷却後、固液分離を行い、抽出液を固形分濃度が２０ｗ／ｖ％になるまで４０℃にて減圧濃縮を行い生コーヒー豆抽出物を得た。
・該生コーヒー豆抽出物固形分濃度２０ｗ／ｖ％にエタノールをゆっくりと添加し、エタノール６０ｗ／ｖ％濃度に調整し、酸性白土（ミズカエース♯６００、水澤化学社製）を６３ｇ添加し、２時間攪拌した後、２号濾紙で濾過した。
・次に、活性炭（クラレコールＧＷ４８／１００Ｄ、クラレケミカル社製）１２５ｇを充填したカラム及びＨ形カチオン交換樹脂（ＳＫ１ＢＨ、三菱化学社製）３２ｍＬを充填したカラムに通液した後、０．２μｍメンブランフィルターにて再濾過を行った。
・濾過液を４０℃にてエタノールを留去した後、水分量を調整し固形分を４０ｗ／ｖ％に調整し、これを「クロロゲン酸濃度調整液」とした。この「クロロゲン酸濃度調整液」１０ｇを遠心菅にサンプリングし、３０００ｒ／ｍｉｎ、１５℃、６０分の条件にて遠心分離を行い、「生コーヒー豆抽出物」とした。
得られた生コーヒー豆抽出物中のクロロゲン酸類及びカフェインの含有量は、生コーヒー豆抽出物の総量を基準として、モノカフェオイルキナ酸（ＣＱＡ）１３．０１質量％、モノフェルラキナ酸（ＦＱＡ）２．６２質量％、ジカフェオイルキナ酸（ｄｉ−ＣＱＡ）３．７２質量％、カフェイン含有量０．００８質量％であった。なお、生コーヒー豆抽出物の固形分に対するクロロゲン酸類量は４９．８質量％であった。
【００４０】
（２）試験飲料の製造
上記（１）で製造した生コーヒー豆抽出物を用いて、表１の処方表に従い試験飲料（クロロゲン酸類として３３０ｍｇ／１００ｍＬ含有）とプラセボ飲料（クロロゲン酸類０ｍｇ／１００ｍＬ）を調製し、以下の実施例で使用した。
【００４１】
【表１】
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【００４２】
実施例１  人工的皮膚バリア破壊に対する抑制効果（１）
１．方法
健常男性１０名（２０〜４０歳代、平均年齢：３５．６±８．２９歳）を対象とし、事前にインフォームドコンセントを行い、同意確認を行った。本試験は、シングルブラインド、プラセボ−コントロール、ランダム化、クロスオーバー試験デザインに基づき実施された。１１月から３月に、摂取休止期間６週間を挟み、同一の被験者が、前記試験例１で調製した試験飲料（クロロゲン酸類として３３０ｍｇ／１００ｍＬ含有）またはクロロゲン酸類不含のプラセボ飲料を、時期を変えて１日１回３週間ずつ連続摂取するクロスオーバー試験とした。被験者は、試験飲料（１００ｍＬ／本）を３週間、１日１本、夕食後から就寝までの間に摂取した。摂取３週後、人工的皮膚バリア破壊試験を行った。被験者は、右側前腕内側部を市販の皮膚洗浄剤で洗浄し、温度２０±１℃、湿度４０±５％の室内にて、２０分間、安静にした。まず、前腕内側部に対し、Tewameter（登録商標） TM300(Courage + Khazaka, Koln, ドイツ)を用いてＴＥＷＬ値を、Corneometer（登録商標） CM-825(Courage + Khazaka, Koln, ドイツ)を用いて角層水分量(Capacitance)を測定した。その後、右側前腕内側部３ヶ所に対して、以下の３種類の人工的皮膚バリア破壊処理を行った。
【００４３】
１）界面活性剤（ＳＤＳ）処理：試料導入口を備えた直径３．５ｃｍのガラスカップを、開口部を皮膚に密着させてゴムバンドにて固定した。試料導入口より１０質量％のドデシル硫酸ナトリウム（ＳＤＳ）水溶液１０ｍＬを流し入れ、前腕を振とう器に載せ、１００〜１２０（往復／分）の速度で３０分間振とうさせ、処理を行った。
【００４４】
２）アセトン／エーテル（ＡＥ）処理：前記と同様に固定したガラスカップに、アセトン／エーテル溶液（アセトン：ジエチルエーテル＝１：１（ｖ／ｖ））１０ｍＬを流し入れ、前記と同様に３０分間振とうさせ、処理を行った。
【００４５】
３）アセトン／エーテル＋水（ＡＥ／Ｗ）処理：前記と同様に固定したガラスカップに、アセトン／エーテル溶液（アセトン：ジエチルエーテル＝１：１（ｖ／ｖ））１０ｍＬを流し入れ、前記と同様に３０分間振とうさせ、処理を行った。その後、アセトン／エーテル溶液を除去し、直ちに蒸留水１０ｍＬを流し入れ、さらに１０分間振とうさせ、水処理を行った。
３種類の人工的皮膚バリア破壊処理後、右側前腕内側を処理前と同様に、市販の皮膚洗浄剤で洗浄し、２０分間の馴化後、ＴＥＷＬ値、Ｃａｐａｃｉｔａｎｃｅの測定を行った。
【００４６】
２．結果
結果は、ＴＥＷＬ値、Ｃａｐａｃｉｔａｎｃｅ測定値それぞれについて、人工的皮膚バリア破壊処理直前からの変化量（Δ値）で表した。値は全てＭｅａｎ±Ｓ．Ｄ．で示した。皮膚バリア機能強化の効果は、プラセボ飲料摂取群（プラセボ群）と試験飲料摂取群（クロロゲン酸類群）のΔ値を比較することにより評価し、これら２群間の統計学的有意差は、Ｐａｉｒｅｄ  ｔ−ｔｅｓｔにより検定した。
図１にＳＤＳ処理による人工的皮膚バリア破壊をΔＴＥＷＬ値で評価した結果を、図２にＳＤＳ処理による人工的皮膚バリア破壊をΔＣａｐａｃｉｔａｎｃｅで評価した結果を、図３にＡＥ処理による人工的皮膚バリア破壊をΔＴＥＷＬ値で評価した結果を、図４にＡＥ処理による人工的皮膚バリア破壊をΔＣａｐａｃｉｔａｎｃｅで評価した結果を、図５にＡＥ／Ｗ処理による人工的皮膚バリア破壊をΔＴＥＷＬ値で評価した結果を、図６にＡＥ／Ｗ処理による人工的皮膚バリア破壊をΔＣａｐａｃｉｔａｎｃｅで評価した結果を各々示した。ＳＤＳ、ＡＥ、ＡＥ／Ｗの全ての人工的皮膚バリア破壊処理において、プラセボ群と比較してクロロゲン酸類群で、ＴＥＷＬ値の上昇およびＣａｐａｃｉｔａｎｃｅの低下が有意に抑制され、クロロゲン酸類の摂取により皮膚バリア機能が強化されることが明らかとなった。
【００４７】
実施例２  人工的皮膚バリア破壊に対する抑制効果（２）
１．方法
２５−５９歳の健常女性１０４名を対象とし、事前にインフォームドコンセントを行い、同意確認を行った。本試験は、対プラセボ、ダブルブラインド試験として実施した。被験者１０４名を、クロロゲン酸類群（５０名、平均年齢：４２．１±８．１歳）とプラセボ群（５４名、平均年齢：４２．６±８．７歳）の２群に分け、クロロゲン酸類群には前記試験例１で調製した試験飲料（クロロゲン酸類として３３０ｍｇ／１００ｍＬ含有）、プラセボ群にはクロロゲン酸類不含のプラセボ飲料を、８週間、１日１本（１００ｍＬ）、就寝前に摂取した。摂取前と８週間の摂取後に、テープ剥離による人工的バリア破壊試験を行った。被験者は、右側前腕内側部を市販の皮膚洗浄剤で洗浄し、温度２２±１℃、湿度５０±５％の室内にて、２０分間、安静にした。まず、右側前腕内側部に対し、Cutemeter（登録商標） MPA 580(Courage + Khazaka, Koln, ドイツ)を用いてＴＥＷＬ値を測定した。その後、セロハンテープ（ニチバン、日本）を用い、右側前腕内側部の同一部位を深さ方向に連続５枚、テープ剥離した。その直後、ＴＥＷＬ値を測定した。次いで、テープ剥離による皮膚バリア機能の低下の程度を示す指標：ＢＷ（barrier weakness）を、以下の式を用いて算出した。
〔数１〕
ＢＷ＝（Ｂ０−Ｂｂｌ）／Ｂｂｌ×１００
(Bbl : バリア破壊直前のTEWL値、B0 : バリア破壊直後のTEWL値)
【００４８】
２．結果
結果は、飲料８週間摂取後のＢＷから飲料摂取前のＢＷを差し引いた変化量（ΔＢＷ）で表した。値は全てＭｅａｎ±Ｓ．Ｄ．で示した。皮膚バリア機能強化の効果は、プラセボ飲料摂取群（プラセボ群）と試験飲料摂取群（クロロゲン酸類群）のΔＢＷを比較することにより評価し、これら２群間の統計学的有意差は、Ｓｔｕｄｅｎｔ’ｓ  ｔ−ｔｅｓｔにより検定した。結果を図７に示した。クロロゲン酸類群では、試験飲料８週間摂取後において、テープ剥離後の皮膚バリア機能の低下が、プラセボ群と比して抑制されており、クロロゲン酸類の摂取により皮膚バリア機能が強化される傾向が認められた。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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