(57)【要約】【課題】動作時間の延長を図ることができる電子時計を提供する。【解決手段】電子時計１は、発電機構と、発電機構で発電された電力によって充電される電池と、秒針２を含む指針と、指針を回転させる駆動源と、電池から供給される電力によって駆動源を駆動する駆動回路と、駆動回路を制御する制御回路と、を備える。制御回路は、電力消費を抑制する節電モードで（ＰＳ１）、かつ発電機構において発電がなされない状態で第一の判定時間が経過した場合に駆動回路および制御回路を停止する第一停止動作を実行する（Ｙ３）。制御回路は、節電モードで（ＰＳ２）、かつ電池の電圧が所定値以下である状態で第二の判定時間が経過した場合に駆動回路および制御回路を停止する第二停止動作を実行する（Ｙ７）。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
発電機構と、
前記発電機構で発電された電力によって充電される電池と、
秒針を含む指針と、
前記指針を回転させる駆動源と、
前記電池から供給される電力によって前記駆動源を駆動する駆動回路と、
前記駆動回路を制御する制御回路と、
を備え、
前記制御回路は、電力消費を抑制する節電モードで、かつ前記発電機構において発電がなされない状態で第一の判定時間が経過した場合に前記駆動回路および前記制御回路を停止する第一停止動作を実行し、
前記制御回路は、前記節電モードで、かつ前記電池の電圧が所定値以下である状態で第二の判定時間が経過した場合に前記駆動回路および前記制御回路を停止する第二停止動作を実行する
ことを特徴とする電子時計。
【請求項２】
前記節電モードでは、前記指針のうち少なくとも前記秒針を停止させて電力消費を抑制する
請求項１に記載の電子時計。
【請求項３】
前記節電モードは、前記発電機構において発電がなされない状態が継続した場合に前記秒針を停止させる第一節電モード、および前記電池の電圧が低下している場合に前記秒針を停止させる第二節電モードを含む
請求項２に記載の電子時計。
【請求項４】
前記第二節電モードにおける前記第二の判定時間は、前記第一節電モードにおける前記第一の判定時間よりも短い
請求項３に記載の電子時計。
【請求項５】
前記制御回路は、前記第一節電モードにおいて第一の位置で前記秒針を停止させ、前記第二節電モードにおいて前記第一の位置とは異なる第二の位置で前記秒針を停止させる
請求項３または４に記載の電子時計。
【請求項６】
前記制御回路は、前記第一節電モードにおいて前記第一停止動作を実行するときに、前記秒針を前記第一の位置で停止させたまま前記駆動回路および前記制御回路を停止し、
前記制御回路は、前記第二節電モードにおいて前記第二停止動作を実行するときに、前記秒針を前記第二の位置で停止させたまま前記駆動回路および前記制御回路を停止する
請求項５に記載の電子時計。
【請求項７】
前記制御回路は、前記第一節電モードにおいて前記電池の電圧が低下すると、前記第二節電モードへモードを移行させる
請求項３から６の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項８】
前記制御回路は、前記第一節電モードにおいて前記発電機構による発電時間が第三の判定時間以上となると前記秒針の運針を開始し、前記第二節電モードにおいて前記発電機構による発電時間が第四の判定時間以上となると前記秒針の運針を開始し、
前記第四の判定時間は、前記第三の判定時間よりも長い
請求項３から７の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項９】
前記制御回路は、前記第一節電モードにおいて、前記発電機構による連続発電時間と前記第三の判定時間との比較結果に基づいて前記秒針の運針を開始するか否かを決定し、
前記制御回路は、前記第二節電モードにおいて、前記発電機構による累積発電時間と前記第四の判定時間との比較結果に基づいて前記秒針の運針を開始するか否かを決定する
請求項８に記載の電子時計。
【請求項１０】
前記制御回路は、操作部に対するユーザの操作によって前記秒針が停止しているときに前記第一停止動作および前記第二停止動作を実行する
請求項１から９の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項１１】
前記制御回路は、前記操作部に対する操作に応じて前記駆動回路によって前記秒針を停止させ、
前記制御回路は、前記秒針を停止させている間に前記電池の電圧が前記所定値以下となると、前記電池の電圧低下を示す警告位置まで前記秒針を回転させ、前記警告位置で前記秒針を停止させる
請求項１０に記載の電子時計。
【請求項１２】
前記制御回路は、前記秒針を停止させて電力消費を抑制する節電モードへ移行する際、および前記節電モードから復帰する際の少なくとも一方において、前記指針の位置検出を行う
請求項１に記載の電子時計。
【請求項１３】
前記制御回路は、前記節電モードにおいて前記第一停止動作を実行する際、前記節電モードにおいて前記第二停止動作を実行する際、および前記駆動回路および前記制御回路の動作を再開する際、の少なくとも一つにおいて、前記指針の位置検出を行う
請求項２に記載の電子時計。
【請求項１４】
前記制御回路は、前記第二停止動作によって前記駆動回路および前記制御回路が停止されている場合、前記発電機構による発電量に基づいて前記駆動回路および前記制御回路の動作を再開させる
請求項１から１０の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項１５】
前記制御回路は、過去の一定期間における前記発電機構の発電量が少ない場合、当該期間における前記発電機構の発電量が多い場合と比較して前記第一の判定時間を短くする
請求項１から１０の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項１６】
前記制御回路は、前記電池の電圧が低い場合、前記電池の電圧が高い場合と比較して前記第一の判定時間を短くする
請求項１から１０、１５の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項１７】
前記制御回路は、過去の一定期間における前記発電機構の発電量が少ない場合、当該期間における前記発電機構の発電量が多い場合と比較して前記第二の判定時間を短くする
請求項１から１０の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項１８】
前記制御回路は、過去の一定期間における前記発電機構の発電量が少ない場合、当該期間における前記発電機構の発電量が多い場合と比較して、前記発電機構において発電がなされなくなってから短時間で前記第一節電モードを開始する
請求項３から９の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項１９】
前記制御回路は、前記第一節電モードにおいて前記発電機構による発電時間が所定時間以上となると前記秒針の運針を開始し、
前記制御回路は、前記第一節電モードを開始する前の一定期間における前記発電機構の発電量が多い場合、当該期間における前記発電機構の発電量が少ない場合と比較して、前記所定時間を短くする
請求項３から９、１８の何れか１項に記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子機器の動作を停止させる技術がある。特許文献１には、被駆動部の動作モードを、通常の駆動を行う駆動モードと節電モードとに切換えるモード切換部と、該モード切換部によって節電モードにあるときに、電源部に蓄えられている電気エネルギ量が所定の電気エネルギ量よりも小さくなったと判定した場合に、駆動制御部の動作を停止させる動作停止部とを具備する電子機器の技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３５２５８９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
電子時計において動作時間の延長を図ることについて、なお改良の余地がある。例えば、電子時計を停止させる条件をより適切なものとすれば、電力消費を抑制し、動作時間を延長させることができる。
【０００５】
本発明の目的は、動作時間の延長を図ることができる電子時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の電子時計は、発電機構と、前記発電機構で発電された電力によって充電される電池と、秒針を含む指針と、前記指針を回転させる駆動源と、前記電池から供給される電力によって前記駆動源を駆動する駆動回路と、前記駆動回路を制御する制御回路と、を備え、前記制御回路は、電力消費を抑制する節電モードで、かつ前記発電機構において発電がなされない状態で第一の判定時間が経過した場合に前記駆動回路および前記制御回路を停止する第一停止動作を実行し、前記制御回路は、前記節電モードで、かつ前記電池の電圧が所定値以下である状態で第二の判定時間が経過した場合に前記駆動回路および前記制御回路を停止する第二停止動作を実行することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係る電子時計は、発電機構と、発電機構で発電された電力によって充電される電池と、秒針を含む指針と、指針を回転させる駆動源と、電池から供給される電力によって駆動源を駆動する駆動回路と、駆動回路を制御する制御回路と、を備える。制御回路は、電力消費を抑制する節電モードで、かつ発電機構において発電がなされない状態で第一の判定時間が経過した場合に駆動回路および制御回路を停止する第一停止動作を実行する。制御回路は、節電モードで、かつ電池の電圧が所定値以下である状態で第二の判定時間が経過した場合に駆動回路および制御回路を停止する第二停止動作を実行する。
【０００８】
本発明に係る電子時計は、発電がなされない状態での経過時間に基づく第一停止動作、および電池の電圧が所定値以下である状態での経過時間に基づく第二停止動作を実行する。よって、本発明に係る電子時計は、電池電圧の低下を抑制し、動作時間の延長を図ることができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、実施形態に係る電子時計の正面図である。
【図２】図２は、実施形態に係る電子時計のブロック図である。
【図３】図３は、実施形態に係る静電モータの概略構成図である。
【図４】図４は、実施形態に係る静電モータの斜視図である。
【図５】図５は、実施形態に係る電子時計のモード移行を説明する図である。
【図６】図６は、実施形態に係る電子時計のモード移行を説明する他の図である。
【図７】図７は、実施形態の第２変形例に係るフローチャートである。
【図８】図８は、実施形態の第２変形例に係る他のフローチャートである。
【図９】図９は、実施形態の第３変形例に係るフローチャートである。
【図１０】図１０は、実施形態の第３変形例に係る他のフローチャートである。
【図１１】図１１は、実施形態の第３変形例に係る更に他のフローチャートである。
【図１２】図１２は、実施形態の第４変形例に係るフローチャートである。
【図１３】図１３は、実施形態の第５変形例に係るフローチャートである。
【図１４】図１４は、実施形態の第５変形例に係る他のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に、本発明の実施形態に係る電子時計につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記の実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるものあるいは実質的に同一のものが含まれる。
【００１１】
［実施形態］
図１から図６を参照して、実施形態について説明する。本実施形態は、電子時計に関する。図１は、実施形態に係る電子時計の正面図、図２は、実施形態に係る電子時計のブロック図、図３は、実施形態に係る静電モータの概略構成図、図４は、実施形態に係る静電モータの斜視図、図５は、実施形態に係る電子時計のモード移行を説明する図、図６は、実施形態に係る電子時計のモード移行を説明する他の図である。
【００１２】
本実施形態の電子時計１は、図１に示すように、秒針２、分針３、および時針４によって時刻を表示するアナログ電子時計である。電子時計１は、外装ケース３１、文字板３２、秒針２、分針３、時針４、および操作部１８を有する。本実施形態の電子時計１は、ユーザの腕に装着される腕時計である。電子時計１は、三つの指針（秒針２、分針３、および時針４）によって現在の時刻を表示する。
【００１３】
文字板３２は、目盛り３３および時字３４を有する。目盛り３３は、指針によって指し示される指標である。目盛り３３は、文字板３２の外縁部に、周方向に沿って所定の間隔で配置されている。時字３４は、各目盛り３３に対応する時刻を示す数字である。操作部１８は、ユーザによって操作される操作入力部である。本実施形態の操作部１８は、リューズである。電子時計１は、操作部１８が引き出された状態でユーザによる各種の修正を受け付ける。電子時計１は、操作部１８が一段引き出された状態で、ユーザによる時針４および分針３の位置修正を許容する。
【００１４】
外装ケース３１には、節電表示３５および充電警告表示３６が設けられている。節電表示３５は、電子時計１のモードが節電モードであることを表示する文字や記号である。電子時計１は、後述するように、秒針２が節電表示３５を指し示すことで現在のモードが節電モードであることをユーザに示す。本実施形態の節電表示３５は、１２時の位置に配置されている。電子時計１は、後述するように、充電警告状態である場合に秒針２が充電警告表示３６を指し示す。本実施形態の充電警告表示３６は、４時の位置に配置されている。なお、節電表示３５および充電警告表示３６は、文字板３２に設けられてもよい。
【００１５】
図２に示すように、電子時計１は、更に、秒針車５、分針車６、時針車７、第一減速機構８、第二減速機構９、第三減速機構１０、第一のモータ１１、第二のモータ１２、第一駆動回路１３、第二駆動回路１４、第一検出部１５、第二検出部１６、電池１７、カウンタ１９、制御回路２０、および発電機構２１を有する。
【００１６】
第一のモータ１１および第二のモータ１２は、双方が電磁モータであっても、双方が静電気力で駆動する静電モータであってもよい。第一のモータ１１および第二のモータ１２は、一方が静電モータで他方が電磁モータであってもよい。本実施形態では、第一のモータ１１を静電モータとし、第二のモータ１２を電磁モータとした場合を例に説明する。
【００１７】
秒針車５は、秒針２と連結されており、秒針２と一体となって回転する。秒針車５は、秒針２の回転軸である秒針回転軸ＳＳに固定されている。秒針車５は、外周部に歯が形成された回転歯車である。秒針回転軸ＳＳは、外装ケース３１の内部において回転自在に支持されている。
【００１８】
分針車６は、分針３と連結されており、分針３と一体となって回転する。分針車６は、分針３の回転軸である分針回転軸ＭＳに固定されている。分針車６は、外周部に歯が形成された回転歯車である。分針回転軸ＭＳは、外装ケース３１の内部において回転自在に支持されている。
【００１９】
時針車７は、時針４と連結されており、時針４と一体となって回転する。時針車７は、時針４の回転軸である時針回転軸ＨＳに固定されている。時針車７は、外周部に歯が形成された回転歯車である。時針回転軸ＨＳは、外装ケース３１の内部において回転自在に支持されている。時針回転軸ＨＳ、分針回転軸ＭＳ、および秒針回転軸ＳＳは、同軸上に配置されている。
【００２０】
第一減速機構８は、静電モータ１１と秒針車５とを連結している。第一減速機構８は、少なくとも一つの歯車を有する減速輪列であり、静電モータ１１が発生する回転力を秒針車５に伝達する。第一減速機構８は、文字板３２に対して背面側に配置されている。第一減速機構８は、静電モータ１１の回転軸の回転を第一減速比で変速して秒針車５に伝達する。
【００２１】
第二減速機構９は、電磁モータ１２と分針車６とを連結している。第二減速機構９は、少なくとも一つの歯車を有する減速輪列であり、電磁モータ１２が発生する回転力を分針車６に伝達する。第二減速機構９は、文字板３２に対して背面側に配置されている。第二減速機構９は、電磁モータ１２の回転軸の回転を第二減速比で変速して分針車６に伝達する。
【００２２】
第三減速機構１０は、電磁モータ１２と時針車７とを連結している。第三減速機構１０は、少なくとも一つの歯車を有する減速輪列であり、電磁モータ１２が発生する回転力を時針車７に伝達する。第三減速機構１０は、文字板３２に対して背面側に配置されている。第三減速機構１０は、分針車６の回転を第三減速比で変速して時針車７に伝達する。本実施形態の第三減速機構１０は、分針車６と時針車７との間に介在している。
【００２３】
静電モータ１１は、例えば、静電材料としてエレクトレットを用い、帯電部と対向する電極との間の静電的な相互作用を利用して回転子を回転駆動するエレクトレットモータである。静電モータ１１は、連続的な回転駆動によって秒針２を継続的に回転させる。静電モータ１１は、図３および図４に示すように、回転子１１１と、二つの固定子１１２，１１３と、回転軸１１４と、を有する。回転子１１１は、二つの固定子１１２，１１３の間に配置されている。回転子１１１は、二つの固定子１１２，１１３と同軸上に、かつ二つの固定子１１２，１１３に対して隙間をあけて配置されている。回転軸１１４は、回転自在に支持されている。
【００２４】
図２に示すように静電モータ１１は、第一駆動回路１３を介して電池１７と接続されている。電池１７は、蓄電可能な二次電池である。電池１７は、第一駆動回路１３および後述する第二駆動回路１４に対して電力を供給する。
【００２５】
第一駆動回路１３は、制御回路２０と電気的に接続されており、制御回路２０の指令に応じて動作する。第一駆動回路１３は、電池１７から供給される電力によって駆動パルスを生成し、生成した駆動パルスを静電モータ１１に出力する。固定子１１２，１１３は、駆動パルスによって静電気力を発生させ、回転子１１１に対して回転力を与える。
【００２６】
回転子１１１は、シリコン基板、帯電用の電極面が設けられたガラスエポキシ基板、あるいはアルミ板などの基板材料により形成された円盤形状の部材である。図３に示すように、回転子１１１の両面には、それぞれ複数の帯電部１１１ａが形成されている。帯電部１１１ａは、回転軸１１４を中心とする周方向に沿って等間隔で配置されている。回転子１１１において、上面の帯電部１１１ａと、下面の帯電部１１１ａとが周方向の同じ位置に配置されている。本実施形態の帯電部１１１ａは、エレクトレット材料で構成されている薄膜である。回転子１１１には、隣接する帯電部１１１ａの間に貫通孔１１１ｂが形成されている。
【００２７】
固定子１１２，１１３は、回転不能に固定されており、回転軸１１４の軸方向において互いに対向している。固定子１１２，１１３は、例えば、円盤形状に形成されている。固定子１１２において、回転子１１１と対向する面には複数の第一電極１１２ａおよび複数の第二電極１１２ｂが形成されている。第一電極１１２ａおよび第二電極１１２ｂは、固定電極である。第一電極１１２ａおよび第二電極１１２ｂは、周方向に沿って交互に配置されている。
【００２８】
各第一電極１１２ａは、共通の配線を介して第一駆動回路１３に電気的に接続されている。つまり、各第一電極１１２ａには、共通の駆動パルスが入力される。各第二電極１１２ｂは、共通の配線を介して第一駆動回路１３に電気的に接続されている。つまり、各第二電極１１２ｂには、共通の駆動パルスが入力される。
【００２９】
固定子１１３において、固定子１１１と対向する面には複数の第三電極１１３ａおよび複数の第四電極１１３ｂが形成されている。第三電極１１３ａおよび第四電極１１３ｂは、固定電極である。第三電極１１３ａおよび第四電極１１３ｂは、周方向に沿って交互に配置されている。
【００３０】
各第三電極１１３ａは、共通の配線を介して第一駆動回路１３に電気的に接続されている。つまり、各第三電極１１３ａには、共通の駆動パルスが入力される。各第四電極１１３ｂは、共通の配線を介して第一駆動回路１３に電気的に接続されている。つまり、各第四電極１１３ｂには、共通の駆動パルスが入力される。
【００３１】
各電極１１２ａ，１１２ｂ，１１３ａ，１１３ｂは、駆動パルスによって生じる極性に応じて帯電部１１１ａとの間に引力あるいは斥力を発生させる。第一駆動回路１３は、各電極１１２ａ，１１２ｂ，１１３ａ，１１３ｂに対して、相互に位相が異なる駆動パルスを出力する。その結果、各電極１１２ａ，１１２ｂ，１１３ａ，１１３ｂの極性は、それぞれ異なる位相で正極および負極に変化する。第一駆動回路１３は、各電極１１２ａ，１１２ｂ，１１３ａ，１１３ｂに対する駆動パルスによって、回転子１１１を正回転方向Ｒ１あるいは逆回転方向Ｒ２に回転させる。正回転方向Ｒ１は、文字板３２を前面側から見た場合の時計回りの回転方向である。逆回転方向Ｒ２は、正回転方向Ｒ１と反対の回転方向である。
【００３２】
図３は、上面の電極１１２ａ，１１２ｂに対して、下面の電極１１３ａ，１１３ｂが、円周方向における電極の幅の半分だけずれて配置されているため、各電極に対して相互に位相が異なる駆動パルスを出力する。上面の電極１１２ａ，１１２ｂと下面の電極１１３ａ，１１３ｂが、上下で対称位置に配置されている場合は、上面の電極１１２ａ，１１２ｂに印加している駆動パルスと同じものを、下面の電極１１３ａ，１１３ｂにも加えて良い。
【００３３】
第一駆動回路１３は、第一駆動周波数で駆動パルスを連続的に出力することで秒針２を継続的に回転させる。第一駆動周波数は、秒針２を正回転方向Ｒ１に１秒間に１／６０回転させる周波数である。静電モータ１１は、第一駆動周波数の駆動パルスによって正回転方向Ｒ１の回転力を発生させる。秒針２は、静電モータ１１の回転力により、正回転方向Ｒ１に回転する。
【００３４】
電磁モータ１２は、電磁誘導を利用したモータであり、例えば、ステッピングモータである。電磁モータ１２は、駆動状態と一時停止保持状態とを繰り返す間欠駆動によって分針３および時針４を回転させる。電磁モータ１２は、第二駆動回路１４を介して電池１７と接続されている。
【００３５】
第二駆動回路１４は、制御回路２０と電気的に接続されており、制御回路２０の指令に応じて動作する。第二駆動回路１４は、電池１７から供給される電力によって駆動パルスを生成し、生成した駆動パルスを電磁モータ１２に出力する。電磁モータ１２は、駆動パルスによって固定子が発生させる磁界により回転子を回転させる。
【００３６】
制御回路２０は、静電モータ１１および電磁モータ１２を駆動制御する回路である。制御回路２０は、時計内部時刻を算出する計時部（計時回路）を有する。本実施形態の制御回路２０は、カウンタ１９から出力される信号に基づいて時計内部時刻を算出する。カウンタ１９は、発振器において生成されるクロック信号からパルス信号を生成する。カウンタ１９は、生成されたパルス信号に基づいて、所定の間隔で繰り上げ信号を出力する。制御回路２０の計時部は、カウンタ１９から取得する繰り上げ信号によって時計内部時刻を算出する。
【００３７】
制御回路２０は、指針（秒針２、分針３、時針４）の指し示す時刻を時計内部時刻と同期させるように、第一駆動回路１３および第二駆動回路１４を制御する。より具体的には、制御回路２０は、秒針２の位置を時計内部時刻に応じた位置とするように、第一駆動回路１３によって秒針２を運針させる。また、制御回路２０は、分針３および時針４の位置を時計内部時刻に応じた位置とするように、第二駆動回路１４によって分針３および時針４を運針させる。
【００３８】
制御回路２０は、操作部１８に対する操作に応じて第一駆動回路１３によって秒針２を停止させる。制御回路２０は、操作部１８の位置に応じて秒針２を停止させるか否かを判定する。本実施形態の操作部１８は、操作部１８の軸方向に沿った複数の段位置に移動可能である。操作部１８の複数の段位置のうち、時計中心に向けて最も奥まで押し込まれた位置を「０段」と称し、０段位置から１段階引き出された段位置を「１段」と称する。
【００３９】
操作部１８の段位置が１段である場合、分針車６または時針車７が操作部１８と連結される。この場合、分針３および時針４の回転が機械的に規制される。１段では、操作部１８の回転と連動して分針３および時針４が回転する。ユーザは、操作部１８の段位置を１段とすることで、電子時計１の時刻を修正することができる。制御回路２０は、操作部１８の段位置が１段である場合、秒針２を停止させる。制御回路２０は、例えば、操作部１８の段位置が１段に変化したことを検出すると、速やかに秒針２を停止させる。制御回路２０は、秒針２を停止させる場合、秒針２の回転位置を保持する保持制御を第一駆動回路１３に実行させる。
【００４０】
第一駆動回路１３は、保持制御において、第一電極１１２ａから第四電極１１３ｂまでの四組の電極のうち、少なくとも一組の電極の極性を正極または陰極に固定する。第一駆動回路１３は、第一電極１１２ａから第四電極１１３ｂまでの四組の電極の極性をそれぞれ固定させてもよい。各電極１１２ａ，１１２ｂ，１１３ａ，１１３ｂの極性は、例えば、各電極１１２ａ，１１２ｂ，１１３ａ，１１３ｂが、対向する位置にある帯電部１１１ａに対して引力を作用させる極性とされてもよい。各電極１１２ａ，１１２ｂ，１１３ａ，１１３ｂの極性が固定されることで、回転子１１１の回転が停止される。制御回路２０は、操作部１８の段位置が０段であることが検出されると、秒針２、分針３、および時針４の運針を開始する。
【００４１】
電池１７には、発電機構２１が接続されている。電池１７は、発電機構２１によって発電された電力によって蓄電される。本実施形態の発電機構２１は、静電誘導型の発電機構である。もちろん、太陽発電機構、電磁発電機構、熱発電機構、電磁誘導発電などの機構を、発電機構２１として用いても良い。発電機構２１は、例えば、上記の回転子１１１および固定子１１２と同様の回転子および固定子を有する。回転子には、電子時計１が装着されている腕の動き等によって回転する回転錘が、輪列を介して連結されている。電子時計１に振動が加えられると、回転錘と連動して回転子が回転し、回転子と固定子との相対回転により発電がなされる。電子時計１は、電池１７の電圧を検出する電圧検出部を有する。制御回路２０は、電池１７の電圧値を電圧検出部から取得する。
【００４２】
制御回路２０は、第一検出部１５の検出結果に基づいて、秒針２の針位置を取得する。第一検出部１５は、例えば、光学式の検出機構であり、発光素子、受光素子、および検出孔を含む。検出孔は、第一減速機構８を構成する輪列に形成された貫通孔である。発光素子および受光素子は、第一減速機構８の輪列を挟んで、輪列の軸方向において対向している。受光素子は、発光素子から照射されて検出孔を通過した光を検出する。制御回路２０は、受光素子の検出結果に基づいて秒針２の針位置を取得する。
【００４３】
制御回路２０は、第二検出部１６の検出結果に基づいて、分針３および時針４の針位置を取得する。第二検出部１６は、例えば、第一検出部１５と同様の構成を有する。第二検出部１６の検出孔は、例えば、第二減速機構９の輪列に設けられている。この場合、第二検出部１６の発光素子および受光素子は、第二減速機構９の輪列を挟んで、輪列の軸方向において対向して配置される。制御回路２０は、第二検出部１６の受光素子による検出結果に基づいて分針３および時針４の針位置を取得する。
【００４４】
本実施形態の制御回路２０は、以下に説明するように、電子時計１における電力消費を低減させる節電モードを有する。節電モードは、秒針２、分針３、および時針４のうち少なくとも秒針２を停止させて電力消費を抑制するモードである。節電モードは、第一節電モードＰＳ１および第二節電モードＰＳ２を含む。第一節電モードＰＳ１は、発電機構２１において発電がなされない状態が継続した場合に秒針２を停止させる節電モードである。第二節電モードＰＳ２は、電池１７の電圧が低下している場合に秒針２を停止させる節電モードである。
【００４５】
本実施形態の制御回路２０は、節電モードにおいて所定の移行条件が成立すると、停止動作を実行する。停止動作は、第一駆動回路１３、第二駆動回路１４、および制御回路２０に対する電力の供給を停止する動作である。停止動作がなされることで、電子時計１はパワーブレークモードに移行する。パワーブレークモードでは、電子時計１における電力消費が最小化され、電池１７の電圧低下が抑制される。
【００４６】
以下に、図５を参照して本実施形態のモード移行について説明する。図５には、操作部１８の段位置が０段である場合のモード移行が示されている。本実施形態では、電子時計１において秒針２、分針３、および時針４の全てが運針されているモードを「通常モード」と称する。
【００４７】
（第一節電モードＰＳ１）
制御回路２０は、通常モードにおいて、発電機構２１において発電がなされているか否かを監視する。制御回路２０は、例えば、発電機構２１から電池１７に向けて流れる電流値に基づいて発電機構２１において発電がなされているか否かを判定する。制御回路２０は、発電機構２１において発電がなされないまま経過した時間（以下、単に「無発電時間」と称する。）をカウントする。制御回路２０は、無発電時間が所定の判定時間Ｔ１以上となると、図５に矢印Ｙ１で示すように、電子時計１のモードを第一節電モードＰＳ１に移行させる。判定時間Ｔ１は、例えば、１０分間である。
【００４８】
制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１へ移行する場合、第一の位置で秒針２を停止させる。本実施形態の第一の位置は、１２時の位置である。つまり、秒針２の第一の位置は、節電表示３５を指し示す位置であり、無発電時間が所定の判定時間を越えたことで節電状態に移行したことを指針により指し示す。制御回路２０は、第一駆動回路１３によって、秒針２を第一の位置まで運針させ、第一の位置で秒針２を停止させる。制御回路２０は、通常の運針で秒針２が第一の位置に到達したときに秒針２を停止させてもよい。制御回路２０は、通常の運針と異なる速度や回転方向で秒針２を第一の位置まで移動させてもよい。例えば、制御回路２０は、通常の運針速度よりも早い回転速度で秒針２を第一の位置まで回転させ、第一の位置で秒針２を停止させてもよい。
【００４９】
制御回路２０は、通常モードから第一節電モードＰＳ１へ移行する場合に、針位置の検出を行う。制御回路２０は、例えば、秒針２を第一の位置で停止させた後に秒針２の位置検出を行ってもよい。検出された秒針２の位置が第一の位置からずれていた場合、制御回路２０は、秒針２の位置を修正する。制御回路２０は、秒針２を第一の位置で停止させる前に秒針２の位置検出を行ってもよい。秒針２の実際の位置を把握しておくことで、秒針２を正確に第一の位置で停止させることが可能となる。
【００５０】
本実施形態の制御回路２０は、通常モードで時計が使用されている間に指針の位置検出を行わないため、外部から時計に加わった衝撃等で指針の位置が本来あるべき位置からずれてしまっていても、位置補正をすることが無い。指針の位置ずれが生じている状態で第一節電モードＰＳ１に移行すると、秒針２が１２時位置の節電表示を指すことができないため、使用者は故障を疑う可能性がある。従って、第一節電モードＰＳ１に移行する前か後に針位置検出を実施し、指針が正確に節電表示を指し示せるよう針位置の補正している。
【００５１】
制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１において、発電機構２１において発電がなされているか否かを監視する。制御回路２０は、発電機構２１における発電を検知した場合、発電時間をカウントする。この発電時間は、発電機構２１において継続的に発電がなされている間カウントされ、発電が検知されなくなるとリセットされる。つまり、第一節電モードＰＳ１において、制御回路２０は、発電機構２１による連続発電時間をカウントする。本実施形態の電子時計１は、第一節電モードＰＳ１や第二節電モードＰＳ２において、通常モードと比較してカウンタ１９のクロックを低下させる。例えば、節電モードＰＳ１，ＰＳ２のクロック周波数は、通常モードのクロック周波数の１／１０とされてもよい。これにより、発電時間や無発電時間が長くなったとしても、カウンタを大きくせずに済むため、回路規模を縮小することができるとともに、消費電流を低減できる。
【００５２】
また、発電判定をするための継続時間は、無発電判定の継続時間よりも短いため、発電時間の計測時には通常モードのクロック周波数でカウントを行い、無発電時間の計測時には通常モードの１／１０のクロック周波数でカウントを行っても良い。これにより発電時間の測定分解能を細かく保つことができ、正確に時間計測を行うことができる。上記で説明したクロック周波数の分周数１／１０は一例であって、これに限定されるものではない。
【００５３】
制御回路２０は、発電時間が予め定められた第三の判定時間Ｐ３以上となると、図５に矢印Ｙ２で示すように、電子時計１を第一節電モードＰＳ１から通常モードに復帰させる。この第三の判定時間Ｐ３は、例えば、５秒間である。
【００５４】
制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１から通常モードへ復帰する場合、秒針２の運針を再開させる。このときに、制御回路２０は、時計内部時刻に対応する秒針２の位置が第一の位置となったタイミングで秒針２の運針を開始してもよい。あるいは、制御回路２０は、時計内部時刻に対応する位置まで秒針２を移動させてから秒針２の通常の運針を開始してもよい。
【００５５】
制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１から通常モードへ移行する場合に、針位置の検出を行う。制御回路２０は、例えば、秒針２を回転させ始めてから秒針２の位置検出を行う。検出された秒針２の位置が時計内部時刻に対応する位置からずれていた場合、制御回路２０は、第一駆動回路１３によって秒針２の位置を修正することができる。ここで、第一節電モードＰＳ１から通常モードへ移行する際に行う針位置検出は、指針の位置ずれが生じ難い条件であれば、必ずしも実施する必要は無い。例えば、通常モードから第一節電モードＰＳ１に移行した後に短い時間で通常モードに復帰したときには、指針位置ずれが発生する可能性が低いため、針位置検出を行わなくても良い。
【００５６】
また針位置の検出は、モータを動かし指針に連動する歯車を回転させながら光学素子を発光させて計測を行うため、電力を消費する。従って、各モード移行時に行う針位置検出は、電力の収支と指針の位置ずれが起こる可能性に応じて、部分的に省略しても良い。
【００５７】
制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１において、第一節電モードＰＳ１の継続時間をカウントする。制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１から通常モードへの復帰条件が成立しないまま第一の判定時間Ｐ１が経過すると、第一停止動作を実行する。第一の判定時間Ｐ１は、例えば、１ヶ月間である。なお、発電機構２１における発電が検出された場合には、第一節電モードＰＳ１の継続時間がリセットされてもよい。この場合、発電が検出されなくなったときには、あらためて継続時間のカウントが開始される。制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１において無発電時間が第一の判定時間Ｐ１以上となった場合に第一停止動作を実行してもよい。
【００５８】
第一停止動作は、制御回路２０、第一駆動回路１３、および第二駆動回路１４に対する電力供給を停止する動作である。制御回路２０は、例えば、電池１７を含む電源回路に対して制御回路２０、第一駆動回路１３、および第二駆動回路１４に対する電力供給を停止する指令信号を出力する。この指令信号に応じて、制御回路２０、第一駆動回路１３、および第二駆動回路１４に対する電力供給が停止される。
【００５９】
（第一パワーブレークモードＰＢ１）
電力の供給が停止された制御回路２０は、時計内部時刻の算出を含む動作を停止する。また、第一駆動回路１３および第二駆動回路１４に対する電力供給が停止されることで、秒針２、分針３、および時針４の運針が停止する。秒針２は、第一の位置で停止したままとなる。分針３および時針４は、電力の供給が停止されたときの位置で停止する。第一停止動作が実行されることで、図５に矢印Ｙ３で示すように、電子時計１は第一パワーブレークモードＰＢ１に移行する。第一パワーブレークモードＰＢ１は、第一停止条件が成立した場合のパワーブレークモードである。第一停止条件は、発電機構２１において発電がなされない状態で第一の判定時間Ｐ１が経過した場合に成立する。
【００６０】
電子時計１は、第一パワーブレークモードＰＢ１において発電機構２１で発電がなされると、発電時間のカウントを開始する。本実施形態の電子時計１は、発電機構２１において発電がなされた場合に制御回路２０を起動させる起動回路を有する。起動した制御回路２０は、発電機構２１による発電時間をカウントする。発電時間は、発電機構２１において継続的に発電がなされている間カウントされ、発電が検知されなくなるとリセットされる。また、発電機構２１における発電がなされないままで所定時間が経過すると、制御回路２０に対する電力の供給が停止される。
【００６１】
制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１から通常モードへの復帰条件が成立すると、図５に矢印Ｙ４で示すように、電子時計１を通常モードへ移行させる。第一パワーブレークモードＰＢ１から通常モードへの復帰条件は、発電時間が予め定められた判定時間Ｔ２以上であり、かつ電池１７の電圧が第一電圧Ｖ１以上である場合に成立する。第一電圧Ｖ１の値は、後述する下限電圧ＶＬの値よりも大きい。判定時間Ｔ２は、例えば、５秒間である。
【００６２】
制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１から通常モードへの復帰条件が成立すると、秒針２、分針３、および時針４の運針を再開させる。具体的には、制御回路２０は、電池１７から第一駆動回路１３および第二駆動回路１４に対する電力供給を再開させる。制御回路２０は、第一駆動回路１３によって、第一パワーブレークモードＰＢ１において秒針２が停止していた位置から秒針２の運針を再開する。制御回路２０は、第二駆動回路１４によって、第一パワーブレークモードＰＢ１において分針３および時針４が停止していた位置から分針３および時針４の運針を再開させる。
【００６３】
（第二節電モードＰＳ２）
制御回路２０は、通常モードにおいて、電池１７の電圧を監視する。制御回路２０は、電池１７の電圧が所定の下限電圧ＶＬ以下である場合、図５に矢印Ｙ５で示すように、電子時計１を第二節電モードＰＳ２へ移行させる。
【００６４】
制御回路２０は、第二節電モードＰＳ２へ移行する場合、第二の位置で秒針２を停止させる。本実施形態の第二の位置は、４時の位置である。すなわち、秒針２の第二の位置は、充電警告表示３６を指し示す位置である。制御回路２０は、第一駆動回路１３によって、秒針２を第二の位置まで運針させ停止させる。制御回路２０は、通常の運針で秒針２が第二の位置に到達したときに秒針２を停止させてもよい。制御回路２０は、通常の運針と異なる速度や回転方向で秒針２を第二の位置まで移動させてもよい。例えば、制御回路２０は、通常の運針速度よりも早い回転速度で秒針２を第二の位置まで回転させ停止させてもよい。
【００６５】
制御回路２０は、通常モードから第二節電モードＰＳ２へ移行する場合に、針位置の検出を行う。制御回路２０は、例えば、秒針２を第二の位置で停止させた後に秒針２の位置検出を行ってもよい。検出された秒針２の位置が第二の位置からずれていた場合、制御回路２０は、秒針２の位置を修正する。制御回路２０は、秒針２を第二の位置で停止させる前に秒針２の位置検出を行ってもよい。秒針２の実際の位置を把握しておくことで、秒針２を正確に第二の位置で停止させることが可能となる。
【００６６】
制御回路２０は、第二節電モードＰＳ２において、発電機構２１において発電がなされているか否かを監視する。制御回路２０は、発電機構２１における発電を検知した場合、発電時間をカウントする。第二節電モードＰＳ２においてカウントされる発電時間は、累積発電時間である。制御回路２０は、発電機構２１における発電が検知されているときに、累積発電時間をカウントする。
【００６７】
制御回路２０は、カウンタ１９から送られる繰り上げ信号をカウントする。第二節電モードＰＳ２では、カウンタ１９は、通常モードの場合よりも長い間隔で繰り上げ信号を出力する。例えば、第二節電モードＰＳ２においてカウンタ１９は、１秒間隔で繰り上げ信号を出力する。制御回路２０は、カウンタ１９から送られる繰り上げ信号をカウントすることで累積発電時間を算出する。なお、本実施形態のカウンタ１９は、制御回路２０がウェイクアップするタイミングに合わせて繰り上げ信号を送るように構成されている。制御回路２０は、例えば、論理緩急による基準クロックの発振周波数調整処理を行うタイミングでウェイクアップし、論理緩急による基準クロックの発振周波数調整処理および累積発電時間のカウントが完了するとスリープ状態に移行する。累積発電時間は、発電時間のカウント開始から所定の期間が経過するとリセットされる。つまり、制御回路２０は、所定の期間における累積発電時間を算出する。所定の期間は、例えば、１日である。
【００６８】
制御回路２０は、累積発電時間が第四の判定時間Ｐ４以上となると、図５に矢印Ｙ６で示すように、電子時計１を通常モードに復帰させる。第四の判定時間Ｐ４は、第三の判定時間Ｐ３よりも長い。第四の判定時間Ｐ４は、例えば、５分間である。第四の判定時間Ｐ４は、例えば、電池１７の電圧を適切に増加させることができるように定められる。第四の判定時間Ｐ４は、例えば、電池１７の容量や、発電機構２１の発電能力等に基づいて定められる。
【００６９】
本実施形態では、累積発電時間に基づくことで、通常モードへの復帰判定が適切になされる。例えば、電池１７の電圧に基づいて復帰判定を行うことも考えられる。ここで、電池１７に対する蓄電がなされるときには、分極作用によって、電池１７の電圧が一時的に上昇する。この場合、電池１７の充電残量が十分に回復していないにもかかわらず、電圧の瞬時値に基づいて通常モードへの復帰判定がなされてしまうことがある。その結果、通常モードと第二節電モードＰＳ２との間で頻繁なモード移行が繰り返される可能性がある。本実施形態によれば、累積発電時間に基づくことで、短時間における発電電圧の変動がある場合、あるいは発電中に短時間だけ発電電圧が低下した場合でも、発電時間を累積して計測することにより正確に電池１７の充電回復量を把握できるため、電池１７の充電残量が適切に回復してから復帰判定がなされる。
【００７０】
制御回路２０は、第二節電モードＰＳ２から通常モードへ復帰する場合、秒針２の運針を再開させる。このときに、制御回路２０は、時計内部時刻に対応する秒針２の位置が第二の位置となったタイミングで秒針２の運針を開始してもよい。あるいは、制御回路２０は、時計内部時刻に対応する位置まで秒針２を移動させてから秒針２の通常の運針を開始してもよい。
【００７１】
制御回路２０は、第二節電モードＰＳ２から通常モードへ移行する場合に、針位置の検出を行う。制御回路２０は、例えば、秒針２を回転させ始めてから秒針２の位置検出を行う。検出された秒針２の位置が時計内部時刻に対応する位置からずれていた場合、制御回路２０は、第一駆動回路１３によって秒針２の位置を修正することができる。ここで、第二節電モードＰＳ２から通常モードへ移行する場合の針位置検出は、指針の位置ずれが起きにくい条件であれば、必ずしも実施する必要はない。たとえば、通常モードから第二節電モードＰＳ２に移行した後に、短い時間で通常モードに復帰したときには、指針位置ずれが発生する可能性が低いため、針位置検出を行わなくても良い。
【００７２】
制御回路２０は、第二節電モードＰＳ２から通常モードへの復帰条件が成立しないまま第二の判定時間Ｐ２が経過すると、第二停止動作を実行する。第二停止動作は、制御回路２０、第一駆動回路１３、および第二駆動回路１４に対する電力供給を停止する動作である。制御回路２０は、例えば、電池１７を含む電源回路に対して制御回路２０、第一駆動回路１３、および第二駆動回路１４に対する電力供給を停止する指令信号を出力する。この指令信号に応じて、制御回路２０、第一駆動回路１３、および第二駆動回路１４に対する電力供給が停止される。第二の判定時間Ｐ２は、第一の判定時間Ｐ１よりも短い。第二の判定時間Ｐ２は、例えば、３日間である。
【００７３】
電力の供給が停止された制御回路２０は、時計内部時刻の算出を含む動作を停止する。また、第一駆動回路１３および第二駆動回路１４に対する電力供給が停止されることで、秒針２、分針３、および時針４の運針が停止する。秒針２は、第二の位置で停止したままとなる。分針３および時針４は、電力の供給が停止されたときの位置で停止する。第二停止動作が実行されることで、図５に矢印Ｙ７で示すように、電子時計１は第二パワーブレークモードＰＢ２に移行する。第二パワーブレークモードＰＢ２は、第二停止条件が成立した場合のパワーブレークモードである。第二停止条件は、累積発電時間が第四の判定時間Ｐ４以上とならないまま第二の判定時間Ｐ２が経過した場合に成立する。なお、第二停止条件は、無発電時間が第二の判定時間Ｐ２以上となった場合に成立してもよい。
【００７４】
電子時計１は、第二パワーブレークモードＰＢ２において発電機構２１で発電がなされると、電池１７の電圧を取得する。本実施形態の電子時計１は、発電機構２１において発電がなされた場合に制御回路２０を起動させる起動回路を有する。起動した制御回路２０は、電池１７の電圧を取得する。制御回路２０は、電池１７の電圧が安定的に第一電圧Ｖ１以上である場合、図５に矢印Ｙ８で示すように、電子時計１を通常モードへ移行させる。
【００７５】
制御回路２０は、例えば、電池１７の電圧が第一電圧Ｖ１以上である状態が所定時間以上継続した場合に、第二パワーブレークモードＰＢ２から通常モードへの復帰条件が成立したと判定する。所定時間は、数分以上であることが好ましく、例えば、５分間である。所定時間は、分極作用による一時的な電圧上昇に影響されることなく復帰判定を行うことができるように定められる。本実施形態によれば、分極作用によって電池１７の電圧が一時的に上昇したとしても、すぐには通常モードへの復帰判定が成立しない。よって、通常モードへの復帰判定が適切になされる。
【００７６】
制御回路２０は、第二パワーブレークモードＰＢ２から通常モードへの復帰条件が成立すると、秒針２、分針３、および時針４の運針を再開させる。具体的には、制御回路２０は、第一駆動回路１３によって秒針２の運針を再開させる。第一駆動回路１３は、第二パワーブレークモードＰＢ２において秒針２が停止していた位置から秒針２の運針を再開する。制御回路２０は、第二駆動回路１４によって分針３および時針４の運針を再開させる。第二駆動回路１４は、第二パワーブレークモードＰＢ２において分針３および時針４が停止していた位置から分針３および時針４の運針を再開させる。
【００７７】
制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１において電池１７の電圧が低下した場合、図５に矢印Ｙ９で示すように、電子時計１を第二節電モードＰＳ２へ移行させる。制御回路２０は、例えば、電池１７の電圧が下限電圧ＶＬとなった場合に電子時計１を第二節電モードＰＳ２へ移行させる。この場合、制御回路２０は、秒針２を第一の位置から第二の位置へ移動させ停止させる。
【００７８】
第一パワーブレークモードＰＢ１と第二パワーブレークモードＰＢ２は同じパワーブレークの状態であるが、矢印Ｙ３、矢印Ｙ７のいずれの過程でパワーブレークに至ったかを制御回路２０が記憶しているため、矢印Ｙ４、矢印Ｙ８のいずれの条件で通常モードに復帰するかを適切に選択することができる。
【００７９】
図５の矢印Ｙ２で示される第一節電モードＰＳ１から通常モードへの移行条件は、累積発電時間であってもよく、また、図５の矢印Ｙ６で示される第二節電モードＰＳ２から通常モードへの移行条件は、連続的な発電時間であっても良い。そのような条件であっても、第四の判定時間Ｐ４は、第三の判定時間Ｐ３よりも長い。
【００８０】
制御回路２０は、通常モードにおいて、操作部１８を引くことにより段位置が０段から１段へ変化した場合、図５に矢印Ｙ１０で示すように、電子時計１を時刻修正モードへ移行させる。時刻修正モードにおいて、制御回路２０は、第一駆動回路１３によって秒針２を停止させる。秒針２を停止させる位置は、時刻修正モードへ移行するときの秒針２の位置である。すなわち、通常モードから時刻修正モードへ移行するときは、任意の位置で秒針２が停止される。また、分針３および時針４の回転は、機械的に規制される。時刻修正モードでは、操作部１８を回転することで分針３および時針４を回転させ、表示時刻を修正することができる。制御回路２０は、時刻修正モードにおいて、第二駆動回路１４の動作を停止させてもよい。時刻修正モードでは、時計内部時刻がリセットされる。
【００８１】
時刻修正モードにおいて、操作部１８の段位置が１段から０段に変化すると、制御回路２０は、図５に矢印Ｙ１１で示すように、電子時計１のモードを通常モードへ移行させる。制御回路２０は、秒針２、分針３および時針４の運針を再開させて通常モードにおける運針を行う。制御回路２０は、時刻修正モードから通常モードへ移行するときに、針位置の検出を実行する。制御回路２０は、秒針２、分針３、および時針４の位置をそれぞれ検出する。制御回路２０は、検出された針位置に基づいて時計内部時刻を設定する。
【００８２】
次に、図６を参照して、時刻修正モードにおいて実行される第一停止動作および第二停止動作について説明する。図６には、操作部１８の段位置が１段である場合のモード移行が示されている。時刻修正モードでは、秒針２の運針が停止されている。つまり、時刻修正モードは、秒針２を運針させるための駆動がなされない節電モードの一種である。
【００８３】
（第一パワーブレークモードＰＢ１）
制御回路２０は、時刻修正モードにおいて、時刻修正モードが開始されてからの経過時間をカウントする。制御回路２０は、時刻修正モードが開始されてからの経過時間が判定時間Ｔ３以上となると、図６に矢印Ｙ２１で示すように、電子時計１のモードを第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させる（第一停止動作）。判定時間Ｔ３は、第一節電モードＰＳ１から第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行する際の閾値である第一の判定時間Ｐ１よりも短い。判定時間Ｔ３は、例えば、１日である。制御回路２０は、時刻修正モードにおいて無発電時間が判定時間Ｔ３以上となった場合に第一停止動作を実行してもよい。
【００８４】
時刻修正モードが長時間継続する場面としては、例えば、ユーザが操作部１８の段位置を０段に戻し忘れたまま電子時計１を保管する場合が考えられる。また、電池１７の消耗を抑制する目的で、電子時計１が時刻修正モードに設定されて倉庫等に保管される場合が考えられる。こうした場合に、電子時計１のモードが自動的に第一パワーブレークモードＰＢ１に移行することで、電池１７の電圧低下が効果的に抑制される。
【００８５】
制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行する場合、第一の位置まで秒針２を移動させ、第一の位置で秒針２を停止させる。制御回路２０は、時刻修正モードから第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行する場合に、針位置の検出を行う。制御回路２０は、例えば、秒針２を回転させ始めてから秒針２の位置検出を行う。制御回路２０は、検出された秒針２の位置に基づいて、秒針２の現在位置から第一の位置までの目標回転量を算出する。制御回路２０は、目標回転量に基づき、第一駆動回路１３によって秒針２を第一の位置まで移動させる。針位置の検出は、秒針２を第一の位置で停止させた後に実行されてもよい。制御回路２０は、第一の位置で秒針２を停止させた後に、制御回路２０、第一駆動回路１３、第二駆動回路１４に対する電力の供給を停止させる。
【００８６】
電子時計１は、第一パワーブレークモードＰＢ１において発電機構２１で発電がなされると、発電時間のカウントを開始する。発電時間は、発電機構２１において継続的に発電がなされている間カウントされ、発電が検知されなくなるとリセットされる。制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１から時刻修正モードへの復帰条件が成立すると、図６に矢印Ｙ２２で示すように、電子時計１を時刻修正モードへ移行させる。第一パワーブレークモードＰＢ１から時刻修正モードへの復帰条件は、発電時間が予め定められた判定時間Ｔ４以上であり、かつ電池１７の電圧が第一電圧Ｖ１以上である場合に成立する。判定時間Ｔ４は、例えば、５秒間である。
【００８７】
（充電警告モード）
制御回路２０は、時刻修正モードにおいて、電池１７の電圧を監視する。制御回路２０は、電池１７の電圧が下限電圧ＶＬ以下となると、図６に矢印Ｙ２３で示すように、電子時計１のモードを充電警告モードＷＮＧへ移行させる。充電警告モードＷＮＧは、電池１７の電圧が低下していることをユーザ等に対して警告するモードである。
【００８８】
制御回路２０は、時刻修正モードから充電警告モードＷＮＧへ移行する場合に、第二の位置まで秒針２を移動させ、第二の位置で秒針２を停止させる。制御回路２０は、時刻修正モードから充電警告モードＷＮＧへ移行する場合に、針位置の検出を行う。制御回路２０は、例えば、秒針２を回転させ始めてから秒針２の位置検出を行う。制御回路２０は、検出された秒針２の位置に基づいて、秒針２の現在位置から第二の位置までの目標回転量を算出する。制御回路２０は、目標回転量に基づき、第一駆動回路１３によって秒針２を第二の位置まで移動させる。針位置の検出は、秒針２を第二の位置で停止させた後に実行されてもよい。
【００８９】
制御回路２０は、充電警告モードＷＮＧにおいて、発電機構２１において発電がなされているか否かを監視する。制御回路２０は、発電機構２１における発電を検知した場合、発電時間をカウントする。充電警告モードＷＮＧにおいてカウントされる発電時間は、累積発電時間である。制御回路２０は、発電機構２１における発電が検知されるごとに、累積発電時間をカウントする。累積発電時間は、発電時間のカウント開始から所定の期間が経過するとリセットされる。つまり、制御回路２０は、所定の期間における累積発電時間を算出する。所定の期間は、例えば、１日である。充電警告モードＷＮＧから時刻修正モードへの復帰が累積発電時間に基づくことで、短時間における発電電圧の変動がある場合、あるいは発電中に短時間だけ発電電圧が低下した場合でも、発電時間を累積して計測することにより正確に電池１７の充電回復量を把握できるため、電池１７の充電残量が適切に回復してから復帰判定がなされる。
【００９０】
制御回路２０は、累積発電時間が判定時間Ｔ５以上となると、図６に矢印Ｙ２４で示すように、電子時計１を時刻修正モードに復帰させる。判定時間Ｔ５の長さは、例えば、第四の判定時間Ｐ４の長さと同じで５分間である。時刻修正モードに復帰するときに、制御回路２０は、秒針２を第二の位置とは異なる位置へ移動させてもよい。制御回路２０は、例えば、秒針２を第一の位置および第二の位置の何れとも異なる位置へ移動させる。秒針２の位置が第二の位置とは異なる位置に変化することで、ユーザは電池１７の電圧が回復したことを知ることができる。制御回路２０は、例えば、秒針２を充電警告モードＷＮＧへ移行する前の位置へ戻してもよい。
【００９１】
なお、時刻修正モードに復帰した際に、操作部１８の段位置が０段である場合には、制御回路２０は、電子時計１のモードを時刻修正モードから通常モードへ移行させる。通常モードへ移行することで、秒針２、分針３、および時針４の運針が再開される。
【００９２】
制御回路２０は、充電警告モードＷＮＧにおいて、充電警告モードＷＮＧが開始されてからの経過時間をカウントする。制御回路２０は、充電警告モードＷＮＧが開始されてからの経過時間が判定時間Ｔ６以上となると、図６に矢印Ｙ２５で示すように、電子時計１のモードを第二パワーブレークモードＰＢ２に移行させる。判定時間Ｔ６は、例えば、３日間である。判定時間Ｔ６として比較的長い時間が設定されることで、電池１７の電圧が低下していることにユーザが気付きやすくなる。
【００９３】
制御回路２０は、第二パワーブレークモードＰＢ２へ移行する場合、秒針２を第二の位置で停止させたままで、制御回路２０、第一駆動回路１３、および第二駆動回路１４に対する電力の供給を停止させる。電子時計１のモードが第二パワーブレークモードＰＢ２に移行することで、電池１７の消耗が未然に抑制される。
【００９４】
電子時計１は、第二パワーブレークモードＰＢ２において発電機構２１で発電がなされると、電池１７の電圧を取得する。発電機構２１において発電がなされた場合、起動回路が制御回路２０を起動させる。起動した制御回路２０は、電池１７の電圧を取得する。制御回路２０は、電池１７の電圧が安定的に第一電圧Ｖ１以上である場合、図６に矢印Ｙ２６で示すように、電子時計１を時刻修正モードへ移行させる。制御回路２０は、例えば、電池１７の電圧が第一電圧Ｖ１以上である状態が５分間以上継続した場合に、第二パワーブレークモードＰＢ２から時刻修正モードへの復帰条件が成立したと判定する。
【００９５】
以上説明したように、本実施形態の電子時計１は一例として、発電機構２１と、電池１７と、秒針２を含む指針と、指針を回転させる静電モータ１１および電磁モータ１２と、第一駆動回路１３および第二駆動回路１４と、制御回路２０と、を有する。電池１７は、発電機構２１で発電された電力によって充電される。指針は、秒針２、分針３、および時針４を含む。第一駆動回路１３および第二駆動回路１４は、電池１７から供給される電力によって静電モータ１１および電磁モータ１２を駆動する。制御回路２０は、第一駆動回路１３および第二駆動回路１４を制御する。
【００９６】
制御回路２０は、電力消費を抑制する節電モードで、かつ発電機構２１において発電がなされていない状態で第一の判定時間Ｐ１が経過した場合に第一駆動回路１３、第二駆動回路１４、および制御回路２０を停止する第一停止動作を実行する。また、制御回路２０は、節電モードで、かつ電池１７の電圧が下限電圧ＶＬ以下である状態で第二の判定時間Ｐ２が経過した場合に第一駆動回路１３、第二駆動回路１４、および制御回路２０を停止する第二停止動作を実行する。第一駆動回路１３、第二駆動回路１４、および制御回路２０を停止させる手段は、例えば、各回路１３，１４，２０に対する電力の供給を停止させるものである。制御回路２０は、各回路１３，１４，２０の少なくとも一部の機能、好ましくは大半の機能を停止させて電力消費を低減させてもよい。
【００９７】
本実施形態の電子時計１は、無発電時間に基づいて第一停止動作を実行し、かつ電池１７の電圧に基づいて第二停止動作を実行する。このように、無発電状態によって第一停止動作が実行され、電圧低下に基づいて第二停止動作が実行されることで、電子時計１の動作時間の延長が可能となる。
【００９８】
本実施形態の節電モードＰＳ１，ＰＳ２では、指針のうち少なくとも秒針２を停止させて電力消費を抑制する。節電モードにおいて少なくとも秒針２が停止されることで、電力消費が抑制される。節電モードから第一停止動作および第二停止動作が実行されることで、更なる節電が可能となる。
【００９９】
本実施形態の節電モードは、第一節電モードＰＳ１および第二節電モードＰＳ２を含む。第一節電モードＰＳ１は、発電機構２１において発電がなされていない状態が継続した場合に秒針２を停止させる節電モードである。第二節電モードＰＳ２は、電池１７の電圧が低下している場合に秒針２を停止させる節電モードである。二つの節電モードＰＳ１，ＰＳ２によって効果的な節電が可能となる。
【０１００】
第二節電モードＰＳ２における第二の判定時間Ｐ２は、第一節電モードＰＳ１における第一の判定時間Ｐ１よりも短い。電池１７の電圧が低下している場合に短い判定時間で停止動作がなされることで、効果的な節電が可能となる。
【０１０１】
本実施形態の制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１において第一の位置で秒針２を停止させ、第二節電モードＰＳ２において第二の位置で秒針２を停止させる。第二の位置は、第一の位置とは異なる位置である。秒針２の停止位置が節電モードＰＳ１，ＰＳ２に応じて異なることで、ユーザが電子時計１の状態を容易に視認することができる。
【０１０２】
本実施形態の制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１において第一停止動作を実行するときに、秒針２を第一の位置で停止させたまま第一駆動回路１３、第二駆動回路１４、および制御回路２０を停止する。また、制御回路２０は、第二節電モードＰＳ２において第二停止動作を実行するときに、秒針２を第二の位置で停止させたままで第一駆動回路１３、第二駆動回路１４、および制御回路２０を停止する。秒針２の停止位置が異なることで、ユーザが電子時計１の状態を容易に視認することができる。
【０１０３】
本実施形態の制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１において電池１７の電圧が低下すると、第二節電モードＰＳ２へモードを移行させる。これにより、電池１７の電圧低下が効果的に抑制される。
【０１０４】
本実施形態の制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１において発電機構２１による発電時間が第三の判定時間Ｐ３以上となると秒針２の運針を開始し、第二節電モードＰＳ２において発電機構２１による発電時間が第四の判定時間Ｐ４以上となると秒針２の運針を開始する。第四の判定時間Ｐ４は、第三の判定時間Ｐ３よりも長い。よって、電池１７の電圧が適切に回復してから秒針２の運針が開始される。
【０１０５】
本実施形態の制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１において、発電機構２１による連続発電時間と第三の判定時間Ｐ３との比較結果に基づいて、通常モードに復帰し秒針２の運針を開始するか否かを決定する。また、制御回路２０は、第二節電モードＰＳ２において、発電機構２１による累積発電時間と第四の判定時間Ｐ４との比較結果に基づいて、通常モードに復帰し秒針２の運針を開始するか否かを決定する。累積発電時間に基づいて秒針２の運針が開始されることで、電池１７の電圧が適切に回復してから秒針２の運針が開始される。
【０１０６】
本実施形態の制御回路２０は、操作部１８に対するユーザの操作によって秒針２が停止しているときに第一停止動作および第二停止動作を実行する。その結果、電子時計１における電力消費が抑制され、動作時間の延長が図られる。
【０１０７】
本実施形態の制御回路２０は、操作部１８に対する操作に応じて第一駆動回路１３によって秒針２を停止させる。制御回路２０は、秒針２を停止させている間に電池１７の電圧が下限電圧ＶＬ以下となると、電池１７の電圧低下を示す警告位置まで秒針２を回転させ、警告位置で秒針２を停止させる。本実施形態の警告位置は、第二の位置である。秒針２が警告位置で停止されることで、ユーザに対して電池電圧の低下を認識させることができる。
【０１０８】
本実施形態において、パワーブレークモードＰＢ１，ＰＢ２において第一駆動回路１３、第二駆動回路１４、および制御回路２０の動作を再開する条件は、電池１７の電圧が下限電圧ＶＬよりも大きいという条件を含む。本実施形態では、電池１７の電圧が第一電圧Ｖ１以上である場合に電力供給の再開が許可される。電池１７の電圧レベルが回復するまで指針の運針が開始されないことで、電子時計１の動作時間の延長が図られる。
【０１０９】
本実施形態の制御回路２０は、一のモードから他のモードへの移行時に指針の位置検出を行う。制御回路２０は、例えば、通常モードから節電モードＰＳ１，ＰＳ２へ移行する際に秒針２の位置検出を行う。秒針２の位置検出が行われることにより、秒針２を正しい位置で停止させることができる。また、制御回路２０は、節電モードＰＳ１，ＰＳ２から通常モードへ復帰する際に秒針２の位置検出を行う。秒針２の位置検出が行われることにより、秒針２の位置を時計内部時刻に応じた正しい位置とすることができる。
【０１１０】
なお、制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１から第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行する際や、第二節電モードＰＳ２から第二パワーブレークモードＰＢ２へ移行する際に指針の位置検出を行ってもよい。制御回路２０は、検出された指針の位置を不揮発性メモリ等に記憶してもよい。
【０１１１】
また、制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１から通常モードへ移行する際や、第二パワーブレークモードＰＢ２から通常モードへ移行する際に指針の位置検出を行ってもよい。言い換えると、制御回路２０は、第一駆動回路１３、第二駆動回路１４、および制御回路２０の動作を再開する際に、指針の位置検出を行ってもよい。電子時計１は、通信によって外部から現在時刻を取得してもよい。制御回路２０は、パワーブレークモードＰＢ１，ＰＢ２から通常モードへ移行する際に、外部から取得した現在時刻と指針の検出位置とに基づいて指針の位置修正を行ってもよい。
【０１１２】
［実施形態の第１変形例］
実施形態の第１変形例について説明する。第二節電モードＰＳ２から通常モードへの復帰判定（図５の矢印Ｙ６参照）は、電池１７の電圧に基づいてなされてもよい。例えば、電池１７の電圧が第一電圧Ｖ１以上である状態が所定時間継続した場合に、通常モードへ復帰させると判定されてもよい。これにより、時間を累積するための処理回路が不要になり、回路の面積を小さくすることができる。
【０１１３】
制御回路２０は、時刻修正モードにおいて電池１７の電圧が低下した場合、充電警告モードＷＮＧを経由せずに第二パワーブレークモードＰＢ２に移行させてもよい。これにより、充電警告モードＷＮＧで電力消費されることが無くなり、電池電圧を低下させずに済む。
【０１１４】
制御回路２０は、時刻修正モードにおいて発電機構２１における発電がなされていない場合に、電子時計１を第一節電モードＰＳ１に移行させてもよい。制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１に移行する場合、秒針２を第一の位置に移動させ、第一の位置で秒針２を停止させる。これにより使用者に対して、操作部材１８が１段にあることを警告することができる。
【０１１５】
第一節電モードＰＳ１や第二節電モードＰＳ２において、分針３や時針４が停止されてもよい。この場合、制御回路２０は、第一節電モードＰＳ１や第二節電モードＰＳ２において、第二駆動回路１４によって分針３および時針４の位置を保持させる。これにより、更なる消費電力の低減を行うことができる。
【０１１６】
第二節電モードＰＳ２や充電警告モードＷＮＧからの復帰判定において、累積発電時間に代えて、電池１７の電圧に基づく判定がなされてもよい。制御回路２０は、例えば、電池１７の電圧が第一電圧Ｖ１以上である状態が所定時間継続した場合に電子時計１を通常モードや時刻修正モードへ復帰させてもよい。これにより、時間を累積するための処理回路が不要になり、回路の面積を小さくすることができる。
【０１１７】
［実施形態の第２変形例］
実施形態の第２変形例について説明する。図７は、実施形態の第２変形例に係るフローチャート、図８は、実施形態の第２変形例に係る他のフローチャートである。実施形態の第２変形例において、上記実施形態と異なる点は、例えば、パワーブレークモードから復帰させるか否かを発電量に基づいて判断する点である。
【０１１８】
発電機構２１として、単位時間当りの発電量が安定的である機構、例えば、実施形態の静電誘導型の機構を用いる場合、ユーザが活動している場合に発電機構２１が発生する電力は、およそ一定となる。従って、発電機構２１における発電量は、発電機構２１の発電時間に実質的に比例する。言い換えると、発電機構２１が電池１７に対して充電を行った充電時間は、実質的に電池１７に対する充電量を示すことになる。第２変形例の制御回路２０は、発電機構２１における発電時間に基づいて第二パワーブレークモードＰＢ２からの復帰判定を行う。これにより、電池１７に対する充電量を適切に評価して復帰判定を行うことができる。よって、電子時計１に対する光の照射が一時的であるために、通常モードへの復帰後に短時間で充電警告モード等へ移行してしまうことを抑制することができる。
【０１１９】
図７を参照して、実施形態の第２変形例における第二パワーブレークモードＰＢ２からの復帰判定方法について説明する。ステップＳ１０において、制御回路２０は、発電機構２１による発電がなされているか否かを判定する。制御回路２０は、例えば、発電機構２１から電池１７へ向けて流れる電流が検出されている場合にステップＳ１０で肯定判定する。ステップＳ１０において肯定判定された場合にはステップＳ２０に進み、否定判定された場合にはステップＳ４０に進む。
【０１２０】
ステップＳ２０において、制御回路２０は、発電時間が判定時間Ｔ７以上であるか否かを判定する。発電時間は、例えば、発電機構２１における連続発電時間である。判定時間Ｔ７は、例えば、５分間とされてもよい。ステップＳ２０の判定の結果、発電時間が判定時間Ｔ７以上であると肯定判定された場合にはステップＳ３０に進み、否定判定された場合には本制御フローは終了する。ここでステップＳ２０は、連続発電時間に代わり現在までの一定期間における累積発電時間で判定をしても良く、詳しい説明は図８で後述する。
【０１２１】
ステップＳ３０において、制御回路２０は、第二パワーブレークモードＰＢ２の解除を許可する。制御回路２０は、例えば、第二パワーブレークモードＰＢ２から通常モードへの復帰条件が成立したことを示すフラグをＯＮとする。ステップＳ３０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１２２】
ステップＳ４０において、制御回路２０は、発電時間をリセットする。これにより、次に発電機構２１において発電が開始された場合に、発電時間のカウントが０から開始される。ステップＳ４０が実行されると、本制御フローは終了する。図７の制御フローによれば、発電機構２１における連続発電時間が一定期間以上なければ、第二パワーブレークモードＰＢ２から通常モードに復帰しないので、一時的に時計が光を受ける様な場合であっても、ＰＢ２は解除されることは無く、電力の節約に寄与できる。
【０１２３】
なお、第二パワーブレークモードＰＢ２からの復帰判定は、発電機構２１の累積発電時間に基づいてなされてもよい。図８を参照して、累積発電時間に基づく復帰判定について説明する。ステップＳ１１０において、制御回路２０は、発電機構２１による発電がなされているか否かを判定する。ステップＳ１１０の判定の結果、発電ありと肯定判定された場合にはステップＳ１２０に進み、否定判定された場合にはステップＳ１８０に進む。
【０１２４】
ステップＳ１２０において、制御回路２０は、発電が再開されたか否かを判定する。制御回路２０は、発電機構２１において、中断されていた発電が再開された場合にステップ１２０で肯定判定する。第２変形例の制御回路２０は、後述するように、発電が中断されると累積発電時間を不揮発性メモリに記録する（ステップＳ１９０）。制御回路２０は、例えば、本制御フローを前回実行した際にステップＳ１１０で否定判定され、かつ不揮発性メモリに累積発電時間が記録されている場合にステップＳ１２０で肯定判定する。ステップＳ１２０の判定の結果、発電が再開されたと肯定判定された場合にはステップＳ１３０に進み、否定判定された場合にはステップＳ１６０に進む。
【０１２５】
ステップＳ１３０において、制御回路２０は、非発電時間が判定時間Ｔ８以上であるか否かを判定する。非発電時間は、発電機構２１において発電が中断されていた期間の長さである。言い換えると、非発電時間は、前回の発電が終了してから今回の発電が開始されるまでの経過時間である。判定時間Ｔ８は、例えば、１日である。ステップＳ１３０の判定の結果、非発電時間が判定時間Ｔ８以上であると肯定判定された場合にはステップＳ１４０に進み、否定判定された場合にはステップＳ１５０に進む。
【０１２６】
ステップＳ１４０において、制御回路２０は、累積発電時間をメモリから消去する。制御回路２０は、不揮発性メモリに記録されている累積発電時間を消去し、累積発電時間を０にリセットする。ステップＳ１４０が実行されると、ステップＳ１６０に進む。
【０１２７】
ステップＳ１５０において、制御回路２０は、累積発電時間を不揮発性メモリから読み込む。制御回路２０は、不揮発性メモリから読み込んだ累積発電時間を初期値として、累積発電時間をカウントしていく。制御回路２０は、例えば、カウンタ１９から出力される信号に基づいて累積発電時間をカウントする。ステップＳ１５０が実行されると、ステップＳ１６０に進む。
【０１２８】
ステップＳ１６０において、制御回路２０は、累積発電時間が判定時間Ｔ９以上であるか否かを判定する。判定時間Ｔ９は、例えば、５分間である。ステップＳ１６０の判定の結果、累積発電時間が判定時間Ｔ９以上であると肯定判定された場合にはステップＳ１７０に進み、否定判定された場合には本制御フローは終了する。
【０１２９】
ステップＳ１７０において、制御回路２０は、第二パワーブレークモードＰＢ２の解除を許可する。ステップＳ１７０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１３０】
ステップＳ１８０において、制御回路２０は、発電が中断されたか否かを判定する。制御回路２０は、例えば、本制御フローを前回実行した際にステップＳ１１０で肯定判定されていた場合にステップＳ１８０で肯定判定する。ステップＳ１８０の判定の結果、発電機構２１において発電が中断されたと肯定判定された場合にはステップＳ１９０に進み、否定判定された場合には本制御フローは終了する。
【０１３１】
ステップＳ１９０において、制御回路２０は、累積発電時間をメモリに記録する。制御回路２０は、現在の累積発電時間の値を不揮発性メモリに記録する。ステップＳ１９０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１３２】
図８の制御フローによれば、非発電時間が判定時間Ｔ８以上となった場合に累積発電時間がリセットされる。言い換えると、発電機構２１による発電が長時間にわたって中断された場合には、累積発電時間のカウントが０から開始される。よって、本変形例によれば、電池１７の電圧を適切な電圧レベルまで回復させてから電子時計１を通常モードに復帰させることができる。
【０１３３】
なお、累積発電時間のリセットはなされなくてもよい。この場合、ステップＳ１３０およびステップＳ１４０が省略されてもよい。すなわち、発電が再開された場合（ステップＳ１２０−Ｙ）に累積発電時間がメモリから読み込まれ（ステップＳ１５０）、ステップＳ１６０に進むようにすればよい。
【０１３４】
以上説明したように、実施形態の第２変形例に係る電子時計１は、第二パワーブレークモードＰＢ２において、発電機構２１による発電量に基づいて第二パワーブレークモードＰＢ２を解除する。言い換えると、電子時計１は、第二停止動作によって駆動回路１３，１４および制御回路２０が停止されている場合、発電機構２１による発電量に基づいて駆動回路１３，１４および制御回路２０の動作を再開させる。本変形例では、発電時間に基づいて復帰判定を行うことで、実質的に発電機構２１による発電量に基づく復帰判定がなされる。
【０１３５】
［実施形態の第３変形例］
実施形態の第３変形例について説明する。図９は、実施形態の第３変形例に係るフローチャート、図１０は、実施形態の第３変形例に係る他のフローチャート、図１１は、実施形態の第３変形例に係る更に他のフローチャートである。実施形態の第３変形例において、上記実施形態と異なる点は、例えば、発電状況や電池１７の電圧に応じて第一パワーブレークモードＰＢ１への移行条件が変更される点である。
【０１３６】
図９を参照して、累積発電時間に基づく移行条件の決定方法について説明する。図９の制御フローは、例えば、第一パワーブレークモードＰＢ１において開始される。ステップＳ２１０において、発電機構２１の発電によって、制御回路２０の制御フローが起動される。
【０１３７】
次のステップＳ２２０において、制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１からの解除条件が成立したか否かを判定する。制御回路２０は、例えば、連続発電時間が判定時間Ｔ２以上であり、かつ電池１７の電圧が第一電圧Ｖ１以上である場合にステップＳ２２０で肯定判定する。ステップＳ２２０の判定の結果、解除条件が成立したと肯定判定された場合、ステップＳ２３０に進み、ステップＳ２２０で否定判定された場合には、ステップＳ２２０の判定が繰り返される。
【０１３８】
ステップＳ２３０において、制御回路２０は電子時計１を第一パワーブレークモードＰＢ１から通常モードへ復帰させる。ステップＳ２３０が実行されると、ステップＳ２４０の処理に進む。
【０１３９】
ステップＳ２４０において、制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１が解除された日から２０日目であるか否かを判定する。制御回路２０は、例えば、第一パワーブレークモードＰＢ１から通常モードへ復帰した時点からの経過時間に基づいてステップＳ２４０の判定を行う。その結果、第一パワーブレークモードＰＢ１からの復帰日を起算日として、本日が２０日目であると肯定判定された場合にはステップＳ２７０に進み、否定判定された場合にはステップＳ２５０に進む。
【０１４０】
ステップＳ２５０において、制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１が解除された日から１０日目であるか否かを判定する。ステップＳ２５０の判定の結果、第一パワーブレークモードＰＢ１からの復帰日を起算日として、本日が１０日目であると肯定判定された場合にはステップＳ２６０に進み、否定判定された場合にはステップＳ２４０に移行する。
【０１４１】
ステップＳ２６０において、制御回路２０は、解除後の累積発電時間が判定時間Ｔ１０以上であるか否かを判定する。判定時間Ｔ１０は、例えば、平均的な使用状況における１０日間の累積発電時間よりも短い時間である。つまり、判定時間Ｔ１０は、電子時計１の使用頻度が少ないと判定する上限値、言い換えると発電量が十分でないと判定する上限値である。判定時間Ｔ１０は、例えば、１時間である。ステップＳ２６０の判定の結果、累積発電時間がＴ１０以上であると肯定判定された場合にはステップＳ２４０に移行し、否定判定された場合にはステップＳ２８０に進む。
【０１４２】
ステップＳ２７０において、制御回路２０は、解除後の累積発電時間が判定時間Ｔ１１以上であるか否かを判定する。判定時間Ｔ１１は、判定時間Ｔ１０と同様の基準で定められる。判定時間Ｔ１１は、ステップＳ２６０の判定時間Ｔ１０よりも長い時間であり、例えば、判定時間Ｔ１０の二倍から五倍の時間である。判定時間Ｔ１１は、２時間や５時間とされてもよい。なお、判定時間Ｔ１１は、通常の使用状況において電子時計１が一日に消費する電力に対して、第一パワーブレークモードＰＢ１の解除後から第一パワーブレークモードＰＢ１への移行を判定するまでの日数を乗算した電力の消費分に相当する発電時間としても良い。ステップＳ２７０の判定の結果、累積発電時間が判定時間Ｔ１１以上であると肯定判定された場合にはステップＳ２９０に進み、否定判定された場合にはステップＳ２８０に進む。
【０１４３】
ステップＳ２８０において、制御回路２０は、電子時計１のモードを第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させる。制御回路２０は、例えば、電子時計１が使用されていないと判定した場合に電子時計１を第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させる。この場合、制御回路２０は、発電機構２１が発電を行っていない場合に電子時計１が使用されていないと判定してもよい。あるいは、制御回路２０は、通常モードから第一節電モードＰＳ１に移行させる条件が成立したときに電子時計１を第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させてもよい。電子時計１が通常モードから第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行すると、本制御フローは終了する。
【０１４４】
ステップＳ２９０において、制御回路２０は、第一の判定時間Ｐ１を１ヶ月に設定する。ステップＳ２９０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１４５】
なお、図９のフローチャートにおいて、ステップＳ２６０やステップＳ２７０で否定判定された場合に、第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させることに代えて、第一の判定時間Ｐ１が変更されてもよい。例えば、ステップＳ２６０およびステップＳ２７０で否定判定された場合に、ステップＳ２８０において、第一の判定時間Ｐ１が１ヶ月よりも短い期間に設定されてもよい。
【０１４６】
図１０を参照して、電池１７の電圧に基づいて第一パワーブレークモードＰＢ１への移行条件を決定する方法について説明する。図１０の制御フローは、例えば、第一パワーブレークモードＰＢ１において開始される。ステップＳ３１０において、発電機構２１の発電によって、制御回路２０の制御フローが起動される。
【０１４７】
次のステップＳ３２０において、制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１からの解除条件が成立したか否かを判定する。制御回路２０は、例えば、連続発電時間が判定時間Ｔ２以上であり、かつ電池１７の電圧が第一電圧Ｖ１以上である場合にステップＳ３２０で肯定判定する。ステップＳ３２０の判定の結果、解除条件が成立したと肯定判定された場合にはステップＳ３３０に進み、否定判定された場合にはステップＳ３２０の判定が繰り返される。
【０１４８】
ステップＳ３３０において、制御回路２０は、電子時計１を第一パワーブレークモードＰＢ１から復帰させる。ステップＳ３３０が実行されると、ステップＳ３４０の処理に進む。
【０１４９】
ステップＳ３４０において、制御回路２０は、電池１７の残量が第一の残量以下であるか否かを判定する。第一の残量は、例えば、電池１７の容量の２０％である。ステップＳ３４０の判定の結果、電池残量が第一の残量以下であると肯定判定された場合にはステップＳ３７０に進み、否定判定された場合にはステップＳ３５０に進む。
【０１５０】
ステップＳ３５０において、制御回路２０は、電池１７の残量が第二の残量以下であるか否かを判定する。第二の残量は、第一の残量よりも大きい。第二の残量は、例えば、５０％である。ステップＳ３５０の判定の結果、電池残量が第二の残量以下であると肯定判定された場合にはステップＳ３８０に進み、否定判定された場合にはステップＳ３６０に進む。
【０１５１】
ステップＳ３６０において、制御回路２０は、第一の判定時間Ｐ１を１ヶ月に設定する。ステップＳ３６０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１５２】
ステップＳ３７０において、制御回路２０は、第一の判定時間Ｐ１を１０日間に設定する。ステップＳ３７０が実行されると、本制御フローは終了する。つまり、電池残量が少ない場合、電池残量が多い場合と比較して、第一の判定時間Ｐ１が短くされる。
【０１５３】
ステップＳ３８０において、制御回路２０は、第一の判定時間Ｐ１を２０日間に設定する。ステップＳ３８０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１５４】
図１０のフローチャートによれば、第一パワーブレークモードＰＢ１から通常モードへ復帰するときの電池１７の残量に応じて、第一節電モードＰＳ１から第一パワーブレークモードＰＢ１への移行条件が変更される。より具体的には、電池１７の残量が少ない場合には、電池１７の残量が多い場合と比較して、第一節電モードＰＳ１から第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行する際の第一の判定時間Ｐ１が短くされる。また、電池残量が少ないほど第一の判定時間Ｐ１が短くされる。本変形例によれば、電池１７の残量が少ない場合には、第一節電モードＰＳ１に移行してから短い時間で第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行する。その結果、電池１７の電圧低下が抑制される。ここで、第一パワーブレークモードＰＢ１を解除し通常モードに移行した後に、時計の電力消費状況、あるいは発電状況により電池残量が増減したときには、第一パワーブレークモードＰＢ１を解除する際に設定した第一の判定時間Ｐ１を変更しても良い。具体的には、第一パワーブレークモードＰＢ１の解除に応じて第一の判定時間Ｐ１を１０日に設定し、その後に電池残量が例えば満充電量の２０％より大きくなった場合は、第一の判定時間Ｐ１を２０日に再設定してもよい。
【０１５５】
図１１を参照して、累積発電時間および電池電圧に基づいて第一パワーブレークモードＰＢ１への移行条件を決定する方法について説明する。図１１の制御フローは、例えば、第一パワーブレークモードＰＢ１において開始される。ステップＳ４１０において、発電機構２１の発電によって、制御回路２０の制御フローが起動される。
【０１５６】
次のステップＳ４２０において、制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１の解除条件が成立したか否かを判定する。制御回路２０は、例えば、連続発電時間が判定時間Ｔ２以上であり、かつ電池１７の電圧が第一電圧Ｖ１以上である場合にステップＳ４２０で肯定判定する。ステップＳ４２０の判定の結果、解除条件が成立したと肯定判定された場合にはステップＳ４３０に進み、否定判定された場合にはステップＳ４２０の判定が繰り返される。
【０１５７】
ステップＳ４３０において、制御回路２０は、電子時計１を第一パワーブレークモードＰＢ１から復帰させる。ステップＳ４３０が実行されると、ステップＳ４４０の処理に進む。
【０１５８】
ステップＳ４４０において、制御回路２０は、電池残量が第一の残量以下であるか否かを判定する。第一の残量は、例えば、電池１７の容量の２０％である。ステップＳ４４０の判定の結果、肯定判定された場合にはステップＳ４５０に進み、否定判定された場合にはステップＳ５００に進む。
【０１５９】
ステップＳ４５０において、制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１が解除された日から２０日目であるか否かを判定する。ステップＳ４５０の判定の結果、本日が復帰日から２０日目であると肯定判定された場合にはステップＳ４８０に進み、否定判定された場合にはステップＳ４６０に進む。
【０１６０】
ステップＳ４６０において、制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１が解除された日から１０日目であるか否かを判定する。ステップＳ４６０の判定の結果、本日が復帰日から１０日目であると肯定判定された場合にはステップＳ４７０に進み、否定判定された場合にはステップＳ４４０に移行する。
【０１６１】
ステップＳ４７０において、制御回路２０は、解除後の累積発電時間が判定時間Ｔ１０以上であるか否かを判定する。判定時間Ｔ１０は、例えば、１時間である。ステップＳ４７０の判定の結果、累積発電時間が判定時間Ｔ１０以上であると肯定判定された場合にはステップＳ４４０に移行し、否定判定された場合にはステップＳ４９０に進む。
【０１６２】
ステップＳ４８０において、制御回路２０は、解除後の累積発電時間が判定時間Ｔ１１以上であるか否かを判定する。判定時間Ｔ１１は、判定時間Ｔ１０よりも長く、例えば、２時間である。ステップＳ４８０の判定の結果、累積発電時間が判定時間Ｔ１１以上であると肯定判定された場合にはステップＳ５６０に進み、否定判定された場合にはステップＳ４９０に進む。
【０１６３】
ステップＳ４９０において、制御回路２０は、電子時計１のモードを第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させる。制御回路２０は、例えば、電子時計１が使用されていないと判定した場合に電子時計１を第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させる。この場合、制御回路２０は、発電機構２１が発電を行っていない場合に電子時計１が使用されていないと判定してもよい。あるいは、制御回路２０は、通常モードから第一節電モードＰＳ１に移行させる条件が成立したときに電子時計１を第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させてもよい。電子時計１が通常モードから第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行すると、本制御フローは終了する。
【０１６４】
ステップＳ５００において、制御回路２０は、電池残量が第二の残量以下であるか否かを判定する。第二の残量は、第一の残量よりも大きく、例えば、５０％である。ステップＳ５００の判定の結果、肯定判定された場合にはステップＳ５１０に進み、否定判定された場合にはステップＳ５６０に進む。
【０１６５】
ステップＳ５１０において、制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１が解除された日から２０日目であるか否かを判定する。ステップＳ５１０の判定の結果、本日が復帰日から２０日目であると肯定判定された場合にはステップＳ５４０に進み、否定判定された場合にはステップＳ５２０へ進む。
【０１６６】
ステップＳ５２０において、制御回路２０は、第一パワーブレークモードＰＢ１が解除された日から１０日目であるか否かを判定する。ステップＳ５２０の判定の結果、本日が復帰日から１０日目であると肯定判定された場合にはステップＳ５３０に進み、否定判定された場合にはステップＳ４４０に移行する。
【０１６７】
ステップＳ５３０において、制御回路２０は、解除後の累積発電時間が判定時間Ｔ１２以上であるか否かを判定する。判定時間Ｔ１２は、ステップＳ４７０の判定時間Ｔ１０よりも短い時間であり、例えば、判定時間Ｔ１０の半分の時間である。判定時間Ｔ１２は、３０分間とされてもよい。ステップＳ５３０の判定の結果、累積発電時間が判定時間Ｔ１２以上であると肯定判定された場合にはステップＳ４４０に移行し、否定判定された場合にはステップＳ５５０に進む。
【０１６８】
ステップＳ５４０において、制御回路２０は、解除後の累積発電時間が判定時間Ｔ１３以上であるか否かを判定する。判定時間Ｔ１３は、ステップＳ４８０の判定時間Ｔ１１よりも短い時間であり、例えば、判定時間Ｔ１１の半分の時間である。判定時間Ｔ１３は、例えば、１時間とされてもよい。ステップＳ５４０の判定の結果、累積発電時間が判定時間Ｔ１３以上であると肯定判定された場合にはステップＳ５６０に進み、否定判定された場合にはステップＳ５５０に進む。
【０１６９】
ステップＳ５５０において、制御回路２０は、電子時計１のモードを第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させる。制御回路２０は、例えば、電子時計１が使用されていないと判定した場合に電子時計１を第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させる。この場合、制御回路２０は、発電機構２１が発電を行っていない場合に電子時計１が使用されていないと判定してもよい。あるいは、制御回路２０は、通常モードから第一節電モードＰＳ１に移行させる条件が成立したときに電子時計１を第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させてもよい。電子時計１が通常モードから第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行すると、本制御フローは終了する。
【０１７０】
ステップＳ５６０において、制御回路２０は、第一の判定時間Ｐ１を１ヶ月に設定する。ステップＳ５６０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１７１】
なお、図１１のフローチャートにおいて、ステップＳ４７０，ステップＳ４８０，ステップＳ５３０，およびステップＳ５４０で否定判定された場合に、第一パワーブレークモードＰＢ１に移行させることに代えて、第一の判定時間Ｐ１が変更されてもよい。例えば、第一の判定時間Ｐ１が１ヶ月よりも短い期間に設定されてもよい。
【０１７２】
以上説明したように、実施形態の第３変形例の制御回路２０は、過去の一定期間における発電機構２１の発電量が少ない場合（例えば、図９のＳ２７０−Ｎ）、当該期間における発電機構２１の発電量が多い場合（例えば、図９のＳ２７０−Ｙ）と比較して第一の判定時間Ｐ１を短くする。図９の例では、発電機構２１の発電量が少ない場合に、第一の判定時間Ｐ１が実質的に０とされる。本変形例によれば、発電量が十分でない場合に電子時計１が早期に第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行する。
【０１７３】
また、第３変形例の制御回路２０は、電池１７の電圧が低い場合（例えば、図１０のステップＳ３５０−Ｙ）、電池１７の電圧が高い場合（例えば、図１０のステップＳ３５０−Ｎ）と比較して第一の判定時間Ｐ１を短くする（ステップＳ３８０）。よって、電池電圧が低い場合に電子時計１が早期に第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行して電力消費を低減させる。
【０１７４】
また、第３変形例の制御回路２０は、電池１７の電圧が低いほど第一の判定時間Ｐ１を短くする。例えば、電池残量が２０％以下である場合（図１０のステップＳ３４０−Ｎ）には第一の判定時間Ｐ１が最も短い１０日間とされる。電池残量が２０％よりも大きくかつ５０％以下である場合（図１０のステップＳ３５０−Ｙ）には第一の判定時間Ｐ１が２０日間とされる。電池残量が５０％を超える場合（図１０のステップＳ３５０−Ｎ）には第一の判定時間Ｐ１が最長の１ヶ月とされる。よって、電池残量が少なくなるに従って電子時計１が短時間で第一パワーブレークモードＰＢ１へ移行して電力消費を低減させる。
【０１７５】
［実施形態の第４変形例］
実施形態の第４変形例について説明する。図１２は、実施形態の第４変形例に係るフローチャートである。実施形態の第４変形例において、上記実施形態と異なる点は、例えば、直近の発電状況に応じて充電警告期間が決定される点である。
【０１７６】
図１２を参照して、実施形態の第４変形例における充電警告期間の決定方法について説明する。図１２の制御フローは、例えば、時刻修正モードにおいて開始される。ステップＳ６１０において制御回路２０は、電池１７の電圧を検出する。ステップＳ６１０が実行されると、ステップＳ６２０に進む。
【０１７７】
ステップＳ６２０において、制御回路２０は、電子時計１のモードを充電警告モードＷＮＧへ移行させるか否かを判定する。制御回路２０は、例えば、ステップＳ６１０で検出された電池電圧が下限電圧ＶＬ以下である場合に、充電警告モードＷＮＧへ移行すると肯定判定する。ステップＳ６２０の判定の結果、肯定判定された場合にはステップＳ６３０に進み、否定判定された場合にはステップＳ６１０へ移行する。
【０１７８】
ステップＳ６３０において、制御回路２０は、現在までの一定期間における累積発電時間Ｂが判定時間Ｔ１４以上であるか否かを判定する。一定期間は、例えば、２４時間である。判定時間Ｔ１４は、例えば、３０分間である。ステップＳ６３０の判定の結果、累積発電時間Ｂが判定時間Ｔ１４以上であると肯定判定された場合にはステップＳ６４０に進み、否定判定された場合にはステップＳ６５０に進む。
【０１７９】
ステップＳ６４０において、制御回路２０は、第二の判定時間Ｐ２を３日間に設定する。第二の判定時間Ｐ２は、第二節電モードＰＳ２から第二パワーブレークモードＰＢ２への移行を判定する判定時間である。制御回路２０は、更に、判定時間Ｔ６を３日間に設定する。判定時間Ｔ６は、充電警告モードＷＮＧから第二パワーブレークモードＰＢ２への移行を判定する判定時間である。制御回路２０は、電子時計１のモードを充電警告モードＷＮＧに移行させ、第二パワーブレークモードＰＢ２に移行するまでの判定期間を３日間に設定する。ステップＳ６４０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１８０】
ステップＳ６５０において、制御回路２０は、累積発電時間Ｂが０分よりも大きいか否かを判定する。ステップＳ６５０の判定の結果、累積発電時間Ｂが０分よりも大きいと肯定判定された場合にはステップＳ６６０に進み、否定判定された場合にはステップＳ６７０に進む。
【０１８１】
ステップＳ６６０において、制御回路２０は、第二の判定時間Ｐ２および判定時間Ｔ６を１日間に設定する。制御回路２０は、電子時計１のモードを充電警告モードＷＮＧに移行させ、第二パワーブレークモードＰＢ２に移行するまでの判定期間を１日間に設定する。つまり、累積発電時間Ｂが短い場合には、累積発電時間Ｂが長い場合よりも第二の判定時間Ｐ２および判定時間Ｔ６が短くされる。ステップＳ６６０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１８２】
ステップＳ６７０において、制御回路２０は、電子時計１のモードを第二パワーブレークモードＰＢ２へ移行させる。つまり、累積発電時間Ｂが０である場合、充電警告モードＷＮＧが省略され、電子時計１のモードが通常モードから第二パワーブレークモードＰＢ２へ移行する。ステップＳ６７０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１８３】
実施形態の第４変形例によれば、直近の累積発電時間Ｂが短い場合に充電警告時間が短くなる。累積発電時間Ｂが短い場合には、充電警告モードＷＮＧにおいて電池電圧が低下しやすいと考えられる。第４変形例に係る電子時計１は、累積発電時間Ｂが長い場合は充電警告の期間を十分に確保して表示することで使用者に充電を促すが、累積発電時間Ｂが短い場合に充電警告時間を短くすることで、電池電圧の低下を抑制することができる。
【０１８４】
なお、累積発電時間Ｂの閾値は、一般的なユーザによる電子時計１の使用状況から決められてもよい。例えば、一般的なユーザの使用状況に対応する発電時間（以下、「標準発電時間」と称する。）に対する累積発電時間Ｂの割合に基づいて、第二の判定時間Ｐ２や判定時間Ｔ６が定められてもよい。この場合、ステップＳ６３０において、累積発電時間Ｂが標準発電時間に対して５０％以下であるかの判定がなされてもよい。また、ステップＳ６５０において、累積発電時間Ｂが標準発電時間に対して２０％以上であるかの判定がなされてもよい。
【０１８５】
累積発電時間Ｂに応じて、充電警告モードＷＮＧからの復帰条件が可変とされてもよい。例えば、制御回路２０は、過去の一定期間における累積発電時間Ｂが標準発電時間と同等であれば、電子時計１を充電警告モードＷＮＧから復帰させてもよい。制御回路２０は、累積発電時間Ｂが標準発電時間の３０％以上であれば、実施形態と同様の条件で充電警告モードＷＮＧからの復帰判定を行ってもよい。
【０１８６】
［実施形態の第５変形例］
実施形態の第５変形例について説明する。図１３は、実施形態の第５変形例に係るフローチャート、図１４は、実施形態の第５変形例に係る他のフローチャートである。実施形態の第５変形例において、上記実施形態と異なる点は、例えば、累積発電時間に応じて節電モードへの移行条件や節電モードからの復帰条件が決定される点である。
【０１８７】
図１３を参照して、実施形態の第５変形例における節電モードへの移行条件の決定方法について説明する。図１３の制御フローは、例えば、通常モードにおいて開始される。ステップＳ７１０において、制御回路２０は、現在までの一定期間における累積発電時間Ｃが判定時間Ｔ１５以上であるか否かを判定する。一定期間は、例えば、２４時間である。判定時間Ｔ１５は、例えば、１時間である。ステップＳ７１０の判定の結果、累積発電時間Ｃが判定時間Ｔ１５以上であると肯定判定された場合にはステップＳ７２０に進み、否定判定された場合にはステップＳ７３０に進む。
【０１８８】
ステップＳ７２０において、制御回路２０は、通常モードから節電モードに移行するための判定時間Ｔ１を３０分間に設定する。これにより、発電機構２１が発電していない状態が３０分間継続すると、電子時計１が第一節電モードＰＳ１へ移行するようになる。ステップＳ７２０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１８９】
ステップＳ７３０において、制御回路２０は、累積発電時間Ｃが判定時間Ｔ１６以上でかつ判定時間Ｔ１５未満であるかを判定する。判定時間Ｔ１６は、判定時間Ｔ１５よりも短い時間であり、例えば、３０分間である。ステップＳ７３０の判定の結果、累積発電時間Ｃの値が上記の範囲にあると肯定判定された場合にはステップＳ７４０に進み、否定判定された場合にはステップＳ７５０に進む。
【０１９０】
ステップＳ７４０において、制御回路２０は、判定時間Ｔ１を１５分間に設定する。つまり、累積発電時間Ｃが短い場合、累積発電時間Ｃが長い場合よりも、第一節電モードＰＳ１へ移行する際の判定時間Ｔ１が小さな値とされる。ステップＳ７４０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１９１】
ステップＳ７５０において、制御回路２０は、判定時間Ｔ１を５分間とする。つまり、判定時間Ｔ１は、累積発電時間Ｃが短いほど小さな値とされる。ステップＳ７４０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１９２】
次に、図１４を参照して、節電モードからの復帰条件の決定方法について説明する。図１４の制御フローは、通常モードにおいて実行されてもよく、第一節電モードＰＳ１に移行してから実行されてもよい。ステップＳ８１０において、制御回路２０は、現在までの一定期間における累積発電時間Ｃが判定時間Ｔ１７以上であるか否かを判定する。一定期間は、例えば、２４時間である。判定時間Ｔ１７は、ステップＳ７１０の判定時間Ｔ１５と同じ値とされてもよい。ステップＳ８１０の判定の結果、累積発電時間Ｃが判定時間Ｔ１７以上であると肯定判定された場合にはステップＳ８２０に進み、否定判定された場合にはステップＳ８３０に進む。
【０１９３】
ステップＳ８２０において、制御回路２０は、第三の判定時間Ｐ３を０とする。これにより、第一節電モードＰＳ１において発電機構２１による発電が検出されると、その直後に電子時計１が第一節電モードＰＳ１から通常モードに復帰する。ステップＳ８２０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１９４】
ステップＳ８３０において、制御回路２０は、累積発電時間Ｃが判定時間Ｔ１８以上でかつ判定時間Ｔ１７未満であるかを判定する。判定時間Ｔ１８は、判定時間Ｔ１７よりも短い時間である。判定時間Ｔ１８は、ステップＳ７３０の判定時間Ｔ１６と同じ値とされてもよい。ステップＳ８３０の判定の結果、累積発電時間Ｃが判定時間Ｔ１８以上でかつ判定時間Ｔ１７未満であると肯定判定された場合にはステップＳ８４０に進み、否定判定された場合にはステップＳ８５０に進む。
【０１９５】
ステップＳ８４０において、制御回路２０は、第三の判定時間Ｐ３を５秒間に設定する。制御回路２０は、発電時間が第三の判定時間Ｐ３以上となると、電子時計１を第一節電モードＰＳ１から通常モードに復帰させる。このように本変形例では、累積発電時間Ｃが短い場合、累積発電時間Ｃが長い場合よりも、第一節電モードＰＳ１からの復帰判定を行う第三の判定時間Ｐ３が長くなる。ステップＳ８４０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１９６】
ステップＳ８５０において、制御回路２０は、第三の判定時間Ｐ３を１０秒間に設定する。つまり、累積発電時間Ｃが短いほど、第三の判定時間Ｐ３が長くされる。ステップＳ８５０が実行されると、本制御フローは終了する。
【０１９７】
このように、実施形態の第５変形例の電子時計１は、累積発電時間Ｃが短い場合、発電が停止してから短時間で通常モードから第一節電モードＰＳ１へ移行する。また、電子時計１は、累積発電時間Ｃが短い場合、電池１７に対して十分な量の充電がなされるまで第一節電モードＰＳ１から通常モードに復帰しない。よって、本変形例の電子時計１では、電池１７の電圧低下が適切に抑制される。一方、電子時計１は、累積発電時間Ｃが長い場合、発電が停止してもすぐには第一節電モードＰＳ１へ移行しない。また、電子時計１は、累積発電時間Ｃが長い場合、第一節電モードＰＳ１において発電が検出されると即座に第一節電モードＰＳ１から復帰する。よって、実施形態の第５変形例に係る電子時計１は、電力収支に応じた適切なモード移行を実現することができる。
【０１９８】
［実施形態の第６変形例］
電子時計１は、第一パワーブレークモードＰＢ１や第二パワーブレークモードＰＢ２において通常モードへの復帰判定を行う復帰判定回路を有していてもよい。復帰判定回路は、発電機構２１によって発電された電力によって動作する。復帰判定回路は、発電時間のカウントや電池１７の電圧監視を行い、パワーブレークモードＰＢ１，ＰＢ２からの復帰判定を行う。発電された電力によって復帰判定回路が動作することで、電池１７の消耗が抑制される。
【０１９９】
第一、第二のパワーブレークモードにおいて、制御回路２０の全ての回路に対する電力供給を継続的に停止すると、電力の消費を大幅に抑えることができるが、その一方でカウンタや比較回路、電源のレギュレータなどを動かすことができない。従って、制御回路２０の電力供給を停止したときは、間欠的に制御回路２０へ電力供給を行い、そのタイミングで制御回路２０を動作させて、復帰判定を行う。また、復帰判定回路を制御回路２０とは別に設け、発電機構２１が発電した電力をコンデンサに一時的に蓄電し、その電力で復帰判定回路を動作させて通常モードへの復帰判定を行ってもよい。そして、復帰条件を満たしたときには、制御回路２０へ電力が供給されるようにしても良い。これにより、電池１７の消費電流を大幅に抑えるとともに、パワーブレークモードから通常状態への復帰判定を行うことが可能になる。
【０２００】
電子時計１は、電子時計１のモードを第一パワーブレークモードＰＢ１から第二パワーブレークモードＰＢ２へ移行させるモード移行回路を有していてもよい。モード移行回路は、電池１７の電圧を監視する機能、および第一パワーブレークモードＰＢ１から第二パワーブレークモードＰＢ２への移行判定を行う機能を有する。
【０２０１】
第二パワーブレークモードＰＢ２は、電池１７の電圧が低下した状態であるため、第一パワーブレークモードＰＢ１に比べて通常モードに復帰するための条件を厳しくし、十分に電池１７の電圧が確保できた状態で通常モードに復帰させている。しかし、第一パワーブレークモードＰＢ１で発電の無い状態が永く続くと、電池の放電作用等で電池電圧が低下するため、矢印Ｙ４の条件で通常モードに復帰した後、すぐに第二パワーセーブモードＰＳ２に移行して電力を消費し続け、第二パワーブレークモードＰＢ２に至るまでに時間を要する。従って、電池１７の電力を無駄に消費してしまうだけでなく、指針の表示が通常状態を経てすぐに充電警告表示を指すため、使用者が混乱する可能性がある。従って本実施形態では、電子時計１が第一パワーブレークモードＰＢ１に移行した後に、電池１７の電圧が下限電圧ＶＬ以下になると、第二パワーブレークモードＰＢ２に移行させ、矢印Ｙ８の条件を満たさないと通常モードには復帰しないようにしている。
【０２０２】
モード移行回路は、例えば、制御回路２０とは別の回路として構成される。モード移行回路は、例えば、電池１７から供給される電力によって動作する。モード移行回路は、電池１７の電圧が下限電圧ＶＬ以下となると、電子時計１のモードを第一パワーブレークモードＰＢ１から第二パワーブレークモードＰＢ２へ移行させる。モード移行回路は、電子時計１の現在のモードを記憶部に記憶させる。制御回路２０は、記憶部に記憶された電子時計１のモードに基づいて、通常モードや時刻修正モードへの復帰判定を行う。
【０２０３】
発電機構２１は、静電誘導型には限定されない。発電機構２１として、熱発電機構や小型の電磁発電機構、リング型のソーラーセル等が用いられてもよい。熱発電機構は、例えば、外気温と人体の体温との温度差によって発電を行う。
【０２０４】
第一パワーブレークモードＰＢ１および第二パワーブレークモードＰＢ２のうち少なくとも一方のパワーブレークモードにおいて、制御回路２０における時計内部時刻を算出する機能（計時回路）が有効とされてもよい。すなわち、制御回路２０において、時計内部時刻の算出を除く機能が停止されることで節電がなされてもよい。
【０２０５】
上記の実施形態および変形例に開示された内容は、適宜組み合わせて実行することができる。
【符号の説明】
【０２０６】
１  電子時計
２  秒針
３  分針
４  時針
５  秒針車
６  分針車
７  時針車
８  第一減速機構
９  第二減速機構
１０  第三減速機構
１１  静電モータ
１２  電磁モータ
１３  第一駆動回路
１４  第二駆動回路
１５  第一検出部
１６  第二検出部
１７  電池
１８  操作部
１９  カウンタ
２０  制御回路
２１  発電機構
３１  外装ケース
３２  文字板
３３  目盛り
３４  時字
３５  節電表示
３６  充電警告表示
１１１  回転子
１１１ａ  帯電部
１１２，１１３  固定子
１１２ａ，１１２ｂ，１１３ａ，１１３ｂ  固定電極
１１４  回転軸
Ｐ１  第一の判定時間
Ｐ２  第二の判定時間
Ｐ３  第三の判定時間
Ｐ４  第四の判定時間
ＰＢ１  第一パワーブレークモード
ＰＢ２  第二パワーブレークモード
ＰＳ１  第一節電モード
ＰＳ２  第二節電モード
Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３，Ｔ４，Ｔ５，Ｔ６，Ｔ７，Ｔ８，Ｔ９，Ｔ１０，Ｔ１１，Ｔ１２，Ｔ１３，Ｔ１４，Ｔ１５，Ｔ１６，Ｔ１７，Ｔ１８  判定時間
Ｖ１  第一電圧
ＶＬ  下限電圧
ＷＮＧ  充電警告モード
【図１】
2019174454.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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